アジア・太平洋地域、HIVと梅毒の母子感染ゼロへの取り組み強化

日本ユニセフ協会はこのほど、アジア・太平洋地域における、HIV・梅毒、母子感染ゼロへの取り組み強化について発表した。

同協会によると、HIVや梅毒の感染撲滅について前進がある一方、まだ多くの母子はその恩恵を受けることができていないという。

子どもの間の新たなHIV感染は、2000年から2014年までに3分の1にまで減少。HIV陽性と診断され治療を受けている妊婦の割合も、2010年から2014年の間で約2倍以上になった。一方で感染率は、現在もいくつかの国で上昇し続けているのが現状とのこと。

また、治療を受けていないHIV陽性の女性は、最大45%の確率で子どもに感染させてしまうという。UNAIDS(国連合同エイズ計画)の報告書では、2014年だけでも、アジア・太平洋地域の子どもの間で2万1,000件、1日平均で57人の新たなHIV感染が見つかっている。しかし、適切な治療さえしていれば、母子感染は約1%までに下げることができるという。

一方の梅毒は、政策面でも実施面でも、HIVと比べて検査や治療が遅れがちな感染症とされている。梅毒は、妊婦や胎児に、流産や死産、新生児死亡、低体重児出産、重大な新生児疾患など深刻な合併症を引き起こすという。