●芸能事務所とコラボでYouTuber化フジテレビのドキュメンタリー番組『ザ・ノンフィクション』のチーフプロデューサーを務めた張江泰之氏(52)が、19年6月に同局を退社し、動画制作会社「Hariver」を立ち上げて半年が経過した。17年に放送された『人殺しの息子と呼ばれて…』では、02年に発覚した北九州連続監禁殺人事件の犯人の息子を初めてインタビューして大きな話題を集めるなど、順風満帆なテレビマン生活を歩んできた同氏。50歳を過ぎてなぜ、新興メディアの世界に飛び込んだのか――。○■定年の恐怖とテレビの危機感『ザ・ノンフィクション』は視聴率面でも好調に推移し、周囲から「なんで辞めるんだ」と次々に疑問に思われたという張江氏。このタイミングでフジを退社したことについて、2つの理由があると語る。「まず1つは、僕は所詮サラリーマンだということ。人生100年時代と言われているのに、これまで旗振って番組を作ってきた僕が、60歳という定年が近づいてくるとどうなってしまうんだろう…と恐怖というか、いろんなことを考えてしまったわけです。それならば、番組の調子が良いときにバトンを譲って、自分がやりたいことをまた1からやってもいいんじゃないかっていうのを、49歳くらいから考えていました」もう1つの理由は、テレビというメディアへの危機感だ。「もちろん、生命を預かる災害報道や人々を熱狂させるスポーツ中継とか、大事な役割を果たしているんですけど、若者や子供たちを中心にテレビが見られなくなっている。向こうから降ってこられるコンテンツより、自分で取りに行くのが当たり前になっていくのが避けがたいことになっているじゃないですか。そうなったときに、スマホという新しいメディアが出てきた以上、そこで自分の可能性をぶつけたみたいと思ったんです」と決意した。○■女性タレントに芸人、格闘家もそうして飛び出した先のフィールドの1つが、YouTube。テレビマン時代に培った人脈を生かし、芸能事務所とコラボレーションしてタレントをYouTuber化する事業を進めている。『ザ・ノンフィクション』で美容整形を公表して大きな話題となった有村藍里が、ただただ散歩している様子を映し出した「おさんぽ あいり ちゃんねる」(毎週月曜19時更新)は、すでに登録者数1万人を超えた。今後も、インスタグラムでフォロワー60万人に迫る女性タレントや、高学歴のお笑い芸人、格闘家などを計画しており、「カジサックさん(キングコング・梶原雄太)を筆頭に、2019年は芸能人のYouTuber化が進んだように、芸能事務所さんとしても、今がこれからの生き方を考える大きな転換点になっているんです。そういうタイミングで相談が来るので、みんなで面白いことをやっていきたいですね」と意欲を示す。また、未来のYouTuberを育てていく試みも。自らシングルマザーの道を選んだ23歳の元タレントの卵・りぃにゅん、芸人・アキテリヤキによる東京五輪を意識した英語による東京リポートなどを展開していく。さらに、企業からも動画制作のオファーが舞い込んできているそうで、「動画の制作会社はたくさんあるんですが、言われたことをやるだけで面白みもクリエイティブ性もない会社が少なくないということなので、ありがたいことにたくさん依頼が来ています」と事業としての手応えを明かした。○■BSテレ東で半年ぶりテレビ復帰このように、エンタメ系、企業系コンテンツを手掛ける中、自ら出演する『BUZZドキュ』は、張江氏の原点であるドキュメンタリージャンルのチャンネルだ。第1弾では、『人殺しの息子と呼ばれて…』でインタビューした北九州連続監禁殺人事件の犯人の息子に、再び張江氏が直撃している。このチャンネルの狙いについては「やっぱり自分の1つの“支柱”であるものを残しておきたいということ。それと今、ドキュメンタリーをやってる制作者にとって、テレビ局のドキュメンタリー枠が減り続けてしまっているので、こういうチャンネルを育てることで、いろんなことができるんじゃないかと思って、トライアルでやっているんです」と説明。「『人殺しの息子と呼ばれて…』の放送のときに感じたのは、ネットとドキュメンタリーというのがすごく親和性が高いということ。西成の日雇い業者に潜入するYouTuberがいたり、架空請求業者を成敗するYouTuberもいたりするので、諦めずにコツコツやっていきたいですね」一方で、テレビの世界へ半年ぶりに復帰することも決定。BSテレ東からオファーがあり、新たな情報ドキュメンタリー特番『THE名門校 日本全国すごい学校名鑑』(1月5日19:00~20:54)を制作する。フリーアナウンサーの登坂淳一を案内役に、38年連続で東大合格者数日本一を誇る開成高校をはじめ、古豪から新興勢力まで、全国のさまざまな名門高校の秘密を紹介していく番組で、「テレビはもうやらないつもりで飛び出したんですけど(笑)、この切り口はテレ東さんらしくて面白いなと思い、受けることにしました」と、“来る者は拒まず”の精神で取り組んでいる。●動画の世界で受けたカルチャーショックさまざまな動画コンテンツの制作を手掛けているが、テレビ番組の制作と比べての変化を聞くと、「例えば、『海外のデベロッパー向けの動画を3分で作ってほしい』と言われるんです。『ザ・ノンフィクション』は1時間番組で『最初の30秒が勝負だ』なんて偉そうに言ってたのに、今は“最初の5秒が勝負”の世界ですからね(笑)」とカルチャーショックがあったそう。さらに、「夜中に家に帰らず、公園にたまってる若者を取材したんですけど、『YouTuberです』って言ってカメラを回すと『YouTuberですか!』って親近感があるのか、すごく歓迎してくれるんです。テレビだったら『何撮ってるんですか?』って煙たがれるんですけど、全然リアクションが違うんですよ。その人たちがたまたまそうだったのかもしれないけど、外国人にも『Are you YouTuber?』って言われて、もう世界の共通言語になっちゃってるんですよね」と、取材のしやすさも感じているという。動画のチェック(プレビュー)も、時間尺が短いため、「LINEで送られてきて、移動中に見れちゃいます」といい、「ものによっては、僕にいちいち確認を取らずにアップしてるものも。編集するディレクターも含めて、とにかく若い人たちの感性をどう輝かせるかというお手伝いをしているので、自分の価値を押し付けても仕方ないですから」という方針を掲げている。○■何度でもトライ&エラーできる世界最近では、『ザ・ノンフィクション』のファンだという20~30代の放送作家がスタッフとして参加。動画のサムネイル画像や編集を担当するなど、若い世代との付き合いが増えたといい、「YouTubeはテレビとはあまりにも次元が違うので、この年齢になって大変な世界に足を踏み入れちゃったなって思ったりもしたんですけど、難しいながらも勉強のしがいがあって、やりがいを感じています」と充実の表情を見せた。現在は、さまざまなYouTubeチャンネルを四六時中チェックして勉強しているそうで、「どんどん新しい人が出てくるので、何が当たるか分からないんです。テレビは一発やってコケたら、次は身構えて縮こまっちゃうけど、YouTubeの世界は何度でもトライ&エラーで繰り返しながらいろんなことができる」と魅力を熱弁する張江氏。そのため、制作する動画もジャンルを問わず、「面白いと思うことは何でもやっていく“全方位外交”」だ。一方で、「再生回数が如実に分かってしまうというのは、自分の通信簿みたいなものなので、その緊張感があります。厳しい世界ですが、だからこそすごい世界だなとも思いました。根気がないとできないですよね」と気を引き締めている。●張江泰之1967年生まれ、北海道出身。中央大学卒業後、90年NHKに入局し、『クローズアップ現代』『NHKスペシャル』などを担当。05年フジテレビジョンに入社し、『とくダネ!』やゴールデン帯の特番などを制作、15年からは『ザ・ノンフィクション』のチーフプロデューサーを務めた。19年6月末で同局を退社し、動画制作会社「Hariver」を設立。
2020年01月02日俳優の前川泰之(44)が20日、オフィシャルブログで「今日、実は人に助けていただきました」と明かし、その人物に向けての感謝の言葉を記した。前川泰之タイトルは「感謝。」。「割と家の近くだったんですが、交差点付近で僕の運転する車がエンストしてしまいまして、1車線の先頭にいたので後続の車を止めてしまうことに」と経緯を説明し、「後ろの車に謝ったりあたふたしてると、『押しましょうか?』と通りすがりの男性に声をかけていただき、無事、そして速やかに道の端へ車を移動する事が出来ました」と報告。降車して礼を伝えたところ、「その方は笑顔で手を振って去って行かれました」。「有り難い気持ちと共に、助けていただいたこちらが言うのも何ですが本当に清々しい気持ちになりました」と胸の内を明かし、「自分も困っている人を見かけたら躊躇なく自ら出ていって手を差し伸べられるだろうか。絶対にそういう人でありたいなぁと心に留める機会をいただきました」と前向きな心情をつづった。「手を貸して下さった方、本当にありがとうございました」と"笑顔の男性"に感謝する前川。「こういう素敵な輪が広がって行くように僕自身も日々努力してまいりたいと思います」と決意を新たにし、この日のブログを結んでいる。
2017年12月21日フリーアナウンサーの政井マヤ(40)が22日、自身のブログを更新。夫で俳優の前川泰之(43)との間に第3子を妊娠したことを報告した。政井は「私事ですが、ご報告させてくださいませ。 来春に三人目の子どもが生まれる予定です」と報告。「私も夫も二人きょうだいで育ったので、三人きょうだいは未知の世界なんですが、、メキシコの親戚を見て、大きな家族もいいな、とずっと思っていましたので、今からワクワク、そしてドキドキしています」と喜びをつづり、「仕事もまた新たな気持ちで励んで参りたいと思います。引き続き、よろしくお願い致します」と呼びかけた。前川もブログで「この度、私達夫婦は3人目となる子どもを授かり、来春に生まれる予定です」と報告。「夫婦二人で愛おしい家族が増えることの喜びを強く感じると共に、親としての責任を改めて強く感じています」と心境を明かし、「今後も家族で支え合いながら、仕事にもより一層励んでまいりますので応援よろしくお願いします!!」と決意を記した。2人は2007年に結婚。同年9月に第1子となる長女、2011年3月に第2子となる長男が誕生している。
2016年12月23日世界最大手のコミュニティ主導型ホスピタリティカンパニーのAirbnb(本社: 米国カリフォルニア州サンフランシスコ)は11月26日、日本の経済波及効果に関する調査結果を発表。Airbnbのコミュニティは、日本経済に年間で2,219億9,000万円の経済波及効果と、地方も含めた日本全国に2万1,791人の雇用機会をもたらしたことが明らかになった。今回の調査は日本におけるAirbnbコミュニティがもたらす経済・社会・環境への影響を評価したもので、フランスやニューヨーク、ロンドンなどの都市にて実施された類似の調査に次いで、日本では初の調査となった。調査レポートにおける経済波及効果は、2014年7月~2015年6月の1年間にAirbnbを利用した国内での旅行を対象に、早稲田大学ビジネススクールの根来龍之教授率いる研究チームによって算出された。○ホストは収入の他、コミュニティ意識にも影響Airbnbのホスト数は2010年より毎年倍以上増えており、現在、全国47都道府県の300都市以上に分布している。日本にいる5,000人以上のホストは、年間で約52万5,000人の世界中からのゲストを自宅に迎え入れ、約9万6,000人の人がAirbnbを使って日本から世界を訪れていることが分かっている。過去1年間で毎月約10泊受け入れをすることで、日本のAirbnbホストは年間平均95万7,000円の収入を得ているという。ホストの平均年齢は37歳で、「アート、デザイン、クリエイティブサービス」職種で働く人が最も多く、定年後のシニア層も5%占めており、最も伸び率が顕著だったのが60歳超の年齢層となっている。特に日本のAirbnbホストは高学歴で、大学・大学院卒以上の人が全体の70%を占めている。ホストへの影響は収入面だけではない。57%のホストが「ホスティングをすることで、地域のコミュニティとの接し方がポジティブになった」、62%が「物事の考え方がポジティブになった」と回答しているように、ゲストと家をシェアすることによるコミュニティ意識にも影響を与えていることが判明した。○ゲストの傾向は「滞在が長くお金を落とす旅行者」ゲストは滞在1回につき平均3.8泊滞在し、1回の旅行で16万9,600円を費やしている。また、日本にやってくるAirbnbのゲストの69%がリピート客で、79%がAirbnbを使ったことで日本を再訪する可能性が高まったと回答している。このことから、Airbnbに集まるのは一回の滞在が長く、たくさんお金を落とし、日本を再訪する確率が高い旅行者という傾向が見えてくる。なお、28%のゲストがAirbnbがなかったら旅行していなかった、あるいは、それほど長くは滞在していなかったと答え、65%がAirbnbを使うことで日本への旅費が節約できたと回答している。実際に日本に訪れるAirbnbのゲストに意見をうかがったところ、90%が「地元の人のように暮らしたかった」、80%のゲストが「ある特定のエリアを深堀したかった」と答えている。なお、全体の77%が家族やパートナー、子供、親戚、友達を伴っての旅行であり、傾向としてひとりではなく複数人で利用する人が多いようだ。滞在後の感想として、全体の90%のゲストが自分の泊まったところを友達や家族にすすめたいと回答しており、全体の90%が「清潔さ」の評価で4~5以上の高い評価をしているという。また、日本のゲストのうち93%が海外のユーザーで、54%がアジアからの旅行客となっている。実際、過去1年の間にAirbnbのホストたちは150カ国以上からゲストを迎えている。今回の調査結果に対しAirbnb Japan代表取締役の田邉泰之氏は、「グローバルで成長を遂げているAirbnbは、日本の経済にも広く影響をもたらしています。自宅や空き部屋を生活を支える収入源にかえることで一般家庭の家計を支え、また、日本国内の観光のあり方を多様化させ成長させています。そして、日本でのシェリングエコノミーの発展に貢献するべく、自宅をシェアする人々を支援するための明確でシンプルなルール作りのために、政府や行政関係のみなさまと力を合わせていきたいと考えています」とコメントしている。
2015年11月29日