このため、原油価格が今後、50米ドル程度に低下するとの見方もあります。
ただし、原油価格のそうした厳しい低下にある程度耐えられるのは、外貨準備が潤沢なサウジアラビアなど、一部の産油国に限られるとみられ、どこかの時点で減産に向けた動きが強まる可能性も考えられます。また、原油の価格低下には需要拡大を促す面もあることを考え合せると、価格が長く低位にとどまる可能性は高くないとみられます。なお、シェール・オイルについては、油井によって生産コストにかなりばらつきがあるほか、これまでに投じた資金の回収が重視されることなどから、原油価格が一段と低下する場合でも、設備投資や生産ペースが抑えられることはあっても、増産という方向性の修正にまで至るかは定かでありません。一方、一部で2年前の半分以下に時間短縮となった事例もあるように、掘削などの効率化や、生産コスト削減に向けた努力に拍車がかかったり、M&A(合併・買収)が加速するなどして、体力強化が進むことも考えられます。
(※上記は過去のものおよび推定・予想であり、将来を約束するものではありません。)
(2014年12月1日 日興アセットマネジメント作成)
