●ある農家の現状就農人口の減少と高齢化。それに伴う耕作放棄地の増加。これが日本の農業を巡る大きな課題となっている。ITの力を活用した農業ICTは、耕作放棄地の受け入れ農家にとって圃場管理の有効な手段ともなるが、現場はどう捉えているのか。ある農家に聞いた。○ある農家の転機千葉県の横芝光町は、千葉県北東部に位置する人口約24000人程度の小さな町だ。ここに、高齢化の波に揉まれ、離農していく農家も多い中、海外からの研修生を含めて15人以上を雇用し、成長を続けている農家がある。この成長を支える秘密のひとつが、農業ICTを駆使することだった。「グリーンギフト」は横芝光町の鈴木敏弘・紗依子夫妻が運営する農業法人だ。敏弘氏は今年30歳。20歳から家業を継いで農業を始め、当初は普通の農家と同じように農業を営んでいたが、今は特産の米とネギを中心に、ウェブ経由で農作物の直販を行っている。既存の流通を使わず、インターネット経由で消費者と直接取引きをするスタイルは、いかにもICTを駆使する先進的な若い農家の典型例といった感じだ。さぞや昔からパソコンなどのITに慣れ親しんでいたのかと思いきや、「パソコンは苦手」という。以前は家のパソコンでウェブサーフィンする程度で、農業に活用することは考えていなかったのだという。しかし転機が訪れるのは数年前、農業ショーにおいて「アグリノート」のデモンストレーションを見てからだ。「5~6年前から人を雇って、高齢化や離農などの理由で耕作放棄された田んぼを借りて、耕作面積を広げてはじめたんです。でもあちこちに田んぼが点在していて、しかもどの田んぼが誰の家のものか、看板が出ているわけでもなくわかりづらいんです」(鈴木敏弘氏、以下発言同)。グリーンギフトでは現在、約200もの圃場を管理している。しかも、管理する圃場は、自動車を走らせ、たどり着けるような場所も少なくない。これをすぐ覚えろというのは到底無理な話だ。グリーンギフトの本社から自動車で15分ほど走った先にある、実際に耕作している畑を見せてもらった。「ここいら一帯がうちのネギ畑なんですよ。あそこから向こうは別の農家の畑。こっち側も違う」。そういって敏広氏が指差す先は、一面のネギ畑。地元民であれば見分けもつくのだろうが、素人眼にはどこも同じ畑にしか見えない。「うちはパートさんや海外からの農業研修生も受け入れていますから、経験の少ない人でもわかるような手段が欲しかったんです」。間違って他人の圃場を耕作してしまうのは論外。自分の圃場でも行程を飛ばしてしまう、あるいは繰り返すのはロスが大きいので、絶対に避けたい。そこで、当初は経験のある人とない人でグループを組ませるなどしていたという。それが、今では一人で目的の圃場までいって、必要な作業を済ませられるように変わった。その秘密はどこにあるのだろうか。●ツールの導入で農作業に変化○アグリノートで作業効率が大幅にアップ前述した「アグリノート」は、東京大学発の農業ベンチャー、ベジタリアのグループ会社のウォーターセルが開発・販売している農作業記録用のクラウドシステムだ。NTTドコモも販売に協力している。同システムはGoogleマップやYahoo!地図の航空写真の上に圃場をマーキングし、マップ上に直接情報を書き込める。GPS情報があれば、現在位置と地図上の圃場を見比べられるので、圃場数が多い生産者でも視覚的に確認できる。また、入力フォームがシンプルで、作業記録を記入するのも容易だ。ウェブブラウザからの入力に加え、Android用アプリがあるので、PCのほかにAndroidタブレットが利用できる(今後iOSにも対応予定)。導入コストについても「月々の利用料金がほかのシステムと比べて安いのも魅力的でした。当時はお試しで無料期間があったというのもありますが、このくらいの額であれば、失敗しても飲みに行ったと思えば諦められますから」。それまでは紙のノートに作業手順などを手書きをしていた敏弘氏だが、その頃は指示のニュアンスが農業経験者に対するものになっていたという。アグリノートの導入により、事前にタブレットに指示を入力しておいて渡すことができるようになり、文面も初心者へのわかりやすさを念頭に入れたものに変わってきた。アグリノートへのデータ入力は、先代である敏弘氏の父親が行うこともあるという。「現場ではAndroidタブレットを使うことにしました。最初は社員の中にも不安な声はありましたが、興味のある人から使ってもらおうと」。システムの導入と同時にソニーのXperia Z Tabletを購入し、入力用端末として社員に貸し出した。ちなみに防水防塵端末なので、泥などで汚れても水洗いできる点がお気に入りだとのこと。タブレットを持っていくことで、現在位置を見ながら圃場にたどり着けるようになったため、これまで2人で向かっていたところが1人で済むようになった。また、不明な場合などはタブレットのカメラを使って写真付きでメールを送ってきて確認するようになったため、作業効率が大幅に向上した。さらに、これまでは各自の実際の作業内容をおおまかにしか把握できていなかったものが、誰が何時間でどのくらい作業をしたのか、きちんと記録できるようになった。このため、給与計算の際に一人一人の頑張りを反映することができ、社員のモチベーション維持にも繋がっているという。ほかにも次のようなメリットが見出せたという。「副作用的なものですが、うちが出荷した米が袋ごとに、誰がいつどこでどんな作業をしたのか、10分もあれば全部洗い出せます。いわゆるトレーサビリティというやつですね。また、農作物を輸出するための『GLOBAL G.A.P』や安全な農作物を作るための管理基準を示した『JGAP』といった認証制度があるのですが、これを取得するための記録やデータを日々の入力から自動的に生成してくれる機能があります。海外への輸出を考えている人はもちろんですが、自分の生産物に責任を持つという意味でもGAP対応は重要だと思います」。●農業ICTの普及には課題も?○ICTの効果は見えにくい農業ICTのメリットを感じるグリーンギフト。その一方で農業ICTがキーワードになったのは近年のことであり、本格普及はこれからといったところだろう。普及に向けた課題として、アグリノートのような圃場管理ツールは直接生産性に影響するものではないため、外からはそのメリットがなかなか感じ取りにくいことがありそうだ。また、グリーンギフトのような農業法人はともかく、家族経営の農家では、情報のやり取りはわざわざデータ化せずとも口頭で済んでしまうし、記録を取っておく必要も感じにくい。既存の農家は、なまじこれまでのノウハウがあるだけに、未知のICTに投資して失敗するリスクを恐れてしまうこともありうる。だがデータ化すれば、それだけ分析もしやすくなるだけでなく、農業経験の浅い人にノウハウを伝える際に客観的な説得力が増す。きちんと管理するならICTを導入したほうがトータルで見てお得になるが、そこまで農家側のマインドセットが辿りついていないのが現状なのかもしれない。農家側の意識改革も、今後の農業ICTが成功するうえでの重要なポイントだろう。アグリノートの販売に関わっているNTTドコモでは、この他にもべジタリアと連携し、田んぼの水位センサーなどの農業向けICT製品を展開している。こうしたものに興味はあるかとの質問には「興味はあるけど、コスト面でのメリットがまだ小さいことと、盗難にあう恐れがあるのでなかなか手が出せない」とのこと。水位管理は稲作の中でも非常に重要なポイントだけに効率化はしたいが、例えば通信費ひとつをとっても、まだインフラ側が整備されきっていない。ICTだからといって何でも導入するのではなく、必要性を見極めて導入する冷静さが求められているようだ。また提供する側も、インフラとして適切な価格設定などをしっかり定めておく必要がありそうだ。
2016年02月25日ローソンは11月12日、特例農業法人ローソンファーム新潟が生産した新米を使用した「ローソンファーム新潟のコシヒカリおにぎり 塩にぎり 2個入」を11月17日から、新潟県内全域および長野県・東京都・千葉県の一部のローソンで、同じく新米を精米した「無洗米 新潟県産こしひかり 2kg」を、東地区のローソンストア100で11月25日から数量限定で発売する。ローソンファームは、同社の地域ごとの商品促進と地域の味を全国に広げるという地産地消、地産外消戦略の一環で進めているもので、現在、全国に23カ所ある。ローソンファーム新潟は、大規模農業の改革拠点として国家戦略特別区域の指定を受けた新潟市において、2015年3月に設立した特例農業法人。2015年に初の田植えを行い、同年9月にコシヒカリ約15トンを収穫した。今回収穫した新米のうち、約6トンはおにぎりとして、約9トンは精米し無洗米として販売する。同社は今後、100ha規模での米作りを目標に、農地集約による大規模農業に取り組んでいるという。生産した米はローソンのグループ店舗で販売するほか、弁当やおにぎりなどの中食商品への原材料としても使用する。また、将来的に米や青果物の加工施設を作り、6次産業化や海外への輸出も目指していくとしている。
2015年11月13日NECソリューションイノベータは10月13日、これまで提供してきた農業ICTソリューションとして「NEC 営農指導支援システム」「NEC 農業技術学習支援システム」などに続き、「集出荷コントロールシステム」を同月14日より提供を開始すると発表した。提供価格は初期費用で10万円(税別)~、サービス利用料は月額9万8000円(同、集出荷場1カ所、生産者IDは20ID、取扱品目数は20品目の場合)~。同システムは集出荷に関わる情報収集や調整作業を支援し、地域農業の計画出荷対応能力の強化を図るシステムで市場からの安定需要や取引量の維持・拡大を実現。小・中・大規模農業生産者向けへの提供を想定している。また、生産者の圃場を串刺しで全体の集出荷量を見える化することにより、農作物の生育変動による計画変更の調整がスムースに進められるほか、集出荷場と生産者が集出荷計画をクラウド上で共有し、計画調整状況をリアルタイムに把握することで電話やFAXによる煩雑な計画調整作業を大幅に削減する。さらに、リアルタイムの出荷準備状況を圃場から確認することで収穫量の微調整が可能となり、労働時間削減、廃棄ロスの削減し、集出荷場では管理画面から集出荷量の管理や過不足の把握などを効率よく行うことができる。加えて、収穫量から見込める出荷量の実績を季節や生産者ごとに集計することで出荷予測の精度を向上させ、適切な集荷計画立案や収穫指示を可能にしたことに加え、生産者は圃場から計画の入力・確認や集出荷場からの指示も圃場で確認できるため、電話連絡の聞き取りミスの防止が図れる。そのほか、安定確保が難しいブランド野菜なども適切な集出荷計画と収穫により安定した入荷につなげることを可能としている。
2015年10月14日NECソリューションイノベータは、協和と共同で農業ハウス環境制御システム「HERBEST(ハーベスト)」を開発したと発表した。価格は、導入費用が300万円(税別)から(別途月額利用料が必要)。協和より10月13日から販売開始する。新システムは、協和の水耕栽培システムである「ハイポニカ」と、遠隔地からの農業指導を可能にするNECソリューションイノベータのクラウド・システム「圃場管理システム」をベースに、協和の持つ栽培ノウハウによる圃場機器の自動制御機能を新たに開発し、協和の肥料と栽培指導も組み合わせ、水耕栽培を支援する農業ハウス環境制御システムとして誕生したものという。同システムでは、自動的に蓄積した栽培環境データを元にした最適な栽培指導や、システムにより自動解析した栽培環境データと生産者が設定した制御条件を元に、ハウスの天窓や遮光カーテンなどの機器の自動制御を可能にするとのこと。圃場内のセンサーやカメラのデータを、NECソリューションイノベータが運営するクラウド・サーバーに自動蓄積することにより、圃場内の環境管理や溶液管理、生育状況確認、圃場外の環境管理に必要なデータのグラフ化や分析が可能になるとのこと。また、離れた場所でも圃場機器の制御や観測データの確認が可能なため、作業時間や栽培場所を問わず、最適な栽培指導を可能にするという。また、インターネット環境が存在する海外の圃場の管理も可能としている。さらに、生産者が設定した制御条件に従い、圃場機器(天窓、側窓、遮光カーテン、保温カーテンなど)の自動制御を行う。従来は管理が難しかった早朝や日没後の時間帯でも、最適な環境管理を可能にするという。
2015年10月13日私たちが毎日食べる、おいしい野菜、肉。どんな人たちが作っているのか知っていますか? 先日、銀座でキックオフイベントが開かれた「農家のファミリービジネス研究会」には、次世代を継ぐ若い農業者たちが参加。これから、農業をどうやって継ぎ、盛り上げていけばいいのか、熱い議論が交わされました。農家というファミリービジネス、その価値とは?日本の農業は平均年齢66歳と高齢化が進み、重労働と収益のアンバランスさから、農地を手放す人も増えています。このままだと、国産農作物がどんどん減ってしまうかも? 消費者の私たちは、安心しておいしい野菜、肉が食べられるように、日本の農業に頑張って欲しい! と願うばかりですが、そんな中「一次産業を、カッコよくて、感動があって、稼げる3K産業に」との想いで、宮治勇輔さんが立ち上げたのがNPO法人農家のこせがれネットワーク。ヒルズマルシェや、食と農でつながる交流会など、さまざまな企画で農を盛り上げてきましたが、今回、同NPOが生産者の経営を後押しする形で作られたのが、この「農家のファミリービジネス研究会」です。銀座ファーマーズラボで開催されたキックオフイベントには、若い生産者を中心に約80名が集い、交流を深めました。セミナーでは宮治勇輔さんのお話のほか、『星野佳路と考えるファミリービジネスマネジメント』著者の中沢康彦さんも登壇し、ディスカッションも行われました。「日本の農業はいま、高齢化、世代交代の時期を迎えています。でも実際に農家を家業として継ぐ意思のある人は、2014年に実施した同団体の調査によると、わずか2.7%に過ぎません。私も家を継ぐ前は大手企業のサラリーマンをしていましたが、一般的に民間企業のほうが農家よりも給料はいいし、福利厚生も充実していますよね。でも、農家を継いでよかったと思えるのは、そこに家族経営、ファミリービジネスならではの価値観があるからです。いまやっている仕事は、圧倒的に楽しいし、日々生きていると実感できるやりがいがあります」と宮治さん。 家族だからこそのつながりが、ビジネスチャンスを生む宮治さんの手がける“みやじ豚”は、今ではブランド化し知名度を上げています。そこにいたるまでには、サラリーマン時代に築いたビジネスセンスが役立ちました。家族とコミュニケーションをとりながら、ファミリービジネスとして事業を開拓してきたそう。「ファミリービジネスの強みは、苦しくても、何が何でも成功に導くという家族全員のコミットメントがあることです。今も先代が残した農家が続いているとしたら、そこには売れる理由があります。何を残し、何を変えるか? そこをしっかり把握すれば、ビジネスチャンスが見えてくるはず。なかでも女性の役割はとても大事です。企業では女性経営者も増えていますが、農家でも、女性の活躍は広がっています。女性ならではの経済感覚が役立つのです」とはゲストトークを行った中沢康彦さん。若い生産者たちの新たなチャレンジ食への関心が高まるなか、私たちの食を支える若い生産者たちの新たなチャレンジが始まっています。消費者である私たちは、そうした彼らの農作物を買い支えることで、次世代の生産者を応援したいものです。とくに今後はTPPによって、海外からの安い輸入食品もどんどん増えることが予想されますが、そんな時、本当に安心して食べられるものはどれか? 考えてみてはどうでしょう。日本の農家のこれからにつながる、おいしい食習慣、作る人たちのことを考えてはじめましょう。取材協力:NPO法人農家のこせがれネットワーク
2015年10月08日情報技術開発の連結子会社であるTDIプロダクトソリューション(TDIPS)は10月5日、農業向け遠隔監視制御システムの販売を11月2日に開始すると発表した。価格はシステム構成(例:温度湿度1点、土壌水分1点、システム構成は顧客が測定したいセンサー、個数での構成で異なる)で16万円(税別)~。なお、センサー数は追加可能で温度湿度計測1点で1万3000円(同)、土壌水分計測1点で6万3000円(同)、カメラと動体検知カメラパトランプは別売。同システムは、農業用ハウス内に設置したカメラや温度・湿度・土壌水分センサーのデータをスマートデバイス・PCに送信することで、その場にいなくても農業用ハウス内の状態を把握することができるシステム。主な特徴として、複数ある機能のうち必要な機能のみを選択できるため小規模農業の従事者でも利用可能な価格で提供できるほか、小型軽量により大規模な工事なしでシステムの設置・センサーの配置などの変更が可能となっている。また、動体検知カメラによる侵入検知により、動画保存やパトランプ起動、メール配信を行うことができる。同社では、これまで培ってきたネットワーク制御技術を活用し、その課題を解決するため、遠隔監視制御システムを開発。将来的に農作物の育成プロセスのデータなどを蓄積・分析し、IT技術により農作物の自動育成の実現に取り組んでいく方針だ。
2015年10月05日ヤフーは9月2日、北海道の農業科単科高校である東藻琴(ひがしもこと)高等学校の生徒を対象に、「デジタル人材育成プログラム」を9日から開始すると発表した。プログラムは、道内でインターネットを事業に活用できる次世代の人材を育成するというもので、9月~12月の期間限定で実施する。講師はヤフーの社員が務める。具体的な講習内容は、インターネットに関するマーケティングの基礎からインターネット広告配信、ネットショップサイトの運営、ネットショップサイトの制作など。広告に関する講習では、Yahoo! JAPANの実際のインターネット広告を活用する。生徒は、現地での講習とオンラインでの講習の両方で学習を進められる。プログラム最終日には表彰式も行う予定。ヤフーの講師による現地プログラム開催日の夜間には、域内で事業を行う一般の人を対象に「デジタル人材育成プログラム夜間講座」も開催する。北海道とヤフーは2014年9月に包括連携協定を締結。「道政情報などの発信」「防災・災害対策」「デジタル人材の育成」「北海道経済の活性化」「電子自治体の推進」の分野で両者が協力し、北海道の経済や社会の課題を解決するべく取り組んでいる。
2015年09月04日岡山大学は7月31日、「人類最古の農業」で収穫されていたと考えられている栽培オオムギの起源を解明したと発表した。同成果は、農業生物資源研究所農業生物先端ゲノム研究センター作物ゲノム研究ユニットの小松田隆夫 上級研究員と岡山大学資源植物科学研究所の佐藤和広 教授らの研究グループと世界6カ国の研究機関の共同研究によるもので、7月31日付(現地時間)の科学誌「CELL」に掲載された。野生オオムギの実は成熟すると落ちるため、収量が少なくなってしまう。人類が収集した野生オオムギの中に実が落ちない突然変異が起きたオオムギがあるのをみつけ、それを植え始めたことが「人類最古の農業」の始まりだと考えられており、イスラエルやシリアなどでは野生オオムギに栽培オオムギが1割以上含まれた1万年前ころの遺跡が発見されている。岡山大学ではこれまでの研究で、野生オオムギの実が落ちることに2つの遺伝子が関わっており、それらが野生オオムギの自生地の西と東で集められた栽培オオムギ品種で異なっていることを発見していた。今回の研究では、ゲノム情報、遺伝学的解析および分子生物学的な証明を組み合わせることで、この2つの遺伝子のDNA配列を決定。さらに、多くの野生オオムギと栽培オオムギについて、2つの遺伝子のDNA配列の変化を比べたところ、栽培オオムギの祖先となった野生オオムギが、約1万年前に南レバント(イスラエル)で突然変異し、その後、北レバント(北西シリアから南東トルコ)で別の突然変異が起こったことを突き止めた。現在、栽培オオムギの品種は大きく2つのグループに分類されており、両突然変異の子孫を利用して、「人類最古の農業」が始まったと考えられるという。さらに、実が落ちることに関わる 2 つの遺伝子の進化の起源を調べるために、オオムギの同遺伝子とイネ科の類似遺伝子を比較。その結果、同遺伝子の進化がムギ類に特有で、数千年前に起きたことがわかった。また、2つの遺伝子が、穂の軸の節でのみ働き、細胞壁を薄くもろくする役割を持つことも判明した。南北レバントで別々に生まれた栽培オオムギの子孫は互いに性質が異なっているため、今後、それぞれの子孫の品種グループにない性質を積極的に交配することで、多様性が生まれるなど、品種改良の効率が加速することが期待される。
2015年07月31日NECソリューションイノベータは、農業を主産業とする地域における、就農者の高齢化と後継者不足を解決するため、農業ICTソリューションを8月1日より順次販売開始すると発表した。新規就農者にとって農業経営や栽培についてのノウハウ不足は事業を継続する上で大きな壁となっており、自治体はJAや農業法人とともに、新規就農者にこれらのノウハウを伝えることが求められている。NECソリューションイノベータはこのような課題を解決するため、AI(アグリ・インフォマティクス)農業を実現するため、「NEC 農業技術学習支援システム」、「NEC 営農指導支援システム」「NEC 生産原価管理サービス」という3つの農業ICTソリューションを、クラウドサービスで提供する。農業技術学習支援システムでは、営農指導者等による新規就農者への栽培技術の教育を効率化するとともに、マニュアル化が困難とされてきた熟練生産者の経験や勘に基づいた栽培技術の継承を支援する。営農指導者や熟練生産者が、どのような状況でどう判断するかといった作業の要点を、学習教材として作成でき、営農指導者は実際の作業を想定しながら、作物の様子をスマートフォンやタブレットのカメラで記録し、「今日の作業では、どの実を摘果すべきか選びなさい」など一問一答を入力するだけで、簡単に新規就農者向けの学習教材を作成することが可能。価格は初期費用が70,000円~、月額料金が70,000円~(いずれも税別)。NEC 営農指導支援システムでは、圃場データや生育状況、生産者の作業記録など営農指導に必要なデータを一元管理することで、データに基づいた営農指導員による栽培技術指導を実現し、データ処理に伴う事務作業も軽減する営農指導員向け「果菜栽培向け営農指導支援システム」を強化した。価格は初期費用が100,000円~、月額料金が80,000円~(いずれも税別)。NEC 生産原価管理サービスでは、栽培計画の立案から作業実績、資材等のコストや収穫出荷量のデータ管理を一元的に行い、原価分析が可能。価格は初期費用が個別見積もり、月額料金が70,000円~(税別)。
2015年07月27日シャープは7月14日、ドラム式洗濯乾燥機「ES-Z210」を発表した。農林水産省の「農業女子プロジェクト」と連携した製品だ。発売は8月27日。価格はオープンで、推定市場価格は税別300,000円前後だ。ES-Z210は、頑固な泥汚れや皮脂汚れ、黄ばみを落とせる「極め洗いコース」を新しく搭載したドラム式洗濯乾燥機。ヒートポンプに加えて新搭載された「サポートヒーター」が約40℃の温風を送り、濡れた衣類の汚れを温めて浮かす。汚れを浮かせた状態で、小さな水滴を勢いよく吹き付ける「マイクロ高圧洗浄」を行い、繊維の奥の汚れをはじき飛ばして洗浄する。マイクロ高圧洗浄は2014年度モデル「ES-Z200」に比べて、洗浄範囲が約1.4倍となり、ムラなく洗えるようになった。泥だらけのユニフォームなど汚れがひどい衣類だけを、マイクロ高圧洗浄で事前に洗える「サッと予洗いコース」を追加。洗剤を使わず、水だけで約5分間洗浄し、汚れをはじき飛ばす。サッと予洗いが完了した後は他の洗濯物とまとめて洗濯できる。乾燥機能では、従来のヒートポンプに加えてサポートヒーターを搭載し、ハイブリッド方式を採用したことで「ぽかぽか・おひさま乾燥」を実現した。除湿して乾燥させるヒートポンプに、サポートヒーターで熱を加えることで、乾燥後の衣類のふんわり感やあたたかさがアップしている。サポートヒーターはヒートポンプの効率が低下する間にだけ稼働するため、洗濯~乾燥(6kg)の消費電力量は590Whと抑えられている。ES-Z210は、農林水産省が推進している「農業女子プロジェクト」のメンバーと連携して開発した製品だ。農作業時、衣服に付いた汚れをシャープが分析。洗濯機で落とし切れていなかった頑固な汚れも洗い落とせる、新たな洗浄コースを開発したという。サイズはW640(ボディ幅:596mm)×D730×H1,114mm、重量は78kg。容量は洗濯が10kg、乾燥が6kg。カラーはゴールド系。シャープは同日、サポートヒーターを省略したドラム式洗濯乾燥機「ES-A210」も発表した。推定市場価格は税別230,000円前後だ。
2015年07月14日●農業支援クラウドサービス「食・農クラウドAkisai」モバイルやスマートフォンとの連携が農業を変えるかもしれない。26日、富士通はクラウド技術を農業に生かす事業に関する説明会を開催。富士通とオリックス、増田採種場、静岡県磐田市は農業による地方創生の実現を目指し、スマートアグリカルチャー事業の立ち上げに向けた検討を開始することで基本合意した。○富士通の農業支援クラウドサービス「食・農クラウドAkisai」とはIT企業である富士通が農業を手掛けるという話はイメージしがたいかもしれない。しかし、発表会で登壇した富士通執行役員イノベーションビジネス本部の廣野充俊本部長によると、企業的農業経営を支援するICTサービス「食・農クラウドAkisai」を開発し、2008年に実証実験を2012年にイオンアグリ創造やJR九州ファームといった農業法人にサービスを提供しているとのこと。この「食・農クラウドAkisai」では、農場やビニールハウスといった施設にセンサーを取り付けてLANにつなぎ、ネットを使ってどこからでも施設の状況が確認できるだけでなく、農産物の販売や農業経営のコンピューターによる管理や、空調や温度・水といった栽培において重要な要素をパソコンや携帯を使ってリモート制御が可能だ。また、クラウドに蓄積したデータを活用することで栽培技術の向上も目指しているという。廣野充俊本部長は「空調や風のコントロール、温度のコントロール水のコントロールを標準化して、どこのベンダーさんや施設でも誰でも安くつなげられることを目指している」とコメントしている。また、富士通のイノベーションビジネス本部、須藤毅本部長代理は、事業立ち上げのため4月1日に「磐田スマートアグリカルチャー事業準備株式会社」を設立し、自身が代表者になると発表。須藤本部長代理によると、新たな作物の研究開発するところからスタートして、農業らしい情報を活かした産業モデルと情報を基盤にした経営モデルを確立していくという。●各企業も期待○農業の企業化で強い農業を目指すまた発表会には、富士通と基本合意した企業の首脳陣も登壇し、スマートアグリカルチャー事業に対する期待を述べた。オリックスの執行役松崎悟氏は、同社が加太菜園やカゴメなどと植物工場の運営や、農業用機械のシェア・レンタルにおける取り組みを行なっている実績を挙げ、農業に事業会社としての経営という観点・視点を入れていることを強調。「我々、オリックスとしての農業への思いと、今回のスマートアグリカルチャー事業というものには非常に共通点が多い。そのコンセプトに非常に共感し、我々もこれに参画させていただこうと思った」とコメントしている。また、キャベツなど葉物野菜の種苗メーカーで機能性野菜などの品種改良も行っている増田採種場は、参画した理由として、スマートアグリカルチャー事業が品種の創出から行い、種子生産技術のシェアリングモデルの実現を目指すという2点を挙げている。同社専務取締役の増田秀美氏は「流通されにくい品種に付加価値をつけ、安定生産まで実現するこの事業はこれからの農業に新しいビジネスモデルを創出すると期待している」と話した。●地方創生に繋がるか○地方の雇用創出につながるスマートアグリカルチャーまた、富士通の取り組みは企業だけでなく、地方自治体においても大きな期待が寄せられている。今回の事業の場となる静岡県磐田市の渡部修市長は、地方創生が叫ばれる中でも地域や雇用を守るため、各自治体の首長が苦戦していることを挙げ、「農業を見ると地域に根の張った方たちが多い。今はグローバル社会なので製造業は、生き残るため、世界制覇のために海外展開をしているが、日本発そして地元に根を張ったような雇用形態、そして産業を育成したい」と農業の企業経営について期待するコメントをした。企業経営としての農業はすでにオランダなどで行なわれているが、IT技術を大規模に導入した農業は世界に類を見ないものになっている。須藤本部長代理は「農業ダイバーシティを目指す」とコメントしているが、はたして新たな農業の形はどんなバリュー築いていくだろうか。
2015年03月26日キーウェアソリューションズ(キーウェア)は3月4日、自治体向けに、農作物の品質・生産性向上や栽培技能の継承を支援する農業ICTサービス「OGAL(オーガル)」シリーズの提供を開始した。参考標準価格は、5年分のライセンス込みで約200万円だ。同サービスは、圃場に設置した各種センサーから収集する環境情報を、遠隔からリアルタイムでモニタリングできるクラウド型サービス。リアルタイムでハウスの内外をモニタリングする「OGALモニター」と、生産者間だけでなく自治体などの農業関係者間でのコミュニケーションが可能な「OGALリンク」、作業情報の収集・管理ができる労務管理サービス「OGAL-TM」にて構成する。これにより、農作物の品質や生産性の向上を実現するほか、経験と勘に頼らず長期間の環境情報を蓄積することが可能なため、次世代の担い手を支援することにも役立つという。また、経験と勘に頼らず長期間の環境情報を蓄積することが可能なため、次世代の農業の担い手を支援することにも役立つ。あわせて、農業情報共有サービスや農業向け労務管理サービスを提供することにより、生産ネットワークの強化と効率的な農業経営を支援する。同社は今後5年間で、売上1億円、OGALシリーズ導入累計100ライセンスを目指す。
2015年03月05日銀座農園とスペースデザインは2月18日、日本初の農業・食品をテーマに掲げるコワーキングスペース「銀座ファーマーズラボ」を東京都・有楽町駅前にオープンする。○オープン日には記念イベントを実施同施設は、専属コーディネーター常駐のレセプションや2名用ブース、貸し会議室、会員専用ラウンジからなるスペース。内装は農場の納屋をイメージした素材や食用の観葉植物、可動式のキッチンなどで、「農」や「食」を喚起するようなデザインとなる予定。2月18日には、オープニング記念トークイベントとして、「農業6次産業化と販路拡大による地域活性」を開催。地域活性や地方創生の事例を多数手がける6次産業化プランナー 天野良英さんと、山口県周防大島でジャム専門店「瀬戸内ジャムズガーデン」をオープンした松嶋匡史さんが登壇し、これからの地域活性の課題や展望についての講演を行う。場所は東京都千代田区有楽町2-10-1 東京交通会館 6階。記念トークイベントの開催日時は18日14時~14時40分。定員は60名。
2015年01月26日仕事や家庭など、様々な場面で活躍する女性達を紹介するインタビュー企画「輝く女性の秘密」。第12回目は、農林水産省が推進する「農業女子プロジェクト」から、5名の女性達が登場。この農業女子プロジェクトは、女性農業者が日々の生活や仕事、自然とのかかわりの中で培った知恵を様々な企業と結び付け、新たな商品サービス、情報を社会に広く発信することを目的に2013年にスタート。三越伊勢丹ホールディングスも今年から同プロジェクトに参画し、11月1日から3日の3日間、伊勢丹新宿店本館屋上では農業女子が手掛けた農作物などを販売する「イセタン“スタイリング マルシェ”」が開催された。このイベントを盛り上げた全国各地から集結したのが今回登場する5名の農業女子メンバー。山形県からは、西洋梨やさくらんぼなどの果樹農家を営む「四季の果実 長沼果樹園」の長沼由紀さん、女性だけの農業会社「山形ガールズ農場」代表・菜穂子さん。埼玉県でお茶としいたけ栽培を手掛ける「貫井園」の貫井香織さん。石川県からは、300種類もの野菜やハーブを栽培する「NOTO高農園」の高博子さん。琵琶湖のほとり滋賀県で自然薯や西洋野菜を作る「みのり農園」の高橋佳奈さんだ。農業女子と一言で言っても、手掛ける農作物や規模や業態も全く違う彼女達。そんな彼女達に就農へのきっかけや仕事の魅力、農業女子プロジェクトへの思いを伺った。■家業、会社の新事業、彼の一言など、就農きっかけは様々長引く景気の低迷だけではなくものづくりへの強い関心から、就農を始める若い男性が増えていると聞くが、農業女子メンバーの就農へのきっかけは一体何だったのだろうか。別の仕事をしていたけれども、代々の家業であった農家を受け継いだと話すのは、貫井さんと長沼さん。また教職を目指すうちに子供への「食の重要性」を強く感じ、地元に戻り家業の農業を手伝いながら自ら農業会社を作った菜穂子さん。農家の娘である、貫井さんや長沼さんや菜穂子さん、の3人は同じように「親から農業を継ぐように言われたことは一切ない」と話し、家業ではあっても自身のチャレンジの場として農業へと飛び込んだそう。農業とは縁もゆかりもないのに「勤めていた企業が、新事業としてはじめた農業ビジネスの担当となったことがきっかけ。それでのめり込んでしまいました。彼(現在の夫)に仕事を辞めてもらい一緒に農家として独立」と笑う高橋さん。また彼の一言で農家へ飛び込んだ高さんは「付き合っていた彼(現在の夫)が農業を始めたいと言い出しまして、それも良いかなと(笑)。そして、ご縁もあり風景に一目惚れした現在の場所で始めることに」と福岡から夫婦でIターンした。そんな風に就農のきっかけは、メンバーそれぞれだけれども、新たなチャレンジの場として農業を選んだことは共通していた。■農産物を通して得た人との繋がりがパワーの源農業の魅力や続ける理由について、どう考えているのだろうか。果樹農家の長沼さんは「生産物を通じた、お客様との繋がりでしょうか。雹被害で大きな影響が出た時、大勢のお客さまから『大丈夫?』という声と共に全国からお米などが届いて…状況問わず応援してくれるお客様の存在は、続ける上での力になります」と話す。独立して2年目の高橋さんは「作物が育っていくことが面白いです。土地や肥料など、条件一つでトマトが全く違う味になる。そして作る品種から出荷先まで自由度が広い」のも魅力だとか。また「うちはレストランや百貨店との取引が主。同世代のシェフからあと10年は野菜を作ってください、と言われるようにもなり、野菜を通して人との信頼関係が深まるのが楽しい」と高さん。日々畑に向き合う仕事とはいえ、生産物を媒介にいろんな出会いがあるのが農業の魅力であり、それがやりがいへと繋がるとメンバーは口をそろえる。今、力を入れて取り組んでいることを聞いてみると、「作るだけではなく届けることも大事にしたい。今回のようなイベントで農の魅力とともに貫井園のこだわりを伝えることも、その一つです」と貫井さん。今回、様々な加工品も販売した菜穂子さんは「加工品をブランド化していくこと。また子供から大人まで食の重要性を考えてもらいたくて、年7回ほどの農業体験にも力を入れています」と話す。安全や安心にこだわったおいしい農作物を作るのは当然。その上で、作ったものをどう届けるのか、作り手の情熱や農業を身近に感じてもらうためにどうするのかを、農業女子はそれぞれの場所で実践中だ。後半では、日々キラキラと輝く太陽の光の下でアクティブに活動を行う彼女達のファッションや美容という観点から農業女子的ライフスタイルについて聞く。
2014年11月29日“大地にやさしい農業”をコンセプトとして有機農業を支援する活動「SHARE THE LOVE for JAPAN」は、11月24~26日にかけて、「土~有機農業という生き方~」と題したイベントを東京・渋谷区にあるヒルサイドテラスC棟ギャラリーで開催した。2014年の活動の集大成として、写真展示や試食会などが行われた。今回のイベントのメインは、本プロジェクトを象徴する有機農業の先駆者や挑戦者が真摯に大地と向き合いながら誇り高く生きる姿を撮影した写真家・公文健太郎氏の作品を展示。有機農業に奮闘する2人の挑戦者や、立ちはだかる壁を様々な知恵と努力で乗り越えてきた有機農業の先駆者たちの力強い生き方が写真を通して紹介された。有機野菜に関心の高い方々はもちろん、代官山にショッピングに訪れた若者たちも多数来場。先駆者、挑戦者らの手により育てられた野菜の提供や、“土のレストラン”で有名な「ヌキテパ」の田辺シェフ監修によるそれらの農作物を使った土粥の試食なども行われた。来場者からは「今までこんなに美味しい野菜を食べたことはない!1つ1つの野菜の味がそれぞれ違っていて感動した」、「土のお粥と聞いて食べる瞬間はドキドキしたが、食べてびっくり。お米と野菜の旨みでコク深くとっても美味しかった」といった声が寄せられ、大地の力強さと有機農業の豊かさが視覚と味覚で感じられるイベントとなった。写真家の公文健太郎氏は「たくさんの人に来場いただきありがとうございます。今回、写真だけでなく展示や料理などSHARE THE LOVEの世界を五感感で体感できるイベントとなっています。来場者の皆さんから有機農業に関する期待や魅力をお聞きできとても楽しかったです」と感想を語った。
2014年11月26日富士通は10月28日、ベトナムでの農業の普及、発展に向けて同国のFPT Corporationと協業し、富士通のクラウドサービス「FUJITSU Intelligent Society Solution 食・農クラウド Akisai(Akisai)」を活用した実証実験を開始すると発表した。「Akisai」は、これま経験に頼ってきた農業経営に、ICT技術を導入することで、農作物の品質向上、生産性の向上、コスト削減に貢献するクラウドサービス。農業生産者や関連団体などに向けて富士通が2012年より提供してきた。今回の実証実験では、「Akisai」を2015年から2016年の1年間、ベトナムで試行する。具体的には、ハノイにITを活用した温室を建設し、農作物の施設栽培を行う。施設栽培を行う温室は、政府機関をはじめ、農業分野に関心を持つベトナムの関連企業に農業技術を紹介するショールーム的な役割も果たすという。ベトナムは、900万ヘクタール以上の農地を有し、農業開発に適してた環境をもつだけでなく、3200kmにおよぶ海岸線と広範囲な水資源があり、農業のみならず水産業など、第一次産業の開発資源を豊富に抱えている。富士通とFPTは「今回の実証実験を通じて、富士通のICTを活用した農業技術をグローバルに普及させるとともに、ベトナムでの農業技術の発達と農業分野のさらなる発展に貢献していく」とコメントしている。
2014年10月28日NECとオランダのIT企業であるDacomは10月24日、共同でDacomの農業ICTソリューションを活用した実証実験をルーマニアのじゃがいも農場で行ったと発表した。同ソリューションは、農場の温湿度や風向・風速などを測定、収集する環境センサーと、収集したビッグデータを分析するソフトウェアで構成されている。具体的には、Dacomの気象センサー(気温、湿度、風速、風向き、降雨量、日照時間)と土壌センサー(水分量、地温)を農場に設置し、24時間365日にわたって計測した環境データ、現地の気象予報、過去数年の栽培履歴などを、インターネットを通じてコンピュータ上に集約する。これらのデータは、現地の農作物成長率や肥料・殺虫剤・吸水などのモデルと照合・分析されて、農作物の植え付け時期、肥料・農薬・殺虫剤など化学薬品の使用量、農業用水量、気象災害からの保護方法、収穫時期などのアドバイスとして、農家に提示される。今回、ルーマニア中央部に位置するブラショフのじゃがいも農場において、実証実験が行われた。実験の結果、同ソリューションを導入しない農場と比べ、農薬・殺虫剤などの化学薬品の使用量を1ヘクタール当たり最大40%削減したという。また、形状が左右対称など、高品質なじゃがいもが栽培可能なことも確認された。NECは今後、同社のビッグデータ分析技術を活用して、Dacomの収集した多種多様なデータを解析し隠れたパターンを発見することで、農業生産に必要な資源の使用量をより抑えコストを低減するなど、同ソリューションを改善する取り組みを進める。また、農業投資を検討する銀行の意思決定支援や、食品取引所への正確な農作物情報提供などを目的に、農作物生産量データサービスについても提供を検討する。
2014年10月24日三越伊勢丹ホールディングスは、11月1日から3日の3日間、農林水産省が推進する「農業女子プロジェクト」の趣旨に賛同し、プロジェクトの取組みの一つとしてイベント「イセタン“スタイリング マルシェ”」を伊勢丹新宿店本館屋上アイ・ガーデンで開催する。農業女子プロジェクトとは、女性農業者が日々の生活や仕事、自然との関わりの中で培った知恵を様々な企業と結び付け、新たな商品サービス、情報を社会に広く発信することを目的に2013年にスタートした企画。三越伊勢丹ホールディングスでは、「想いを“伝えたい・学びたい・届けたい”プロジェクト」をテーマとして掲げ、食や暮らしと深く結びつく百貨店だからこそ出来る提案に取り組み、農水省・他企業との協業で日本の農業が抱える問題解決の一助になることを目的に、今年から参画している。本イベントでは、農産物を販売するだけではなく、ライフスタイルを基軸に顧客に様々なな『農業』の価値をアピールしていく。農業女子メンバーには作り上げた農産物(クリエーション)の紹介・表現の場が提供され、消費者には、農業をより身近に、深くスタイリッシュなものとして知っていく“きっかけ”になるような企画が用意された。食品以外では、婦人、婦人雑貨、ベビー子供、リビングが対象となっており、ウエアや雑貨、キッチン用品、コスメ、家庭菜園セットなどを販売。農業女子達による接客や、農業女子の野菜や果物を使用したフードメニューの提供、ワークショップやトークイベントなども予定されている。マルシェ参加の農業女子メンバーは、山形ガールズ農場の菜穂子さん、四季の果実 長沼果樹園の長沼由紀さん、貫井園の貫井香織さん、NOTO高農園の高博子さん、みのり農園の高橋佳奈さんの5人。山形県上山市で洋梨を中心とした果物を生産している長沼さんは、「マルシェは農業にご縁がないような人たちへもアプローチが出来、足を運んで下さった方々とのお話も楽しめる。その場で直に反応や意見を得られるのもとても貴重な経験。出店者の輪も広げられるのも魅力」と話す。また、埼玉県入間市で原木椎茸や緑茶の生産を行う貫井さんは、「伊勢丹は東京で最も有名な百貨店であり様々なコラボレーションもしているので、きっと楽しいイベントになると思い参加を希望した。買い物だけでなく食べて寛いでといった今までにないマルシェを楽しんでいってほしい」と語る。初日の11月1日13時からは開催セレモニーも実施。農業女子メンバーの紹介やプロジェクトの説明なども行われる予定。
2014年10月22日反町隆史が、2015年1月から放送予定のNHK土曜ドラマ「限界集落株式会社」で、NHKドラマ初主演を務めることが発表された。舞台は山深い村、テーマは農業だ。これまでの出演作の中でも異色の一作となりそうだが、このほど、反町さんからコメントが到着した。本作は、寂れた集落の農家たちや、都会のコンサルタント、ワーキングプアの若者ら寄せ集めのポンコツチームが、村唯一の産業“農業”で一丸となって山深い限界集落の村を再建していく――という物語。舞台となるのは、関東地方の奥、山深く囲まれた小さな集落・止村。人口50人ほどの小さなこの村は、市町村合併後、病院・バスも廃止に向かい、消滅寸前の“限界集落”と化していた。そんな本作で反町さんが演じるのは、農家を営む主人公・大内正登。かつて20代の頃、有機農業に挑戦したが失敗。多額の借金をつくり、両親と娘を置いて東京に逃げていたという役どころだ。それから13年が経ち、父・一男が亡くなり、父の畑を継ぐと言い出した娘・美穂(松岡茉優)と年老いた母・弥生を助けるため故郷に戻ることに。しかし、そこに待っていたのは“農業”をとりかこむ低収入の壁。そんな中、彼らの前に謎の経営コンサルタント・多岐川(谷原章介)が現れ、あの手この手を使って農業の活性化を計っていくのが…。本作への出演について、反町さん自身「僕自身、農家の男を演じるのは初めてのことで、農業をテーマにしたこのドラマに参加する機会をいただいたことを嬉しく思っています。このドラマが、普段自分たちの口に入る野菜がどうやって作られているのか、また日本の農業が抱える後継者問題をはじめとした様々な現状の課題、それらを少しでも多くの人に知ってもらえるような骨太な作品になればいいなと思います」といい、新境地への意気込みを寄せる。さらに「今回演じさせてもらう正登という役は、無口で不器用で生真面目で自己表現が苦手で、まさに職人気質というような主人公です。生真面目であるがゆえに様々な出来事に巻き込まれ振り回されていく正登を主軸に描くことで、農家の現実を分かりやすく知ってもらえるのではないかと思います」と役柄についても明かしてくれた。「撮影現場では、普段の生活では接することのない様々な農作業の機器に触れられることも男心がくすぐられ、楽しみの一つになっています」と、非日常を楽しみながら演じているようだ。ドラマ「限界集落株式会社」は2015年1月31日~スタート/ 毎週土曜21:00~NHK総合テレビにて放送(連続5回)。(text:cinemacafe.net)
2014年10月16日NECとネポンは10月15日、農業ICTクラウドサービスのハウス内機器制御機能を強化すると発表した。スマートフォンやタブレット端末を活用してハウス内機器の稼働状況を把握、操作できる制御機能の画面を改良。遠隔地でもハウス内にいるような感覚で機器を操作できるビジュアル画面とした。加えて、低価格な複合環境制御盤の販売を開始し、新機能の導入を容易にするという。M2M技術を利用したソリューション「CONNEXIVE(コネクシブ)」を提供しているNECと、温室用温風暖房機のトップメーカーであるネポンは、センサーネットワークなどを利用して農地データの見える化やコミュニケーションを実現する農業ICTクラウドサービスを提供している。同サービスは、2012年5月の提供開始から現在までに500以上の農家への提供実績があるという。両社は今後、強化したハウス内機器の制御機能を拡販し、今後2年間で1000以上の農家へ提供を目指すとしている。新しいビジュアル画面と制御盤の提供・出荷開始は2015年3月を予定している。
2014年10月15日日本サブウェイは8日~22日の期間、農林水産省「農業女子プロジェクト」の一環として、農業女子とのコラボレーションランチバック「畑からの贈り物」を限定販売している。○女性就農者と企業のコラボレーション農林水産省の「農業女子プロジェクト」は、女性就農者が日々の生活や仕事、自然との関わりの中で培った知恵を様々な企業のシーズと結びつけ、新たな商品やサービス、情報を社会に発信していくというもの。現在プロジェクトメンバーは農業女子196名、コラボレーション企業13社、サポーター235名で構成されている。日本サブウェイは「日本の農業を活性化する」という企業理念や「野菜のサブウェイ」というブランドメッセージとの親和性の高さから、同プロジェクトに参加。4人の農業女子とともに、「農業女子的 野菜が喜ぶメニュー開発プロジェクト」をスタートさせた。なお、企業と農業女子が直接関わり商品を発売するのは、2013年のプロジェクト開始以来初の試みとなる。このたび発売される限定ランチバック「畑からの贈り物」は、農業女子メンバーの農産物を使用した新商品で、メニュー開発プロジェクトの成果の1つ。8日には、東京都港区赤坂の赤坂アークヒルズ店で商品発表会を実施。会場にはコラボレーションに参加した農業女子の4名及び農林水産副大臣 あべ俊子氏、日本サブウェイ 代表取締役社長 伊藤彰氏が参加し、プロジェクトへの取り組みや新商品の試食を行った。○「畑からの贈り物」の中身は?プロジェクトに参加したのは、原木しいたけを生産販売する貫井香織さん、梅の生産加工を手がける山口由美さん、年間約100種類の野菜を生産している長谷川恵理子さん、若手農家5件を束ね、販売を担当している早川ナナさんの4名。会場には、ランチバック「畑からの贈り物」が用意され、それぞれが製品の紹介と、プロジェクトの感想をのべた。「農業女子プロジェクトに参加して、企業の方と商品開発をできたことは、畑にいる私たちにとって企業とのつながりはめったにないことだと思います。このような機会を農林水産省の方から与えていただいてとても感謝しています」(早川さん)「昨年の秋冬にプロジェクトが立ち上がり、実際にハム工房を見学して手作り体験もさせていただきました。その際の試食で『すごくおいしい』と思ったので、そのハムソーセージの中に自分の育てた干ししいたけを使ってもらえるというとてもいい機会をさせていただきました。たくさんの方に召し上がっていただきたいと思います」(貫井さん)「皆さんの笑顔を思い浮かべながら梅ジャムを作りました。このような機会をいただけたことは本当に有り難いことです。これからどんどん女性だけでなく男性も農家に興味を持っていただければと思います」(山口さん)「乾燥野菜にはおいしさが詰まっています。そのまま食べたり、サンドイッチに挟んだりといろいろな楽しみ方をしてもらえればと思います。今回はサブウェイさんと一緒にお仕事をするという貴重な体験をさせていただき、ありがとうございました」(長谷川さん)○来賓のあべ農林水産副大臣も「美味しい」と太鼓判来賓の農林水産副大臣 あべ俊子氏は「日本サブウェイには『農業女子プロジェクト』に参画されまして、農業女子の意見を取り入れた商品を完成させていただいたことに心よりお礼申し上げます。また、今後も企業の皆さまと農業女子のお力をお借りしつつ、ますます活発にプロジェクトを展開して参りたいと思っております」と挨拶。試食として提供されたサンドイッチを頬張り、「美味しい!」と太鼓判を押していた。同社 代表取締役社長 伊藤彰氏は、「女性のかたの力を発揮していただいたので、それを前面に出した商品を、と思い作りました。野菜の生産量が確保できれば他のチェーン店でも販売したいですね。農業で活躍する女性たちということですが、おしゃれな方ばかりです。こうした(農業の)新しい側面を是非宣伝していただければ思います」とコメントしている。日本サブウェイと農業女子はイベント後、各省庁を表敬訪問し、最後には首相官邸を訪れて安倍晋三総理夫人の昭恵氏にランチバック「畑からの贈り物」を届ける予定。同プロジェクトが女性や農業を応援していることから派生したもので、同社はこの活動が女性支援の輪の広がりにつながれば、としている。ランチバック「畑からの贈り物」は税込800円、販売店舗は赤坂アークヒルズ店、野菜ラボ丸ビル店、経済産業省本省庁舎店の3店のみとなっている。販売期間は10月8日~22日までで、販売数は午前11時より各店10食限定(売り切れ次第終了)。
2014年10月09日日本サブウェイが展開するサンドイッチ・チェーン「サブウェイ」は10月8日、「農業女子」とコラボレーションして開発したランチバッグ「畑からの贈り物」を発売する。10月22日までの期間限定での販売となる。「農業女子」とは、女性農業者が日々の生活や仕事、自然との関わりの中で培った知恵を、さまざまな企業のシーズ(※)と結びつけ、新たな商品やサービス、情報を社会に広く発信していくためのプロジェクト「農業女子プロジェクト」に参画している女性のこと。今回は早川ナナさん、貫井香織さん、山口由美さん、長谷川恵理子さんの4名が、メニュー開発に携わった。同商品は、早川さんら4名の農業女子が育てた旬の作物と、季節を表す方式である古来二十四節季の「寒露」という季節にふさわしい食材を組み合わせて作った。夏から秋の疲れを癒やす効能があるといわれるビタミンやカルシウムを含む、きのこや野菜を盛り込み、シンプルに素材を生かした味わいに仕上げている。メニューは、干し椎茸入り厚切りソーセージサンド(貫井園)、梅ジャムとマスカルポーネのデザートサンド(山口農園)、かぼちゃ、白なす、ミニトマトの乾燥ベジチップス(長谷川農園)、季節のきのこサラダ、緑茶(静岡トップハット大関農家)。メニューは11時より各店10食限定で販売し、売り切れ次第終了となる。価格は800円(税込)。販売店舗は、赤坂アークヒルズ店、野菜ラボ丸ビル店、経済産業省本省庁舎店。※シーズとは、研究開発や新規事業創出を推進していく上で必要となる発明(技術)や能力、人材、設備などのこと
2014年10月07日(画像はプレスリリースより)女性農業者の美と健康を外からも内からもサポート株式会社コーセーは、“健康総合企業”を掲げる株式会社タニタと共同で、農業女子の健康と美を支援する「農業女子ブリリアントボディー化計画」を7月13日よりスタートする。「農業女子ブリリアントボディー化計画」では、タニタは、見た目は細いが、体脂肪率21%以上で、筋肉量は平均的な細マッチョタイプの体のラインが美しい体形をブリリアントボディーと呼んでいる。(画像はプレスリリースより)そのタニタとともに、「健康と美」をテーマに、肌も髪も健康でトラブルのない適度な脂肪と筋肉のバランスがとれた“ブリリアントボディー”を3カ月間で目指すプログラムを実践していく。キックオフミーティングは7月13日丸の内タニタ食堂から農業女性者の屋外作業時における紫外線や乾燥などの肌トラブルから守るスキンケアやヘアケアに関するセミナーを実施し、7月14日から10月13日の期間中は同社の商品を用いて、美容と健康に欠かせない健やかな肌や髪を維持するノウハウを提供しサポートする。タニタから貸与された、通信機能を備えた体組成計や活動量計を使い、タニタの管理栄養士が食事や運動などをサポートしながら、内側からの健康づくりにも取り組んでもらう。優秀者を表彰するアワードをプログラム終了後の11月5日に開催する予定だ。本アワードではブリリアントボディーになった健康的な肌や体を、より輝かせるため、受賞者がプロのメイクアップアーティストによりさらに変身を遂げるイベントも予定している。農林水産省による官民連携の農業女子プロジェクトアベノミクスの成長戦略である「女性の活躍」を実現する施策のひとつで、2013年に農業女子プロジェクトを開始、同社は当初よりその趣旨に賛同し、女性農業者の紫外線や乾燥対策のスキンケアや、メイクアップ商品を提供し、生活環境から肌を守り、美しくなる楽しさを提案してきた。これからも、化粧品の原材料に農産物の恵みを活かし、より豊かな生活のために、安心で安全な化粧品を使用してもらいながら、農業女性者の美容と健康に役立てるとともに、農業への理解を深め興味をもってもらうことを目的とし、全国各地の農業女性者に対するさまざまなサポートをしていく。【参考】・株式会社コーセープレスリリース・「農業女子ブリリアントボディー化計画」サイト
2014年07月07日静岡県菊川市は、石川県七尾市で開催されている世界農業遺産(GIAHS)国際会議において、「静岡の茶草場(ちゃぐさば)農法」が世界農業遺産に認定されたことを発表した。「茶草場農法」とは、秋冬期に茶園周辺のススキやササなどの草を刈り取り茶畑に有機物として敷く、昔から続けられてきた伝統農法。同市では昨年、この「茶草場」の存在が確認された掛川市、島田市、牧之原市、川根本町と協力し「静岡の茶草場(ちゃぐさば)農法」世界農業遺産推進協議会を設立し、国際連合食糧農業機関(FAO)が行っている「世界農業遺産」への登録をめざして活動してきた。また、9月27日には世界農業遺産「静岡の茶草場農法」実践者認定委員会を掛川市役所で開催。4市1町(菊川・掛川・島田・牧之原市、川根本町)に在住する生産者9団体から提出された申請書により審査が行われ、9つの団体、個人が実践者に認定された。同市からは、倉沢の山本哲さんと堀延弘さんの2人が、認定区分の最高位(三つ葉)として認定され、認定証書を受け取ったとのこと。なお、「世界農業遺産」はこれまで世界で19の地域が登録済み。日本では「能登の里山里海」と「トキと共生する佐渡の里山」が認定されている。詳細は同市公式ホームページ(を参照のこと。
2013年12月11日農場で、作物の収穫や種まきを体験しながら婚活をする「農業合コン」。自然の中で土に触れながら婚活を楽しめるという。今回は、農業婚活「つくしんぼ畑」のイベントに参加した。「つくしんぼ」は千葉県にあるレンタルファーム。普段農業をすることが難しい人に、気軽に農作業を楽しんでもらうことを目的に運営されている貸し農場だ。ここで、「若い世代に、農業に親しんでもらいながら婚活をしてほしい」と婚活のイベントが開催されている。「つくしんぼ」のホームページから参加を申し込み、天気を心配しながら、当日を迎えた。当日は、次のようなスケジュールでイベントが行われた。■12時45分つくしんぼ農園に現地集合。身分証確認やプロフィール名札の記入をして受付を済ませる。■13時00分農作業体験。2人1組になり種まき、野菜の収穫等の畑作業を行う。■15時00分2人1組になってピザ焼き体験。■16時00分トークタイム。農作業、ピザ焼きでペアを組まなかった人と、2人1組でトーク。最後にアプローチカードを記入し、回収。■17時00分イベント終了。現地解散。この日の天気は曇り。参加者は9(男性)対10(女性)の合計19名。年齢層は20歳から40歳ぐらい。この日は30代半ばの参加者が多かった。婚活イベントは、簡単な自己紹介からスタートした。ほとんどの人が一人で参加しており、埼玉、神奈川などの遠方からやってきた人も多い。番号の書かれた名札をつけて、早速最初のペアを組む。指導員の方の説明を受けて、鍬(くわ)を持ち、畝(うね)(土を盛り上げた状態のこと)を作ることがから始める。慣れない鍬(くわ)を扱うのに苦戦しながら、無事に畝(うね)を作り、作物の種をまく。作業中、ペアの男性がアシストしてくれるのでありがたい。次に、作物の収穫体験が行われる。ペアを変えて、イモ、ニンジン、ネギを掘り起こす。作物はかなり大量で、総勢19名がいくら引っこ抜いてもまだまだ残っているので驚いた。野菜はすべて無農薬栽培で育てられたもので、収穫した分は、自宅に持ち帰ることができる。その後、ペアを変えてナスや小松菜なども収穫する。作物の収穫という共同作業を行うため、より気軽にペアとの会話を楽しむことができた。農作業で一汗かいたあとは、石釜でピアを作る。生地を伸ばし、トマトソースとバジル、チーズを載せて、メラメラと炎のゆれる石釜の中へ。焼き目をじっくりと観察しながら、3分ほどで釜から出して完成。冷めないうちに、ペアの2人でテーブルにつき、できたてのピザを楽しむ。残りの時間は、農作業やピザ作りでペアにならなかった人とのトークタイム。必ず全員が一対一で話ができるように配慮されている。農作業の後なので、「野菜、たくさん採れましたか?」などと、話のきっかけがつかみやすい。最後は、全員にアプローチカードが配られ、気になる人の番号と自分の連絡先を書き込む。参加者のプライバシーが守られているので、自分の連絡先は他の人に知られない。裏をかえせば、自分にアプローチが来なければ、相手の連絡先がわからないということ。カードを書き込む姿は皆真剣そのものだった。ここですべてのプログラムが終了。封筒を手渡され、自分あてのアプローチがあれば、カードが同封されているとのこと。収穫した大量の野菜を手に帰路につく。出会いもありつつ、都会ではなかなか体験できない農作業も経験し、焼きたてのピザを食べることができて大満足だ。主催者の高橋さんによると、わかっているだけで、今まで「つくしんぼ畑」から1組が結婚、1組が婚約とのこと。問い合わせなどはホームページから。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月27日福島県いわき市は30日、同市内の農業従事者を対象に実施した「農業風評被害に関する生産者アンケート調査」の結果を発表した。同調査は10月1日~26日の期間に記入式アンケートにより行われ、農業従事者110名から有効回答を得た。同市は、東日本大震災からの復興と、東京電力福島第1原子力発電所の事故に伴う農作物などの風評被害対策を目的として、2011年10月から「いわき見える化プロジェクト”見せます!いわき”」を実施している。今回の調査は同プロジェクトの一環として行われたもの。同調査で、震災前と比べて自身の農業の規模はどのように変わったかと尋ねたところ、ほぼ半数の49.1%が「農業の規模が縮小」(「かなり縮小」15.5%、「やや縮小」33.6%)したと回答。それに対して、「変わらない」は43.6%、「やや拡大した」は6.4%、「拡大した」は0.9%だった。風評被害は昨年の同時期と比べてどのように変化したかと聞くと、「縮小した」と答えた人は60.0%(「かなり縮小した」15.5%、「やや縮小した」44.5%)。一方、「変わらない」は30.0%、「やや拡大した」は8.2%、「拡大した」は1.8%で、これらの合計は4割に達し、依然として風評被害が根強く残っていることが浮き彫りになった。風評被害が自身の農業経営におよぼす影響はどの程度との質問に対しては、65.5%が「深刻」と回答(「かなり深刻」19.1%、「やや深刻」46.4%)。一方、「どちらともいえない」は21.8%、「あまり深刻ではない」は9.1%、「深刻ではない」は3.6%だった。また、震災直前を100%とした場合の農業収入の回復度は平均69.9%と7割を切っており、状況の深刻さを裏付ける結果となった。風評被害対策として取り組むべきことや伝えたい意見などを聞いたところ、風評被害全般については「数値上は安全であっても、『福島産』というだけで敬遠される」「契約栽培はゼロのまま」「息子に農業を継がせることをあきらめた」などのコメントが寄せられた。また、モニタリングについては「モニタリング検査の傾向を分かりやすく発信して欲しい」「全量検査しかないと思う」など、情報発信については「テレビやラジオなど、様々な広報媒体を活用して、いわき野菜の安全をもっとPRして欲しい」「若い世代を対象に、もっと放射能を理解できるセミナー等を開催して欲しい」などの意見が挙がったほか、「風評被害への東電補償が十分にされていない」「生産者に対する保護政策を検討すべき」といった考えも寄せられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月31日中国銀行は10日、農業向け金融の取組強化の一環として、農業従事者を対象にした「香川県農業近代化資金」の取扱いを開始した。同制度は、農業従事者の幅広い資金ニーズの支援ならびに利便性を高めるため、(1)香川県の利子補給、(2)国・各市町の利子助成、(3)「香川県農業信用基金協会の信用補完制度」を活用した制度となっている。香川県の利子補給、国・市町の利子助成を活用した制度のため、顧客は低利な資金調達(実質金利年0.0%~年1.1%程度)が可能。使いみちは、農業経営に必要な設備資金。借入れ金額は、法人・農業を営む任意団体などの場合は2億円以内、個人事業主の場合は18,000千円以内。借入れ期間は原則、最長15年以内で、「使いみち」および「融資金額」により異なる。返済方法は年1回返済(12月10日)。同行では、今後とも、農業ビジネスへのサポート体制強化を通じて、農業分野への投資意欲を促し地元経済の活性化に努めていくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月12日会社に勤めても人生安泰というわけにはいかないご時世です。そんなご時世ですから、食べるのに困らないというイメージからか、農業に目を向ける人が増えています。来るべき食料不足の時代を見越して、農耕に適した土地を買い増す投資家がいるぐらいです。では、門外漢が農業を始めるとしたら、一体いくらぐらいかかるのでしょうか? 調べてみました。農業を始めるとひと言で言っても作物はさまざまですが、日本人ならまず米作り。食糧難の時代がやって来ても、自分が作ってるのであれば食うに困りません。というわけで「ゼロから米作りをするなら……」を、新潟県、長岡市で農機具販売を手がけている大島健さんにお話を伺いました。――お米作りをゼロから始めるとするといくらかかるかを知りたいのですが。米を作る工程ごとにかかるコストが違いますので、まずこの工程を理解してください。実際にはもっと細かな工程があったり、各農家・地区によって異なりますが大まかにはこの通りです。土づくり(耕耘作業、土ならし、除草作業、肥料散布)田植え(苗購入、苗植え)管理(除草作業、追加肥料)収穫(稲刈、乾燥調製)保管――なるほど。耕作地はどうすればいいでしょうか?基本的には各地域の農業委員会の許可を得なければ田畑の取引はできませんが、今回は親戚縁者から借り受けるという形にして話をしましょう。――田んぼを借りるにはいくらぐらいかかるのでしょうか?田んぼの借り賃は、1反(10a)あたり9,000円~25,000円です。もちろん所在場所・用水の利用などで変わります。山の中などの不便な場所になるほど安くなります。――イメージとしてはそんなに高くない感じですね。田んぼ1反でどのくらいお米が収穫できるのでしょうか?収穫量は約500~600㎏になりますね。ちなみに1人あたりの米の年間消費量は約60㎏です。――そうすると、1反の田んぼからの収穫で1人なら十分ご飯が食べられるということですね!――各工程ごとのコストはどうなるでしょうか?そうですね、作業の機械化の度合いによってコストに大きく開きがあるので「A」、「B」、「C」の3パターンに分類しましょう。まったくお金をかけずに手作業で行う場合を「A 」、ややお金をかけある程度機械に頼るものを「B」、お金をかけてとにかく楽に作業するのを「C」とします。(※以下で提示しているのは定価、あるいは平均的な価格なので注意してください)Aパターン:耕すための鍬(12,000円)+土ならし用のレーキ(3,000円)+雑草取りのための草刈鎌(800円)+有機肥料代(400円×15袋)=21,800円Bパターン:耕すための耕耘機(140,000円)+耕耘機用土ならしレーキ(12,000円)+除草剤(3,000円)+人力肥料散布機(15,000円)+有機肥料代(400円×15袋)=176,000円人力肥料散布機耕耘機参照パターン:耕すためのトラクター(980,000円)+トラクター用土ならしロータリ(280,000円)+除草剤噴霧機(48,000円)+除草剤(3,000円)+肥料用動力散布機(85,000円)+有機肥料代(400円×15袋)=1,402,000円トラクタ参照 噴霧機参照動力散布機参照※「レーキ」とは熊手のことです)自分でも苗を作れますが、今回は農協でコシヒカリの苗を買った計算です。Aパターン:手植えのため苗代のみです。苗代(700円×20セット)=14,000円Bパターン:苗代(700円×20セット)+歩行用田植機(208,000円)=222,000円歩行用田植機参照パターン:苗代(700円×20セット)+乗用田植え機(690,000円)=704,000円乗用田植機参照パターン:除草作業は土作りの時の鎌または素手で手作業。追加有機肥料代(400円×5袋)=2,000円Bパターン:田んぼ周辺の除草作業に刈払機(55,000円)+水田用除草剤(3,500円)+追加有機肥料代(400円×5袋)=60,500円刈払機参照パターン:除草剤噴霧機(購入済み)+除草剤(3,000円)+水田用除草剤(3,500円)+肥料用動力散布機(購入済み)+追加有機肥料代(400円×5袋)=8,500円Aパターン:稲刈用の鎌(800円)+稲を束ねる紐(200円)+モミの乾燥は天日干し+手作業で脱穀作業+道具がないので籾摺り調整作業を農家に委託(8,000円)+米袋(100円×20袋)+コイン精米所での精米作業(300円×20回)=17,000円Bパターン:歩行型稲刈バインダー(400,000円)+稲を束ねる紐(200円)+モミの乾燥は天日干し+手作業で脱穀作業+道具がないので籾摺り調整作業委託(8,000円)+米袋(100円×20袋)+家庭用精米機(38,000円)=440,200円バインダ参照家庭用精米機パターン:乗用型稲刈コンバイン(1,460,000円)+穀物乾燥機(810,000円)+米のモミすり機(400,000円)+選別計量機(230,000円)+米袋(100円×20袋)+家庭用精米機(38,000円)=2,940,000円コンバイン参照穀物乾燥調製機器参照パターン:自分の家にて温度湿度に気を付けながら保管=0円Bパターン:ネズミ・虫除けのための米保管庫=36,000円保管庫参照パターン:ネズミ・虫・湿気を防ぐための玄米低温貯蔵庫=170,000円貯蔵庫参照以上を3パターンごとに合計して、田んぼの賃料9,000円を加えると……。まったくお金をかけずに手作業で行うAパターン:合計63,800円ややお金をかけて、ある程度機械に頼るBバターン:合計943,700円お金をかけてとにかく楽に作業するCパターン:5,233,500円――やはり、かなりコストが違いますね。大まかな作業ごとのコストは以上ですが、実際は割引や中古販売などがあるので機械に関してはもっと安く済みます。――どのくらい安くなりますか?平均して約3割引程度でしょうか。この他に機械・道具の保管場所や、燃料代や機械の整備費、田んぼまでの移動手段などが必要になることも考えなければなりませんね。――この3つのパターンの実現可能性というのは?まず何もかも人力でやるAパターンですが……お金はかかりませんが、まず体がもたないと思います。毎週土日は山の田んぼで過ごす覚悟が必要です。一つ一つの作業に時間がとられるため天候が崩れた際の予定変更も容易ではありませんね。――なるほど。Bパターンはどうでしょうか?Bパターンでは、Aパターンよりお金はかかりますが格段に仕事量を減らすことが可能です。定年退職や休日ファーマーになって中山間地でこだわった栽培をしている方に多い形態ですね。――これは実際に実行している人がいるわけですね。Cパターンはどうでしょうか?Cパターンでは格段に仕事が楽になりますが、コストも桁違いです。今回の面積では元が取れるまで大変苦労すると思います。もう少し耕地面積を確保するのが現実的です。――では現実を考えると……。現実的なコストのかけ方としてはBパターンが一番妥当だと思います。――ということは、合計943,700円のパターンですね。これ以外にやり方はありますでしょうか?その地区の農業組合・農家に作業委託をするというやり方もあります。委託先や田んぼの条件にもよりますが、お米を作るまでの一通りの作業を1反あたり約100,000円で委託が可能です。――なるほど。ただ、その場合は「農業始めました」とは言いにくいかもしれませんね。実際に商売として農業を行う若い人のほとんどは各地区の農業生産組合の求人から就職するか、各自治体の就農者向け教育機関などで知識と技術を学んでから新規就農者となります。今年の農林水産省の予算に「新規就農総合支援事業」というものがあります。これによって国・県・市それぞれから新規就農者向けの融資などの補助事業が例年よりも盛りだくさんです。個人にしても就職にしても新規就農はしやすいかと思います。大変具体的でわかりやすい大島さんのお話でした。国の未来を考えると、みんながもっと農業に興味を持つ必要があるかと思います。みなさん、就農について考えてみませんか?(谷門太@dcp)【
2012年06月01日パルシステムは29日、農業およびその周辺産業に関わる仕事や職業に興味がある学生を対象に実施した「農業に興味がある学生の実態調査」の結果を発表した。同調査は、5月1日~6日の期間にインターネット上で行われ、12歳~22歳の学生1,000名から有効回答を得た。同調査で、農業に関わる仕事へ就職したいと思うかと質問したところ、「就職したい」(「就職したい」5.7%と「どちらかといえば就職したい」25.2%の合計)が25.9%。それに対して、「就職したくない」(「就職したくない」7.5%と「どちらかといえば就職したくない」の17.7%の合計)は25.2%、「どちらともいえない」は48.9%だった。就農意向のある259名にその理由を聞いてみると、最も多かったのは「自然が好きだから」で59.5%。以下、「田舎で暮らしたいから」が31.7%、「美味しいものを消費者に届けたいから」が28.6%と続いた。男女別で見ると、「自然が好きだから」は女性64.7%、男性51.5%、「田舎で暮らしたいから」は女性39.1%、男性20.4%と、女性の方が10ポイント以上多い。一方、「自分で事業を始めたいから」は男性18.4%、女性6.4%と、こちらは男性の方が10ポイント以上高い結果となった。反対に、農業や周辺産業への就職について、「どちらともいえない」「どちらかといえば就職したくない」「就職したくない」と答えた741名に、どのような環境や支援があれば農業に関わる仕事への就職を検討するか尋ねてみると、「安定した収入が見込めれば」が56.0%、「高収入が見込めれば」が33.6%と、収入に関する内容が上位を占めた。全回答者に対し、農業や農作物について「日本が世界一優れている」と思うものを質問したところ、「食の安全(安全基準)」が最多で54.5%。以下、「味」が51.6%、「国産品のブランド力」が39.3%、「品質管理(色・サイズなどの規格)」が32.7%、「農業技術」が30.1%と続いた。逆に最も少ないのは「経営力(利益の上がるビジネスモデル)」で4.5%だった。日本の農業の将来について、不安に感じることとしては、「後継者問題(人手不足)」が最も多く67.5%。次いで、「食糧自給力の低下」が62.2%、「原発事故による風評被害」が53.2%、「放射性物質の影響」が47.2%となった。また、「TPPへの参加」については半数近い47.0%が不安に感じていることが明らかになった。農作物の輸出(海外進出)に「興味・関心がある(計)」は46.5%、アグリベンチャー(ITを活用した農業、経営の効率化など)に「興味・関心がある(計)」は45.0%。特に就農意向のある学生では、「興味・関心がある(計)」が、農産物の輸出(同)で63.0%、アグリベンチャー(同)で61.8%と、高い数字となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月29日今、食の安心・安全にとても関心が高まっている。小さな子どもがいる家庭なら、なおのこと。そもそも米や野菜、肉や魚、卵がどのように生産されているのか、私たちは知らないことが多い。本当に安全な食べものとは? 本当に美味しい食べものとは? それらのヒントを教えてくれる本「未来の食卓を変える7人」が発売された。「未来の食卓を変える7人」は、安全で美味しい農産物づくりに挑戦し続ける農家7人を取り上げたルポルタージュだ。無農薬・無化学肥料の有機農業、無農薬・無肥料の自然栽培など、いずれも慣行農業とは一線を画し、独自の農業や流通、商品開発、レストラン経営などに真摯に取り組む農家の姿を追っている。例えば奈良県で伝統野菜の復活に取り組み、それを地域コミュニティーの核とした若夫婦農家。農業の根幹となる種の問題、伝統野菜の魅力とそれが消滅していった原因、レストランオープンの話などが書かれている。「清澄の里 粟」(奈良県奈良市高桶町)三浦雅之さん、陽子さんまた酪農も取り上げている。登場するのは、牛乳ではなく「生乳」を日本で唯一出荷する牧場だ。生乳とはつまり殺菌処理をいっさい行わずに出荷できる商品のこと。牛へのストレスはできるだけ少なく、牛の幸せを何より優先する飼育方法について触れている。「想いやりファーム」(北海道川西郡中札内村)長谷川竹彦さんただスーパーマーケットで食品を買うだけでは、私たちは農業の現実を知ることができない。農薬や化学肥料がどれだけ撒かれ、どんな過酷な状況で家畜が飼われているのか、その現実を知ると、途端に恐ろしくなるかもしれない。これら当たり前に行われてきたことに疑問を抱き、新しいスタイルや価値観の下で農業を行う人が今、徐々にではあるけれど増えている。本書に登場する7人は、まさにその最先端を行く人たちだ。巻末にはインターネット宅配やレストランなどのお取り寄せ情報も収録。気になった農家の米や野菜を実際に食べることができる。本当に安全で美味しい食べものは、何より自分の舌で確かめるべし。 「未来の食卓を変える7人」 著者:桜鱒太郎発行:書肆侃侃房価格:1500円+税取材/杉江あこ
2012年05月09日