皆さんは、パートナーの浮気を知ったらどうしますか? 今回は「浮気をしていた妻」にまつわる物語とその感想を紹介します。浮気した妻を問い詰める妻と2人で暮らしている会社員の主人公。あるとき、妻が職場の部長と浮気していることが発覚します。問い詰めると、妻は浮気を認め「離婚届郵送してあげるわ!」と開き直りました。妻は浮気相手の部長が慰謝料を払ってくれると思い、強気な態度を貫いていましたが…。妻からの連絡出典:Youtube「Lineドラマ」1週間後、妻から「やっぱり離婚なしで」と連絡がきます。職場でも浮気がバレて、部長が降格させられたと話す妻。実は部長の義父は、妻の会社の得意先の筆頭株主で…。慌てる妻に主人公は「”わかる”よ」と返したのでした。読者の感想浮気がバレても平然として開き直った妻の態度に驚きました。それほど強気だった妻が1週間後に離婚を撤回するなんて情けないですね。(20代/女性)浮気した挙句、強気な態度で開き直る妻には呆れました。しまいには、立場が危うくなると離婚を取り消そうとするなんて、自分勝手にもほどがあります…。(50代/女性)※本文中の画像は投稿主様より掲載許諾をいただいています。※作者名含む記事内の情報は、記事作成時点のものになります。※実際に募集した感想をもとに記事化しています。※こちらのお話は体験談をもとに作成しています。(lamire編集部)
2024年04月08日株式会社日本能率協会総合研究所(本社:東京都港区、代表取締役社長:譲原 正昭)は、高齢者60歳~90歳を対象とした大規模郵送調査「高齢者オムニバス調査」を企画いたしました。高齢者2,500名を対象とした郵送調査で、調査に参加する企業様の募集を開始いたします。高齢者オムニバス調査高齢者に簡単なアンケートを取りたいけれど、・インターネット調査では、70代後半や80代の後期高齢者のデータ取得が難しい…・郵送調査だとコストがかかりすぎて、自社ではコストの負担が難しい…と、お悩みではありませんか。高齢者への調査依頼を数多くいただく当社には度々、簡単なものでいいのでコストをかけすぎずにアンケートを取りたいとご要望をいただいております。今回、ご要望にお応えする形で、「オムニバス調査企画」として、調査に参加したい企業様の募集を開始いたしました。A4用紙1ページ~2ページのアンケート票紙面を、ご応募いただきました企業様にご提供いたします。ご相談・ご関心がおありでしたら、ぜひ担当までお気軽にお問い合わせください。(担当:山口 miki_yamaguchi@jmar.co.jp )HP: ■調査企画概要調査対象 :日本全国に居住する60~90歳の男女調査方法 :日本能率協会総合研究所が保有する「高齢者6090リサーチモニター」を活用した郵送調査回収サンプル:2,500サンプル※性別・年齢・エリアに基づき母集団人口構成比に準拠して回収調査実施時期:2023年9月下旬予定スケジュール:アンケート票締切2023年8月30日(水)※アンケート票をお送りいただきました後、当社側にて体裁を整えさせていただきます。※設問設計からご相談いただく場合、8月上旬にお打ち合わせを設定させていただきます。アウトプット:ローデータ・クロス集計表(Excelファイル)※11月ご納品予定※同タイミングで実施いたします当社の自主企画調査「高齢者“お金”調査2023年」の回答者属性情報もあわせてご提供いたします。◇お申込みをご検討いただける場合は、早めにご一報いただけると幸いです。※参加できる企業様数には限りがございます。■会社概要株式会社日本能率協会総合研究所所在地 : 東京都港区芝公園3-1-22代表 : 代表取締役社長 譲原 正昭設立 : 1984年(昭和59年)4月事業内容 : 官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業民間企業のマーケティング、コンサルティングを行う調査研究事業、会員制のビジネス情報提供サービス事業URL : 本件の担当: 経営・マーケティング研究部 山口・荒木 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年06月29日BearTailは2月10日、クラウド経費精算サービス「Dr.経費精算」にスキャン代行オプションをリリースし、全国郵送スキャンと都内23区派遣スキャンに対応すると発表した。Dr.経費精算スキャン代行オプションは、Dr.経費精算に登録する領収書の撮影・スキャンの手間を削減したいユーザー向けに、ユーザーの代わりに郵送または派遣の2つの方法にてスキャン代行するというもの。Dr.経費精算のサイト上で申し込みを行うことにより利用できるオプションプランとなる。同プランにより、領収書のスキャンから、データ化まで一気通貫で丸投げすることが可能となる。なお、料金の支払いは、Dr.経費精算へ登録されているクレジットカードへ、スキャンされた枚数に応じた金額が請求される。同オプションの詳細は次のとおり。
2016年02月12日フォトスマートは24日、写真データから証明写真を作成して、指定の住所に郵送するサービス「お届け証明写真」をリリースした。○ネットで証明写真を注文できる「お届け証明写真」同社は、「FreeDPE」というスマートフォンで証明写真を無料で作成できるサービスを提供している。利用者から、「就活用のきれいな証明写真が作りたい」「色や明るさを調節してほしい」「サイズ通りにカットしてほしい」「プリントする環境が無い」などの声があったことから、証明写真の作成、カット、郵送までサービスを拡大し、提供するという。「お届け証明写真」では、オペレータのチェックにより、一枚一枚の画像の明るさや色を調節。業務用のプリント機を使用するため、高品質な証明写真を作成できるという。主な利用シーンとしては、就活生がスタジオで撮影した写真データの焼き増しなどを想定している。写真データがあれば、注文可能だ。また、パソコンをはじめ、スマートフォンからの注文にも対応している。価格は、証明写真一枚につき150円(税抜)、送料は全国一律82円。なお、注文は2枚より受け付けている。
2015年08月24日ヴェルクは7月14日、同社が開発・提供するクラウド型業務システム「board(ボード)」で、郵送代行サービスを開始した。本システムは、2014年8月20日にリリースされた、見積書や請求書などの書類作成や、業務・経営管理を効率化するクラウドサービスで、主にベンチャー・中小企業の経営者層に提供されている。郵送代行サービスは、請求書などの書類データを「board」から提携先であるアイシーエクスプレスへ自動で連携し、印刷後、自動で封入・封緘を行うというもの。アイシーエクスプレスは、Pマーク・ISMS認証を保有している。また、自社名が送信元として表記され、郵送代行会社の名前が印刷されることはない。一通170円で6枚まで送付できる。システムの料金は、ユーザー数1名で980円/月。ユーザー数3名で1,980円/月。ユーザー数15名で3,980円/月。Premiumプランがユーザー数50名で5,980円/月。料金プランは随時変更可能で、どのプランにも30日間の無料お試し期間がある。価格は税込み金額となっている。
2015年07月15日ダイレクトメディアの提供などを行っているJPメディアダイレクトは、同社が運営する、ソーシャルメディア上の「住所がわからない人」にカードを郵送できるサービス「ポストマン」で11,111枚限定の1円キャンペーンを11月11日に実施する。対象の商品は、ポストカード、お年玉つき年賀はがき全種類(カードセット、シングルカード、二つ折りカードは除く)。11日の0時から23時59分までの注文(送付申請、または決済)が対象となる。同サービスの利用方法は、まず使用するカードを選び、写真や言葉を挿入してカードをデザインする。FacebookやTwitterの送りたい相手に送付申請を行い、相手の承認が得られたら料金(カードの代金+送料)を支払う。事務局から投函(とうかん)後、国内では2日から5日程度、海外は1週間から2週間程度で相手にカードが届く。なお、住所の入力は、Facebookなどを通じて「カードを送られる側」が行うため、送り手は住所がわからない友人・知人にも郵送することができ、受け手は相手に住所を知られることなく受けとることができる。住所を直接入力して送ることや、スマートフォンアプリを使用している人は、連絡帳に登録してある相手に送ることも可能。事務局から投函(とうかん)後、国内では2日から5日程度、海外は1週間から2週間程度で相手にカードが届くとのこと。なお、住所を直接入力して送ることや、スマートフォンアプリを使用している人は、連絡帳に登録してある相手に送ることも可能となっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月08日日本年金機構が、保険料の納付実績などを記載した「ねんきん定期便」事業に関して、12年度にもインターネットと郵送の選択制にするとのこと、日本経済新聞が報じている。個人はパソコンで記録の確認可能に、ムダな経費減にもいまは年金加入者全員に対し毎年定期便を郵送しているが、希望によりネットで年金の記録確認をしてもらう形にするもので、いつでもパソコンで記録の確認ができるため利便性が良くなるだけでなく、郵送費や手間が減るためコスト削減につながるという。年金特別会計の事業仕分けでも、「できるだけ早期にネット移行し、予算を削減する」と判定され、3割程度の圧縮をすべきとされていたことも背景にはある。厚労省所管である年金は、もともと社会保険庁時代のムダ遣いで、ただでさえ年金財政が圧縮されている中、これまで行っていなかった毎年の記録通知を行うことが税金の新たなムダ遣いになることを、なぜ気付かないのか、また対処の工夫をしてこなかったのだろうか。この辺りの感覚は理解に苦しむところだ。
2010年11月04日