カンヌ国際映画祭・ある視点部門に正式出品され、大きな話題となった映画『パピチャ 未来へのランウェイ』。この度、主人公の家族だんらんのひとときとともに、アルジェリアの伝統布“ハイク”の使い方や存在意義が伝わる本編映像を入手した。本作の舞台は1990年代、内戦下のアルジェリア。ファッションデザイナーを夢見る大学生のネジュマ(リナ・クードリ)は、親元を離れ大学寮で暮らしており、今回の場面は、ネジュマが実家に戻り母と姉とのつかの間の家族だんらんの様子を捉えたシーン。早くに夫を亡くすも洋裁などで生計を立てながら娘たちを育てて来た母親、ネジュマの夢を応援している姉とネジュマの3人は、姉が結婚の申し込みの意味を込めてもらった真っ白な伝統的な衣装布“ハイク”を囲んで盛り上がる。母親は、普段ヒジャブを着ける習慣がない娘ふたりに、“未婚女性”と“既婚女性”とで異なる纏い方だけでなく、自分もかつてそうしていたのであろう、ハイクの中にライフルをしのばせるという意外な使い方を教えるのだ。ハイクとは1000年ほどにもわたってアルジェリアをはじめ、北西アフリカ諸国のムスリム女性が着用してきた伝統的な素材で、アルジェリア独立戦争の時代には女性が身につけて武器を隠していたことから“抵抗”の象徴でもあるという。メドゥール監督は「ハイクとは象徴的で歴史的で力強いもので、アルジェリア社会や家族の遺産でもあると言えると思います」と語る。実は、このシーンの後にある大きな悲劇がネジュマを襲い、彼女は悩んだ末にこのハイクを使ったファッションショーを大学寮で行うことを決意する。監督は「ネジュマは伝統的なハイクから出発して、それをリサイクルして近代化させていきます。寮の外の社会では黒や暗い色を強要されているけど、ショーで使われるのは白。神聖で輝いてる。布を使って対比させているのです。若さと命の欲動を見せたいと思ったのです」と狙いを語る。だが、一方で、ネジュマがこの伝統的な素材をドレスにリメイクしてコレクションを行う、大胆な行動を描いていく。 監督は、ハイク本来の使い方ではなく、ドレスに仕上げるという前例のない作業が批判を生む可能性も考え、ドレスへのリメイク作業自体はアルジェリア現地の衣装スタッフではなく、事前にハイク布を国外に送り海外のスタッフに作業を依頼するなど細心の配慮の上で準備を進めたという。『パピチャ 未来へのランウェイ』は10月30(金)よりBunkamuraル・シネマ、ヒューマントラストシネマ有楽町ほか全国にて公開。(text:cinemacafe.net)
2020年10月25日株式会社ジュピターテレコム(J:COM、本社東京都千代田区、代表取締役社長:牧俊夫)と、株式会社オリエンタルランド(本社千葉県浦安市、代表取締役社長(兼)COO:上西京一郎)は、東京ディズニーランドそして東京ディズニーシーにおけるスポンサー契約を締結した。本契約で株式会社ジュピターテレコムは、東京ディズニーランドの「キャンプ・ウッドチャック」、「ウッドチャック・グリーティングトレイル」、「キャンプ・ウッドチャック・キッチン」と、東京ディズニーシーの「アブーズ・バザール」を、新たに提供することに。「キャンプ・ウッドチャック」とは、ウエスタンランドのアメリカ川沿いに広がる豊かな自然を舞台に、ディズニーのコミックブック「ジュニア・ウッドチャック」シリーズに登場するメンバーたちが野外活動を行うキャンプ場をイメージしたエリアのことで、コミックブックのリーダーのコスチューム姿のドナルドダック、デイジーダックとのキャラクターグリーティング施設を始め、キャンプをイメージしたメニューを提供するレストランなどがある。また「アブーズ・バザール」はディズニー映画『アラジン』に登場するサルのアブーをテーマにした2種類のゲームが楽しめるショップで、ゲストに大人気の施設だ。なお、今回の株式会社ジュピターテレコムの東京ディズニーリゾートへの参加によって、東京ディズニーランドの参加企業は27社、東京ディズニーシーの参加企業は26社となる。※写真はすべてイメージです。過去の取材時に撮影した画像を再利用することがあります。(C) Disney(text:cinemacafe.net)
2017年04月27日ソフトバンクは1月23日、子会社のソフトバンクモバイルとソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、ワイモバイルを合併すると発表した。同日行われた取締役会で決議し、2月25日の株主総会で承認を予定。合併期日は4月1日を予定している。存続会社はソフトバンクモバイルで、合併後も会社名は変わらない。代表取締役会長には孫正義氏、代表取締役社長は宮内謙氏が就任する。4社の株式保有比率は、ソフトバンク3社がソフトバンクの100%持ち株、ワイモバイルが99.68%となっており、合併後は99.99%の持株比率となる。ソフトバンクモバイルはモバイルテックとBBモバイルを通した保有であり、合併後はBBモバイルが75.81%の株式保有比率、ソフトバンクの直接保有比率が24.18%となる。なお、これらの保有比率は議決権数を基準としている。ソフトバンクは合併の目的を「4社が有する経営資源のさらなる集約と国内通信事業の競争力強化で、企業価値の最大化を図る」とコメント。「情報革命で人々を幸せに」という経営理念のもとに、革新的なサービス創出を行うとしている。気になる点は現在提供されている「ワイモバイル」などのブランド名だが、移動通信サービスは「ソフトバンク」「Y!mobile」の2ブランドで引き続き提供するとしている。
2015年01月23日シマンテックは11月20日、ソフトバンクテレコムがシマンテックのモバイルアプリケーションマネジメント(MAM)を採用したと発表した。事例に関する資料を同社Webサイトで公開している。ソフトバンクテレコムは、法人顧客に対しモバイルデバイス管理向けソリューション「ビジネス・コンシェル デバイスマネジメント」を提供しているが、従来のソフトバンクテレコムが提供するモバイルデバイスマネジメント(MDM)では端末ごとの制御にとどまっていたという。そのため、端末の中で実行されるアプリケーションの挙動まではマネジメントできず、スマートデバイスをビジネスで利用する顧客のセキュリティ対策として、MDMのみでは十分とはいえなかった。ソフトバンクテレコムがシマンテックを選定した理由としては、グローバルでのブランド力や高い技術力に加え、ソフトバンクテレコムの理想とする協業体制の整備が行われていたという。シマンテックのMAMは、モバイルアプリケーションをラッピングしてポリシーを管理する性能を備えており、シンプルなAPIベースで、既存のサービスとシームレスに連携できる設計にもなっていたこともポイントとなっている。今後は、モバイルアプリの分析と可視化を行うMobile Insightや、クラウドベースの強力な認証サービスであるVIP(Validation and ID Protection)、スマートデバイスに対するアンチウイルスなどを通じ、ビジネス・コンシェルのさらなるサービスの充実を目指す予定としている。
2014年11月25日