「私の患者さんに、薬を先発医薬品からジェネリック医薬品に替えたところ体調が優れなくなった、という方が何人もいるんです」こう話すのは、医療法人社団双壽會理事長で、東京都品川区の秋津医院の秋津壽男院長。「ジェネリックにしてから病状が悪化した」「薬の効き方が違う気がする」「副作用が現れた」――。持病を抱え、長いこと薬が手放せずにいる患者のなかに昨今、こんな声を上げる人が少なくない。ジェネリック医薬品(以下、ジェネリック薬)とは、新薬の有効成分の特許が切れた後、別の製薬会社が製造、販売する同じ有効成分の医薬品のこと。数百億円もの開発費や長い開発期間を要しないため、薬価は先行した新薬の7割以下だ。国の財政を圧迫し続ける医療費削減のため、政府は現状約60%の普及率を’20年には80%まで引き上げることを目標に掲げている。「ジェネリック薬の処方割合が高い薬局ほど診療報酬が高くなる仕組みを作るなどして、国は強く誘導しています。だから、薬剤師さんは来る人皆に『ジェネリック薬に替えませんか?』と聞くんです。また、役所や保険団体から『去年のあなたの医療費はいくらでした、ジェネリック薬に替えるとこの金額になります』なんて手紙が来ると思いますが、これも、個人の財布をおもんぱかってのことではない。つまり、大前提として言えるのは『ジェネリック薬は患者さんのためのものではない』ということ」(秋津院長・以下同)とはいえ、逼迫した国の財政を考えれば、一国民としてジェネリック薬への変更はやぶさかではないだろう。もちろん、中身も効き方も「新薬と同じ」なら。「残念ながら、まったく同じではありません。新薬の製剤検査は非常に厳しい。効果が証明された薬でも、ちゃんと体内で溶けるか、この包装形態で湿気をきちんと防げるか、紫外線に何日当たっても問題ないか……など細かく厳しい検査をいくつも経て発売されます。一方ジェネリック薬の場合、同じ成分が同じ分量入っているか、ちゃんと溶けるか、その程度のチェックしかされない。包装形態のチェックも新薬ほど厳しくないので、保管中に質が変化し、効果が落ちる可能性も否定できません」秋津院長は実感として、「いちばんの問題は薬の“溶け方”の差異」だと説明する。「高血圧の患者さんで、1日1回飲めばいいという新薬を飲んできて、それをジェネリック薬に替えた途端、不調を訴える人が少なくないんです。血圧の薬は溶け方に工夫があり、ゆっくり1日かけて溶けて、成分が体内に取り込まれるようになっている。ところがジェネリック薬の場合、ゆっくり溶ける技術も導入していると言ってはいますが、なかには怪しいものもあって。薬を飲んだ数時間後に急激に血圧が下がってふらふらする、気持ちが悪くなる、そう訴える患者さんが実際、何人もいます」薬への出費が抑えられると、ますます普及しているジェネリック薬。一見、患者にとってはありがたい話だが、主成分は先発薬と同じでも、“効き方”には違いが出ることも……。ジェネリック薬は必ずしもいいことずくめというわけにはいかないようだ。
2018年09月12日「私の患者さんに、薬を先発医薬品からジェネリック医薬品に替えたところ体調が優れなくなった、という方が何人もいるんです」そう話すのは、医療法人社団双壽會理事長で、東京都品川区の秋津医院の秋津壽男院長。「ジェネリックにしてから病状が悪化した」「薬の効き方が違う気がする」「副作用が現れた」――。持病を抱え、長いこと薬が手放せずにいる患者のなかに昨今、こんな声を上げる人が少なくない。ジェネリック医薬品(以下、ジェネリック薬)とは、新薬の有効成分の特許が切れた後、別の製薬会社が製造、販売する同じ有効成分の医薬品のこと。数百億円もの開発費や長い開発期間を要しないため、薬価は先行した新薬の7割以下だ。薬への出費が抑えられると、ますます普及しているジェネリック薬。一見、患者にとってはありがたい話だが、主成分は先発薬と同じでも、“効き方”には違いが出ることも……。ジェネリック薬は必ずしもいいことずくめというわけにはいかないようだ。秋津院長は、「ジェネリック薬との正しい付き合い方」として次の4つを挙げる。■“ジェネリック薬は患者(=国民)のため”という宣伝をうのみにしないこと国の財政を圧迫し続ける医療費削減のため、政府は現状約60%の普及率を’20年には80%まで引き上げることを目標に掲げている。「ジェネリック薬の処方割合が高い薬局ほど診療報酬が高くなる仕組みを作るなどして、国は強く誘導しています。だから、薬剤師さんは来る人皆に『ジェネリック薬に替えませんか?』と聞くんです。また、役所や保険団体から『去年のあなたの医療費はいくらでした、ジェネリック薬に替えるとこの金額になります』なんて手紙が来ると思いますが、これも、個人の財布をおもんぱかってのことではない。つまり、大前提として言えるのは『ジェネリック薬は患者さんのためのものではない』ということ」(秋津院長・以下同)■先発薬と主成分は同じでも、薬の溶け方や保存性などに違いはあると知っておくこと「残念ながら、先発薬とジェネリック薬はまったく同じではありません。新薬の製剤検査は非常に厳しい。効果が証明された薬でも、ちゃんと体内で溶けるか、この包装形態で湿気をきちんと防げるか、紫外線に何日当たっても問題ないか……など細かく厳しい検査をいくつも経て発売されます。一方ジェネリック薬の場合、同じ成分が同じ分量入っているか、ちゃんと溶けるか、その程度のチェックしかされない。包装形態のチェックも新薬ほど厳しくないので、保管中に質が変化し、効果が落ちる可能性も否定できません」秋津院長は実感として、「いちばんの問題は薬の“溶け方”の差異」だと説明する。「高血圧の患者さんで、1日1回飲めばいいという新薬を飲んできて、それをジェネリック薬に替えた途端、不調を訴える人が少なくないんです。血圧の薬は溶け方に工夫があり、ゆっくり1日かけて溶けて、成分が体内に取り込まれるようになっている。ところがジェネリック薬の場合、ゆっくり溶ける技術も導入していると言ってはいますが、なかには怪しいものもあって。薬を飲んだ数時間後に急激に血圧が下がってふらふらする、気持ちが悪くなる、そう訴える患者さんが実際、何人もいます」■1つの先発薬につき、複数のジェネリック薬が販売されているケースもあることを知っておくこと「ジェネリック薬を作るメーカーというのは、すごくたくさんあるんです。大手製薬会社が作っていた新薬の特許が切れると、いくつものメーカーがそのジェネリック薬を製造します。世の中にゾロゾロと出回り始めるので、医者の間でジェネリック薬を『ゾロ』と呼んでいるぐらい。もとは1つの新薬に、20種類ものジェネリック薬があるものもあります」■もし、先発薬から替えた後に、体の不調を感じたら元の薬や、別のジェネリック薬を検討すること「店舗スペースの問題から、1つの薬局に同じ成分のジェネリック薬を何種類も置いてはおけません。だから、もしジェネリック薬に替えて体に合わないと感じたら、別の薬局でもう一度処方してもらうことを勧めます。変えた薬局で処方された別のジェネリック薬が意外にも相性がいい、ということは十分にありうることだと思います」そして、秋津院長はこう続ける。「新薬とジェネリック薬の差異は、患者さんの感じ方に左右される部分も大きい。私は患者さんに『ブランド牛乳と特売の牛乳の違い』と説明しています。ブランド牛乳でないとおいしいと思えない人もいれば、牛乳ならなんでもいい、という人もいるでしょう。基本的にジェネリック薬の成分は新薬と同じ、いわば同じ牛乳なんです。でも、先に説明したとおり、完全に同じではないし、患者さんとの相性もある。血圧が下がりさえすればいいと思う人はジェネリック薬で問題ありません。一方、やんわり下がらないと、じんわり効く薬でないとつらい、そう思う人は薬局で遠慮なく言ってください。『元の慣れた薬に戻してください』と」予期せぬ体調のトラブルに遭わぬよう、自分の体と薬との相性にも気を配るようにしたい。
2018年09月12日薬への出費が抑えられると、ますます普及しているジェネリック医薬品。一見、患者にとってはありがたい話だが、必ずしもいいことずくめというわけにはいかないようだ――。「私の患者さんに、薬を先発医薬品からジェネリック医薬品に替えたところ体調が優れなくなった、という方が何人もいるんです」こう話すのは、医療法人社団双壽會理事長で、東京都品川区の秋津医院の秋津壽男院長。「ジェネリックにしてから病状が悪化した」「薬の効き方が違う気がする」「副作用が現れた」――。持病を抱え、長いこと薬が手放せずにいる患者のなかに昨今、こんな声を上げる人が少なくない。ジェネリック医薬品(以下、ジェネリック薬)とは、新薬の有効成分の特許が切れた後、別の製薬会社が製造、販売する同じ有効成分の医薬品のこと。数百億円もの開発費や長い開発期間を要しないため、薬価は先行した新薬の7割以下だ。国の財政を圧迫し続ける医療費削減のため、政府は現状約60%の普及率を’20年には80%まで引き上げることを目標に掲げている。逼迫した国の財政を考えれば、一国民としてジェネリック薬への変更はやぶさかではないだろう。もちろん、中身も効き方も「新薬と同じ」なら。「残念ながら、まったく同じではありません。新薬の製剤検査は非常に厳しい。効果が証明された薬でも、ちゃんと体内で溶けるか、この包装形態で湿気をきちんと防げるか、紫外線に何日当たっても問題ないか……など細かく厳しい検査をいくつも経て発売されます。一方ジェネリック薬の場合、同じ成分が同じ分量入っているか、ちゃんと溶けるか、その程度のチェックしかされない。包装形態のチェックも新薬ほど厳しくないので、保管中に質が変化し、効果が落ちる可能性も否定できません」(秋津院長・以下同)また、これはあまり知られていないことだが、1つの新薬に対して、ジェネリック薬は1つではない。何種類も存在するのだ。「ジェネリック薬を作るメーカーというのは、すごくたくさんあるんです。大手製薬会社が作っていた新薬の特許が切れると、いくつものメーカーがそのジェネリック薬を製造します。世の中にゾロゾロと出回り始めるので、医者の間でジェネリック薬を『ゾロ』と呼んでいるぐらい。もとは1つの新薬に、20種類ものジェネリック薬があるものもあります」そこで、秋津院長は「ジェネリック薬で不調を感じたら、薬局を変えてみてほしい」と提案する。「店舗スペースの問題から、1つの薬局に同じ成分のジェネリック薬を何種類も置いてはおけません。だから、もしジェネリック薬に替えて体に合わないと感じたら、別の薬局でもう一度処方してもらうことを勧めます。変えた薬局で処方された別のジェネリック薬が意外にも相性がいい、ということは十分にありうることだと思います」
2018年09月12日意外と知らない社会的なテーマについて、ジャーナリストの堀潤さんが解説する連載「堀潤の社会のじかん」。今回は、「ジェネリック医薬品」です。* **最近は病院で「ジェネリック医薬品」を選択できる機会が増えましたね。今日はその話をしたいと思います。たとえば新薬を作る場合、開発し製品化にこぎつけるまでには、莫大な研究費用と時間がかかります。それを回収するために、製薬会社は特許をとって、一定期間、その薬を独占販売します。薬の特許の期間は20年間ですが、次の薬の研究開発費もまかなわなければいけないので、新薬はどうしても高額になってしまいます。けれど、特許が切れれば、他社でもそれを真似て同じような効果の薬を作ることができる。開発費をかけないぶん、安く販売できる後発の薬のことを「ジェネリック医薬品」と呼んでいます。昨年は「バイアグラ」の特許が切れて、ジェネリック医薬品が大量に作られ、ED治療に明るいニュースとなりました。私たちにとって、薬をより安く手に入れられるのはありがたいことです。でも、新薬を開発した大手製薬会社にしてみたら、後から出た薬が売れるのは面白くない話。現在TPP協定が交渉中ですが、多くの巨大製薬会社を持つアメリカは、ジェネリック医薬品に規制をかける項目を入れているらしく、新興国の反発を買っています。実は新興国の貧困層の間では、エイズ(HIV感染症)の蔓延が深刻な問題になっているんですね。高額な治療費を払えませんから、それらの国ではジェネリック医薬品が治療を支えている状態。国境なき医師団の調査によると、新興国では2000年以降、およそ900万人もの人が、ジェネリック医薬品でHIV治療を受けたのだそうです。そのため、2000年に年間1人あたり100万円かかっていた治療費が、現在6000円にまで抑えられたのだとか。けれど、TPPの交渉次第では、今後救えない命が出てくるかもしれません。日本も今後は、高齢者の医療費負担が問題になってきます。年金も貯金も見込めない将来、医薬品が安くすむかどうかは大事な問題になってきます。TPP協定は基本、秘密交渉なので、締結するまで詳細をつかみにくいのですが、ジェネリック医薬品をめぐる動きにはぜひ注目していてください。◇ほり・じゅんジャーナリスト。NHKでアナウンサーとして活躍。2012年に市民ニュースサイト「8bitNews」を立ち上げ、その後フリーに。ツイッターは@8bit_HORIJUN※『anan』2015年7月1日号より。写真・中島慶子文・黒瀬朋子
2015年06月29日日本調剤は1日、同社薬局において、2014年度に先発医薬品からジェネリック医薬品へ変更することで削減された年間薬剤費の効果額は、前年度比31億円(25.3%)増の154億円に上ると発表した。同社薬局では、特許切れの先発薬に対応するジェネリック医薬品を常時500品目以上用意し、頻度の高い特許切れの先発薬の9割以上をカバーしている。このような在庫対応と患者への働きかけにより、2014年度に先発医薬品からジェネリック医薬品へ変更することで削減された年間薬剤費の効果額は、同社薬局で前年度比31億円増の154億円に拡大。これは患者の金銭的な負担が軽減されたことになり、同社は「ジェネリック医薬品が直接的に医療費低減に効果をもたらしている一つの現れ」としている。また、国が「2018年3月末までに60%以上」を目標に掲げているジェネリック医薬品の使用数量シェアでは、同社薬局平均で74.4%(2014年4月現在)と国の目標を大幅に上回ったという。現在、同社薬局のうちジェネリック医薬品の使用数量シェアが80%以上の店舗は113店舗(全薬局中23%)で、うち90%以上の薬局は8店舗。一方、ジェネリック医薬品普及を妨げる要因となっているのが、ジェネリック医薬品への処方変更不可指定の処方せんの存在で、同社薬局では数量シェア55%以下の店舗が5%あり、その多くが変更不可処方せんによるものとなっている。
2015年06月02日○後発薬(ジェネリック)事業が拡大、世界大手製薬会社も注目株式投資を考えるうえで、ヘルスケア分野は、景気の波の影響が少なく、安定した投資を期待できると一般的に考えられている。だからといって、製薬会社が必ずしも安定した投資先とはいえないのが昨今の流れ。実際、世界最大手の米ファイザーは、過去数年で高脂血症薬など主力薬の特許が失効し、売上高がこの4年で約3割減った。このまま、薬品業界の巨星も落ちていくのだろうかと思われた中、注射剤やバイオ医薬品の後発薬に強みを持つホスピーラの買収を発表。新興国を中心に後発薬(ジェネリック)事業を拡大するという戦略だ。ジェネリックは安価なことから、新興国では広く普及しているうえ、先進国は医療費削減のために利用を推進している。確かに今、ヘルスケア市場はかなり熱い。下グラフを見てもわかるとおり、2000年を100とした場合、昨年末時点で世界のヘルスケア株式は約2.3倍上昇しており、世界株式よりも高いパフォーマンスをあげている。さらに注目なのはアジアのヘルスケア株式が、同期間で約3.6倍と驚異的なパフォーマンスをあげている点だ。米ファイザーが注目するのは当然の成長市場といえるだろう。アジアは21世紀に入り、新興市場のなかでも、成長が著しいのはみなさんご存じのとおり。ただ、ここ数年は、中国市場の成長鈍化もあり、一時の勢いが見られなかった。そうした中でも、アジアのヘルスケア市場はここ15年右肩上がりの成長を続けている。アジアの医療費(対GDP比)は、先進国と比べて低い水準にあるものの、年々増加の一途をたどっており、2000年から2012年にかけて約6倍に増えている。経済基盤が強まるにつれ、今度は国民の生活水準の向上部分に目が向けられるため、ヘルスケア分野の成長は今後とも期待できるものと思われる。○医療費の「安さ」を武器に、"医療ツーリズム"が急成長アジアのヘルスケア市場の成長については、市場の需要が高まっている以外に、実はもう一つの成長理由がある。アジアでは、医療ツーリズム(メディカル・ツーリズム)が急成長を遂げているのだ。医療ツーリズムとは、診断・治療などの医療サービスを受けることを目的とした旅行のこと。日本に住んでいると、公的医療保険が充実しており、自己負担が誰でも3割のため、海外へ治療に行くニーズがあまりイメージできない。しかし、米国や欧州、中近東などの国々では、必ずしも、誰もが3割負担で医療を受けられる国ばかりではない。そのうえ、先進国はそもそも医療費が高いこともある。下グラフでもわかるように、たとえば、米国では人口股関節置換手術が5万米ドル(約500万円)するところ、韓国なら約1万4000米ドルと価格が約5分の1、タイなら1万米ドルを切る価格で手術を受けることができる。そのため、アジアへの医療ツーリストの数は年々増えており、タイで250万人、シンガポール・インドで85万人、マレーシアで80万人弱を年間に受けて入れている。○政府が後押しして医療機関の「JCI認証」取得を促進日本人から見ると、海外での治療に不安はないのかと思う人もいるだろう。それについては、政府が医療を外貨獲得の戦略的なツールと位置付けて、外国人・富裕者向けの医療機関の建設を後押ししている。その象徴的な例が、病院側が推進している国際的な評価制度であるJCI認証の取得だ。この認証は、1000を超える審査項目をクリアしなければいけない厳しい基準のもの。JCI認証取得機関ということで、外国人が安心して受診に来れるのだ。こうした医療機関を中心に、サービス面の充実も見逃せない。マレーシアにある病院経営の大手IHH下のマウトエリザベス病院では、ホテル並みの設備に加え、英語、中国語、アラビア語、ロシア語など10カ国語に対応できるという。こうした外国人・富裕層向けの医療機関は、一般的な病院とはかなり格差があるのは確かだが、最新医療施設と手厚いサービスを売り物に、市場規模は2014年から19年にかけて、年平均20%程度の成長が見込まれているという。アジアの医療市場そのものの成長に加え、医療ツーリズムという外貨獲得のための戦略的なサービス分野の成長も功を奏し、当分、この分野からは目を離せなさそうだ。○アジアの「ヘルスケア」の成長をどう取り込む?この分野の株式に投資しようと思うと、まだまだ銘柄自体は少ないが、新しくこの分野を投資対象とする投資信託「アジア・ヘルスケア株式ファンド」(運用:日興アセットマネッジメント)が2015年1月に誕生した。この投資信託は、中国、インド、タイ、マレーシア、インドネシアなどのヘルスケア関連銘柄へ投資している。この分野の成長を取りこもうと思うなら、投資信託を活用するのも賢明な選択肢だろう。アジアでは、経済成長に伴なう医療需要の高まりや医療ツーリズムの推進が見込まれることなどから、今後もヘルスケア市場の拡大が期待できるだろう。いかがだっただろうか。このレポートを読んでいただいたことで、タイやマレーシアなどのアジアの国々の意外な一面を分かっていただけたなら幸いである。<著者プロフィール>酒井 富士子経済ジャーナリスト。(株)回遊舎代表取締役。上智大学卒。日経ホーム出版社入社。 『日経ウーマン』『日経マネー』副編集長歴任後、リクルート入社。『あるじゃん』『赤すぐ』(赤ちゃんのためにすぐ使う本)副編集長を経て、2003年から経済ジャーナリストとして金融を中心に活動。近著に『0円からはじめるつもり貯金』『20代からはじめるお金をふやす100の常識』『職業訓練校 3倍まる得スキルアップ術』『ハローワーク 3倍まる得活用術』『J-REIT金メダル投資術』(秀和システム)など。
2015年03月11日ジェネリック医薬品の製造販売を行っている沢井製薬は、10月26日から10月30日までの5日間、過去3カ月以内に薬を処方・調剤された患者400名を対象に、ジェネリック医薬品に対する意識調査を実施。同調査は、ジェネリック医薬品の環境変化を調べるため、毎年10月または11月頃に、定点調査として実施されている。「最近、実際にジェネリック医薬品を使用・服用したことはありますか?」と尋ねたところ、「ジェネリック医薬品を使用・服用したことがある」と回答した患者は50.5%と、半数を突破。中でも、制度改正の行われた2012年4月以降に、初めてジェネリック医薬品を使用・服用した患者が14.1%(2012年7月時点は8.1%)となり、制度改正を機にジェネリック医薬品の利用が広がっていることが伺える。なお、4月に行われた制度改正では、病院・薬局で薬を処方してもらう際、受け取った処方せんに医師のサインがあっても「変更不可」欄にチェックがなければ、患者は薬剤師と相談して、ジェネリック医薬品に変更することができるようになった。「薬剤師からジェネリック医薬品の説明を受ける機会は増えましたか?」という質問では、「説明される機会が増えた」患者は15.8%、「以前と変わらず説明されている」人も含めると40%近くの人が説明を受けている。その一方、「以前と変わらず説明されていない」とする患者も45.7%いた。「『ジェネリック医薬品を処方・調剤してほしい』と希望したことはありますか?」という質問では、自ら希望したり、医師・薬剤師から勧められたりして、ジェネリック医薬品を選ぶ患者が多い。一方で、「希望したことも、医師・薬剤師から勧められたこともない」という患者も32.2%と、まだ多く存在していることが分かった。詳細は、同社ホームページで見ることができる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月14日医師コミュニティサイト「MedPeer(メドピア)」を運営するメドピアは、同サイトにて「ジェネリック医薬品(後発医薬品)の効果」に関する調査を実施。このほど、その結果を発表した。抗不安薬や抗精神病薬などの精神科で扱われるジェネリック医薬品の中には、患者が症状の悪化や効果が乏しいと訴えるケースがあり、作用が乏しいと感じる薬剤があるとされている。そこで同社はジェネリック医薬品(後発医薬品・後発薬)の効果について5月30日~6月5日、全国のMedPeer会員医師にアンケートを実施。2,763件の有効回答が集まった。「ジェネリック医薬品の効果をどのように感じていますか?」という問いに対し、57%が「ジェネリックは先発品より効果が乏しいことがある」と回答した。その理由として、「患者から効かないと言われることがある」「先発品ではでなかった副作用が発現した」「一部効果が劣るものがある」といった意見が寄せられた。対して「ジェネリックは先発品と同等の効果がある」と答えた医師は25%であるが、全てが問題なしとまではいかないようで、中には「メーカーによる」「使用感の違いはある」といったコメントを述べる人も。また、「副作用の発現頻度が多い」「アレルギーが増えた」というような問題点を指摘する声も上がっている。以下、「ジェネリックは先発品より効果が乏しい」との回答は7%で、「ジェネリックを処方した経験はない」とした医師は3%であった。意見としては全体的に「ジェネリックの臨床試験が必要」という声がある。一方で、「患者がジェネリックを使用しているか把握してない」「ひとくくりにジェネリックと先発品を比較することに無理がある」といったコメントも見受けられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月01日ジェネリック医薬品(後発医薬品)は、これまで効き目や安全性が実証されてきた薬と国から同等と認められた低価格な薬で、該当薬がある場合には、これを使用することで薬代の負担軽減につながるもの。 薬代として3割以上、中には5割以上安くなる薬もある。中小企業のサラリーマンなどが加入する協会けんぽ(全国健康保険協会)では、平成22年1月から6月にかけて一部加入者約145万人(全約3,500万人のうちの4%)に対し、ジェネリックに切り替えることでの自己負担軽減可能額などを通知したという。切替者では、月額1人当たり1,500円の医療費削減に!この結果、抽出20道県での58万人のうち14万人(ほぼ4人に1人)がジェネリック医薬品に切り替え、医療費の削減につながったという。これは月額一人当たり1,500円になり、この分だけで年間26億円に相当する。また、切り替えた方の年齢構成をみると、年齢が高くなるほど切り替えの割合は高くなっていたとのこと。ただし全ての薬にジェネリック医薬品があるわけではなく、また薬局に在庫がない場合などで、ジェネリックに切り替えられない場合もあるとのことだ。なお協会では、「ジェネリック医薬品普及のためのリーフレット」や「ジェネリック医薬品希望カード」などを作成し、切替を推奨している。これらは、下記にリンクしてあるので、ぜひ参照を!
2010年10月21日ジェネリック医薬品の普及のために全国健康保険協会と健康保険組合連合会は、平成22年10月26日火曜日に、「ジェネリック医薬品の使用促進に関するセミナー」を開催する。これはジェネリック医薬品についての啓蒙活動の一環として、厚生労働省や複数の健康保険組合、それに日本ジェネリック医薬品学会が一同に会して、理解や普及の促進をはかるというもの。井深大記念ホールで開催場所は早稲田大学の国際会議場「井深大記念ホール」。時間は14:00~17:45まで。参加を希望される方は、PDF形式の専用用紙に各項目を記入のうえ、10月12日火曜日の17時までにFAXでの申し込みが必要。参加者多数の場合は抽選。連絡先や詳細のお問い合わせは下記まで。全国健康保険協会企画部担当 渡辺、藤木電話03-5212-8215FAX03-5212-8238
2010年09月19日