ソーシャルメディアを頻繁に使っている現代人にはお馴染みの「いいね!」や「タグ付け」、「フォロワー数」。それらの表示をタトゥーシールにプリントして人の顔に貼る作品を制作するアーティストがいる。台湾人アーティストJohn Yuyi(ジョン・ヨウイ)だ。作品のモチーフはそれらにとどまらないが、ソーシャルメディア特有の要素や、そこにアップロードされた写真が拡散されていく無限のループなどを表現することの少なくない彼女。近年ではGucci(グッチ)などハイブランドや、NYLON JAPAN(ナイロン ジャパン)のようなファッション誌のアートワークを手がけたことでも世界的に知られている。そんな彼女が日本に滞在していることを聞きつけ、筆者はインタビューを申し込んだ。Instagramのフォロワーが14万人以上いる彼女の、SNSとの付き合い方はどんなものなのか直接聞いてみたかったのだ。John Yoyi(ジョン・ヨウイ)友だち同士のコミュニケーションツールから仕事を得るものへ彼女とのインタビューを行ったのは、8月のとある日。まずは、1991年生まれで現在27歳の彼女のソーシャルメディア遍歴から聞いてみた。中高生のときはまだスマホがない時代で、台湾のSNSを使って友達同士でセルフィーを見せあったり、「この音楽いいよ」って教えあったり、あとは学校の人気者をフォローしたりしてた。そのあとはあんまりアクティブじゃなかったけどTumblrを使ったこともあったし、FacebookやInstagramを使うようになって、自分の作品を投稿するような使い方へと変わっていった。日常的なものを投稿して親しい友人間のコミュニケーションを楽しむツールだったものから、世界の人たちへ発信できるプラットフォームへと変化していったソーシャルメディア。いつしか名刺やポートフォリオ代わりに作品を見せたり、仕事のオファーを受ける手段となったりした、この発展の模様は、彼女のような1990年代生まれにとっては自分自身の成長とともにあったものかもしれない。ソーシャルメディアをアートワークの題材にヨウイは大学でファッションデザインを専門に学んでおり、アートワークを作り始めたのは2013年頃。不安症を抱えるなどメンタルヘルス面で悩んでいた彼女は、粘土をこねたり刻んだりすることで「癒し」を得ていたというが、いつからかそれで作品を制作するようになった。それを自身の服飾の写真プロジェクトと組み合わせたのが現在のアートワークの始まりで、その後比較的時間のかからないタトゥーシールを使った作品制作に移行した。tag meby John Yuyiseenby John Yuyi作品を作っている間は集中できるため抱えている不安(完璧でいることを自分に期待するプレッシャー)を忘れていられ、それが彼女のモチベーションにつながっていた。アートワークの題材にソーシャルメディアが多いことについては、「インスタグラマー」や「ユーチューバー」などの職業が生まれるくらい、社会的にソーシャルメディアの存在が大きいことが関係している。そして同様に、ソーシャルメディアをプラットフォームに作品を公開したり、クライアントからオファーを受けたりしていることから、彼女自身がある意味で「ソーシャルメディアの世界で生きている」という事実も理由としてある。美術館でピカソのような有名なアーティストの作品を見ていて気づいたのが、それぞれの生きた時代の様相を写し出していること。私もそのように、作品を通して自分のおかれた時代をドキュメントしてる。友人と手紙を交換していた時代が恋しく思えることがある、と彼女は口にしていたが、生まれたときからソーシャルメディアが存在している世代にとっては、「こんな投稿をしたら自慢しているように見えるかな?」「私ってソーシャルメディア上でアクティブすぎる?」などと、自分が他人からどう見られているのかを幼いうちから気にしなければならなくなっているだろう。ここでさらにヨウイは、アーティストの自分自身について、こんな興味深い発言をした。彼女のインスタグラムのアカウントを見て連絡してきた人が、彼女がアーティストではなくアーティストの被写体だと思い込む人もいるのだ。それがさらに、彼女が自身の“二面性”を強く意識せざるをえなくしているのかもしれない。私は自分のことをJohn Yuyiという名前の歌手かアーティストと契約を交わした事務所みたいに感じる。私が男性で、いつもガールフレンドを被写体に写真を撮っているのだと思っている人もいるし。彼女のソーシャルメディアとの付き合い方ソーシャルメディアの日常的な使用が、ティーンエイジャーの精神面に悪影響を与えているという研究結果が出ている。彼女にとってはどうなのか。ソーシャルメディアを使って仕事を得ているアーティストとしてソーシャルメディアを使い続けることには当然、困難もある。ソーシャルメディアの世界は圧倒的に速く、5日間何も投稿しなかっただけでまるで一ヶ月間投稿していないように思われたと彼女は話す。ソーシャルメディア自体は、私がメンタルヘルスの問題を抱えている主な理由じゃない。メンタルヘルスの問題があるから、何日か投稿していないと不安になってしまうことがあるけれど。一日中寝てしまったときのような、自分は何もしていないという感覚がすごく嫌いなんだ。私はもうソーシャルメディアに「誘拐」されたような気分でいる。「もしソーシャルメディア上で死んで、現実世界だけで生きることになったら?」「もし自分は死んでいるのに、誰かが代わりにアカウントを使い続けてソーシャルメディア上で生き続けていたら?」ソーシャルメディアの時代に生きる人々の“二面性”について話していたとき、彼女は自分自身にそう問いかけることがあると言っていた。それぞれの面が交差することがあるのはいうまでもなく、たとえばネットの次元で起こったいじめにより現実世界でも生きづらくなってしまう学校や職場でのネットいじめや、有名人がネットの次元で叩かれてアカウントが炎上することでメディアに出づらくなってしまうようなことがその例だ。複雑に絡み合うそんな二つの面から生じるリスクについて理解しておくことは、この時代にソーシャルメディアを利用することを選んだ人にとって重要なのであろう。John Yuyi(ジョン・ヨウイ)Website|Facebook|Twitter|Instagram
2018年09月14日国内で、いかにうまくソーシャルメディアを自社のビジネスに活用すべきかについて、広く議論されたのは2010年前後であろう。先進的な企業は、ソーシャルメディアの利用ガイドラインを策定し、将来性を見越してビジネスでソーシャルメディアを活用していく方向に舵を切った。本稿では、そこから一歩踏み込んで、企業がマーケティング活動でどのようにソーシャルメディアを活用していくべきかについて考察する。○マーケターにとってのソーシャルメディアとは?ソーシャルメディアはWeb/モバイルの利用環境を問わず幅広く浸透しており、デジタルマーケティングに取り組む担当者がカスタマージャーニーにおける購買の兆候を把握する上で重要性を増している。Salesforce.comが2015年3月に公開した、世界9カ国5000名以上のマーケターを対象に実施した調査「2015 State of Marketing」によると、日本企業のマーケターが予算を増額する分野の上位5項目は「ソーシャルメディアリスニング」「ソーシャルメディアマーケティング」「ソーシャルメディアエンゲージメント」「SMSメッセージ」「ソーシャルメディア広告」であり、カスタマージャーニー環境を構築する上でソーシャルメディアを重要視する傾向が顕著である。他国の結果を見ると、予算増額分野として「マーケティングオートメーション」や「モバイルアプリケーション」を挙げている国もあるが、日本がこれほどソーシャルメディア重視なことの背景には、モバイルデバイスの普及率の高さがあると見られる。モバイルデバイスの利用目的として、ソーシャルメディアは大きな比重を占めるため、マーケターとしてはブランドのファンとつながるための仕組みとして活用したい。また、世界的にWebブラウザにはほとんどアクセスせず、モバイルデバイスのみでブランドとつながるミレニアル世代が台頭してきており、日本においても若い世代からの支持を得ることはマーケターにとっての大きなテーマである。○ソーシャルメディア・マーケティングとは?「ソーシャルメディア・マーケティング」というと、一部のマーケターは「ソーシャルメディア広告」を真っ先に連想するかもしれない。だが、そのスコープは広く、ソーシャルメディアを介したブランドと人との関係マネジメント全般を指す。Wikipediaによると、ソーシャルメディア・マーケティングは「Webサイトへのトラフィックもしくはソーシャルメディアサイトへの関心を引きつけるためのプロセスであり、通常は関心を引きつけ、読者にシェアを促すようなコンテンツ作成のための一連の施策」とある。ここでカギとなるのが口コミ(いわゆるバズ)であり、読者が「他の人にも教えたい」と思うような魅力的なコンテンツの提供である。ソーシャルメディアマーケティングがオンライン上の口コミを活用するところに着目する点は、1990年代に注目されたバイラルマーケティングの考え方に類似する。バイラルマーケティングは、パーミションマーケティングを提唱したSeth Godin氏が自著において、最初のパーミションを得るための手段として、信頼できる人物の口コミ(紹介や推薦)が有効であると指摘したことから注目されるようになった。口コミの伝播は人為的にコントロールすることはできない。だからこそ、ブランドと利害関係のない第三者が作成し、読者がシェアしたいと思うようなコンテンツは、広告よりも低コストで見込み顧客を引きつけることに役立つ。○能動的なソーシャルメディア運営に向けてただし、企業にとって、ソーシャルメディアはこのような受動的な活用だけにとどめておくにはもったいない存在である。ソーシャルメディアの中での会員同士の自発的なコンテンツのシェアやコメントをどれだけ獲得できたかを、メディア運営の評価指標として用いるのは合理的だ。だが、それだけでなく、会員属性を基にターゲットが好感を持ちそうなコンテンツを提供する能動的なソーシャルメディアの運営方法もあってしかるべきではないだろうか。そして、それは明確なターゲットに向けて、適切な内容のコンテンツを提供するコンテンツマーケティングのアプローチと共通する。この考え方をさらに発展させ、宣伝であることを明記した上で、ブランドが訴求したいポイントをコンテンツとして提供するのがソーシャルメディア広告である。Facebook、LinkedIn、Twitter、Pinterestの利用者は、プロファイル情報のほか、興味・関心のある分野や、所属している組織やグループといった、マーケターがターゲティングに活用したい情報を登録している。広告は、既存顧客との長期的な関係を維持するためのコンテンツの提供には適していないが、これから顧客になるかもしれないオーディエンスに対して、行動を促すようなコンテンツの提供は得意とするところだ。ソーシャルメディアの担当者には、対価を支払うべきコンテンツとそうではないコンテンツの切り分けを行うような運営が求められる。余談だが、一部には、最初から広告であることを明示せず、口コミを偽装して拡散されるようなコンテンツを供給するステルスマーケティングと呼ばれる倫理的に問題のあるケースも見られる。この点を踏まえると、ブランドと顧客の長期的な関係の維持というマーケティング本来の目的から外れないよう、管理者には信頼性の高いソーシャルメディアサイトの運営が望まれている。
2016年02月17日●ソーシャルメディアが日常的な情報接触の主役に12月11日、秋葉原 UDXギャラリーNEXTにおいてマイナビニュース主催の「マイナビニュースフォーラム2015 Winter for データ活用」が開催された。このフォーラムでは「商品開発からリスク管理、マーケティングまで――デジタルビジネス時代のデータ活用法を探る」をテーマに、各業界で先進的なデータ活用に取り組んでいる企業が登壇。今回はその中から、「<明日使えるレポートを作る>サッポロビールのソーシャルメディア活用術」と題した講演をレポートしよう。本講演には、ソーシャルメディアの マーケティング分析・管理ツールである「Socail Insight」を提供しているユーザーローカル コーポレートセールス リーダーの嶋田彩野氏と、Socail Insightのユーザー企業であるサッポロビール 営業本部 営業戦略部 デジタルマーケティング室の森勇一氏が登壇。ソーシャルメディア活用としてサッポロビールの事例を紹介した。森氏はまず、サッポロビールのデジタルマーケティング戦略について説明した。同社がソーシャルメディアの分析に注力している理由としては、人々の生活にデジタルが溶け込み、日頃から他人とつながるコミュニケーションの時代が到来していることがあるという。特にソーシャルメディアは日常的な情報接触の主役になっているため、同社ではデジタルマーケティング戦略の重要なポイントとして捉えているという。また、ユーザーの生活が「物の豊かさ」から「心の豊かさ」を重視する傾向へ変わってきており、お酒に対する消費行動にも変化が見られるためだという。「単純に『お酒を飲む』というだけでなく、『お酒そのものが好き』や『お酒とつくる時間が好き』など、最近は価値観や飲み方が変わってきました」と森氏。前者は同じ商品のリピート率が高く、後者はシーンに応じて飲むお酒を変える傾向があるという。こうした背景から、同社のデジタルマーケティング戦略はユーザーの関心に沿ったコミュニケーションによってユーザーと深くつながることだという。●Twitter公式アカウントからの返信で検証実際の戦略としては、ファンの拡大および既存顧客の育成にポイントを置いている。ファンの拡大は、新規のコンタクト情報を取得することで見込みユーザー獲得につなげるもので、一方の既存顧客の育成は、あらゆる顧客接点でユーザーを知り、つながりを深めるというものだ。森氏は、ソーシャルメディアでこれらを実現する例として、10月に発売された新商品「サッポロ ブラウンベルグ」での検証結果を示した。検証では、Twitterでブラウンベルグ関連のツイートをしているユーザーに対し、公式アカウントから返信するとロイヤルティが上がるのではないかという仮説に基づき、実施前後でユーザー行動の変化を比較している。検証の結果、公式アカウントからの返信後にリツイート(以下、RT)してくれるユーザーは24%増加。商品についてツイートしてくれるユーザーも38%増加している。森氏は実際のツイートを紹介しながら「ポジティブなツイートだけでなく、『ブラウンベルグはあまり美味しくない』といったネガティブなツイートにも『お口に合わずごめんなさい』と返信してみたところ、他のユーザーからポジティブなコメントがもらえたり、RTで6,000以上のリーチにつながりました。このように、ネガティブなツイートでも返信しだいでポジティブな印象と効果を生み出せるのは、企業にとって大きなメリットになります」と語った。また、購買につなげる反応としては「ブラウンベルグもう出てるのかな」というツイートに「限定発売中なのでお早めに!」と返信したところ、そのユーザーが実際に飲み「美味かった」と感想をツイート。ユーザーとのコミュニケーションが増えることで、満足度向上やファンの深耕拡大に関してもプラスの傾向が見られたという。○小さなPDCAの繰り返しが大きな力にさらに同社では、発売から3週間でツイートされた日別の件数について、2014年5月に発売したシリーズ商品「ホワイトベルグ」との比較も行っている。「結果は、どの時点のトレンドでもブラウンベルグがホワイトベルグを上回っていました。延べツイート数はホワイトベルグが合計330件であったのに対し、ブラウンベルグでは1898件です。ツイート数で5.7倍、延べ配信数では17倍と、配信数を大きく伸ばすことに成功したのです」と、取り組みの成果を語る。そして同氏はソーシャルメディアのメリットを「小さなPDCAを繰り返せる手軽さにあります。多少失敗しても影響は軽微で、むしろ小さな成功を積み重ねていくことが大切です。明確な目標設定と実施、結果の確認、そして策定に落とし込むという繰り返しは大きな力になります」と語った。さらに「もちろんツールを導入して終わりではありません。何を達成したいのか、このデータを使ってどのような価値を生み出すのかなど、プロセスの検証や判断をする人も必要です」とアドバイスを送った。●レポート作成の鍵は目的を明確にすること講演の後半では、嶋田氏がSocail Insightを使ったレポート作成方法について解説した。「レポートを作成する上では、まず目的を明確にすることが求められます」と語る嶋田氏。これは「誰に」向けて「何のために」出すのかにより、適したフォーマットが異なるためだ。「弊社はツールを提供しているベンダーですが、単純にツール上の数字を見て綺麗にまとめるだけでは、求める成果につながりづらく、結果として継続もされなくなってしまいます」(嶋田氏)たとえば、サッポロビールの場合はブランド担当者に向けて、「ターゲットのニーズに合った商品を作るために顧客の声を知ってほしい」「顧客の声を知るためにソーシャルは重要である」ことをアピールし、まずは「ソーシャルに興味を持ってもらう」のが狙いだったそうだ。そして嶋田氏は、レポート作成で意識すべきポイントとして「シンプルに1枚にまとめる」「競合との比較を項目に入れる」「作成に時間をかけすぎない」「作るタイミングを決める」の4点をアドバイスし、実際にSocail Insightを使ったサッポロビールのレポートを紹介した。最後に嶋田氏は「レポートはあくまでも、Webやソーシャルの重要性を理解してもらうきっかけ作りのひとつです。ご自身で社内外に発信していくことにこそ意味があります」とアドバイスし、講演を締めくくった。
2015年12月25日動画制作プラットフォーム「Crevo(クレボ)」を運営するCrevoは、各ソーシャルメディアの特性に合わせた最適な動画広告クリエイティブのプランニング・制作と動画広告の運用・A/B テスト、運用結果を踏まえたクリエイティブの改善提案による、一連の動画広告PDCAを提供する新サービス「Crevo 動画広告運用」事業を開始したと発表した。新サービスは同社が独自開発した動画制作専用の支援システム「Crevo Basecamp」を活用し、従来アナログで行っていたPDCAのプロセスをオンライン化する。動画クリエイティブのプランニング・制作では、コンサルタントとプランナーが、各メディアに合わせて、尺や構成、表現技法等、最適な動画広告クリエイティブをプランニング。効果の分析・改善提案では、制作した複数パターンの動画クリエイティブをA/Bテストで検証することで、最も効果が見込めるクリエイティブを導き出すことが可能だという。対象とするサービスは、Facebook動画広告、及びInstagram動画広で、Trueview広告、twitter動画広告に関しても順次サービス提供開始の予定だという。
2015年12月01日ソーシャルアプリを運営する株式会社enishから、アプリと雑誌が連動した新しいソーシャルメディア「エディスト(EDIST.)」がローンチ。11日にはアプリのiOS版がApp Storeにて配信され、13日には株式会社主婦の友社よりリアルマガジン『EDIST.』(500円)が創刊、関東・関西の書店及び一部コンビニエンスストアにて販売が開始された。EDIST.は、“あなたのセンスがメディアを作る”をコンセプトに、ユーザー自身がアプリのエディターとなってトレンド発信を行い、そのコンテンツを雑誌、ウェブへも連動させるユーザー参加型の新感覚クロスメディア。メインターゲットとなるのは、90年代に“女子高生ブーム”や“読者モデルブーム”などのムーブメントを創り、現在では“おとな女子”という新ジャンルを確立させた20代後半から30代の女性たち。編集長兼メディアプロデューサーは、主婦の友社の『ガールズマガジン』や、コンデナスト・ジャパンの『GQ JAPAN』『VOGUE girl』などで編集者としてキャリアを重ねてきた長谷川直子が務める。アプリ「EDIST.」は、エディスト編集部が制作する編集ページと、ユーザーからの投稿ページで構成される。ユーザー投稿ページには、SNS上で発信力のあるインフルエンサーをオフィシャルユーザーとするほか、より鮮度の高いリアルな情報を発信するため、一般ユーザーによる投稿を可能とさせた。一般ユーザーは、雑誌風にデザインされたテンプレートに自身が撮影した写真や動画をコラージュしオリジナルのページを作成した後タイムラインでシェアすることができる。また、ECと連動した商品単体の画像をピックアップして、自由にスタイリングできる編集ページも作成可能。『GISELe』の特別編集版として販売される雑誌『EDIST.』では、アプリで話題になった情報がエディスト編集部によって掘り下げて紹介される。一般ユーザーがアプリでシェアした記事の中で人気の高いページ、またはユーザー自身が雑誌でクローズアップされ、プロの編集により新コンテンツとして掲載されることもあるという。雑誌『EDIST.』のスーパーバイザーは主婦の友社のファッションディレクター影山和美、スタイリストは亀恭子が務める。さらに、13日にはEDIST.が運営を行うファッションレンタルの新サービス「エディスト.クローゼット(EDIST.CLOSET)」も開始した。同サービスは、亀恭子をはじめとするスタイリストがスタイリングしたコーディネート4アイテムを1セットとして1ヶ月間レンタルすることが出来るというもの。1ヶ月のレンタル料はクリーニング料込みで7,700円、レンタル期間終了後に気に入った商品があれば会員価格で購入することもできる。EDIST.のメディアプロデューサー・長谷川はメディアについて「雑誌に掲載されている様なコーディネートをしたいという声が多かったので、ソーシャルメディアを活かした形で立ち上げた。子供がいて忙しい方にも、気軽にオシャレを楽しんでほしい」とコメントしている。
2015年11月19日富士通は5月8日、ソーシャルメディアの業務活用を支援するソリューションを強化し、企業や自治体向けに販売を開始すると発表した。これにあわせ同社は、キーワードやエリア情報をあらかじめ登録することで、事件・事故・災害などさまざまな事象に関連するTwitter情報のリアルタイムモニタリングや、発信場所を画像データと併せて地図上に表示することができる「FUJITSU Intelligent Data Service SociaLive(SociaLive)」の提供を新たに開始する。また、適切なソーシャルメディア利用を支援する「コンプライアンス構築支援」と、国内外の口コミについて顧客の課題に合わせた分析・報告を行う「分析レポーティング」を、従来から提供する「Fujitsu Intelligent Data Service DataPlaza ソーシャルメディア分析ツール(DataPlaza ソーシャルメディア分析ツール)」と合わせ、ソーシャルメディア活用ソリューションとして体系化し提供するという。なお、SociaLiveの販売価格は、初期費用が20万円(税別)~で、月額費用が9万円(税別)~となる。
2015年05月11日オプトは3月19日、全国の15~59歳の男女1000人を対象に実施した「話題の商品・サービス~購買行動とソーシャルメディア」に関するアンケート調査の結果を発表した。同調査は、既存マスメディアやソーシャルメディアが、最近話題になった商品やサービスに関する消費者の購買行動にどのような影響を及ぼしたかを把握することを目的として、2015年2月20日~2月23日にインターネットにおいて実施された。調査対象として取り上げられたのは「アナと雪の女王」「東京駅開業100周年記念Suica」「クロワッサンドーナツ」「スクスト(スクールガールストライカーズ)」「ギャレットポップコーン」「セルフィースティック」の6つ。最近話題になった商品・サービスの認知に関しては、「アナと雪の女王(79%)」がトップで、「東京駅開業100執念記念Suica(60%)」がそれに続いた。詳しく調べるためのメディアとして、「スクスト」ではTVCMがトップだったが、ほかのアイテムはすべて「TV番組」が50%を超えた。また、10代ではTwitterの利用率が高いという結果が得られた。実際に購入したものについては、1位が「アナと雪の女王(19%)」で、「クロワッサンドーナツ(14%)」「東京駅開業100周年記念Suica(8%)」がそれに続いた。購入したものの情報共有先については、「友人・家族への口コミ」が多かった。また、購入者が最も多い「アナと雪の女王」の情報共有・拡散方法として、Twitterを使った割合を年代別に見ると、10代の利用率が全体に比べて高いことがわかる。
2015年03月20日来年3月にグランドオープンする伊勢丹新宿本店が、ソーシャルメディアを活用した新しいWEBサイト「ISETAN PARK net」を2012年12月5日(水)にプレオープンした。三越伊勢丹ホールディングスは、来年3月にグランドオープンを迎える伊勢丹新宿本店再開発にあわせて、店舗に関する情報のメディアでの展開に注力し、消費者とのデジタルコミュニケーションの新しいかたちを提案すべく、伊勢丹新宿本店にかかわる様々な情報を、インターネット上の様々なWEBコンテンツと連携して消費者に届ける新しいWEBサイト「ISETAN PARK net(IPn)」を今月5日(水)より発表した。ISETAN PARK netは、伊勢丹新宿本店の魅力を最大限に伝えるため、店頭とWEB、ソーシャルメディアとオンラインショッピングを連動させた様々なOnline to Offlineのコミュニケーションやサービスへの取り組みを強化し、消費者に新しい体験を提供していく。「ヒト」「モノ」「コト」にフォーカスした同サイトは、クリエーターと、その人にまつわるネットワークを軸に、インタビューや過去のアーカイブなど店頭では表現しきれないさまざまな情報を発信するとともに、伊勢丹新宿本店の新しさを発信し続けるプロモーションスペース「PARK」を中心に、店頭とWEB を連動したコラボレーション企画を実施する。同サイトはグローバルに情報発信するサイトとして、日本語と英語の2カ国語に対応している。さらに、サイト内のクリエーター情報ページから「モノの百科事典」をコンセプトとした、新しいソーシャルサービス「Sumally」に掲載されたクリエーターのアイテムを見ることができる。また、ISETAN PARK net のSumally公式ページのオープンを記念して、12月5日より伊勢丹新宿本店本館3階にオープンするリ・スタイルギフトから、プレゼントを進呈するキャンペーンを開催。ISETAN PARK net概要URL: プレオープン :2012年12月5日グランドオープン:2013年3月元の記事を読む
2012年12月07日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、今年度に就職活動を行った大学生・大学院生652名を対象に、「就職活動とソーシャルメディアの活用に関する調査」を実施した。調査期間は10月12日から10月15日。まず、2013年4月入社予定の大学生に、「就職活動において、ソーシャルメディアを活用したか」と尋ねたところ、「頻繁に活用した」と回答した人は13.2%、「活用した」と回答した人が22.1%。両者を併せて35.3%と、大学生の3人に1人以上がソーシャルメディアを就職活動に活用していたことが明らかになった。次に、実際にソーシャルメディアを就職活動に活用したという人に、「就職活動におけるソーシャルメディアを活用するメリット」を尋ねると、最も多くの人が「就職活動先の企業のことを知ることができる(61.7%)」と回答。続いて、「より早く情報を得ることができる(50.9%)」、「人間関係を広げることができる(47.0%)」、「ソーシャルメディア上でしか得られない情報がある」(39.1%)という結果となった。また、「就職活動において役立つと思うソーシャルメディア」を、実際にソーシャルメディアを就職活動に活用した人に聞くと、“就職活動特化型”のソーシャルメディアサービス「みん就(みんなの就職活動日記)(63.5%)」と、近年、頻繁に注目を集めている「Facebook(59.1%)」、「Twitter(50.0%)」が、その他の回答を大きく上回る結果となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日電通パブリックリレーションズの社内横断組織「ソーシャルメディア実験室『アンテナ』」はこのほど、「男女間におけるソーシャルメディア活用」に関する調査結果を発表した。調査はソーシャルメディアを利用している15歳以上39歳以下の独身男女555人(1都3県在住)を対象に、インターネットにて8月22日~29日に行われた。調査ではまず、ソーシャルメディアをきっかけに異性と親しくなったり、彼氏・彼女ができたりしたことがあるかを尋ねた。「彼氏・彼女ほどではないが、親しくなった異性ができた」と回答した人は36.6%、「彼氏・彼女ができた」は17.5%だった。ステージ属性別に比較すると、「親しくなった異性ができた」と回答したのは、学生(46.2%)、29歳以下社会人(37.9%)、30代社会人(28.6%)の順で多く、「彼氏・彼女ができた」と回答したのも、学生(24.7%)、29歳以下社会人(15.3%)、30代社会人(14.1%)の順に多い結果となった。次にソーシャルメディア上でどんな人とつながっているかを聞いたところ、1位は「友達」で95.3%。2位以下は、「学校の先輩・後輩」(47.6%)、「彼氏・彼女」(35.1%)が続いた。「元カレ・元カノ」とつながっている人も2割以上(21.1%)存在していた。また、「ソーシャルメディア上で、彼氏・彼女とどのような関係でいたいか」と尋ねたところ、「ソーシャルメディア上でもつながりたい」と積極的な姿勢を見せた人が全体で20.0%だったのに対し、「相手が望めばつながってもいい」(44.9%)、「本当はつながりたくないが、すでにつながってしまっている」(8.8%)、「つながりたくない」(26.3%)と、合計で80.0%の人がソーシャルメディア上で彼氏・彼女とつながることに対し、消極的(ないし否定的)な姿勢を見せた。ソーシャルメディア上で彼氏・彼女とつながることの良かったこと・悪かったことを聞いた質問では、良かったこととして「特になし」「一緒にいなくても何をしているかわかる/近況がわかる」「連絡がとりやすい」「話題を分かりあえる/情報を共有できる」との回答が上位を占めた。悪かったことは「特になし」「知られたくないことも知られてしまう/知りたくないことまで知ってしまう」「浮気・嘘・秘密がばれた・ばれやすい」「自由に書けない・本音を言えない」の順だった。ソーシャルメディアは、彼氏・彼女へと、その関係性を発展させるための”きっかけ作りツール”=”恋のハンティングツール”としてうまく利用している人が多く、彼氏・彼女という、精神的・物理的に近い関係になった場合、ソーシャルメディアの必要性が薄まり、かえってマイナスの効果をもたらすこともあるようだと調査では考察している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月23日@ルーシーは、1人の男性が「もし毎日20分英語を勉強したら1カ月でペラペラになれるのか?」にチャレンジする様子を、7月19日からソーシャルメディアで公開している。同企画は、「全く英語を話せない男性が、たった1カ月で屈強な白人男性、そして、ブロンドの美女と対等に英語で話せるようになるのか」という実験を、Facebook・YouTube・アメブロを使ってリアルタイムに公開してゆくもの。英語を話せるようになりたいと思っていたが、いまだに話せるようになっていないという、平凡なサラリーマン横沢卓也氏が挑戦する。横沢氏のもとには、英語の先生から毎日メールで学習指示が届き、横沢氏自身で学習内容をビデオで撮影。アメブロとYouTubeで公開するとのこと。さらに、FacebookやTwitterを使い、読者とコミュニケーションを取りながら検証する。なお、7月24日からの英語学習スタートの前、「やらせなのでは?」と思われないように、ハワイで英語力を試している。屈強な白人男性にダジタジになり、美しいブロンド女性に「What!?」と怒鳴られ、帰りたいと落ち込みながらも、外国人に声をかけ続ける彼の映像は、同企画サイトで公開されているとのこと。チャレンジ期間は7月24日~8月23日。チャレンジ終了後は再度ハワイに飛び、1カ月でどれぐらい英語がペラペラになったのかを確認しに行く。事前に読者からハワイでやってほしいことのアンケートをとり、横沢氏にやってもらう予定だという。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月20日ナイキジャパンは2月20日、ランニングを支援する同社のセンサー製品「Nike+」とソーシャルメディアを活用した被災地支援のための取り組み「RUN TOGETHER」を3月11日(日)午前0時より実施すると発表した。「Nike+」は、iPhoneやiPodなどと連携させることでランニング時の距離や走行時間、消費カロリーなどを測定できるもの。この製品のユーザーは誰でも同イベントに無料で参加できる。「Nike+」のユーザーが「RUN TOGETHER」の専用サイト(runtogether.jp)にエントリーすると、収集されたランニングの距離データ1kmにつき500円が災害支援のために寄付される。また、同施策はFacebookなどのSNSとも連携し、「いいね!」をクリックするだけでも寄付が行える(「いいね!」のクリック1回につき1円)仕組みとなっている。なお、同社のこの施策は同社の被災地支援活動「ALL for Japan」の一環として実施されるもので、日本国土の外周に相当する3万2000kmがイベント参加者の合計距離の達成目標とされている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年02月21日