テクノロジー

米Cloudflareは13日(現地時間)、Google Cloud Platformテクノロジーパートナーになったことを発表した。CloudFlareはエンタープライズだけではなく、小規模ビジネスや個人でもCDN(コンテンツデリバリネットワーク)を利用できるサービスを提供している。世界32カ所で展開するデータセンターで静的ファイルをキャッシュし、SPDYプロトコルを用いて配信することでWebサイトを高速化。DDoSやSQLインジェクションといった攻撃からWebサイトを保護し、無料プランを含めてUniversal SSLを提供している。パートナーシップによってGoogleの柔軟性とスケーラビリティ、CloudFlareの高速化・最適化、保護機能を組み合わせたソリューションを容易に実現できるようになった。CloudFlareによると、同社の顧客にはGoogleユーザーが多く、Google Cloud Platformから簡単にCloudFlareを有効にできるようにした。

デザインとグラフィックの総合情報誌『エムディエヌ（MdN）』の5月号（4月6日発売）巻頭特集は「体験する未来、そのメカニズム アート×テクノロジー」。この特集では最先端のテクノロジーとアートを結びつけた様々な作品を楽しく、分かりやすく紹介している。「女優・黒島結菜と一緒に学ぶ、アート×テクノロジー」では、お台場で5月10日まで開催中のチームラボ 踊る！アート展と、学ぶ！未来の遊園地」展を体験。作品のメカニズムや製作の舞台裏、デジタルな社会におけるアートと人の関係性などについて「チームラボ（teamLab）」が解説している。一方、「体験する未来！そのメカニズム!!」では、Perfumeの振り付けを担当する演出振付家のMIKIKOと、そのライブでプロジェクションマッピングなどの演出を手掛ける「ライゾマティクス（Rhizomatiks）」の真鍋大度による対談が実現。2014年紅白歌合戦でも用いられたドローン（小型無人航空機）とダンサーの動きを連動させたパフォーマンスなど、新たな演出を模索している。その他、人間の顔を緻密にトラッキングし、顔にピッタリと合わせて3D映像を投影する未来メイク「OMOTE」や、地図や位置情報を用いて世界中をゲームフィールドに変える「Ingress」に用いられた技術などを紹介。書籍『日本メディアアート史』の著者である馬定延とともにメディアアートの歴史を辿る「日本メディアアートの半世紀［逆］年表」をはじめ、「アート×テクノロジーに触れるスポット」や「買えるツール、テクノロジーのお値段」など多彩なコンテンツが収録されている。

リニアテクノロジーは、30μVの最大入力オフセット電圧と0.01%まで60μsのセトリング時間を特長とする、低消費電力の3V～30Vデュアルオペンプ「LT6023」の販売を開始したと発表した。電源電流は最大20μAで、入力バイアス電流は最大3nA。-40℃～85℃と-40℃～125℃の動作温度範囲で使用が規定される。独自のスルーレート改善回路により、高速でクリーンな出力ステップ応答を低消費電力で実現。特別に設計された入力回路により、高インピーダンスを維持し、高速ステップに伴う電流スパイクを最小限に抑えるため、最大5Vの入力ステップに対応できる。これらにより、携帯型の高精度機器、多重化データ収集システム、DACバッファアプリケーションに適していると同社では説明する。MSOP-8および3mm×3mm DFNパッケージで提供される。1000個受注時の参考単価は1.85ドルから。なお、アンプがアクティブでないときに電源電流を3μA未満に提言するシャットダウンモードを備えた「LT6023-1」も販売。480μsのイネーブル時間と高速スルーレートにより、デューティサイクルアプリケーションにおいて電力効率の高い動作を実現する。

本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、分かりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。前回は、オークション(入札)の仕組みを整理しました。本稿では、DSPにおいて実際にどのように動いているのかを図で追ってみましょう。○DSPにおける入札取引の流れ1. ユーザーAが広告枠を持つ媒体を訪問2. SSPからのDSPへ問い合わせ(リクエスト)3. それに対し、DSP3社が独自の評価によってそれぞれ入札額を応札(Bid)4. DSP1が最高入札額(100円)なので勝者となる5. 広告が表示される6. DSP1がSSPに支払う金額は2番目に高い入札額となる80円これが、「DSPの封印型セカンドプラス・オークション」の流れです。SSPによるリクエストを起点に、勝利したDSPの広告が表示されるまでの時間は、0.1秒未満となります。加えてDSPでは、数千のサイトから届くリクエストと数千のキャンペーンによる「膨大な組み合わせ」に並行して対応しています。例えば弊社のDSP「Logicad」の場合、2015年3月時点で月間900億リクエスト(日本全ドメインの約30%相当にリーチ)を超えており、膨大なオークションがリアルタイムに進行していることが分かります。なお最近では、DSP/SSPによるRTBも含め、機械的に行う取引を「プログラマティック・バイイング/セリング」と呼ぶ傾向があり、データに基づく自動的な広告枠買い付けの波は今後も大きく成長していくでしょう。○入札戦略の基本DSPは、SSPからのリクエストに対し、キャンペーンごとに適切な入札額を算出します。この「算出のためのロジック」が各社のノウハウであり特徴と言えますが、基本的な考えを整理してみます。さて、セカンドプライスオークションは、「他者の入札は気にせず、自分の評価で参加する」という原則がありましたね。では、キャンペーンにおける自分の評価は、どのように決めるのでしょうか。多くのDSPは、キャンペーンの目標となるCPCやCPAを設定すると、CTRやCVRの期待値(予測値)を基に入札額を算出します。つまり、予測値の立て方によって、入札戦略が左右されるということです。なお、CPMは、最適な入札額を広告表示1000回あたりの単価に換算したものです。実際のコストは1インプレッションごとのセカンドプライスの合計金額ですが、現時点の単価を把握し、どのように推移するかを確認するための商習慣上の指標となります。※本稿で記載のあるマーケティング用語の解説1. キャンペーンDSPの設定において提供する商品やサービスをカテゴリーで分類した広告配信のグループ目標金額や配信量をコントロールする単位として使用する2. CPC (Cost Per Click)1クリックあたりの広告コスト(コスト÷クリック数)3. CPA (Cost Per Action)1コンバージョンを獲得するのにかかった広告コスト(コスト÷コンバージョン数)4. CTR (Click Through Rate)広告が表示された際のクリックされる割合(クリック数÷インプレッション数)5. CVR (Conversion Rate)どのくらいコンバージョンしているかという割合(コンバージョン数÷クリック数)6. CPM (Cost Per Mill)1000回表示あたりの広告コスト例 : 目標CPCによる入札額の算出目標CPC=100円予測CTR=0.1%の場合入札額CPM=100円 ⇒ 1000回表示分の金額入札額CPMの計算式 : 目標CPC(100円)×予測CTR(0.001)×表示(1000回)＝入札額(100円)しかし同方法は、インプレッション単位で最適な入札額を決めオークションに参加するため、効率は保証されますが、広告表示の絶対量を必ずしも保障できる仕組みとは言えません。条件を満たした入札は行うことができますが、配信量は入札結果によって変動してしまうということです。○最適化(入札額の調整)DSPの取引は一般的に、1000回表示あたりの広告コスト(CPM)で行われます。そのため、予測精度が悪いと期待値が低い広告を割高で購入したり、期待値を低く予測すると、広告の表示機会を失ってしまいます。一方で、キャンペーンを細分化し、それぞれを予測することで、入札のROI管理を実現しています。この優れた予測機能によって、キャンペーン内の限られた予算で最大の効果を出すための運用が可能となります。少し分かりづらいので、先ほどの例で解説します。キャンペーン全体の目標CPCは100円、予測CTRは0.1%です。仮に、条件Aの予測CTRが0.2%、条件Bの予測CTRが0.05%だったとします。その場合、それぞれの入札額は200円、50円となります。CTRが2倍であれば入札額も2倍、逆に1/2であれば1/2で入札することで、目標CPCは維持できます。予測精度が信頼できれば、条件A・Bどちらで入札しても構わないというのが最適化の基本的な考えです。これまでの運用では、予算が許す限り、期待CTRが高いところに露出する傾向がありました。DSPでは、期待CTRが低くても落札の確率が高く、配信量が十分と判断すればバランスのとれた配信が行えます。キャンペーンごとの入札額調整は自動的に行ってくれるので、運用の手間をあまり考える必要はありません。例 : 入札戦略の最適化目標CPC=100円基準 : 予測CTR=0.10%入札額(CPM)=100円条件A : 予測CTR=0.20% 入札額(CPM)=200円条件B : 予測CTR=0.05% 入札額(CPM)= 50円○自動型やハイブリット型など多くのDSPは、膨大で煩雑な作業をアルゴリズムによって「自動化」することで、入札業務や運用効率を大幅に軽減しています。加えて、より洗練された自動化を目指すソリューションや、運用者(マーケティング担当者)に向けて積極的に情報を提供する「ハイブリット型」など、各DSPの特徴が出始めています。実際の運用では、すべてのキャンペーンが計画通りに進捗するとは限りません。多くの予算を確保し、短期間で統計的判断ができるほどの充分なデータを取得できるケースばかりではないからです。少しでも早く効果を上げるためには、運用担当者のキメ細かい微調整(PDCA)が欠かせません。この担当者の初動の設定や配信設定の絞り込みなどの調整によって、パフォーマンスが大きく変わってきます。「アルゴリズム」か「人」かに関わらず、さまざまなデータを組み合わせることで、予測精度を安定的に向上させ、他社と異なる入札額を算出し、運用計画に合わせて配信の調整をしていくことが結果につながります。広告主が、主体的に「誰に配信するか」を選択できるようになった今、出発点となるセグメントとターゲティングはますます重要となってくるのです。次回は、「枠」から「人」へと象徴的に言われている「ターゲティング」について見ていきましょう。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。

リニアテクノロジーは、高入力電圧の絶縁型フライバックDC/DC コントローラ「LT3748」の軍需用MPグレードバージョン「LT3748MP」の販売を開始したと発表した。LT3748MPは-55℃～+150℃の動作温度範囲で仕様が規定され、高電圧ピン間の間隔を広げるために4本のピンを取り去ったMSOP-16パッケージで供給される。LT3748は出力電圧を1次側のフライバック信号から検出するので、帰還のためのオプトアイソレータや、3次巻線、信号トランスが不要で、絶縁型DC/DCコンバータの設計を簡素化できる。また、5V～100Vの入力電圧で動作し、外付けN チャネル・パワーMOSFETを駆動するため、車載、産業用、テレコム、データコムなどのさまざまなアプリケーションに適用可能だという。また、可変周波数電流モード制御スイッチング方式であるバウンダリモードで動作し、入力、負荷、温度の全範囲にわたり標準±5%のレギュレーションを実現。これにより、同等の連続導通モードの設計に比べて小型のトランスを使用できる。出力電圧は、2本の外付け抵抗とトランスの巻数比で容易に設定可能。IC給電用の内部低損失レギュレータ、プログラム可能なソフトスタート、低電圧ロックアウト、調整可能な電流制限、出力電圧の温度補償などを特長としており、多くのアプリケーションで既製トランスが使用できるほか、高い集積度とバウンダリモード動作により、従来難題だった絶縁電力供給に対する簡単で明快なソリューションを提供することが可能だ。なお、LT3748MPの1000個時の参考単価は9.25ドルからで、同社国内販売代理店経由で販売される。

リニアテクノロジーは3月19日、産業用IoTに向けたSmartMesh IPソフトウェア開発キット「SmartMesh IPオンチップSDK」を発売した。同製品ではARM Cortex-M3上で、ワイヤレス・センサ・アプリケーションプログラムを直接実行することが可能となる。これにより単一のプロセッサでセンサ・インタフェースやエッジ・データ解析を可能とするため、ワイヤレス・センサ・ノード全体のコスト、実装面積、消費電力の低減につながる。また、リファレンスライブラリコードとサンプルソースコードによって、短期間でアプリケーションを開発することができ、6LoWPAN準拠のSmartMesh IPメッシュ・ネットワーク・スタックによって、超低消費電力で 99.999%以上のネットワーク信頼性を提供するとしている。SDKはTC5800-IPM(システムオンチップ)とLTP5901/2-IPM(PCB モジュール)と共に提供され、SmartMesh IPネットワーク・スタックとそのアプリケーションを同時に安定して実行できるように設計されているとのこと。オンチップSDKはSmartMesh IP製品ラインの一部として現在提供中だ。

インテル セキュリティの中核を担うMcAfee,Inc.は3月11日、電力網内の従来型と最新型の重要社会インフラを保護できるテクノロジー プラットフォーム「Critical Infrastructure Protection(CIP)」を発表した。このプラットフォームは、米国エネルギー省が出資するスマートグリッド プロジェクト「ディスカバリー・アクロス・テキサス(Discovery Across Texas)」との協業を通じて開発されたもの。テキサス工科大学での導入試験なども含まれるこのプロジェクトは、Intel SecurityとWind Riverの共同プロジェクトとなる。CIPでは、そのプラットフォーム上でセキュリティ管理機能を運用アプリケーションと分離できるため、電力網の運用を確実に保護、監視、管理することが可能となる。高度で拡張性に優れるだけでなく、使いやすさとコスト効率にも優れ、また既存と最新の電力インフラ両方に有効。また、業務プロセスやアプリケーションにほぼ変更を加えることなく適用できるので多くの既存のシステムに組み込める。電力網以外の防衛、石油やガス産業、医療用アプリケーションなどの分野でも同様に効果を発揮することが期待されている。

サイオステクノロジーは2月13日、パートナー向けの「サイオステクノロジー LifeKeeper 戦略説明会 2015」を開催。2014年度の活動報告とともに、2015年度の戦略・製品説明を行った。開催にあたり、まず、サイオステクノロジーの常務執行役員岩尾昌則氏が挨拶に立ち、2014年の業績と注力分野について説明。2月2日に発表した2014年12月決算は、売上高が73億6,700万円で前年比2桁の伸び。中期計画で研究開発投資と人材投資を進めるなか、営業利益こそ落ちたもの、いくつかのプロジェクトが新規に立ち上がるなど、将来に向けて堅調な業績であるとした。発表会の趣旨である、HAソフトの「LifeKeeper」をはじめとした事業継続(BC)ソリューション事業については、「LifeKeeper Single Server Protection for Linux」と「DataKeeper」を加えた3製品で、クラウド対応を強化していくことを強調。「クラウドとどう連携して、(パートナーの)提案のなかに入れていただけるかが1つのポイントになってくる」と話した。クラウド対応は、昨年からパートナーとともに取り組んでおり、連携、評価テストを繰り返してきた。「今後は、オンプレとクラウド、両方に対応する製品を出していきたい」とした。具体的な事業戦略と製品戦略、チャネル戦略は、BC事業企画部 部長 御舩洋氏、同部の五十嵐久理氏と大徳貴子氏が説明した。○「顔の見える化」を推進事業戦略については、御舩氏が、2014年の振り返りとして「No.1 HAクラスターソフトベンダーへ」というビジョンのもと、クラウド/大規模仮想化への最適化、運用負荷の軽減/運用の自動化、高速ストレージ連携/レプリケーション性能向上を進めてきたことを紹介した。「昨年は、2014年からの3カ年計画の初年度で、投資のスタートをテーマに、開発拠点の米国から日本への変更、2月に米国でリリースした新製品SIOS iQのように、R&Dへの積極投資を行いました。体制としても、サポートの強化、専任営業の採用を行って、サービスレベル向上、ユースケースの提供などに取り組みました。2015年からは、これを引き継ぎ、さらに発展させていきます」(御舩氏)2015年のテーマは「事業基盤の強化」。具体的には、事業部制を採用したうえで、品質部門の新設、次期新製品の開発に取り組む。新製品としては、第三四半期にはV9をリリース予定という。御舩氏は、事業基盤の強化にあたって、克服すべき課題を3つ挙げた。1つは、「特定の業種に偏った実績」であること。販売チャネルの開拓と拡大し、製品ベンダーとして情報を幅広く提供することで、サイオスという会社と製品、社員がよく見えるようにする「顔の見える化」に取り組んでいくという。2つめは、「成熟しつつあるテクノロジー」であること。HA機能やLifeKeeper自体はオンプレミス環境で成熟したテクノロジーだが、それに満足するのではなく、製品力をよりいっそう強化し、成長市場にフォーカスした機能開発に取り組んでいく。3つめは、「オンプレ市場の成長鈍化」。オンプレだけでなく、クラウド環境と組み合わせて利用できる「クラウドイネーブルド」な製品として展開していく。具体的には、認定環境を20社にまで拡大すること、サブスクリプション化し初期コストを低く利用できるようにすることなどに取り組んでいく。こうした取り組みの一例として、日本マイクロソフトとの協業を挙げた。LifeKeeperをLinux市場にとどまらずWindows環境向けに拡大してくこと、また、Azureといったクラウド環境でも展開していく。また、2016年は、これをうけて「事業の拡大」をテーマに、No.1 HAベンダーを目指して、新製品のリリースに取り組んでいくとした。○マルチクラウド対応、Windows対応強化続いて、製品戦略について、五十嵐氏が説明した。2014年の振り返りとしては、各クラウドで動作検証を実施し、現在、「Amazon EC2」「FUJITSU Cloud IaaS Trusted Public S5」「Nifty Cloud」「U-Cloud」「NTTコミュニケーションズ ビズホスティング」「Microsoft Azure」が認定クラウドになったことを説明。特に、EC2上では、東京とシンガポールのデータセンターといったように、クロスリージョンのフェイルオーバーに対応し、大規模災害への万全な対策を提供できるようになったとした。また、Azure上では、Windows Server FailOver ClusteringとDataKeeper Cluster Editionを組み合わせたHAソリューションの提供も開始した。ストレージ分野では、HP StoreVirtual Scale Out Storageや、Lenovo Enterprise Solutionsとの協業による、高速ストレージ連携、レプリケーションの性能向上がある。五十嵐氏は「クラウドや大規模仮想化環境、ストレージなどは、今後の大きく成長する分野として期待している」と見通しを語った。2015年の製品戦略としては、4つの強化策を挙げた。1つは、「爆発的に増殖する仮想環境への最適化」。具体的には、運用負荷の増加に対応するソリューション、すばやく確実なデプロイメントを実現するソリューションを提供していく。オンプレで作った環境をクラウドにひとつひとつ展開するといった方法ではなく、「クローンを作ってクラウドにばら撒く」(五十嵐氏)ような、デプロイメントを実現していくという。2つめは「マルチクラウドへの対応」。認定クラウド20社を目指すとともに、コストパフォーマンスにすぐれたDR環境をハイブリット環境として提案していく。また、各クラウドのコンセプトに即した柔軟な提供モデルを開発していく。3つめは、「NoLinux (Not only Linux)」。Azure環境やWindows Server 10といった新しいプラットフォームに対応し、Linuxだけにとどまらないソリューションの提供を行う。4つめは「徹底した品質向上」。品質保証部を交えた新たなフレームづくりを進める。ロードマップとしては、3月にV8.4、6月に8.4.1をリリースし、第3四半期にいよいよ、9.0.0が登場する見込み。特徴としては、Cloning機能、Clouster設定比較、パッケージングの見直し、価格体系の一部見直し、ダウンロード販売、クラウド対応機器エンハンスメントなどがある。第4四半期には、バグフィックス版の9.0.1をリリース予定。一方、Windows版は、4月に8.2.1、第2～3四半期に8.3をリリース予定。8.3では、Windows Server 10サポート、DataKeeperのGUI拡張などが施される予定になっている。○新たにクラウドインテグレーションパートナーを追加チャネル戦略は大徳氏が説明した。まず、2014年の振り返りとして、アマゾンデータサービスジャパン、富士通、日本ヒューレッドパッカード、レノボエンタープライズソリューションズとの共同検証や事例発表、共同セミナーなどを行ったことを紹介。また、クラウドパートナーとして、NTTコミュニケーションズ、富士通、ニフティ、ユニアデックスが加入し、共同検証を行ったことを紹介した。「2015年もクラウドパートナー様との連携を促進しています。クラウドインテグレーションパートナーというカテゴリも新設。今後も、セールス支援、テクニカル支援、マーケティング支援といった3つの角度から、パートナー様のビジネスをご支援します。また、Webサイト、技術ブログ、Facebookを使ってさまざまな情報を提供していきます」(大徳氏)パートナーカテゴリは現在、ディストリビューション、SI&サポート、SI、ハードウェア、ソフトウェア、クラウド、アソシエイトの7カテゴリで計123社。ここにクラウドインテグレーションが加わることになる。その後、2015年度のパートナーアワードが発表された。販売本数により、シルバー、ゴールド、プラチナに分かれている。シルバーは、SRA OSS, Inc.日本支社、SCSK、ディ・アイ・ティの3社、ゴールドはNTTデータ先端技術、日本HP、CTCSPの3社、プラチナは、富士通、横河レンタ・リース、日立ソリューションズ、沖電気工業の4社となった。

ソフトバンク・テクノロジーは1日より、本社オフィスにおいて、感情認識パーソナルロボット「Pepper」を用いた次世代受付システムの検証を開始している。同社の子会社M-SOLUTIONS(M-SOL)が新開発したロボアプリによって「Pepper」が来場者を出迎える。M-SOLは、iPad対応受付システム「Smart at reception」と「Pepper」をシステム連動させるためのロボアプリを開発。来場者は、事前に送付されているQRコードを、来場時iPadにかざすことで「Pepper」が来場者の名前を呼び、ユーモラスな振付けとともに出迎える。同ロボアプリは、「Pepper」発売時に「Smart at reception」のオプションサービスとして、法人向けに提供する予定だという。またM-SOLは、今回の検証によってロボアプリをブラッシュアップさせ、「SFではない時代の到来」を目指した付加価値の高いサービスの開発を推進していくとしている。さらに、「Pepper」の発売に先駆け、導入・活用支援などのコンサルティングサービスも提供していく予定。

ソフトバンク・テクノロジーは、本社オフィスにおいて、子会社であるM-SOLUTIONSの開発したロボアプリによる次世代受付システムの検証を、2月1日より開始したと発表した。M-SOLは、ソフトバンクロボティクスならびにアルデバランが開発した、感情認識パーソナルロボット「Pepper(ペッパー)」を用いて、M-SOLの提供するiPad対応受付システム「Smart at reception」とシステム連動させるためのロボアプリを開発。この受付システムでは、顧客は事前に送付したQRコードを来客時にiPadにかざすことで、「Pepper」が訪問者の名前を呼び、ユーモラスな振り付けとともに出迎えてくれるというもの。開発したロボアプリは「Pepper」の発売時には、「Smart at reception」のオプションサービスとして法人向けに提供開始する予定。M-SOLは今回の検証によりロボアプリをブラッシュアップさせ、近い将来、ロボットが顧客を出迎えてくれる"SFではない時代の到来"に向け、付加価値の高いサービスの開発を推進。また、今後「Pepper」の販売に先駆けて、導入・活用支援などのコンサルティングサービスも提供していく。

本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、分かりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。前回は、インターネット広告の歴史とアドネットワークの登場までを振り返りました。今回は、アドエクスチェンジからDSP/SSP(RTB)までを一気に見ていきましょう。○オープン市場へのきっかけ(アドエクスチェンジ)「アドエクスチェンジ」は、アドネットワークの需給調整を行う取引所として登場したとお話しましたね。アドエクスチェンジの出現により、アドネットワーク事業者は、想定より広告受注数が少なく余った広告枠を、アドエクスチェンジを通じて転売することが可能となりました。逆に、想定より受注数が多い場合には、アドエクスチェンジを通じて補完することができ、在庫リスクの分散も実現しました。しかし、次第にアドエクスチェンジを通じて、広告主が直接広告枠を買い付けたり、媒体社が直接販売したりするケースが出てきます。これにより、これまでの「アドネットワーク事業者がそれぞれ優先的に媒体社(広告枠)を持つ」という強みが薄まっていきます。一方で、広告主は複数のアドネットワークに容易につながることができ、膨大な広告枠に配信できる機会が増えました。その結果、配信先や在庫量に縛られず、膨大な広告枠から費用対効果の高い配信機会をいかに見つけ出すかという「最適化技術」が重要になってきます。すなわち、アドエクスチェンジをきっかけに、広告主と媒体社がオープンに取引可能となった現在のRTB(*1)の登場につながっている、と言えます。○インターネット広告の大変革 ＝RTB市場の発展RTBは、欧米にて2009年頃から、日本では2011年頃から一気に普及した最新テクノロジーです。これまでのインターネット広告は、1カ月単位で広告枠を売買することが主流でしたが、このテクノロジーにより、広告主と媒体社は「インプレッション(クリック)」ごとに「オークション形式」で、「オープンな取引」を行うことが可能となりました。DSP/SSP(*2/3)とは、RTBの仕組みを利用して広告を配信するためのプラットフォームです。広告主は、DSPを通じて「必要なとき」に「適切な金額」で「希望の配信量」を買い付ける(オークションする)ことができます。また、媒体社はSSPを通じて、オークションで最も高値を付けた広告を配信するため、インプレッション単位で収益性の高い配信が可能となり、広告収益の最大化が期待できます。(*1)RTB(Real Time Bidding)広告枠を1インプレッション毎にリアルタイムなオークション形式で入札できる(*2)DSP(Demand Side Platform)広告主(広告出稿者)が利用する広告配信の最適化プラットフォーム(*3)SSP(Supply Side Platform)媒体社(広告枠)が利用する広告配信の最適化プラットフォーム広告主は、独自の予測に基づいた判断により、広告を表示(購入)することが可能となります。このように、1インプレッション単位で「評価」と「購入」が連動することで、ターゲティング機能が大きく進歩しました。DSP配信の特徴として「枠から人へ」と表現される所以です。こうして、WebサイトのPVから予測される広告在庫の管理や、CPC・期待効果・時間帯・カテゴリなどの配信ルールに従った自動最適化、膨大な配信データの分析、分析結果に基づいたターゲティングなど、アドテクノロジーの基盤が大きく成長しました。次回は、RTBの根幹を担うオークション分野を復習しながら「入札」機能の特徴についてふれていきます。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。

MAT実行委員会は、東京都内を舞台にしたテクノロジーアートのイベント「MEDIA AMBITION TOKYO 2015」を開催する。会期は2月11日～15日。会場は六本木、青山、お台場、飯田橋、渋谷の各所。「MEDIA AMBITION TOKYO 2015」は、都市を舞台にしたテクノロジーやアートが共生共栄する日本の次世代を世界に向けて発信すべく、ジャンルにとらわれないクリエイターやアーティスト、内外の企業・デベロッパー・アートバイヤーらが都内各所を舞台に、最先端のアートや映像、 音楽、 パフォーマンスを展開するイベントだ。過去2回の開催で約12万人を動員し、第3回目となる今年は開催エリアが六本木、青山、お台場、飯田橋、渋谷に拡大された。「六本木会場」は以下の3カ所でアートやパフォーマンスが予定されている。六本木ヒルズ 展望台チケットカウンター(森タワー3階)では、デザインと現代美術の新たな融合の方向へ向かう共同オープンラボプロジェクト 『MAT Lab.』(アーティスト:WOW×SANDWICH)を展開。日程は2月11日～15日。入場無料。また、東京ミッドタウン ダイナースクラブ アイスリンク(芝生広場)では、2人で滑ったスケートリンクの軌跡がスクリーンの映像に描き出される体験型メディアアート『Skate Drawing』(アーティスト:Rhizomatiks)が上映される。日程は2月11日～14日 17:00～22:00(受付は21:00まで)。入場料は大人1,500円、中学生以下1,000円。さらに、IMA CONCEPT STORE IMA Galleryでは、AR技術を用いた全く新しい表現のプラットフォームとしての写真体験『IMA ARART Exhibition』 (アーティスト:amana×Matilde)を実施。日程は2月11日～22日 11:00～22:00。入場無料。また、以下の2ヶ所では『MAT 2015 トークセッション』が予定されている。IMA CONCEPT STOREでは2月11日 15:00から、team Lab 猪子寿之 × Rhizomatiks 齋藤精一 × JTQ 谷川じゅんじによる『VISION 2021 ちょっと未来のぼくらの話』が、同日19:00からは本城直季 × マチルダ白鳥啓 × WIRED日本版 編集長 若林恵 × IMA太田睦子による『テクノロジーはいかに「写真」を拡張するか？』が行われるほか、2月15日には、ANTIVJ Oliver Ratsi × WIRED日本版 編集長 若林恵による『ヴィジュアルアートはジャンルではない- オリヴィエ・ラツィとANTIVJの仕事 -』の予定が組まれている。入場料はそれぞれ、一般1,500円、雑誌「IMA」定期購読会員1,200円で、チケットはIMA CONCEPT STOREサイトから購入できる。このほか、2月13日 19:00からは六本木ヒルズ 展望台チケットカウンター(森タワー3階)において、WOW 於保浩介 × SANDWICH 名和晃平 × JTQ谷川じゅんじが出演するトークセッション『デザイン×現代美術 ｰ クロスオーバーの可能性 ｰ』が開催される。こちらは、メールによる応募者の中から抽選で30名が招待されるとのことだ。一方、「青山会場」となるインターセクト バイ レクサス 東京 1F GARAGEでは、1,220mm＝LEXUS LFAの高さの中で体験するビジュアル＆サウンドインスタレーション『1,220』(アーティスト:Rhizomatiks)を展開。日程は2月11日～20日 11:00～22:00。入場無料。「お台場会場」となる日本科学未来館では、"プログラムによってリアルタイムで描かれ続けている花は、誕生と死滅を、永遠と繰り返し続ける"をテーマにした『増殖する生命 - Gold』(アーティスト:teamLab)を展示。場所はチームラボ 踊る!アート展と、学ぶ!未来の遊園地内。日程は2月11日～3月1日 10:00～17:00(入館は16:30まで)。入場料は大人1,800円、中人1,200円、中人(土曜)1,100円、小人900円。さらに、チームラボ 踊る!アート展と、学ぶ!未来の遊園地 エントランス前(シンボルゾーン)では、さまざまなエフェクトで写真が撮れるFacebook連動型のデジタルサイネージがMATオリジナルフレーム仕様で登場する『チームラボカメラ』(アーティスト:teamLab)を体験できる。日程は『増殖する生命 - Gold』と同様、2月11日～3月1日 10:00～17:00(入館は16:30まで)。入場無料。「飯田橋会場」のアンスティチュ・フランセ東京では、先端映像表現とデジタルカルチャーのフェスティバル 『DIGITAL CHOC 2015』(第4回デジタル・ショック)が開催される。日程は2月13日～3月22日(祝日休館)の11:00～19:00(日曜日は18:00まで)。入場無料。「渋谷会場」となるアツコバルー arts drinks talkでは、日常的な都市風景の知覚に揺さぶる写真展『東京乱建築』(アーティスト:オリヴィエ・ラツィ)を開催。日程は2月28日～3月29日(毎週火曜日と3月27日は休み)の14:00～21:00(水～土)/11:00～18:00(日・月)。入場料は500円(ドリンク付き)。また、同じく渋谷のSuper Deluxeでは、フランス人エレクトロニック・デュオと日本人スターミュージシャンによる恍惚の夜 デジタル・ショック＆レッドブル・ミュージック・アカデミー共同イベント『Arigato Tokyo, Bonjour Paris Egyptologyセレクション』が開催される。出演は、Egyptology＋千住宗臣＋中原昌也(Hair Stylistics)、AOKI Takamasa、Crystal、オオルタイチ＋VJ SphinkS。日程は2月14日 19:30～(開場は19:00)。入場料はドリンク別で一般2,300円、学生1,800円(要学生証)となっている。

最先端のテクノロジーカルチャーが集結した「MEDIA AMBITION TOKYO 2015」が、2月11日から15日まで開催される。今年で3回目となる展示会では、AR技術や3Dプリントなどの最先端の技術を取り込んだアートや映像作品の数々を展示。昨年の六本木、青山に加え、新たにお台場、飯田橋、渋谷でも展示が行われる。中でも注目なのが、「ライゾマティクス（Rhizomatiks）」や「チームラボ（teamLab）」といったデジタルアーティストの作品だ。ライゾマティクスは青山のインターセレクトバイレクサスで、スーパーカー「LEXUS LFA」を用いたビジュアル＆サウンドインスタレーション「1,220」を展示。更に、六本木の東京ミッドタウンにオープンするアイススケート場で、リンクを滑った軌跡をスクリーンに映し出す体験型のメディアアート「Skate Drawing」を公開する。一方、お台場の日本科学未来館で昨年11月より開催しているチームラボの企画展「チームラボ踊る！アート展と、学ぶ！未来の遊園地」では、二つの作品を新たに出展。プログラムによってリアルタイムで描かれ続ける花「増殖する生命 － Gold」と、Facebookと連携してオリジナルフレームや様々なエフェクトを使った写真が撮れる「チームラボカメラ」が登場する。また、飯田橋のアンスティチュ・フランセ東京では、映像表現の先端技術とデジタルカルチャーを用いた作品が集結する「デジタル・ショック 2015」を開催。渋谷のアツコバルーでは、オリヴィエ・ラツィの写真展「東京乱建築」が行われる。六本木のIMA CONCEPT STOREでは、AR技術を用いた写真展に加え、参加アーティストやゲストによるトークセッションが催される予定だ。その他にもイベント期間中には都内6ヶ所の会場で、様々な展示やコラボセッションなどが行われる。開催期間は作品によって異なり、一部の閲覧には入場料が必要だ。

本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、わかりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。まずは、今回と次回の2回に分けて、アドテクノロジーの歴史を簡単に振り返ります。○インターネット広告は、どう生まれ、変化していったのか昨今のインターネット広告は、広告費全体に大きなシェアを占めています。電通が発表した「2013年日本の広告費」によると、インターネット広告費は媒体構成比の15.7%となります。なぜ、このようにインターネット広告市場が拡大しているのか、疑問に思う人も多いのではないでしょうか。拡大の背景には、インターネットユーザーの利用変遷と、アドテクノロジーの進化が密接に関係しています。以前のインターネット広告といえば、「純広告」と呼ばれるWebサイト内の特定位置に設けられた広告枠に、一定期間分の広告費を支払い掲載する手法が主流でした。純広告は、まず、1カ月当たりの掲載費はいくらかという期間保証型の課金形態から始まります。その後、ブロードバンドや定額制料金などによりインターネットサービスが爆発的に普及すると、インターネット・メディア(メディア)も相次いで立ち上がり、純広告の課金形態も期間保証型だけでなく、インプレッション課金(CPM)やクリック課金(CPC)などが浸透していきました。そして、インターネット広告市場を大きく伸長させる要因の一つとなった「検索連動型広告」が台頭します。ユーザーの検索結果画面に対し関連性の高い広告を表示するこの手法は、ユーザーの入力した検索内容と、広告の関連性を品質スコア化しマッチングさせる技術や、CPC課金をオークション形式で複数者が同時に入札できる技術、これら要素の総合評価で表示順位を決める技術などを採用。検索結果の品質を維持しつつ効率的な広告手法として確立されていきました。一方、Webサイト内の広告枠に画像を表示する「ディスプレイ広告」は、インターネットの普及によりメディア事業へ進出する企業の増加や、ユーザー自身がコンテンツを生成する、いわばソーシャルメディアの先駆けとなるCGM(Consumer Generated Media)サービスの台頭などに影響を受け、変化していきます。そして、これらのメディアでは、「ユーザーは無料で利用でき広告主は掲載費を払う」という広告モデルを前提としていたため、多くの訪問ユーザーを持つ一部のメディアを除き、多くの小規模メディアでは、営業リソースが少なく充分なマネタイズが難しくなっていました。このような状況の中で、小規模メディアの広告枠をパッケージ化し広告配信を管理・販売するサービスとなる「アドネットワーク」が登場しました。○アドネットワークとアドエクスチェンジ「アドネットワーク」とは、ひとつの事業者が複数のWebサイトやページを広告配信対象としてネットワーク化し、広告の受注を一括して請け負うサービスです。メディアは、提供可能な広告枠にjavaScriptを埋め込んでおくだけで、アドネットワーク事業者から決められた条件にてさまざまな広告主のバナー広告が配信されます。また、「ターゲティング機能」を持ったアドネットワークが登場し、メディア価値だけでない視点での配信も可能となりました。こうして、アドネットワークは小規模メディアのマネタイズをサポートすると同時に、効率的に広告枠を買い付けたい広告主の調整役を担っていきました。しかし、複数のアドネットワーク事業者が存在することで、例えば、「アドネットワークa」では広告枠が余っているが、「アドネットワークb」では広告枠が足りていないという需給のバランスが崩れるといった課題も発生してきます。そこで登場したのが、アドネットワークの需給の調整を行う取引所としての「アドエクスチェンジ」です。第2回は、このアドエクスチェンジのほか、RTB(リアル・タイム・ビッティング)市場の発展についてふれていきます。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。

全米家電協会(以下、CEA)は1月28日、コンシューマエレクトロニクス関連の新製品および最新テクノロジーの展示会「CES Unveiled Tokyo」の詳細を発表した。同イベントは東京都・港区にあるグランドハイアット東京にて、2月18日13時から開催される。CES Unveiled Tokyoは、米ラスベガスで1月6日から9日まで(現地時間)開催された「2015 International CES」に引き続いて開催されるイベント。CES Unveiled Tokyoは今回が第1回目の開催で、同じく第1回目の開催となる「2015 International CES Asia」への架け橋に位置付けられるイベントだ。2015 International CES Asiaは中国・上海で5月25日から27日まで開かれる。CES Unveiled Tokyoでは、地域と世界の市場調査結果やCESでのニュース、製品動向などの発表もある。アジア市場における革新をキーワードに、確立されたブランドを持つ企業だけでなく、新進のスタートアップ企業も出展予定だ。その他企業からの出展申し込みもメールにて受け付けている。詳細は公式Webページを参照のこと。

東京エレクトロン デバイス(TED)は1月6日、韓国TAEJIN Technology(泰進テクノロジー)と販売代理店契約を締結し、泰進テクノロジー製の高品質かつ長期安定供給が可能なパワマネージメントIC(PMIC)の取り扱いを開始したと発表した。泰進テクノロジーは2000年5月設立のファブレスの電源IC専業ベンダで、中国や韓国の大手家電メーカーのテレビやセットトップボックス向けに製品を長年、安定的に供給してきた実績などを有している。今回の提携によりTEDが取り扱う製品群としては、同社のWebサイトではDC/DCコンバータやリニアレギュレータ(LDO)といったパワーマネージメントIC、汎用オペアンプ、コンパレータなどが記載されているが、今後は既存のLDO・DC/DCコンバータのラインアップの充実に加え、泰進テクノロジーがAC/DCコンバータの開発を進めていることから、一次側・二次側両方の幅広い電源ICの提案が可能になる予定だとしている。TEDでは、泰進テクノロジーについて、韓国産業通商資源部から「技術革新企業」としての認定を受けており、韓国の設計開発拠点では政府所有の設備の使用が可能なため、開発投資額を通常に比べて抑えることで、高品質ながら高コストパフォーマンスの製品供給を実現しているとしており、すでに日本市場でも、大手電機メーカーのカーエンターテインメントへ採用されるなど、民生・インダストリアル・車載などの分野での実績を伸ばしているとしており、今回の提携を機に泰進テクノロジーの幅広い製品群を、TEDが長年培ってきた電源製品の知識とサポート力を組み合わせて提供していくことで、顧客の製品開発期間の短縮ならびに低コスト化に貢献していきたいとしている。

レアル・マドリードCFとマイクロソフトは11月18日、テクノロジを通じてクラブのデジタル変革を推進する合意を行った。この合意では、マイクロソフトがレアル・マドリードの戦略的テクノロジパートナーとなり、PCやタブレット、スマートフォン、ウェアラブル端末といった多様なデバイスからアクセスできるデジタルサービスを提供する。両者の連携では、初めに「マドリディスタ」がチームの情報をフォローし、クラブに対する情熱を友人とシェアできる方法を備えたデジタルプラットフォームを構築する。レアル・マドリードのサポーターは、どこにいても、コンテンツ、限定デジタルサービスなどにアクセスできるようになる。さらに、オンラインサービスでは充実した試合観戦のエクスペリエンスを提供。たとえば、クラブのサポーターは各ゲームの前後、あるいは、試合中にスタジアムにバーチャルにアクセスし、見たいコンテンツを選択できる。ほかにも、チームの成績向上や効率性強化を目指して、選手やコーチ向けの主要ツールとしてマイクロソフトのサービスとSurface Pro 3などのデバイスが提供される。

マイクロアドとベクトルの合弁会社となるニューステクノロジーは11月13日、広告主のオンライン動画を一人ひとりのユーザーの興味・関心に合わせて配信し、視聴・拡散を促進するサービス「BLADE PR for Video」の提供を開始した。同サービスは、広告主のオンライン動画をWebメディアにニュース記事として掲載させるとともに、ニューステクノロジーが提供する広告配信プラットフォーム「BLADE PR」を通じて各ニュースメディアなどに設置されているバナー広告枠にも動画を掲載することで、視聴および拡散を促進するもの。これにより、「BLADE PR」のオーディエンスターゲティング技術を駆使した、一人ひとりのユーザーの興味・関心に合わせた動画配信が実現し、適切なターゲットに広告主の動画視聴を促すことが可能となる。また、YouTubeの動画をそのままバナー広告枠に配信することも可能で、視聴回数はYouTubeの再生回数にも反映される。

日本トラストテクノロジーは30日、薄型ワイヤレスキーボードとカバーが一体化したiPad mini専用品「iPad mini用カバー&キーボード Bookey smart」を発表した。同社販売サイト「JTTオンライン」限定で30日より販売開始する。価格は税込3,980円。厚さ4.3mmという薄さが特徴のキーボードカバー。カバー部を三角に折りたたむとスタンドとしても利用できる。音量調節や再生、巻き戻し、言語切替、ロックなどの特殊キーを備える。充電インタフェースはUSB。キー配列は英語59キー。キーピッチは約15mm、キー間隔は約3mm、キーストロークは約1mm。本体サイズはW206×D4.3×H289mm、重量は約160g。カラーはブラックとホワイトの2色。

米IBMとスペインの石油ガス会社であるRepsolは10月31日(現地時間)、コグニティブ・テクノロジーの利用について世界初の共同研究を行うと発表した。両社は、特に油層採掘の最適化と油田の新規獲得におけるRepsolの戦略的意思決定の強化を目的とした、2つのコグニティブ・アプリケーションのプロトタイプを共同で開発していくこととなる。例えば、エンジニアが新規獲得する油田について検討する場合、大量の論文や報告に加えて、地震探査データや油層、設備、採掘などのモデルの確認を行う必要がある。コグニティブ・テクノロジーは、何十万もの論文やレポートを分析して即座に支援を提供し、そのデータをすぐに優先順位付けして特定の決定につなげることができる。これによって、最善の決定を行う上でより円滑に概念モデルや地質学的モデルを構築し、潜在的なリスクや不確実性を明らかにし、トレードオフを可視化して、仮説を探ることができるようになるという。両社が開発を目指す2つのプロトタイプ・アプリケーションでは、コグニティブ・コンピューティング機能を利用して、Repsolが将来の油田獲得におけるリスクや不確実性を低減できるよう支援するとともに、既存の油田の産出量を最大化できるようにすることを目指していく。IBMは「どちらも、Repsolをはじめとするすべての石油・ガス企業のグローバルな事業展開において、効率と有効性に大きな影響を及ぼすことが考えられる」とコメントしている。

ソフトバンク・テクノロジー(SBT)は10月27日、レコメンデーションサービス「デクワス」を提供するサイジニアとの業務提携を発表した。サイジニアは、複雑ネットワークの理論をベースに、共通の趣味・嗜好を持つユーザ情報を結びつけることで、最適なレコメンデーション広告を配信するレコメンデーションエンジン「デクワス」を展開する。SBTによると、近年、ユーザーが購買行動に至るまでの経路(チャネル)が実際の店舗やECサイト、SNSなど多様化しており、あらゆるチャネルを連携させて顧客にアプローチする「オムニチャネル」型マーケティング支援サービスへのニーズが高まっているという。両社は今回の業務提携により、技術とノウハウを融合させ、オムニチャネルから得たユーザデータの統合的管理・分析が可能なデータマネジメントプラットフォーム(DMP)を構築し、広告から販売促進まで横断的に連動させたマーケティング支援サービスの提供を目指す。

ラティス・テクノロジーは10月22日、大容量データに対する描画性能を向上したDMU(デジタルモックアップ)製品「XVL Studio」の最新版 Ver.13.1をリリースすると発表した。新バージョンでは、軽量3DフォーマットXVLの最新形式U-XVL Ver.11に対応し、グラフィックボードのnVIDIA Quadro2000搭載端末であれば最大で約5倍、Intel HD Graphics 2000以降の搭載端末であれば最大で約4倍の描画速度を実現した。これにより、巨大な3Dデータを利用した設計のデザインレビューや、組み付け工程の検証といった作業性を格段に向上させることができるという。同社は今後、最新のU-XVL Ver.11にXVL製品群を順次対応させ、さらなる機能と性能向上を実現していくとしている。

日本オラクルはこのほど、Javaテクノロジーの最新動向に関する説明会を開催した。Javaの各エディションの現状や将来のほか、今年9月28日に米国サンフランシスコで開催された「JavaOne San Francisco 2014」で行われた発表なども紹介された。Fusion Middleware事業統括 ビジネス推進本部 製品戦略部 シニアマネージャー の伊藤敬氏は、19回目を迎えたJavaOne San Francisco 2014について、「参加者は9000人、参加国は100に上り、盛況だった」と説明した。Javaは現在も継続的に進化しているとしたうえで、ハイライトとして、この1年で86のJavaコミュニティが設立されたこと、Javaの仕様を策定する参加型プロセス「Java Community Process」が15周年を向かえたことを挙げた。Javaの技術的な説明は、Fusion Middleware事業統括 ビジネス推進本部 製品戦略部 シニアJava エバンジェリスト 寺田佳央氏が行った。ここでは、Java SE 8について紹介したい。今年3月にリリースされた「Java SE 8」は関連書籍がすでに80冊以上出版されており、「大きな仕様変更が行われたこともあるが、Java SE 7よりも注目度が高まっている」と寺田氏は述べた。Java SE 8の特徴としては、表記法として追加された「Lambda(ラムダ式)」が挙げられた。ゴールドマン・サックスがLambdaを自社製コレクション・フレームワークのUnitテスト・コードに採用したことで、テスト・コードを10.5万行から9万行に削減したという。加えて、Fork/Joinの改良、高速なAtomic変数や並列処理ライブラリの導入といったパフォーマンスの改良が行われており、テストでは、JDK 8はJDK 7u40に比べて、40％のパフォーマンスの改善が見られたそうだ。Java SE 9については、Project Jigsawと呼ばれるJavaをモジュール化する機能「Modular Source Code」のほか、「HTTP 2 Client」「Light-Weight JSON API 」「クラウドに最適化したJava VM」「Java SEAdvanced用の拡張機能」などの新機能が予定されているという。Java SE 9で予定されている新機能は日に日に増えており、OpenJDKのWebサイトで確認することができる。Javaoneでは、Java SE 9以降に向けたプロジェクトとして、「Project Panama」と「Project Valhalla」が紹介されたそうだ。Project PanamaはJVMとネイティブライブラリ間の相互接続を可能にする機能で、JNIの次に当たる仕様を目指している。Project Valhallaは、JavaのクラスにValue型を定義することを可能にするという。

ソフトバンク・テクノロジーは10月10日、マイクロソフトソリューション拡充の一環として、Active Directoryに対するセキュリティ診断サービスを提供開始すると発表した。同サービスでは、Active Directoryサーバおよび環境に対し、同社のセキュリティ専任エンジニアがネットワーク経由とサーバの設定情報の両面から問題点の検出を行い、対策を提示する。従来の脆弱性診断で対応が難しかった「攻撃者視点」での診断により、実際に侵入されてしまった後の影響範囲や、発生が想定される事態について、より詳細に可視化が可能になる。具体的には、「ポリシーに対する設定を確認」「推測されやすいパスワードが設定されたアカウントを検出」「ネットワーク上に顕在化する問題点の検出」「OSやソフトウェアの欠陥、弱点を攻撃」を実施する。同サービスの内容や回数はカスタマイズ可能で、例えば、スポット対応1回、1ドメインコントローラ、100ユーザーまでの診断の場合、98万円からとなる。

ガートナーはこのほど、2014年版「先進テクノロジのハイプ・サイクル」を発表し、その中で、デジタル・ビジネスに向けた動きが今後の中心的なテーマになるとの見解を示した。同社のハイプ・サイクルは2,000を超える技術を119の分野にグループ化し、その成熟度、ビジネスへの貢献度、今後の方向性に関する分析情報を、企業の戦略／プランニング担当者に提供するもの。今回で20周年を向かえた。今年は、デジタル・ワークプレース、コネクテッド・ホーム、エンタプライズ・モバイル・セキュリティ、3Dプリンティング、スマート・マシンなどのハイプ・サイクルが加わった。デジタル・ビジネスに向けたガートナーのロードマップでは、以下のように、発展するビジネス時代のモデルが6つのステージに分けて定義されている。企業はこれらによって自社の現在の位置を把握して、未来に眼を向けることができる。ステージ1: アナログステージ2: Webステージ3: E-Businessステージ4: デジタル・マーケティングステージ5: デジタル・ビジネスステージ6: オートノマス (自律型)先進テクノロジのハイプ・サイクルでは、最新技術に焦点を当てているため、含まれる技術の多くは、後半の3つのステージに属するものとなる。デジタル・マーケティングのステージでは、「力の結節」(モバイル、ソーシャル、クラウド、インフォメーションの強固な結び付き) が重要になるという。このステージに属す技術としては、以下がある。ソフトウェア定義、立体ホログラフィック・ディスプレイ、ニューロ・ビジネス、データ・サイエンス、プリスクリプティブ分析、複合イベント処理、ゲーミフィケーション、拡張現実、クラウド・コンピューティング、NFC、仮想世界、ジェスチャ・コントロール、インメモリ分析、アクティビティ・ストリーム、音声認識デジタル・ビジネスは、力の結節後に到来する最初のステージで、人、企業、モノの統合に焦点が当てられる。このステージでは、モノのインターネットならびに、物理的世界と仮想世界の境界があいまいになるという考え方が強力なコンセプトとなる。デジタル・ビジネスに属する技術としては、以下がある。生体音センサ、デジタル・セキュリティ、スマート・ワークスペース、コネクテッド・ホーム、3Dバイオプリンティング・システム、アフェクティブ・コンピューティング、音声翻訳、モノのインターネット、暗号通貨、ウェアラブル・ユーザー・インタフェース、コンシューマー3Dプリンティング、マシン対マシン・コミュニケーション・サービス、モバイル・ヘルス・モニタリング、企業向け3Dプリンティング、3Dスキャナ、コンシューマー・テレマティクスオートノマスは力の結節後の最後のステージで、ここでは、企業は人間と同様 (ヒューマンライク) な能力または完全に人間に代わる能力を提供するテクノロジを利用することが可能になる。このステージに属す技術としては、以下がある。仮想パーソナル・アシスタント、ヒューマン・オーグメンテーション、ブレイン・コンピュータ・インタフェース、量子コンピューティング、スマート・ロボット、バイオチップ、スマート・アドバイザ、自律走行車、自然言語による質疑応答システム

日本トラストテクノロジーは、モバイルバッテリーとAC充電器が1つになった「MyBattery 2in1(マイバッテリー・ツーインワン)」を発売した。価格はオープンとなっており、推定市場価格は4,000円前後(税別)。スマートフォンを充電できるUSB-AC充電器と、モバイルバッテリーが一体化した製品。バッテリー部分とUSB-ACコンセント部分は分離可能で、それぞれを使って別々の機器を同時に充電することもできる。バッテリー容量は3,000mAhで、標準的なスマートフォンを1回充電可能だ。入力、出力ともにUSB 5V 1.0A、充電の所要時間は約4～5時間、サイズはバッテリー部分が約30×30×74mm、USB-AC充電器が約30×30×33mm、重量はバッテリー部分が約84g、USB-AC充電器が約28gとなっている。

日本トラストテクノロジーは2日、ウネウネと動くイモムシ型のRC「ラジ・昆虫シリーズ イモラジ RC」の販売を開始した。緑のキアゲハ、茶色のヨトウガ、黄色のスズメガの3種類をラインアップ。税込価格は1台で1,780円、2台セットで2,980円。本体は全長11.5cmと、子供の手のひらに載るサイズ感が微妙にリアル。動きはイモムシが体を収縮させて移動する蠕動(ぜんどう)運動を表現しており、旋回など小回りがきいた動きも可能。リモコンは葉っぱを模した緑色で、最大3台まで同時に操作できる。リモコンのバンドをA・B・Cから選んでイモムシの電源を入れることで、イモムシを別々に操作可能。右旋回と前進のほか、自動操縦にも対応する。キアゲハとスズメガはスリムで軽快に動くが、まんまるの目玉が付いたヨトウガはちょっとずんぐりして走るのが遅いなど、見た目だけでない個性を持つ。サイズと重量はキアゲハとスズメガが同じで、全長11.5×横幅3.1×厚み2.1cmで約27g。ヨトウガは全長10.8×横幅3.1×厚み2.1cmで約26gとなる。電源はLR44電池×3個。リモコンサイズはW5.5×D3.3×H1.8cm。送信方法は赤外線で最大約6m先からの操作に対応。対象年齢は8歳以上。

テクノロジーファイバー「CELLIANT」は、2013年春の販売開始に向けた発表会を2012年12月12日（水）に開催した。発表会には、トップモデル8人から結成されたガールズユニット・モデルガールズがイメージキャラクターとして登場した。テクノロジーファイバー「CELLIANT」は光（赤外線などの熱エネルギー）に反応する13種類の天然ミネラル鉱石をポリエステルに練りこんだ特殊繊維である。通常状態で常に100ワットのエネルギーを放出している人間の体を、この特殊繊維で包むことでエネルギーをとらえリサイクルし、体に戻し効用として利用することを可能にする。この技術は、既に欧米諸国の大手スポーツメーカーでは商品化され、アスリートやフィットネス愛好家の中でパフォーマンスの向上の一端を担っている。2013年春に向け、日本で始めてテクノロジーファイバー「CELLIANT」を採用した「美容と健康」そして「快眠」のための商品化にむけて一般女性ユーザー100人を対象にしたモニタリングを実施。「実際に使って感じるここちよさ」と「より良いライフパフォーマンス」を目指した商品開発をスタートすることを発表した。フィットネス用アパレルとしては、「CELLIANT」を着用して運動をすると通常の酸素消費量よりも少ない酸素で同レベルの運動ができることが実験結果として報告されている。また、日常使いのアイテムとしては肌着、レッグウォーマー、寝具などの商品化が期待されており、通常の生地よりも保温に優れている性質を生かした商品が開発される予定だ。商品開発を担うモニターとして、発表会では「Happy OL」が登場した。彼女たちは働く女性の生活を向上させるためのアイテムを考案するコミュニティで、これまでも通勤コートなどOLの視点ならではのアイテムを考案してきた。「CELLIANT」を使用したアイテムの商品開発については発売予定は春先であるということから「春先は、薄手のスプリングコートなどでおしゃれを楽しみたいけど、まだ少し寒いという季節なので、そんなときにも体を温めてくれる薄手のCELLIANTを使用した肌着をつくりたい。」また、「冷え性の女性が多いので寝るときに手足を温める靴下やルームシューズなど、カラーや形にこだわりつつもも温かく実用性のあるアイテムを考案したい」とコメントした。さらにイメージキャラクターとして女性の美の意識改革を促進するというコンセプトの下結成されたガールズユニット「モデルガールズ」が登場。CELLIANTの商品はダンスレッスン時や軽い運動時、そして日常の中で女性の生活をサポートしてくれることを強調した。元の記事を読む

富士重工業は17日、パシフィコ横浜にて23日～25日の期間に開催される『自動車技術展 : 人とくるまのテクノロジー展2012』に、新型スポーツカー「SUBARU BRZ」や先進運転支援システム「EyeSight(ver.2)」、同社独自の直噴技術を採用した「2.0L水平対向直噴ターボエンジン」を出展すると発表した。「SUBARU BRZ」は、水平対向エンジンFRレイアウトのスポーツカーで、水平対向エンジンをより低い位置に搭載した「超低重心パッケージング」によって、優れたハンドリング性能を実現。会場では実車の展示とともに、低いエンジン搭載位置がわかるFRシャシーモデルも展示する。「EyeSight(ver.2)」は、同社独自のステレオカメラを用いた先進運転支援システム。「プリクラッシュブレーキ」や「全車速追従機能付クルーズコントロール」などの運転支援機能によって、安全で快適なドライブの実現に寄与するとのこと。会場ではアイサイト画像認識デモ装置などを設置。「2.0L水平対向直噴ターボエンジン」は、新世代ボクサーエンジンに同社独自の直噴技術を採用。シリンダー内に直接燃料を噴射することで燃焼効率を高め、高出力と燃費性能の両立を可能にしたという。また同社では、AWD(All-Wheel Drive)を初搭載した「スバル レオーネ エステートバン4WD」の発売40周年の一環として、会場にARコンテンツなどを用意する。ARコンテンツの利用には、事前に専用アプリ「SUBARU AR」のインストールが必要。『自動車技術展 : 人とくるまのテクノロジー展2012』は、自動車技術会の主催による、自動車業界の第一線で活躍する技術者・研究者ための自動車技術専門展。21回目を迎える今回は、370社(833小間)が出展する。【拡大画像を含む完全版はこちら】