学校法人芝浦工業大学(東京都江東区/理事長 鈴見 健夫)は東京ガス株式会社(東京都港区/社長 笹山 晋一)と、カーボンニュートラル都市ガス(以下、CN都市ガス)の供給に関する基本合意書を締結しました。これにより、2024年4月より大宮キャンパスで使用する都市ガスの全量がCN都市ガスに切り替わります。CN都市ガス導入によるCO2排出削減貢献量は約1,000t-CO2/年*で、これは大宮キャンパス全体における年間CO2排出量の約28%に相当します。大宮キャンパスは、「脱炭素先行地域」の取り組みを通じて、持続可能なグリーンキャンパスの実現に取り組んでいきます。*大宮キャンパスにおける2022年度ガス使用量から、東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社が算出。(右から)東京ガスエンジニアリングソリューションズ都市エネルギー営業本部公益営業部長 小笠原氏、取締役常務執行役員 都市エネルギー本部長 髙橋氏、芝浦工業大学副学長(SDGs推進室長) 磐田教授、SDGs推進委員会委員長 増田教授■CN都市ガス導入の概要対象キャンパス:大宮キャンパス(埼玉県さいたま市見沼区大字深作307番地)供給者 :東京ガス株式会社導入量 :大宮キャンパスで使用する都市ガスの全量導入開始時期 :2024年4月1日■CN都市ガス導入の背景芝浦工業大学はさいたま市、国立大学法人埼玉大学及び東京電力パワーグリッド株式会社埼玉総支社の4者で、環境省が推進する「脱炭素先行地域」に共同提案し、2022年4月に選定されました。このことを受け、「カーボンニュートラル実現に向けたアクションプラン」を定め、2030年までに大宮キャンパスの電力消費に伴うカーボンニュートラルを目標としました。この度芝浦工業大学は、電力消費にとどまらず、ガス消費に伴うカーボンニュートラルも視野に入れてCN都市ガスの導入を決定しました。また、CN都市ガスを調達・供給する東京ガス株式会社と導入した企業・法人が連携し、CN都市ガスの普及、拡大とその利用価値向上の実現を目的として設立した「カーボンニュートラルLNGバイヤーズアライアンス」にも加盟しました。■カーボンニュートラル都市ガスとは「カーボンニュートラル都市ガス」は、天然ガスの採掘から燃焼に至るまでの工程で発生する温室効果ガスを、新興国等における環境保全プロジェクトにより創出されたCO2クレジットで相殺(カーボン・オフセット)し、燃焼しても地球規模ではCO2が発生しないとみなされるLNG(液化天然ガス)を活用したものです。東京ガス株式会社が2019年に輸入を開始し、CN都市ガスとして日本で初めて消費者に供給を開始しました。現在は、東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社が法人向け窓口となり、芝浦工業大学との合意書締結に至りました。■関連リンク▼芝浦工業大学「カーボンニュートラル実現に向けたアクションプラン」 ▼カーボンニュートラルLNGバイヤーズアライアンス ■芝浦工業大学とは工学部/システム理工学部/デザイン工学部/建築学部/大学院理工学研究科 理工系大学として日本屈指の学生海外派遣数を誇るグローバル教育と、多くの学生が参画する産学連携の研究活動が特長の大学です。東京都(豊洲)と埼玉県(大宮)に2つのキャンパス、4学部1研究科を有し、約9,500人の学生と約300人の専任教員が所属。2024年には工学部が学科制から課程制に移行し、従来の教育の在り方を根本から変えていきます。創立100周年を迎える2027年にはアジア工科系大学トップ10を目指し、教育・研究・社会貢献に取り組んでいます。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2024年03月01日BSIグループジャパン株式会社(所在地:横浜市西区みなとみらい、代表取締役社長:漆原 将樹、以下「BSIジャパン」)は、カーボンニュートラル実証の公開仕様書であるPAS 2060の取得事例ページを公開しました。事例ページでは、日本の食品業界では初めてPAS 2060を取得された(※)サントリーホールディングス株式会社のインタビューをご紹介しています。詳細: 「PAS 2060」のお客様事例ページを公開地球温暖化をはじめとする様々な気候問題の解決を目指し、国際的な対策が求められるなか、2021年に英国で開催されたCOP26(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)では「2030年頃には平均気温上昇を工業化以前の水準に比して1.5℃に抑える努力を追求する」ことが明記されました。これを受けて国や企業は、温室効果ガスの排出量削減に向けた取り組みをこれまで以上に推進しています。BSIグループは、カーボンニュートラルを実証する公開仕様書であるPAS 2060を策定し、その検証業務をグローバルで行っています。PAS 2060におけるカーボンニュートラル実証は、主に「CO2排出量の算定」「CO2削減プランの策定」「残余排出量のオフセットプログラムの作成と導入」「要求事項に基づいてカーボンニュートラル達成を宣言」のプロセスによって進められます。サントリーホールディングス社は、自社で行っている環境保護活動がどれほどのCO2削減に結び付いているのかを、第三者検証を通して明確にするために、生産拠点の一つである「サントリー天然水 北アルプス信濃の森工場」にて、PAS 2060の取得に取り組まれました。公開した事例ページでは、取得への取り組みの背景や活動を進めるうえでの重要なポイント、さらには反響や今後の展望についてお話しいただいております。カーボンニュートラル達成に向けた活動への注目が高まるなか、日本の食品業界では初の取得となったサントリーホールディングス社の事例は、食品のみならず様々な業界でCO2削減とその実証に取り組んでいる企業・組織にとって参考になるものと考えております。>>事例の詳細はこちら <参考情報>プレスリリース(2023年7月21日配信)PAS 2060に基づいたカーボンニュートラルのBSI Opinion Statementをサントリーホールディングス株式会社に発行 -注記-※2023年6月現在(当社調べによる)■PAS(公開仕様書)とはPAS(Publicly Available Specification)とは「一般に公開されて誰でも使用できる規格」であり、日本語では公開仕様書と呼ばれます。「信頼できる公に認知された規格を作成したい」という要望があれば、どのような組織(企業、政府機関、団体、NPO、学術機関など)でも作成が可能であり、世界の規格開発で広く利用されている「コンセンサス・ベースアプローチ」に基づき、BSIが長年の経験と実績に基づいて作り上げた規格開発のプロセスに従って作成されています。発行者は国際機的・公的な規格策定機関に限定され、日本でPASの発行が行えるのはBSIジャパンのみです。対象のPASが国際的に活用された実績をもとに、BSIが国際規格への昇華をISO(国際標準化機構)に提案したことで、ISO規格化されたPASも数多くあります。■BSI(英国規格協会)とBSIグループジャパンについてBSII(British Standards Institution:英国規格協会)は、ビジネス改善と標準化を推進する機関です。設立以来1世紀以上にわたって組織や社会にポジティブな影響をもたらし、信頼を築き、人々の暮らしを向上させてきました。現在、195カ国、77,500社以上のお客様と取引をしながら、専門家、業界団体、消費者団体、組織、政府機関を含む15,000の強力なグローバルコミュニティと連携しています。BSIは、自動車、航空宇宙、建築環境、食品、小売、医療などの主要産業分野にわたる豊富な専門知識を活用し、お客様のパーパス達成を支援することを自社のパーパスと定めています。気候変動からデジタルトランスフォーメーションにおける信頼の構築まで、あらゆる重要社会課題に取り組むために、BSIはさまざまな組織と手を取り合うことによって、より良い社会と持続可能な世界の実現を加速し、組織が自信を持って成長できるよう支援しています。BSIグループジャパンは、1999年に設立されたBSIの日本法人です。マネジメントシステム、情報セキュリティサービス、医療機器の認証サービス、製品試験・製品認証サービスおよび研修サービスの提供を主業務とし、また規格開発のサポートを含め規格に関する幅広いサービスを提供しています。URL: 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年11月20日池田糖化工業株式会社(本社:広島県福山市、代表取締役社長:池田 直之)は、カーボンニュートラル社会実現の為に資生堂、日本ガイシ、三井金属鉱業、三菱化工機、天野エンザイム、SUN SAIL NAVIGATION PTE. LTD. 、神鋼商事らとともに、ちとせグループに総額31億円を出資しました。池田糖化工業は、100年以上続く食品素材メーカーとして、これまでに培った食品加工技術を駆使して藻類バイオマスを実際の産業に使える形に加工・供給することにより、持続的でカーボンニュートラルな社会づくりを応援いたします。-以下ちとせグループのプレスリリースより引用-世界のバイオエコノミーをリードする“ちとせグループ”の統括会社CHITOSE BIO EVOLUTION PTE. LTD. は、株式会社資生堂、日本ガイシ株式会社、三井金属鉱業株式会社(※1)、三菱化工機株式会社、天野エンザイム株式会社、SUN SAIL NAVIGATION PTE. LTD. (※2)、池田糖化工業株式会社、神鋼商事株式会社を引受先として、第三者割当増資により総額31億円の資金調達を実施したことをお知らせします。調達した資金は、石油産業に代わる藻類基点の産業を構築するプロジェクト「MATSURI」を加速させるべく、藻類の生産規模拡大や製品開発に充当します。これによりカーボンニュートラル社会の実現に貢献し、千年先の豊かな未来に向け各社と共に取り組んでまいります。各社のロゴ※1 三井金属鉱業株式会社をLimited Partnership、SBIインベストメント株式会社をGeneral PartnershipとしたMitsui Kinzoku-SBI Material Innovation Fund の出資です。※2 Mers Line Pte. Ltd.グループに属するSun Sail Navigation Pte. Ltd.の出資です。<増資の背景と目的>ちとせグループは、千年先まで人類が豊かに暮らせる未来像を描き、石油産業に代わる藻類基点の新産業構築を目指しています。様々な業界のプレイヤーと立場や業種を越えて協働しながら、人々の生活を支える燃料、食品、化成品、化粧品や飼料など、藻類製品を普及させるべく、生産規模の拡大と多角的な用途開発を同時に進めています。藻類生産設備の大規模化においては、2018年8月に0.1haの設備、2023年4月に5haの設備CHITOSE Carbon Capture Central (C4)を竣工させ、2030年に2,000ha規模、2050年には1,000万ha規模への拡大を計画中です。なお、ちとせグループは今年度、2,000ha規模への生産設備拡大に向けた事業を開始しており、そのうちの100ha規模までの設備拡大および用途開発は、NEDO(※3)のグリーンイノベーション基金/バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進(※4)に採択されております。※3 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構※4 グリーンイノベーション基金/バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進について 「グリーンイノベーション基金事業/バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクル推進」に係る実施体制の決定について グリーンイノベーション基金事業、「バイオものづくり技術によるCO2を直接原料としたカーボンリサイクルの推進」に着手 ―CO2資源化によるバイオものづくり製品の開発と社会実装、産業構造の変革を目指す― MATSURIプロジェクトマスタープラン<今後の調達計画>資源の安定調達と持続可能なものづくりへの貢献に対する期待感の高まりから、今年度の目標調達額30億円を上半期中に達成することができました。マーケットの旺盛な需要に鑑み、下半期以降も精力的に投資家の皆様との対話を継続していく所存です。<MATSURIプロジェクト> 太陽光を唯一のエネルギー源とした藻類の大規模生産と事業化に強みをもつちとせグループが主体となり、日本を代表する企業群・行政と共にこれまで誰も成し得なかった藻類産業を構築するプロジェクト。MATSURIの名の通り、人類史上に残るお祭りとするべく、藻類の活用を通じたサステナブルな社会づくりを構築します。MATSURIでは、藻類産業の構築に向けて、業種や規模を問わず、更に様々な企業の皆様のご参加をお待ちしております。お問い合わせはこちら( )から。<関連情報>[プレスリリース] ちとせグループ、株式会社資生堂より10億円を調達、戦略協業契約を締結へ ―化粧品業界における藻類をベースとした循環型のモノづくりを加速― [プレスリリース] NEDOのグリーンイノベーション基金事業に総額500億円規模のテーマが採択 -ちとせグループが運営する藻類産業を構築するプロジェクト「MATSURI」が規模拡大- [MATSURI パートナーサイト] 株式会社資生堂が法人パートナーとしてMATSURIに参画しました [MATSURI パートナーサイト] 天野エンザイム株式会社が産業構築パートナーとしてMATSURIに参画しました [社外メディア] Enzyme Wave vol.26 リポート:ちとせグループ主催 MATSURIプロジェクト参加 <ちとせグループ概要> ちとせグループは、世界のバイオエコノミーをリードするバイオ企業群です。千年先まで人類が豊かに暮らせる環境を残すべく国や多くの企業と協力し、経済合理性を成立させながら技術を社会に展開しています。◯ちとせグループ全体を統括する「CHITOSE BIO EVOLUTION PTE. LTD.」の概要・設立 :2011年10月・本社 :シンガポール・代表者:CEO 藤田 朋宏 Ph.D.◯ちとせグループの中核法人として、技術開発・事業開発を行う「株式会社ちとせ研究所」の概要・設立 :2002年11月・本社 :神奈川県川崎市・代表者:代表取締役 CEO 藤田 朋宏 Ph.D./代表取締役 COO 釘宮 理恵【本プレスリリースに関するお問い合わせ先】ちとせグループ コミュニケーションデザイン部Email: pr@chitose-bio.com 【本プレスリリース(池田糖化工業)に関するお問い合わせ先】池田糖化工業株式会社 事業企画部担当 : 真砂E-Mail: y.masago@ikedatohka.co.jp 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年09月21日脱炭素、カーボンニュートラル社会構築のための、環境、エネルギー分野向け最先端技術を研究開発する、GSアライアンス株式会社(代表取締役:森 良平、所在地:兵庫県川西市)は、植物、天然バイオマス由来の乳酸系可塑剤を開発しました。詳細URL: 植物、天然バイオマス由来の乳酸系可塑剤人口爆発に伴う気候変動、地球温暖化、海洋汚染などの環境問題は深刻な問題であり、プラスチック汚染も生態系を破壊する壊滅的なレベルになりつつあります。既に我々人体にマイクロプラスチック、呼吸している大気中からナノプラスチックが入りつつあり、人体への影響が懸念されています。生分解性プラスチックは、使用後、生分解され、土などの自然環境中に戻る材料であり、このようなプラスチック汚染問題を解決できる可能性のある1つの手段です。プラスチックには主な組成となる樹脂と、それ以外にも安定剤、難燃剤、滑剤、核剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤など多数の添加剤が含まれています。また、その中でもプラスチックに柔軟性を与える可塑剤は非常に重要な添加剤です。可塑剤は、主に塩化ビニル樹脂(PVC)などの熱可塑性樹脂に柔軟性を与え、製造時に成形や加工しやすくなる添加剤で、混合される樹脂によっては、数十%以上添加されていることもあります。用途としては、食品用ラップフィルムや、ゴム手袋などの食品接触材料、テキスタイル印刷用色材インキ、家電製品の電源ケーブル被覆材、自動車内装材、床材、壁紙、建材など、非常に多岐にわたります。可塑剤にはいくつかの種類があり、フタル酸系、トリメリット酸系、シクロヘキセンジカルボン酸系、アジピン酸系、リン酸系やポリエステル系のものがあります。しかしながら、これらの石油由来の可塑剤は、生分解性もなく、また再生資源から作られているものではないので、廃棄後、CO2を放出します。また特にフタル酸系可塑剤は、環境や人体への悪影響が懸念されている化学製品でもあります。これらの観点から、GSアライアンスの神野 卓彦研究員と、森 良平博士(工学)は、植物、天然バイオマス由来の乳酸系可塑剤を開発しました。最近はポリエステル系、クエン酸系や大豆油エポキシ系の天然可塑剤が他社から提案され始めていますが、乳酸系可塑剤は海外を含めてもあまり見受けられません。乳酸の原料は再生可能資源である植物を原料とすることから、低炭素社会の実現にも貢献できます。簡易的な試験で、塩化ビニル樹脂(PVC)に対して、可塑剤としての効果があることを確認しています。また現在のバイオマス度は約55 - 60%ですが、今後は、バイオマス度をさらに向上させる検討を続けます。GSアライアンスとしては、国内外へのサンプルワークを始め、事業の拡大を目指します。■会社概要商号 : GSアライアンス株式会社(冨士色素株式会社グループ)代表者 : 代表取締役 森 良平博士(工学)本社所在地: 〒666-0015 兵庫県川西市小花2-22-11事業内容 : カーボンニュートラル、脱炭素、SDGs課題に取り組む環境、エネルギー分野の最先端技術の研究開発(国連のスタートアップ企業支援プログラムUNOPS GIC KOBEに2020年に採択)URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年02月28日男性シンガーソングライター/トラックメイカーの“生活は忘れて”が、本日11月16日にリリースした新曲「ニュートラル feat. 小林私」のMusic Videoを公開した。同曲は、11月30日に発売される生活は忘れての2ndアルバム『Gradation』の1曲目を飾るリードトラック。生活は忘れてと同い年のアーティスト・小林私を客演に迎え、「かっこつけない自然体な自分」をテーマに、トラックは生活は忘れてが、歌詞はふたりが共作。生活は忘れてとして作詞に人を迎えたのは同曲が初めてで、新たなチャレンジとなった。透明感の溢れる声の生活は忘れてと、エッジの効いた声の小林私という、“同い年で正反対の声質”のふたりによるコラボで生まれた、力強いアップナンバーとなっている。公開されたMVには、生活は忘れてと小林私の両者が出演。水曜日のカンパネラ「招き猫」などのMVも手がける若手監督・髙木美杜を迎え、他人の目のない無機質な世界で歌うふたりを映した作品に仕上がっている。■小林私 コメント生活は忘れてさんからオファーが来たとき、失礼ながらそこで初めてその存在を知りました。同い年で誕生日も近く、ほぼぴったり1年越しに「生活」と題した曲を出しておりまして、これはもう運命的だなと思い快諾したところから始まりました。基本的にLINEで曲と歌詞をラリーしながら作っていたのでまだ打ち合わせとレコーディング、撮影以外ではお会い出来ていませんが、必ず遊びに行きましょう。別に俺んちでゲームするとかでも良いです。最後に、MVの撮影中にこっそりビッグボーイに行っててすみませんでした!■生活は忘れて コメント小林私さんの事は以前から存じ上げており、最初に知ったのは泰葉さんのフライデイ・チャイナタウンのカバーだったと記憶しています。誰かと一緒に曲をやりたいとずっと思っていて、やるならこれという曲は既にある程度完成していました。その曲がサウンド的に激しめで、自分ひとりだと力不足になるから自分とは声の雰囲気の違う人を…と考え、小林さんに思い至り、声をかけさせて頂きました!怖い人だったらどうしようとか若干ソワソワしてましたが、めーちゃくちゃいい人でした!まだ3度しか会えてませんが。。愛読書が辞書の人に初めて会いました。今度は遊びに行けたらなと。お茶しながらお喋りするだけでも。家でゲームならスマブラやりたいです。生活は忘れて「ニュートラル feat. 小林私」MV<配信情報>生活は忘れて「ニュートラル feat. 小林私」Now On Sale配信リンク:<リリース情報>生活は忘れて 2nd Album『Gradation』11月30日(水) リリース生活は忘れて『Gradation』ジャケット関連リンク生活は忘れて YouTube:生活は忘れて Instagram:生活は忘れて Twitter:生活は忘れて TikTok:
2022年11月16日株式会社プライムポリマー(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤本 健介)はカーボンニュートラル(CN)、サーキュラーエコノミー(CE)社会の実現に貢献するポリオレフィンの新ブランドとして「Re’PRM(R)(リプライム(R))」、「Prasus(R)(プラサス(R))」を立ち上げます。■「Re’PRM(R)(リプライム(R))」について「Recycle・Reuse・Reduce・Reborn」の想いを込めたリサイクル製品のブランド名Re’PRM(R)プライムポリマーは創業以来培ってきた品質改良技術を適用し、高付加価値のリサイクルビジネスを構築してサーキュラーエコノミーに貢献していきます■「Prasus(R)(プラサス(R))」について「Prime and Sustainable」の略語で新しいフィードストックを使用した環境にやさしい持続可能な製品のブランド名Prasus(R)カーボンニュートラルを実現するために、プライムポリマーは率先して新しいフィードストックに転換していくことを決意し、プラスチックで持続可能な社会の実現に貢献していきますプライムポリマーの目指す姿は、卓越した製品、技術、サービスを安定的・持続的にお客様に提供し、信頼されるパートナーとなること、すなわち“プライム ソリューション パートナー”となることです。環境課題への対応、持続可能な社会への貢献が求められるなかで、国内最大のポリオレフィンメーカーとして期待されるものが何であるかを立ち返って考え、挑戦を共にする新たなCN/CE製品ブランドを立ち上げることとしました。先立って社外発表した「日本初のバイオマスPPの商業生産・出荷」、「樹脂袋 to 樹脂袋の水平リサイクルの推進」、および「プラスチックキャップの水平リサイクルに向けた取り組み」は、その挑戦の一部であり、“プライム”であり続けるために必要不可欠な取り組みと確信しています。2050年カーボンニュートラルの実現に向け、プライムポリマーは「Re’PRM(R)(リプライム(R))」、「Prasus(R)(プラサス(R))」とともにプラスチックのリサイクルとバイオマス化の両輪を推進してまいります。【ご参考・過去のリリース】2022年3月3日 プライムポリマー、日本で初めてバイオマスPPを商業生産・出荷 2022年6月30日 プライムポリマー 樹脂袋 to 樹脂袋 水平リサイクルの推進 2022年8月1日 プラスチックキャップの水平リサイクルに向けた取り組みについて ※ Re’PRM、リプライム、Prasus、プラサス及びそれらのロゴは商標または登録商標です 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年09月05日近年、映画賞の演技部門において、「男優賞」「女優賞」と性別で分けることをやめ、「ジェンダー・ニュートラル」(性的に中立)な形を取る動きが加速している。すでにジェンダー・ニュートラル化を行ったベルリン国際映画祭、今年開催の授賞式から実施するゴッサム賞などに続き、インディペンデント・スピリット賞も演技部門の性別区分けの廃止を表明。主催者のフィルム・インディペンデントが公式ホームページにて発表した。同団体のトップのジョシュ・ウェルシュは、「私たちは、性別に関わらず素晴らしい演技を称えるため、すでに動き出している映画祭や映画賞に加わることに喜びを感じています。また、男性か女性かの選択を強制することなく、ノンバイナリーの俳優たちをスピリット賞に迎えられることもうれしく思います」とコメント。また、インディペンデント・スピリット賞はこれまで製作費が2250万ドルまでの作品を対象としていたが、昨今の物価・製作費高騰により、製作費3000万ドルまでに引き上げられた。「新しい上限を設けたことで、これまでと同じように幅広い作品を称えることができます」としている。インディペンデント・スピリット賞授賞式は2023年3月4日に開催される。(賀来比呂美)
2022年08月24日TSUBU株式会社(所在地:東京都品川区、代表取締役:佐藤 晃一)は、2022年3月に「オーガニック・化学農薬不使用・完全LED栽培・カーボンニュートラルの薔薇」の栽培に成功し、このたび広く展開してまいります。カーボンニュートラルの薔薇 1■背景薔薇の栽培は一般的に化学農薬、化学肥料、加温のための重油が不可欠とされており、生産者の健康に対するリスクや燃料コストが大きな負担であると考えられています。当社はこの問題を解決すべく「完全LED栽培」に取り組むことから始めました。■内容・既に実証しているオーガニック、化学農薬不使用による栽培技術をベースとして、この度、LED技術研究開発会社として著名な企業(現在は企業名非開示)と協業し、完全LED照明環境による薔薇の栽培に成功しました。・薔薇の栽培に欠かせない加温ボイラーに使用される重油は、コスト負担が年々大きくなり、農家の大きな悩みの一つであるうえ、加温ボイラーから排出される二酸化炭素はSDGsの観点からも中長期的に見て決して好ましい状況とは言えない状況です。・そこで当社は自社独自で開発した省エネ断熱、再エネハウス(意匠登録申請中)にLED技術を取り入れることで、完全な栽培環境を作り上げ、天候に左右されない環境を整えました。コントロールが可能な環境は、同時に、安定供給も可能になります。また、数値やデータが可視化出来るため、トレサビリティーにも繋がり、生産から最終出荷に至るまでユーザーに証明することができます。・更に、加温(重油)ボイラーに代わるバイオマスボイラーは循環型モデルとして、自社の椎茸栽培の過程で廃棄される菌床をペレット化し、燃料にすることで農業廃棄物を減らすことができるものです。二酸化炭素の排出を削減できるという点は、農地からカーボンクレジットを生み出すという発想にも続いていくもので、「持続可能な薔薇の栽培」として広く展開していくものです。※当社にはインキュベーションラボ(i-LAB)というアグリテックのラボ施設もございますので、ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。■会社概要商号 : TSUBU株式会社代表者 : 代表取締役 佐藤 晃一所在地 : 〒141-0001 東京都品川区北品川5-5-15 大崎ブライトコア4階設立 : 2018年4月事業内容: 情報システム開発・アグリテック事業資本金 : 1,791万円URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年04月11日太陽光エネルギー事業を中心とした地球環境改善事業を展開する株式会社ティーエスピー(代表:多田 多延子、所在地:広島県広島市)が、カーボンニュートラルの実現に向けたシンポジウムを2022年3月29日(火)に衆議院第一議員会館で開催します。過去に衆議院議員会館で開催されたイベントの様子【高校生・大学生5名が「カーボンニュートラル実現に向けた提言」を発表】2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、地球規模の課題に対して私たちがどのように向き合い、どのような取り組みをしていくべきか、その学びを深めることを目的としてシンポジウムを開催します。シンポジウムでは、5名の学生が「カーボンニュートラル実現に向けた提言」というテーマで自身の考えを5分間で発表します。東京大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、聖徳学園高等学校、郁文館グローバル高等学校の学生が登壇。また、自民党環境・温暖化対策調査会長の井上 信治氏が「カーボンニュートラルに向けた政府の取り組み」について基調講演を行います。さらに、学生登壇者と井上 信治氏とのディスカッションを行い、次の社会の担い手となる多くのZ世代に未来を考えるきっかけを与え、「自分ごと」としてカーボンニュートラルへの取り組みを広げていく一助となる会を目指します。【カーボンニュートラル実現に向けたシンポジウム 概要】<概要>日時:3月29日(火) 10:30~12:30(10:00受付開始、10:20開場)場所:衆議院第一議員会館 国際会議場(東京都千代田区永田町2-1-1)※シンポジウムの様子は、後日YouTubeで配信予定<タイムスケジュール>10:30 開演10:35 基調講演「2050年カーボンニュートラルに向けた政府の取り組み」衆議院議員・自由民主党 環境・温暖化対策調査会長 井上 信治氏11:15 主催者挨拶11:25 「カーボンニュートラル実現に向けた提言」学生5名の発表高校生の部 聖徳学園高等学校、郁文館グローバル高等学校大学生の部 東京大学、慶應義塾大学、国際基督教大学11:55 フリーディスカッション12:25 総評12:30 終演<後援>オーシャンキッズクリニック、株式会社イデアテクノロジー、三恵不動産株式会社【ティーエスピーの取り組み】当社は、初期費用0円で太陽光発電システムを設置する「0円太陽光」事業を行っており、現在、国内の食品加工工場やスーパーマーケット、ドラッグストアなど全国200か所以上に設置されています。今後、2030年までに全国で原発20基分・約80万か所の設置を目指します。【会社概要】会社名: 株式会社ティーエスピー代表 : 多田 多延子所在地: 広島県広島市南区出汐1-17-25-2FURL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年03月21日TSUBU株式会社は「カーボンニュートラル」「オーガニック」「化学農薬不使用」「アグリテック完全LED栽培」によって通年栽培する夏いちご「エコベリー(TM)」の販売を2022年6月より行います。(エコベリーは商標登録申請中)(※当社調べ)エコベリー【エコベリー】は、従来の夏いちごよりも食味を格段に向上させたもので、凝縮感のある甘さが特徴です。これまで夏いちごは、輸入品や寒冷地に限定した生産品が主流で、年間を通して、いちごのスイーツを供給するパティシエ業界では夏季に食味が十分に満足できるものを入手するのが困難でした。TSUBU株式会社では、自社のアグリテックによる通年栽培技術を用いたハウス栽培により、夏でも最盛期と変わらない食味のいちごを首都圏近郊からフレッシュな完熟状態で供給することを可能にしました。【エコベリー】プロジェクトの原点は、「誰もが栽培できる」を実現したいという思いから始まったストーリー性ということです。「生産地の環境や気候変動」にとらわれない安定した生産、また「障がい者」や「シニア世代」の方々も、現役世代と同じ環境でいきいきと活躍できるコミュニティ(働き場)を形成する事を目的として始まりました。野菜や果物の中でも特に残留農薬が多いことで知られているいちごについて、化学合成農薬や化学肥料を使用しない生産方法により、消費者の方々へ「安全・安心」「美味しい」をお届けするとともに、さらにプラスアルファとして「物流の最適化」までを含めたサービスを行い、収穫から24時間以内に配送する「生産」と「物流」を組み合わせた「完熟いちごのお届けサービス」を提供いたします。自社の物流を強化することで、ジャストインタイムの物流体制や消費者からのニーズの把握、パッケージのリサイクル・リユースを実現し、CO2削減にも繋げる取り組みです。再生エネルギーとアグリテックを駆使し「完全LED栽培」「培地栽培」「立体栽培」「自動制御」を用いた栽培手法によって【生産者・消費者・環境(SDGs)へのベネフィット】を確立させました。立体栽培再生エネルギー断熱ハウス【生産者のベネフィット】(1) 自然光(太陽光)を使用しない完全LED栽培により、天候などの外的要因に左右されない(2) アグリテックによる自動制御により、栽培メンテナンス作業を削減(3) 立体栽培により、「しゃがむ・立ち上がる」作業の負担が軽減される(4) 通常の用地面積の「1/3」の面積で行えるために作業時間の短縮に繋がる(5) 太陽光パネルとバッテリーを使う事で光熱費を削減(6) 化学農薬不使用とすることで生産者の農薬被爆による健康被害を防ぐ【消費者のベネフィット】(1) オーガニック・化学農薬不使用の栽培による食の安全性(2) 完熟の最も美味しいいちごを食べることができる【環境(SDGs)】(1) 化学肥料・化学農薬不使用によるCO2排出の軽減(2) 再生エネルギーを使う事でのCO2排出の軽減(3) パティシエの方と連携した加工・利用技術開発で「B・C級品」のフードロスを軽減2022年2月より、パティシエ業界へのサンプルの提供を行います。サンプルの種類は、生いちご(M/L・S・2Sサイズ)、冷凍いちご、フリーズドライ(ホール・スライス)の3つのスタイルをご用意しています。サンプルご希望の方は、弊社ホームページよりお問い合わせください。【会社概要】商号 : TSUBU株式会社代表者 : 代表取締役 佐藤 晃一所在地 : 〒141-0001 東京都品川区北品川5-5-15 大崎ブライトコア4階設立 : 2018年4月事業内容: 情報システム開発・アグリテック事業URL : 【お問い合わせ先】 担当:TSUBU株式会社 佐藤 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年01月26日この度、情報システム開発・アグリテック事業を行うTSUBU株式会社(所在地:東京都品川区、代表取締役:佐藤 晃一)は、カーボンニュートラル化出来る農業環境を整え、手軽に始められるサブスクモデルとしてサービス提供いたします。画像1■提供背景SDGs・ESG等の地球に優しいコトを第一次産業である農業および農地に取り入れることは、農地確保の難しさや法的な問題をクリアする点において容易に挑戦が出来ない状況と言えます。そのような状況下において当社は自社の培った経験とノウハウを駆使しハードルを下げ、「お試し感覚」で参画しやすい「農業サブスクモデル」を提供いたします。また、新しいコンセプトを持った栽培手法などを取り入れ、地球環境への配慮、未来の目指すべき農業のカタチを皆様と作り上げていきたいと考えております。■サービスの特徴コンパクトなインキュベーションラボ施設で当社が既に実証実験済のLED波長技術・電気制御技術・無農薬、有機肥料、オーガニック栽培を利用する、または、自らの新しいアイディアを利用した栽培手法にて栽培研究開発を行っていただくものです。期間を区切りリモートでの対応も可能です。「やってみないとわからない」ことに応えるサービスとして極力費用を抑えて提供させていただくものです。当社がこれまで実証して参りました「省エネ断熱・再エネハウス」「農業のカーボンニュートラル化」「安定栽培環境」をキーワードに、一つのコンセプトである、Scope1(スコープ1):CO2原料排出ゼロ実現をモデルケースとし、より多くの方々へご提供したいと考えております。■ご利用の流れ会員募集を実施します※期間6か月程度(応相談)※費用:初期費用55万円(税込) 月額19,800円(税込)→初回5ユーザー限定(初期費用:定価396,000円(税込) 月額19,800円(税込))※ハウス栽培(当社オリジナル立体栽培棚使用・同LED照明)※リモート対応可能■今後の展開農業への参入障壁を下げることは現実的に難易度が高く、容易に新規参入がしにくいのが現状です。当社はこの部分を関係各所との経験を通じ解決することが出来ました。また、農業における地球環境問題(重油・電気・肥料・農薬)を少しずつ解決させ、広義での「農業のカーボンニュートラル化」を実現して参ります。同じ目的を持った人々の研究開発の機会創出の場を提供することが今回のサービス提供であると考えており、開発を経た先のステージについても今後展開させていく予定です。■会社概要商号 : TSUBU株式会社代表者 : 代表取締役 佐藤 晃一所在地 : 〒141-0001 東京都品川区北品川5-5-15 大崎ブライトコア4階設立 : 2018年4月事業内容: 情報システム開発・アグリテック事業資本金 : 1,791万円URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年11月23日KPMGコンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:宮原 正弘、以下、KPMGコンサルティング)は、書籍「カーボンニュートラル もうひとつの“新しい日常”への挑戦」を日本経済新聞出版より発行しました。日本において「2050年カーボンニュートラル」が宣言されてから、1年が経過しました。本書では、現在の国内外の動向やそこから見える課題と展望、さらには2050年への展望やビジネスへの影響など、カーボンニュートラルという、もうひとつの「新しい日常」の全体像について、これまでの脱炭素政策の動向も踏まえ、わかりやすく解説します。カーボンニュートラル もうひとつの“新しい日常”への挑戦【本書の構成】第1章:カーボンニュートラルとは何か第2章:日本におけるカーボンニュートラルの論点第3章:2030年の現実解と2050年への展望第4章:脱炭素経営第5章:テクノロジーによるイノベーション第6章:投資とファイナンスの進化【本書の概要】書籍名 :カーボンニュートラル もうひとつの“新しい日常”への挑戦著者 :KPMGコンサルティング プリンシパル 巽 直樹発行 :日本経済新聞出版発行日 :2021年10月19日ページ数:264ページ定価 :2,200円(税込)【KPMGコンサルティングについて】KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジー、リスク&コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクターなどのインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年10月26日