Office 365には、会議室予約機能があります。会議室…とは言いますが、組織で共有する資源の予約システムなので、会議室に限らず、社用車の予約、共有PCの予約など、幅広く利用できます。もちろん、Outlook予定表(Exchange Onlineの予定表サービス)と連携します。Office 365の会議室の特徴は、会議室がメールアドレスを持つことです。予約の承認や予約の拒否が、会議室のメールアドレスから着信します。○新しい会議室を作成する会議室の作成は、前回の連載第35回記事で紹介した共有メールボックスの作成とよく似ています。連載第35回記事も参照してください。なお、会議室を作成できるのは管理者だけです。管理者のユーザーアカウントでOffice 365にサインインしてください。(1)まず、アプリボタンをクリックし、「管理者」をクリックします。(2)Office 365管理センターの左サイドメニューで、「ユーザー」→「会議室」をクリックします。そして、「+」(新規作成)をクリックしてください。(3)「会議室を追加します」ウインドウで、会議室名、会議室のメールアドレス、定員を入力し、「作成」をクリックします。(4)会議室が作成されました。複数の会議室があれば、同様の手順で作成します。○会議室を予約する会議室の作成、修正、削除は管理者だけが操作できますが、会議室の予約はどのユーザーでもできます。会議室の予約は予定の作成であり、参加者の追加でもあります。(5)Office 365にサインインし、アプリボタンをクリックして「予定表」を開きます。(6)予定表の「新規作成」をクリックします。なお、カレンダー表示は、右上の「日」「稼働日」「週」「月」をクリックして、表示スタイルを変更できます。(7)「イベント」に会議名を入力し、開始時刻、時間などを設定します。Office 365の会議室機能は会議室のスケジュールの重複を自動的にチェックしますので、必ず予定時間を設定してください。また、参加者に自動的にメールで会議予定を通知しますので、ページ下部の本文入力欄に、会議内容などを入力してください。会議参加者を登録するには、「出席者」の「+」をクリックします。(8)「連絡先」を開きます。ただし、予定表に登録できるメンバーは同じテナント(組織)のメンバーだけですので、外部の連絡先を除き、テナントのメンバーだけを表示する方がいいでしょう。そのためには、「<<」をクリックして絞り込みメニューを表示します。(9)「ディレクトリ」をクリックしてテナントユーザーだけを表示し、会議への参加者の「+」をクリックして、リストに参加者を追加します。全員を追加したら、「OK」をクリックします。(10)「出席者」に手順(9)で追加したメンバーが表示されていることを確認したら、「会議室の追加」をクリックします。すると、設定した時間に空いていて、出席者の人数を収容できる会議室を、リスト表示します。予約する会議室をクリックしてください。(11)会議室が「出席者」リストに追加されたことを確認して、「送信」をクリックします。やや感覚的に違和感があることは否めませんが、Office 365の会議室はメールアドレスを持つため、出席者の一種として取り扱われます。(12)予定表に予約した会議室の予定が表示されていることを確認してください。また、右上の「日」「稼働日」「週」「月」をクリックして、表示スタイルを変更できます。(13)受信トレイを確認すると、予約した会議室から、会議室使用の承諾メールが届いています。(14)会議に参加する他のユーザーには、会議開催通知が自動的に配信されます。メールには、「承諾」「仮の予定」「辞退」「新しい時刻を提案」のボタンが表示されますので、選択してクリックしてください。「承諾」または「仮の予定」をクリックすれば、自動的に受信者の予定表にも予定が追加されます。(15)会議の開催者には、参加者が会議を承諾あるいは辞退した旨のメールが返信されます。○会議室の予定が重複している場合(16)予定の作成時に「会議室の追加」をクリックすると、自動的に条件に合う会議室だけをリスト表示します。たとえば、手順10の例では、7月1日の10:00から90分で第1会議室を予約しています。その後で、7月1日の11:00から会議の予定を設定しようとすると、すでに第1会議室は予約済みなので、他の会議室だけがリスト表示されます。(17)予定作成時の「出席者」リストに会議室のメールアドレスを直接追加すると、そのまま予定を新規作成できてしまいます。しかし、会議時間がすでに予約されている場合には、会議室のメールアドレスから「辞退」通知が届き、会議室を予約できません。
2015年06月26日日立システムズは6月17日、中堅・中小規模企業向けに、日本マイクロソフトが提供するクラウドサービス「Microsoft Office 365(Office 365)」と自社のコンタクトセンターサービスを組み合わせた「Office 365まるごと運用支援サービス」を販売開始した。2018年度末までに累計200社の導入を目指す。同社は以前から、Office 365の導入支援、既存システムからの移行支援やActive Directoryとの連携、自社データセンターを利用したメールアーカイブなど、各種サービスを提供していたが、保守サポートに関しては日本マイクロソフトからの提供を受けていたという。今回、同社が日本マイクロソフトのクラウド・パートナー向けプログラム「マイクロソフト クラウド ソリューション プロバイダー プログラム」の認定を受け、自社でライセンスの販売と保守サポートを提供可能になったことから、新サービスを販売開始したとのこと。同サービスにより、中堅・中小規模企業におけるクラウドサービス利用時の課題解決を支援するとしている。同サービスと、導入支援サービスなど同社の既存サービスとの組み合わせにより、中堅・中小規模企業におけるOffice 365の検討段階から導入・移行、運用・保守、操作トレーニングから操作方法の問い合わせ対応まで、Office 365の導入・活用における各局面において、同社がワンストップでユーザー企業をサポートできるとのこと。さらに、コンタクトセンターサービスではIT製品のサポートに加えて、業務システムのヘルプデスク業務や受発注処理など、ユーザー企業の業務を支援するBPOサービスも提供可能としている。
2015年06月18日○テナントの連絡先に情報を追加Office 365の連絡先には、各ユーザーが自分で管理する個人用連絡先と、テナント管理者が管理するテナント連絡先があることは、これまでに説明しました。テナント連絡先は、共有連絡先、組織連絡先などとも呼びます。管理者以外は、テナント連絡先を修正することはできません。しかし、各ユーザーが自分用に情報を追加することはできます。今回は、その方法を紹介します。○テナントの連絡先の検索連絡先は検索機能を使って閲覧します。(1)Office 365にサインインし、アプリアイコンをクリックして、「連絡先(People)」をクリックします。(2)検索ボックスに、検索する連絡先の名前を入力します。名前の先頭から数文字を入力すると、条件に該当する連絡先をリストアップします。あくまで、先頭から文字を入力しなければならないことに注意してください。たとえば「直江兼続」さんを検索する時、「直江」で検索することはできますが、「兼続」で検索することはできません。左サイドメニューには、「個人用の連絡先とディレクトリ」、「個人用の連絡先」、「ディレクトリ」のラジオボタンがありますが、ここでは「ディレクトリ」がActive Directoryに登録されたテナントの連絡先(共有連絡先)を意味します。したがって、テナント連絡先は「個人用の連絡先とディレクトリ」か「ディレクトリ」にしか表示しません。「個人用連絡先」には表示しません。(3)情報を追加したい連絡先をクリックして選択し、「連絡先に追加」→「連絡先に追加」をクリックします。(4)電話番号等、自分で追加登録したい項目の+ボタンをクリックして、情報を追加します。例えば、携帯電話番号を追加するのであれば、「+電話」→「携帯電話」をクリックします。(5)必要事項を入力し、「保存」ボタンをクリックします。○登録した情報の検索と編集(6)手順(1)~(5)の手順で情報を追加した連絡先を確認するには、手順(1)と同様に検索します。手順(4)~(5)で登録した携帯電話情報が登録されていることを確認できます。ただし、ユーザーが追加登録した情報は、登録したユーザーの個人用の情報として保存されています。他のユーザーが、追加登録した情報を見ることはできません。また、この連絡先は、「個人用の連絡先」と「ディレクトリ」のどちらにも表示するようになります。つまり、テナント管理者が登録したテナント連絡先の情報と、ユーザーが追加登録したユーザー個人用情報を、合成して1つの連絡先として表示します。この連絡先に、さらに情報を追加または登録した情報を編集する時は、「編集」をクリックします。(7) 必要に応じて情報を追加、編集できます。ただし、もともと管理者が入力していた基本情報の項目を、権限を持たない一般ユーザーが変更することはできません。編集できない項目はグレーアウトして表示します。編集が終了したら、「保存」をクリックします。○追加登録した連絡先情報の削除追加登録した情報を削除方法は、以下の通りです。(8)手順(1)と同様の操作で、削除したい連絡先を表示します。「…」→「削除」をクリックします。(9)確認ウインドウで「削除」をクリックします。この削除操作によって、ユーザーが追加登録した個人用情報は削除され、テナント管理者が登録した元々の基本情報だけに戻ります。
2015年05月21日ミキティの妊婦ファッション「ミキティ」の愛称で、男女問わず人気のある藤本美貴。現在は、タレント業の他、育児に奔走しており、また、二人目をお腹に抱える妊婦でもある。忙しい毎日を送りながらも、オシャレに手を抜かないのがミキティ流。彼女のオフィシャルブログ「Miki Fujimoto Official Blog」には、妊婦ファッションのヒントが散りばめられている。「妊婦だからってあきらめたくない」同ブログ5月15日付け記事において、彼女はFENDIのフラットシューズを購入したことを報告。ホワイトオーキッドをあしらった夏らしい柄はお気に入りのようで、「ヒールは履けないけど、妊婦だからってあきらめたくない」とオシャレへの熱い思いを告白した。ワンピースで楽ちんオシャレまた、「今年は楽ちんなお洋服が多い」とのことで、同ブログ5月12日付け記事では、マタニティ服に頼らない私服を公開した。The Dayz tokyoのワンピースはゆったりと着られて、妊婦でも問題なし。さらに、クロエのバッグや、イザベルマランのショートブーツをあわせて、アクティブでオシャレなコーディネイトに仕上げている。【参考】・藤本美貴 オフィシャルブログ「Miki Fujimoto Official Blog」
2015年05月17日ソフトバンク・テクノロジー(SBT)は5月14日、鹿島建設および国内グループ会社29社に対し、Microsoft Office 365およびADFS on Cloudを導入したと発表した。グローバルに事業を展開する鹿島は国内外に多くのグループ会社を持っているが、国内グループ会社の中でメールシステムを個別に導入・運用している会社もあったことから、グループ全体にわたるコミュニケーション向上やシステムのトータルコスト圧縮、運用の負担軽減を目的として、メールシステムの統合を検討した。これに対しSBTは、日本マイクロソフトのクラウド版グループウェアサービス「Office 365(Exchange Online)」とSBTのクラウドサービス「ADFS on Cloud」によって、メールシステムをクラウド環境で統合する提案を行った。結果、2万ユーザーという規模に対応できること、メールシステムが集約できること、柔軟な拡張性を持つサービスであることが評価され、Office 365の採用が決定した。加えて、Office 365とオンプレミスのActive Directory環境をつなぐクラウドサービスであるADFS on Cloudにより、認証基盤、ID管理システムなど、ADFSが実現する機能を完全にクラウドのみで完結できることが導入の理由となった。鹿島は今回、グループ各社が個別に導入・運用していたメールシステムも含めてクラウド化し、Office 365をグループ共通ITインフラサービスとして統合することで、メールシステムのシンプルな構成と拡張性の両立、および運用負荷・コストの削減を実現したという。
2015年05月15日トレンドマイクロは5月12日、Microsoft Office 365向けのクラウド型セキュリティ対策として、新サービス「Trend Micro Cloud App Security」と「Trend Micro Hosted Email Security」の最新版を6月上旬より提供すると発表した。「Trend Micro Cloud App Security」は、Microsoft Office 365が提供するExchange Online(メール)、SharePoint Online(ポータル)および、One Drive for Business(クラウドストレージ)を標的型サイバー攻撃などの脅威から保護し、企業がグループウェアを安全に利用できる環境を実現する。クラウド型のサンドボックスを搭載しており、メールに添付されたファイルや、ポータル/クラウドストレージにアップロードされるファイルの中で不正な疑いのあるファイルをクラウド型サンドボックスで解析。標的型サイバー攻撃などに利用される未知の脅威を駆除する。また、既知の不正プログラムや不正なURLが含まれたメール/ファイルは、クラウド型サンドボックスで解析する前に駆除し、Microsoft Office 365経由で不正なメールやファイルが共有されることを防ぐ。マイナンバー制度に対応した情報漏えい対策機能を用いることで、氏名、住所、マイナンバーといった個人情報を含んだファイルのメール送信や、ポータル/クラウドストレージへのアップロードなどを監視・ブロックする。「Trend Micro Cloud App Security」は、2015年7月に新サービスとして提供を開始予定で、参考ユーザ提供価格は1215円~/月(5ユーザー)。「Trend Micro Hosted Email Security」は、2015年6月上旬にバージョンアップ版を提供開始予定で、参考ユーザ提供価格は540円~/月(5ユーザー)。
2015年05月13日住信SBIネット銀行は11日、取引所為替証拠金取引(以下くりっく365)におけるトルコリラの取扱開始を記念して、トルコリラの取引に応じて現金をキャッシュバックするキャンペーンを開始した。○くりっく365トルコリラ/円上場記念キャンペーン概要期間/5月11日(月)7:10~8月1日(土)5:00まで対象となる顧客/同社にくりっく365口座を開設している個人の顧客。対象期間中に、新規口座開設をした顧客も対象対象となる取引および特典内容/(1)期間中、トルコリラ/円を10枚以上取引きした人の中から抽せんで10名に1万円プレゼント。(2)トルコリラ/円の取引き1枚あたり50円キャッシュバック(ただしキャッシュバック金額は最大5万円)特典提供時期/8月末頃、代表口座円普通預金に入金予定住信SBIネット銀行は、顧客に常に使ってもらえる「あなたのレギュラーバンク」を目指して、更なる利便性の向上と社会の発展に寄与する新しい価値の創造につとめていくとしている。
2015年05月12日東京都渋谷区の代官山HILLSIDE TERRACEで、フランスの食文化を体感できる「アペリティフ365 in東京」が開催される。開催日時は5月15日(12時から20時まで)、16日・17日(11時から19時まで)の3日間。入場料は無料で、料理と飲みものはキャッシュオンデリバリー制。○フランスの「おつまみ」が勢ぞろい同イベントでは、食事を始める前に飲みものとおつまみで食卓を楽しむフランスの食文化「アペリティフ」の習慣を日本に紹介する。今年は「1年365日アペリティフ=ゆとりある食習慣」の定着を目指し、全国で開催するとのこと。セルリアンタワー東急ホテル(福田順彦氏)、レストラン タテル ヨシノ(吉野建氏)、Restaurant PACHON(Andre PACHON氏)、エスプリ・ド・ビゴ(藤森二郎氏)、Amicale des Cuisiniers et Patissiers Francais du Japon(Christophe PAUCOD氏)、ブールミッシュ(吉田菊次郎氏)など多数のレストランが出店する。また、「APERITIF TOUR DE FRANCE」をテーマにセミナーを実施。パティシエ・シマの島田シェフによる「アルザス・ロレーヌ地方×ひとりで楽しむ日のアペリティフ」、フレンチ割烹Dominique Corbyのドミニク・コルビシェフの「ロワール地方×疲れた日のアペリティフ」など、多くのシェフが講演を行う。さらに、ワインのテイスティングなどの「プチワインセミナー」、音楽ライブ、プロのウェイター(ギャルソン)たちが素早さとバランス感覚を競う「ギャルソンレース」、フランスの絵本のキャラクター「リサとガスパール」とのコラボレーションイベントも開催される。各セミナーなどの詳細については、同イベントサイトの情報ページまで。
2015年05月11日○個人用連絡先と組織の連絡先Office 365(Exchange Online)の連絡先(アドレス帳)には、Office 365の各ユーザーが自由に使える個人用連絡先と、管理者のみが作成・修正・削除できるテナントの連絡先があります。テナントの連絡先は、ディレクトリーあるいは共有連絡先とも呼びます。当連載の第29回では、個人用連絡先の作成方法を紹介しました。今回はテナントの連絡先の作成方法を紹介します。テナントの連絡先は、管理者だけが作成、編集、削除できるもので、管理権限を持たない一般のユーザーは閲覧のみ可能です。組織で共通に使用する連絡先情報などは、連絡先の管理権限を持つ管理者が一括管理、登録するとよいでしょう。各ユーザーが個別に同じ連絡先を重複して作成する無駄を省いたり、顧客などの連絡先情報の改訂前と改訂後が混在・混乱するトラブルを防いだりすることができます。また、テナント全体におよぶメールのルールを設定する時にも、テナントの連絡先が必要になることがあります。※なお、Office 365で管理する連絡先には、他にLync連絡先(Skype for Business連絡先)もあります。○テナントの連絡先の作成(1)連絡先の管理権限を持つユーザーアカウントでOffice 365にサインインし、トップページで「管理者」をクリックするか、左上のOfficeボタンをクリックして「管理者」をクリックします。(2)ダッシュボード(Office 365の管理ページ)で、左サイドメニューの「ユーザー」→「連絡先」をクリックします。連絡先の管理ページを開いたら、「+」(新規作成)ボタンをクリックします。(3)「姓」、「名」、「表示名」、「電子メールアドレス」を入力して、「作成」をクリックします。以上で、連絡先の作成は終了です。(4)作成済みの連絡先を修正する時、あるいは連絡先に住所や電話番号などのより詳細な情報を追加する時、修正する連絡先のチェックボックスをオンにして、「連絡先の編集」をクリックします。(5)必要事項を修正して、「保存」ボタンをクリックします。より詳細な情報を登録または修正したい時は、「プロパティをさらに編集」をクリックします。○Exchange管理センターで連絡先を作成ダッシュボード(Office 365の管理ページ)から、テナントの連絡先を作成するには、2つの方法があります。もう一つの方法も紹介します。(6)ダッシュボードで、左サイドメニューから「管理者」→「Exchange」をクリックし、クラウド版Microsoft Exchange ServerであるExchange Onlineの管理ページ「Exchange管理センター」を開きます。(7)Exchange管理センターで、「ダッシュボード」→「連絡先」をクリックします。あるいは「受信者」→「連絡先」をクリックします。(6)連絡先管理ページで、「+」→「メール連絡先」をクリックします。連絡先には、メール連絡先とメールユーザー連絡先があります。どちらもテナント外のメールアドレスを連絡先に登録し、登録した内容はテナントの全ユーザーの連絡先(People)に表示されるという点では同じです。しかし、「メール連絡先」が単純にテナント外のメールアドレスを登録するだけなのに対して、メールユーザーはOffice 365テナントへのアクセス権を含みます。Office 365の情報一部へのアクセスを部外者に許可する時に使うのが、メールユーザーです。部外者の単なるアドレスとしてだけ利用するのであれば、セキュリティ上、「メール連絡先」として作成すべきです。(9)連絡先情報を入力し、「保存」をクリックします。(10)作成した連絡先を修正したい時、あるいは追加情報を登録したい時は、修正したい連絡先をクリックして選択してから、「編集」(ペン)ボタンをクリックします。現状では、手順1~5の方法、手順6~10の方法、どちらを使ってもかまいません。同じ様にテナントの連絡先に情報を登録できます。連絡先はExchange Onlineの機能です。本来はExchange管理センターで管理するもので、それが手順6~10です。一方、操作を簡便にするために、Office 365メインのダッシュボードから簡単に連絡先を登録できる様に、Exchange Onlineへのショートカットメニューとして装備されたのが手順1~5の方法ではないかと思われます。ただし、手順1~5が最近のOffice 365のデザインになっているのに対し、手順6~10は古いタイプのExchange Onlineのデザインのままです。一方、バラバラの独立したサービスとしても機能するExchange Online、SharePoint Online、Lync Online(Skype for Business Server)は、Office 365で統合化・融合化が進んでいます。今後のOffice 365のバージョンアップでは、伝統的な手順6~10の方法が大きく変わっていく可能性があります。
2015年04月27日トレンドマイクロは3月に2015年の事業戦略発表会を開催した。Office365向けの新製品が発表されたほか、企業全体のセキュリティをカバーする包括的なソリューションを提供する。トレンドマイクロ代表取締役社長兼CEOのエバ・チェン氏は、まず「日本航空、ソニー・ピクチャーズ、Targetなど、企業からの大規模な情報漏えいが多発している。サイバーセキュリティを強化することは企業の競争優位性につながる」として、企業向けセキュリティを強化することを述べた。トレンドマイクロの売上比率は、コンシューマー向けが35%、企業が65%だが、「2015年は、もっとも大きな被害を受けている中堅・大企業に注力し、戦略的成長を目指したい」としている。具体的な事業戦略として、エバ・チェン氏「3つのC」をキーワードに事業戦略を発表した。○「カスタムディフェンス(Custom Defence)」では自治体向けマイナンバー対策製品も1つ目のC、「カスタムディフェンス(Custom Defence)」は、標的型サイバー攻撃などの対策への備えになる。脅威の根本原因を特定し、自社内でカスタムシグネチャを自動生成するソリューションを提供するものだ。具体的にはトレンドマイクロのクラウド型情報基盤「SPN(Smart Protection Network)」において、企業内の端末が不正サイトにアクセスした場合に管理者に警告する「Early Warning Service(仮称)」を新たに追加する。また自社にカスタマイズされた脅威への対策として、標的型攻撃の対策製品「Deep Discovery」を強化。脅威の根本原因を可視化する新しいしくみ(Deep Dicovery Endpoint Sensor:仮称)を提供するほか、既存製品との連携(Deep Dicovery Analyzer)で分析する。IBM、Splunk、HPなど他社のSIEM製品からの脅威ログも相関分析することで、脅威の根本的な原因を明らかにするものだ。注目は「Trend Micro マイナンバー向けサンドボックス」で、自治体向けのマイナンバー対策として6月から提供していく。トレンドマイクロ取締役副社長の大三川彰彦氏によれば「Deep Discoveryの簡易版にあたるものだが、情報漏えい対策・サイバー攻撃の防衛として、マイナンバー用のサーバーとネットワークの間で設置していただくソリューション」として力を入れていくとのことだ。○「ユーザー保護の徹底(Complete User Protection)」ではOffice365向けセキュリティ対策クラウド利用やタブレット・スマートフォン利用など、端末やユーザーのワークスタイルが多様化する中で、幅広い環境に対応する「ユーザー保護の徹底(Complete User Protection)」を行っていく。注目は新たにリリースされた、Office365向けセキュリティ対策製品だ。マイクロソフトのOffice365は利用者が爆発的に増えており、2年で5.5倍の規模にまで成長している。Office365は、マイクロソフトのクラウド・OneDriveと融合して使えるのことが特徴だが、そのOneDrive上でマルウェアを検知する「Trend Cloud App Security(仮称)」を新たに投入する。発表会では「Trend Cloud App Security(仮称)」のデモが、iPadを使って行われた。標的型攻撃で使われる不正なWordファイルを、OneDriveにアップしたところ、「Trend Cloud App Security(仮称)」が即座に削除し、ユーザーに通知してくれる。クラウドでは、ユーザー共有によってマルウェアが拡散してしまうことが多いが、この機能を使えばOneDriveでのマルウェアをシャットアウトできる。OneDrive側に負荷をかけることもないとのことだ。この他に企業での運用・管理を軽減するクラウド型製品を提供する。クラウド型Webゲートウェイセキュリティ(InterScan Web Security as a Service)を新たに投入するほか、クラウド型メールセキュリティ(Trend Micro Hosted Email Security)を強化する。これらの製品はリモート管理ツール「Trend Micro Remote Manager」で管理できる。Office365との製品バンドル販売、既存エンドポイント製品とのセット販売などを推進していくとのことだ。○「クラウド&データセンターセキュリティ(Cloud & DataCenter Security)」では、VMware vSphere6に対応IT環境がクラウド&仮想化への移行するのに合わせ、「クラウド&データセンターセキュリティ(Cloud & DataCenter Security)」として製品を新たな技術や環境へ対応させていく。具体的には総合サーバーセキュリティ製品である「Trend Micro Deep Security」を、VMware vSphere6に対応させる。またMicrosoft Azureとの連携強化、AWSでのLinuxカーネル対応など、新たな環境に迅速に対応していくとのことだ。合わせてパートナーとの販売施策を強化し、クラウド関連ベンダーとしての連携でビジネスを促進するとしている。このようにトレンドマイクロにでは、「3つのC」を柱に企業向けソリューションを強く推進していく。他社との差別化について質問されたエバ・チェン氏は「トレンドマイクロの強みは、スレットディフェンスに注力していること。セキュリティ情報のビックデータを収集・分析する『SPN(Smart Protection Network』をによって、より素早く脅威を特定できる。SPNを核にして『3つのC』で革新的なソリューションを提供していく」と語った。
2015年04月09日ピーエスシー(PSC)とデル・ソフトウェアは4月7日、両社の協業により、マイクロソフトのクラウド・サービスであるMicrosoft Office 365向けの移行支援を行う「Go to 365センター」を開設し、速やかなデータ移行支援サービスを提供開始すると発表した。同センターでは、ユーザー企業の環境にあるメール・システムのメール・データ及び予定表データを、Office 365環境へ移行する。専任のスタッフによるリモート・サービスを通じた移行支援により、既設システムからのデータ移行で悩んでいるユーザー企業が、Office 365を短期間で利用開始できるという。なお同センターは、デル・ソフトウェアのデータ移行ソリューションを、様々な移行プロジェクトの実績を持つというPSCが利用することで、経営に与えるインパクトとコストの抑制を可能にしているとのこと。同センターの開設にあたりPSCは、Office 365のライセンスを3年間分購入したユーザー企業を対象に、無償データ移行キャンペーンを実施する。その第1弾として、2014年4月でサービスが終了したMicrosoft Exchange Server 2003を使用しており、2015年5月29日までに申し込んだユーザー企業を対象に、移行サービスを提供する。
2015年04月08日りそなグループのりそな銀行、埼玉りそな銀行、近畿大阪銀行はこのたび、4月6日からグループ銀行内において24時間365日(メンテナンス時間を除く。土曜23:00~日曜8:00、日曜23:00~月曜7:00)振込みを可能にすることで、即時決済ができる大手銀行で初めてというサービスを開始すると発表した。なお、りそなグループでは現在、1月に実施した基幹システムの更新を受け、ホストコンピュータ休止時間の短縮を進めることで各種取引時間帯の拡大を検討しているという。○平日15時以降、ならびに土・日・祝日に、資金の即時決済が可能になる対象は、ATMおよびマイゲート(個人用インターネットバンキング)を利用したグループ銀行間の振込み取引。これまで翌営業日扱いとしていた平日15時以降および土・日・祝日のりそなグループ銀行間の振込みが当日扱いになる(一部異なる取扱いがある)。サービス開始後の振込み取扱い時間○ビジネスダイレクトの取引照会可能時間帯が拡大するビジネスダイレクト(法人用インターネットバンキング)の平日・土・日・祝日の振込み入金などの照会可能時間帯を拡大する。また、今後はビジネスダイレクトでもグループ銀行間の振込み取引の24時間365日化を予定している。次の取引に関する時限については従来通り変更はない。(1)15時以降の当座預金への入金を当日の手形・小切手の決済には充当しない、(2)19時以降の入金を当日の融資返済・口座振替等へは充当しない。○りそなグループの顧客同士の決済が変わる個人の顧客の振込み決済に加えて、以下のようなBtoC取引などでも新たなメリットが生まれる。
2015年03月26日今回も、Office 365 Outlook(Exchange Online)のメールのルール機能のうち、ユーザーごとの設定…一般ユーザーが自分の好きに設定できる設定を紹介しますが、その前に、Office 365のオプションメニューの変更について紹介します。2015年3月現在、Office 365のオプションメニューが、旧メニューから新メニューに切り替わっています。テナントによってまだ旧メニューのオプションメニューが表示されるテナント、すでに新メニューに切り替わっているテナントがありますので、ご確認ください。当連載の、連載第28回、第29回で紹介した画面は、旧メニューです。当連載では今回から新メニューで紹介します。基本的に設定項目や機能は大きく替わりませんが、オプション設定メニューが左カラムに階層的にまとめられ、設定ページへのアクセスが容易になりました。(1)Office 365にサインインしてOutlookを開きます。(2)「設定(歯車)」ボタンをクリックし、「オプション」メニューをクリックします。(3)新しいオプション画面。左カラムにツリースタイルで各種メニューが並び、右側に設定画面を表示します。メニュー名の先頭にある三角マークをクリックすることで、サブメニューを展開したり、折りたたんだりできます。設定内容については従来と大きな変更はありませんが、設定画面の下部にガイダンスや設定内容が表示されるようになりました。(4)新しいオプションメニューがどうしても使いにくい場合、また、新しいオプションメニューが不安定な場合には、旧オプションメニューを使用することもできます。それには、「その他」→「古いバージョンへ移動」をクリックしてください。※現在、旧メニューから新メニューへの移行期間であるため、暫定措置として旧メニューも使用できるようになっています。新メニューが定着した後、旧メニューは廃止されるものと思われます。では、ユーザーごとのメールルールの設定として、今回は自動応答と迷惑メール処理について紹介します。○自動応答メールを受信した時に、Office 365が自動的に返信するのが、「自動応答」の機能です。たとえば、年末年始休業などの休業中、あるいは出張中、休暇中に、顧客からのメールに対して「○日~○日まで休業いたしますので、○日以降に返信します」といった趣旨のメールを自動返信することが考えられます。また、人事異動や退職などによって担当者が替わった際、旧担当者に対して着信したメールに、自動返信することが考えられます。Office 365 Outlookの自動応答機能の特徴は、メールの差出人が組織内部(同じテナント)か外部かによって、自動応答のメッセージを使い分けられることです。(5)オプションメニューの「メール」→「自動処理」→「自動応答」をクリックして、選択します。(A) オプションメニューの「自動応答」をクリックします。(B) 「自動応答を送信する」をクリックして選択します。(C) 自動応答する期間をスケジュールする時は、「次の期間に限り応答を返信する:」にチェックマークを付け、自動応答の開始日時と終了日時を設定します。(D) 組織内(同じテナント内)のユーザーに対する自動応答メッセージを入力します。(E) 組織外のユーザーにも自動応答する場合、「組織外の送信者に自動応答メッセージを送信する」にチェックマークを付け、組織外の送信者向けの応答メッセージを入力します。また、連絡先に登録したユーザーにのみ自動応答するか、全ての組織外ユーザーに自動応答するか選択できます。(F) すべての設定を完了したら、「保存」ボタンをクリックします。(6)旧オプションメニューでは、次の様な表示になります。機能・設定項目自体は変わりません。○ブロックまたは許可メールを受信した時に、メールの差出人アドレスによってメールを受信するか、拒否するか(迷惑メールフォルダーに入れるか)、設定します。メールの差出人アドレスには、メールアドレスそのものを設定することもできますし、メールアドレスのドメイン名だけを設定し、同じドメイン名からのメールすべてを同じ扱いで処理することもできます。(7)オプションメニューの「メール」→「アカウント」→「ブロックまたは許可」をクリックして、選択します。(A) オプションメニューの「ブロックまたは許可」をクリックします。(B) Office 365の迷惑メール自動フィルターを使用するか、使用しないか、選択します。自動フィルターを有効にすると、ブロック設定したメールアドレスからのメールでなくても、迷惑メールと思われるメールを自動的に迷惑メールフォルダーに振り分けます。(C) 自動フィルターで迷惑メールとして振り分けられたくない、信頼できる差出人のメールアドレスを登録します。ペンボタンをクリックしてメールアドレスまたはドメイン名を入力し、+ボタンで追加登録します。リストから不要なメールアドレスを削除する時は、削除するメールアドレスをクリックして選択し、ごみ箱ボタンをクリックします。(D) 連絡先に登録してあるメールアドレスをすべて信頼できる差出人とみなすときは、「連絡先からのメールを信頼する」にチェックマークを付けます。(E) 無条件に迷惑メールとして処理する差出人のメールアドレスを登録します。(F) Cで登録したメールアドレスと同じ組織(同じテナント)のユーザー以外をすべて迷惑メールとして処理する時は、「信頼できる差出人と宛先のリストに登録されていない送信者からのメールや組織外の送信者からのメールを信頼しない」にチェックマークを付けます。(G) すべての設定を完了したら、「保存」ボタンをクリックします。(8)旧オプションメニューでは、次のような表示になります。機能・設定項目自体は変わりません。
2015年03月26日日本HPは3月16日、同社のWebシングル・サインオン・ソリューション「HP IceWall SSO」 が、日本マイクロソフトの提供するOffice 365の認証連携(フェデレーション)において「Works with Office 365 - Identity プログラム」の「サードパーティーID プロバイダー」に認定されたと発表した。併せて、Office 365の導入や移行を支援する「Office 365 マイグレーションサービス」の提供を開始する。同社によると、マイクロソフトのサードパーティーIDプロバイダーへの認定は、国内製品ではIceWall SSOが初めてとのこと。これにより、社内システムにWindows以外のアプリケーションを使用している企業がOffice 365を導入する場合、IceWall SSOの導入により、事前検証などに時間を費やすことなくOffice 365と社内システムとの認証連携を実現できるという。さらにユーザー企業はIceWall SSOとの認証連携について、Office 365のサポートをマイクロソフトから受けられる。今回発表したOffice 365 マイグレーションサービスには、移行によるインパクトの多角的視点による評価を実施し、方針策定支援、プロジェクト化、検証、要件定義等を支援する「Office 365インパクトアセスメントサービス」、既存のオンプレミス環境にあるExchangeやSharePointのOffce365への移行に関する設計・移行作業を支援する「Exchange、SharePointの移行支援サービス」、社内Active DirectoryとOffice 365を連携させるシングルサインオン環境の導入を支援する「Office 365 AD連携・同期環境構築サービス」、米Riverbedの「Steelhead Cloud Accelerator」による環境構築を提供し、Office365へのアクセス速度改善を支援する「Office365トラフィック最適化サービス」などがある。
2015年03月17日日本マイクロソフトは3月9日、「Microsoft Technology Forum」にて、NPO向けOffice 365イベント「クラウドと地域活動」セミナーを開催した。同セミナーでは、東日本大震災から4年目を迎えるにあたり、災害時や地域活動の連携に不可欠なNPOの活動に焦点を当て、NPOならではのITソリューションの利活用について、各NPO等の支援団体および日本マイクロソフトのスタッフが、クラウドの導入事例をもとに紹介した。本記事では、このセミナーの模様をレポートする。○さまざまなコミュニケーションツールを組み合わせた「Office 365 Nonprofit」セミナー冒頭で、日本マイクロソフト Officeビジネス本部の寺田和人氏は「現在は、メール、電話、ソーシャル、ブログ、ポータル等、さまざまなコミュニケーションツールがあるが、それぞれに特徴があり、また世代によって使いたいツールも異なってくる。それぞれが一番心地よく使えるよう、これらのツールを組み合わせてひとつにパッケージ化したものが必要なのではと考えている」と述べた。こういった狙いも込めて、マイクロソフトは電子メール、ドキュメントの共同作業環境や共有予定表、ビデオ会議などを行うことができる非営利団体向けのクラウドサービス「Office 365 Nonprofit」を提供している。セミナーでは、主にOffice 365 Nonprofitを利用した地域活動におけるクラウド活用について、下記のような4つの事例が紹介された。○事例1:東日本大震災復興支援におけるクラウドの活用まずは、一般社団法人 RCF復興支援チーム 双葉町復興支援員「ふたさぽ」の小林辰洋氏が登壇し、東日本大震災被災地復興支援におけるクラウド活用例について紹介した。福島県双葉町は、東京電力福島第一原発の事故により町の96%が帰還困難区域となっており、全国39都道府県に分散・避難している住民は未だ先の見えない避難生活を強いられている。ふたさぽでは、そんな双葉町町民の方々のコミュニティ支援や広報活動をメインに行っている。双葉町役場と協働し、双葉町を復興・継承させたいという町民の方々の思いを繋げることが使命だ。埼玉県加須市、福島県郡山地区、いわき地区に配備された10名のスタッフが、連携を取りながら活動を進めている。このときに、Office 365の各種ツールを組み合わせ、拠点が離れたスタッフ間の予定・情報共有だけでなく、メンバーとのコミュニケーションの活性化を図ることで、町民主体の復興、町民の力の結集を目指している。○事例2:2014年に発生した広島市土砂災害におけるクラウドの活用続いて、広島土砂災害でのクラウド活用事例と災害への備えについて、日本マイクロソフト コンサルティングサービス統括本部の中川翼氏が説明した。2014年8月の広島市北部の住宅街において発生した豪雨による大規模な土砂災害は、74名の死者、44名の負傷者を出し、ピーク時には2354名の避難者が避難所へ身を寄せた。その際、公民館や学校など16ヶ所を拠点に次々と避難所が開設されたため、迅速な情報共有インフラの整備が求められた。マイクロソフトは、広島市からの要請後、24時間以内にすべての避難所にOffice 365を展開。本庁・区役所のメールインフラと、災害対策本部ポータルサイトを構築した。広島市は、この経験を踏まえ、今後の災害への備えとして下記のようなコメントを残している。「災害発生時の目まぐるしく変化する状況のなか、避難所と本庁・区役所との情報共有手段を迅速に提供する必要があった。NPO等の支援団体との連携も迅速に強化していかなければならない。被災者の情報は、住所、氏名、家族構成、具体的な要請内容などの機微情報であるため、情報セキュリティが確保された情報伝達手段を確保しなければならない。コンシューマー向けサービスを使うことは非常に危険だった。メールインフラができた後に開設された災害対策本部ポータルは、ほぼ使われなかった。大規模災害発生時の現場は混乱しており、マニュアルを読む余裕はないため、普段から慣れたツールで対応していくことが重要だ」(広島市担当者)迅速に対応しなければならない状況下においては、街ごとが個別に持っている非クラウドサービスは機能しない。また、中川氏はこのコメントを受け、「避難所となる公民館や学校には、無線通信の環境が備わっていないところも多い。こういった事態に備えて、平常時からインフラを整備しつつ、NPOなどと連携を取っておくことが大切であるというのが今回の教訓だった」と述べた。○事例3:SharePointを活用した販売管理(POS)システム次に、NPO法人トゥギャザーの別府一樹氏が登壇し、SharePointを活用した販売管理(POS)システムの事例を紹介した。トゥギャザーでは、障碍のある方が作成した商品の販売サポートや、企業ノベルティのグッズ制作などを行っている。トゥギャザーの商品販売においては、商品の種類が約700種類と多く、管理が難しいという課題があった。これまではすべての商品にJANコードを付け、Excelで管理をするという形を取っていたが、非常に時間が掛かっていた。また、約80ケ所の福祉施設や協働作業所から商品を仕入れているため、在庫管理も煩雑になる。市販のレジやPOSシステムは高額なこともあり、今回、Office 365のサービスであるSharePointを用いたレジアプリの導入に踏み切ったという。SharePointを活用した販売管理については、日本マイクロソフト マイクロソフトテクノロジーセンターの鈴木敦史氏が、実際にデモンストレーションを行った。「データベースは専門の管理者がいないと保守・運用が困難であるが、SharePointは、テキストで順番にレコードが入っていくため、簡易的なデータベースとして使用することができる」(鈴木氏)プリンタを接続すれば、その場でレシートを出すこともできる。また、Excelと連携させると、SharePointからデータを簡単にダウンロードすることができ、Excel上でピボットテーブルを使った集計なども可能となる。同レジアプリは、近日中にWindowsストアで無償公開される予定。これにより、Office 365と併せて販売管理システムが利用できる。○事例4:Lyncを活用した視覚障碍の方向けパソコンサポート最後に、NPO法人札幌チャレンジド 飯村富士雄氏から、Lyncを活用した視覚障碍者向けのパソコンサポートについて説明があった。札幌チャレンジドでは、障碍のある方にパソコン技術を講習することで就労、社会参加を支援するサービスを行っている。これまでは、外出が難しい人や視覚障碍がある方に対して遠隔でサポートする際、電話やスカイプを用いながら有料の画面共有ソフトを利用していたが、それらは視覚障碍者用の読み上げソフトでの使用が困難だった。そこで、Office 365のサービスであるLyncの画面共有機能を利用することにした。Lyncによって画面を共有しつつ、視覚障碍のある方は画面読み上げソフト「PC-Talker」を使用すると、ナビゲーションを聞きながらキーボードによる操作ができるようになる。このLyncとPC-Talkerを使った遠隔サポートについてのマニュアルは、近日中にWebで公開される予定だ。○今後の展開について最後に今後の展望について、日本マイクロソフト 執行役 法務・政策企画統括本部長の菊地麻緒子氏は「導入相談会を定期的に実施していきたい。Office 365 Nonprofitの導入を加速し、2015年末までに11名以上のNPOで10%のシェアとなる330団体に採用されることを目標としている。Office 365を活用して地域の活動を進めていただきたい」と述べた。
2015年03月11日Office 365のもっとも多用される基本機能は、なんといってもメール関連の機能でしょう。マイクロソフトのグループウェアであるExchange Serverのクラウド版であるExchange Onlineを中核として、ユーザー環境にクライアントソフトであるMicrosoft OutlookまたはOutlookのクラウド版であるOffice 365 Outlook Onlineを使用します。ここにはメール送受信機能の他、予定表、People(アドレス帳)の機能があり、また、グループウェア、コラボレーション機能として、メールやアドレス帳、予定表の共有機能があります。単純なWebメールサービスではありません。もちろん、ユーザーアカウントはActive Directoryで厳密かつ安全に管理します。前回まで長きにわたってOffice 365のサイト機能(SharePoint Online)を紹介してきた当連載ですが、今回から、Office 365のメールのルール機能を紹介します。○2つのレベルのメール仕分け多くのWebメールサービスやメールクライアントソフトと同様に、Office 365のメール機能にも、受信メールを条件によって仕分けしたり、削除したり、転送したりする機能があります。ただし、ヤフー!メールや個人向けのGmailサービスなど、多くのWebメールサービスと異なるのは、Office 365が基本的に法人向けであり、テナントという単位でユーザーを組織的に扱うことです。つまり、通常、1つのOffice 365テナントには複数のユーザーが含まれます。そのため、Office 365のメールのルールには、テナントとしてのルール、各ユーザーのルール、2つの段階のルールがあります。例えば、テナント管理者が、テナント全体に対して、「ギャンブル」というキーワードを含むメールを自動削除する様に設定しておけば、ユーザーが自分に着信するメールに対して「ギャンブル」というキーワードを含むメールを「娯楽」というフォルダーに分類する様に設定したとしても、そもそもそのメールが届きません。各ユーザーの設定に優先して、テナントのルールが働きます。Office 365のこうしたメールのルールには独特のクセがありますので、今回から具体的な設定手順を紹介していきます。※前述の様にOffice 365のメール機能は基本的にMicrosoft Exchange Serverのクラウド版ですので、Exchange Serverの設定経験者であれば、それほど戸惑うことはありません。○ユーザー個別の受信メールに対するルールの設定今回は、まず、Office 365のユーザーの誰もが設定できる、自分に着信したメールに対するルールの設定方法を紹介します。(1)設定(歯車)ボタンをクリックし、「オプション」メニューをクリックします。(2)左サイドメニューの「メールの整理」をクリックし、新規ルール作成の「+」ボタンをクリックします。ドロップダウンメニューから、適切なルールをクリックしてください。「受信メッセージに対する新しいルールを作成する」が、基本となる、汎用的なルール作成ウィザードです。「特定の人から…」~「件名に特定の…」の4つのメニューは、よく使われるルールを簡単に設定できる様にしたもので、「受信メッセージに対する新しいルールを作成する」の省略版です。この例では、基本である「受信メッセージに対する新しいルールを作成する」をクリックします。(3)作成するルールに名前つけます。「名前」テキストボックスにルールがわかりやすい名前を入力してください。(4)このルールを適用する条件を設定します。この例では、メールのタイトルまたは本文に「マイナビ」という単語が含まれた時にルールが適用されるように設定します。「メッセージの到着時、および:」ドロップダウンリストで「件名または本文に次の単語が含まれている場合…」選択します。(5)条件となる文字列(ここでは「マイナビ」)を入力し、「+」ボタンをクリックして、単語リストに登録します。※「+」ボタンをクリックせずに「OK」ボタンをクリックすると、単語を登録せずに終わってしまいますので、注意してください。「+」ボタンで複数の単語を追加登録することもできます。登録した単語の修正はペンボタン。登録した単語の削除は「-」ボタンです。(6)条件となる単語を登録したら「OK」ボタンをクリックしてください。(7)条件を満たした時にどのような動作をするのか、動作を設定します。この例では、受信トレイの中に「マイナビ」というフォルダーを作成し、その中に受信メールを移動することにします。ここでは、「実行する処理:」ドロップダウンメニューで、「メッセージを次のフォルダーに移動する…」をクリックします。(8)移動先のフォルダーをすでに作成してあるのであれば、移動先のフォルダーをクリックして選択します。ここでは、受信トレイの中に新しいフォルダーを作成しますので、「受信トレイ」をクリックして選択し、「フォルダーの新規作成」ボタンをクリックします。(9)新規フォルダーの名前として「マイナビ」を入力して、Enterキーを押して確定します。(10)新しく作成したフォルダー「マイナビ」をクリックして選択し、「OK」ボタンをクリックします。(11)件名または本文に「マイナビ」という単語がある受信メールを、「マイナビ」というフォルダーに移動するというこのルールを、「保存」ボタンをクリックして保存します。※「条件の追加」や「処理の追加」、「例外の追加」ボタンをクリックすると、それぞれ、さらに条件設定をしたり、処理を追加したり、あるいは条件の例外を設定し、複雑な設定をすることができます。(12)あたらしいメール処理のルール「マイナビ」を登録しました。すでに、ルールは有効になっています。複数のルールを作成すると、この画面でルールが一覧表示されます。ルールの修正はペンボタン、削除はごみ箱ボタンを使用します。また、複数のルールを登録した時は、「↑」ボタン「↓」ボタンをクリックして、ルールの順序…優先順位を調整できます。上位に表示されるルールほど、ルール適用の優先順位が高くなります。(13)実際に「マイナビ」という単語を含むメールが着信すると、受信トレイの中にある「マイナビ」というフォルダーに仕分けされました。
2015年03月02日日本マイクロソフトは2月24日、教育機関向けOffice 365の「Office 365 Education」が国内で220万人に利用されていると発表した。また、「セルフサインアップ」と「学認(GakuNin)」の連携を開始する。同社によると、220万人の児童や生徒、学生、教職員が利用する統合型情報共有クラウドサービスとしては国内最大級のユーザー規模になるという。これにあわせて、同サービスの特典である「Student Advantage」を生徒らが簡単に利用できる仕組みを提供する。Student Advantageは、包括契約(EES/OVS-ES)を行っており、教職員全員のOffice 365 ProPlusかOffice ProPlusを保有している教育機関に提供されるプログラム。追加費用なく、包括契約を行っている生徒らが最新のMicrosoftを利用可能となる。これまでは、特典を利用する際に、教育機関のIT管理者がユーザーアカウント作成作業・手続きを行う必要があったが、今回の「セルフサインアップ」によって簡単に学生がOffice 365を利用できる。セルフサインアップは、専用Webサイトに学生自身がアクセスし、学内で割り当てられているメールアドレスを入力するだけで、最新のOfficeを1人あたり5台のPC/Mac、5台のタブレット端末、5台のスマートフォンで利用できる。メールアドレスは、外部の人間でも把握できるが、本人確認のためのメールが該当メールアドレスに送付されるため、なりすまし利用の心配はない。一方で、セルフサインアップにあわせて国立情報学研究所が提供する学術認証フェデレーション「学認(GakuNin)」との連携も行う。これは、4月20日より提供するポータルサイトでOfficeのダウンロードが可能となるもの。学認では、様々な学校のICTサービスを管理・運営しており、55の国公立大学など150の教育機関が参加している。このポータルサイトでは、学生が割り当てられている学籍番号などのIDをポータルサイトで入力するだけで、簡単にOfficeを利用できるようになる。現在、大学の在籍者総数は288万人いると言われており、220万人という数字は全体の76%に相当する。高校生のユーザーも一定数含まれるため、高校生の数も含めると618万人となり、利用率は36%程度に下がるというが、それでも2位以下を大きく引き離す数字になるという。生徒らに対する無償提供について日本マイクロソフト 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長の中川 哲氏は「将来的に高度なスキルをもって仕事をするには、教育が重要になる」と、その狙いを説明する。日本は少子高齢化が世界で最も進む国となっているが、人口減とあわせて高度なスキルを必要としない仕事では機械や人工知能へと置き換えが進むと見られている。これは、単純に労働人口が減ることに加えて、低賃金で人を雇うよりも、機械化やプログラムによって人材から置き換えてしまった方が企業のコストも抑えられるためだ。こうした将来的な予測を説明しつつ、中川氏は「高度なスキルを身につけるためには、高度な教育が必要」として、日本の学生が早いうちからICTに親しみ、慣れる環境を構築するためにこのプログラムを提供すると話した。もちろん、Officeを購入できる潤沢な資金を持つ私立校などでは、そうした配慮はいらないかもしれない。ただ中川氏は、メディアでも盛んに取り上げられているトマ・ピケティ氏の著書「21世紀の資本」を引き合いに出し、「(ICT)教育が裕福な家庭でしか受けられないとなると、格差がさらに広がってしまう。だからこそ、高度な教育を安価に提供したいと考えた」とした。「デジタルデバイスは多くの家庭にある中で、誰もが高度な教育を安価に提供できるよう、精一杯頑張った。イチ民間企業でできることには限度があるので、全てをタダにすることはできないが、こうした取り組みを今回提供できて良かった」(中川氏)
2015年02月25日Microsoftおよび日本マイクロソフトは、契約を締結した学校の教員や学生に対して、office 365 ProPlusが追加費用なしで使用できるライセンス特典「Teacher Advantage」「Student Advantage」を提供している。さらに、2015年2月22日(現地時間)に公式ブログにて、Student Advantageの申請プロセスを大幅に削減する改善を発表した。日本マイクロソフトも同様の施策を2月24日から開始。加えて、大学内IDを利用してOffice 365のダウンロードを可能にする「学認Office 365ダウンロードポータル」を、2015年4月20日から実施する。○サインアップだけでOffice 365が利用できる「セルフサインアップ」最初に登壇した日本マイクロソフト 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長の中川哲氏は、自社の教育向けクラウドサービスを"国内最大級"と評しながら、Office 365 Educationの国内利用者数が2014年12月時点で、220万人に達したことを明らかにした。前回調査は2014年5月時点で170万人であることから、7カ月で50万人のユーザーが増加し、1日にならすと2,380人の増加傾向にあるという。日本マイクロソフトは、利用シーンや使用PC台数によって、教育機関に対するライセンス契約を多数用意している。今回のStudent Advantageが対象となるのは、教育機関向け総合契約となるESSおよびOVS-ESプログラムが対象だ。両プログラムの違いは日本マイクロソフトのWebサイトで確認いただきたいが、中川氏によればESS/OVS-ESプログラムを締結している教育機関の学生が、Office365 ProPlusを無料で使用できることは意外に知られていないという。中川氏は自社の利用プロセスに問題があると反省しつつ、米Microsoft本社も導入した「セルフサインアップ」を、2015年2月24日から国内でも開始することを明らかにした。従来は下図のような複雑なプロセスを教育機関側が実行しなければならず、学生も学校側からのアナウンスがなければ、Office 365を利用できるか否かを知るすべは少ないという。今後はセルフサインアップのWebサイトにアクセスすることで、学内のメールアドレスに対してOffice 365をダウンロードするポータルサイトへのURLが届く。後は、Office 365 ProPlusのダウンロードおよびインストールを実行するという仕組みだ。中川氏は「教育機関側は事前にユーザーアカウントの作成などを行わずに済むため、大幅な改善」と、現在は約28万人というStudent Advantageを利用しているユーザーが、約150万人へと大きく増加すると自信を見せた。○学内ID向け「学認Office 365ダウンロードポータル」日本独自の施策として、ライセンス認証を行うKMSサーバーなどを用意せず、学内のIDを利用してOffice 365 ProPlusを利用可能にする「学認Office 365ダウンロードポータル」を4月20日から開始することも発表した。多くの教育機関は独自のIDシステムで学生を管理し、各種サービスを提供するが、本施策はそのIDシステムを利用するというものだ。今回、日本マイクロソフトと提携してSSO(シングルサインオン)システムを提供する国立情報学研究所 学術認証推進室教授の中村素典氏は「学認(学術認証フェデレーション)の導入によって、大学間で仕組みが異なる部分をクラウドで吸収する。さらにSSOサーバーを経由し、eラーニングシステムや電子ジャーナルなど、学生向けに各種サービスが提供可能になる」と、"学認"の概要を説明した。既に"学認"に参加している教育機関は150に達し、利用者数も教育者や学生を合わせて110万人を超えたという。気になるのは認証システムだ。"学認"参加教育機関は、日本マイクロソフトとライセンスを締結する。教育機関のシステム管理者は、利用申請を経た後にMicrosoftの認証サーバーと各教育機関のデータベースを利用して、各ユーザーの認証を行う。中川氏は「("学認"との連携により)Student Advantageの利用者は、35万人を追加した約185万人に増加することを期待したい」と語った。もちろんこれらの施策は、Microsoftおよび日本マイクロソフトにとって金銭的なメリットは少ない。その点について中川氏は「経済格差から生まれる教育格差を埋めると同時に、誰もが高度な教育を安価に習得できる仕組みが不可欠。我々はその一端を担いたい」と、自社の教育に携わる商品を安価に提供する理由だと述べている。技術の革新と発展によって、特定の業種が不要になっていくのは歴史が証明してきた。「将来的にもイノベーションを起こす役割は不可欠だ」と述べる日本マイクロソフトの心意は、未来のIT業界を担う学生にも伝わるのではないだろうか。阿久津良和(Cactus)
2015年02月24日ネクストセットは、Office 365上で稼働する組織カレンダーを、1アカウント月額100円で提供開始すると発表した。同社は、Office 365導入支援の中で、Office 365 で利用可能な組織カレンダー、ワークフロー機能、タイムカード、行先予定/在席確認/伝言メモ/共有TODO、安否確認、ドキュメント管理、掲示板/回覧板機能を、提供中または提供予定。今回は、Office 365 導入企業で特にニーズの多かった、Office 365上での組織カレンダー機能を、SaaS型で提供する。SaaS型で提供するため、別途、なハードウェアやソフトウェアは必要ない。主な機能は下記の通り。・組織・グループ一覧のツリー表示機能・組織・グループ一覧内の表示順序を変更機能・組織・グループ単位での非表示機能・カレンダー参照権限をOffice 365 カレンダーに準拠させる機能・会議室やリソースの表示機能・Office 365 カレンダー に登録された全リソースの表示機能・個人作成のMyカレンダー、外部カレンダーも表示可能・共有カレンダーの一覧表示(各自が作成可能な追加カレンダーも表示可能)・カレンダー登録時の企業独自予定作成入力フォーム機能・会議室予定を複数メンバーと同時登録する機能・重複予約を不可にする機能・お気に入りグループ・お気に入りメンバー機能・週ビュー・日ビュー・グリット表示機能・自分が登録したカレンダーだけを表示する機能・カレンダーに全社統一の色付けを行う機能・スケジュールのコピーによる新規作成機能・多言語対応・メンバー検索機能(ユーザー名、メールアドレスでユーザー検索が可能)・受付スタッフ専用ビュー・新規メール作成機能・Office 365 マルチテナント対応・ネクストセット・組織アドレス帳機能連携・ネクストセット・シングルサインオン機能連携・Office 365 カレンダー データのCSVダウンロード機能・リソースの説明ページリンク機能・日ビューのFrom・To時間制御機能・SQLインジェクション、クロスサイトスクリプティング、クロスサイトリクエストフォージェリーへの対策済・スマートフォン/タブレット専用ビュー・管理者事前テスト機能
2015年01月19日○パブリックサイトのページを管理するSharePoint Onlineによって稼働するOffice 365のパブリックサイトでは、基本的にパブリックサイトのメニューからページの作成や制作、管理を行います。FTPツールなどは使用しません。○ページURLの変更Office 365では、ページのタイトル名がそのままページ名になります。したがって、ページタイトルに日本語を使用すると、ページ名も、そのページのURLも日本語になってしまいます。パブリックサイトのトップページからナビゲーションをクリックしてページ遷移するのであれば、そのままでも問題ありません。しかし、そのページに対するURLを直接利用したい場合には、日本語のURLは使いにくくなります。全角文字をエンコードしなければならないことがあるからです。日本語のURLに半角英数字の別名を設定して、半角英数字だけでURLを作れるようにするには、SharePoint Onlineのフレンドリ機能を使います。(1)Office 365にサインインし、ページURLを変更したいページを表示します。以下の例では、ページタイトル、ページ名が「お問い合わせ」で、URLにも「お問い合わせ」という日本語の文字列が含まれています。(2)ページURLを変更するには、「ページ」タブをクリックし、「プロパティの編集▼」ボタンから「ナビゲーションプロパティの編集」メニューをクリックします。(3)「フレンドリURLセグメント」に、このページのURLとして使用したい文字列を入力して、「OK」ボタンをクリックします。(4)URLの日本語部分が、半角英字になりました。○ページの履歴とロールバックパブリックサイトでは、各ページの編集履歴が自動的に保存されます。いつでも変更履歴を確認したり、過去のバージョンにロールバック(巻き戻し)することができます。(5)履歴を確認するには、履歴を確認したいページを表示して、「ページ」タブをクリックし、「ページ履歴」ボタンをクリックします。(6)ページの左側に、保存された編集履歴の一覧を表示します。確認したい日時をクリックすると、その時点でのページの編集状態を表示します。その履歴の時点で削除した文字列は赤、新しく追加した文字列は緑で表示します。もし、表示している状態にページを復元したい時は、「このバージョンの復元」をクリックしてください。○ファイルのアップロードパブリックサイトに掲載する画像やPDFファイルなど、各種のコンテンツについて、各ページを制作する時に1つずつアップロードできます。しかし、複数のファイルまとめて作業をする時は、一度にアップロードしたい時もあるでしょう。あるいは、ファイルの種類や目的ごとにフォルダ分けして整理したいこともあるでしょう。Office 365のパブリックサイトはSharePoint Onlineで稼働していますので、SharePointやSkyDrive for Businessと同様の操作でファイルのアップロードやファイルの管理をできます。※当連載当初にSkyDrive Proという名称だったファイル共有機能は、現在、OneDrive for Businessという名称になっています。(7)パブリックサイトで、「設定」(歯車)ボタンをクリックし、「サイトコンテンツ」メニューをクリックします。(8)SharePoint Onlineおなじみの管理ページを表示します。ここでは写真をアップロードしてみます。「写真」アイコンをクリックして、ドキュメントライブラリ(フォルダ)を開いてください。※新しいフォルダを作成する時は、「アプリの追加」アイコンをクリックして、「ドキュメントライブラリ」を追加します。(9)SharePoint Onlineのドキュメントライブラリ(あるいはOneDrive for Business)と同様に、自分のコンピュータのフォルダから、ファイルをドラッグ&ドリップしてアップロードできます。(10)画像ファイルを3枚アップロードしました。(11)アップロードした画像ファイルを使用するには、ページの編集画面で、「挿入」タブをクリックし、「画像▼」ボタンをクリックします。自分のPCから直接アップロードして貼り付ける時は「コンピュータから」メニューをクリックしますが、すでにアップロード済みの画像ファイルを利用する時は、「SharePointから」メニューをクリックします。(12)SharePoint Onlineのファイルライブラリから保存したフォルダをクリックして選択し、貼り付ける画像ファイルをクリックして、「挿入」ボタンをクリックします。(13)貼り付けた画像を調整する時は、目的の画像をクリックして選択すると、「イメージ」タブと、画像調整のためのリボンを表示します。表示位置、サイズなどを設定できます。○パブリックサイトのページを直接確認するパブリックサイトの各ページも、SharePoint Onlineのファイルライブラリに保存され、管理されています。パブリックサイトのWebページのファイルを直接確認、管理するには、次のようにします。(14)パブリックサイトを表示して、「ページ」タブをクリックし、「全てのページを表示」ボタンをクリックします。※手順8の画面から、ファイルライブラリ「ページ」アイコンをクリックしても同じです。(15)SharePoint Onlineのファイルライブラリとして、Webページを確認し、また管理できます。「更新者」が「システムアカウント」になっているファイルは、システムが自動的に作成したファイルや、システムが自動更新しているファイルです。「承認の状況」には、「承認済み」と「下書き」の2種類があります。パブリックサイトでは、ページを作成または変更しても、それがすぐにサイトに反映されるわけではありません。承認と下書きについては、次回で解説します。
2014年12月29日○パブリックサイトのページを編集するOffice 365の「パブリックサイト」は、SharePoint OnlineをCMSとして制作するWebサイト…いわゆるホームページです。多くのCMSと同様、Office 365のパブリックサイトでも、パブリックサイトの各ページの共通部分と、ページごとの独自の部分を分けて管理します。前回は、パブリックサイトの全ページ共通部分…基本デザインの編集を紹介しました。今回は各ページの編集を紹介します。パブリックサイトの管理者権限を持つユーザーでOffice 365にサインインし、「サイト」をクリックして、「パブリックサイト」をクリックし、パブリックサイトを表示して下さい。パブリックサイトをインターネット上で一般公開する手続きをするまでは、Office 365にサインインしなければ、パブリックサイトを表示できません。(1)表示しパブリックサイトの編集モードに遷移するには、設定ボタン(歯車ボタン)をクリックし、「ページの編集」メニューをクリックしてください。あるいは、画面左上の「ページ」タブをクリックして「編集」ボタンをクリックします。(2)画面上部にWordのリボンの様なページ編集用のリボンが表示されます。必要な編集機能をクリックして、ページを編集してください。ページの編集状態によって、編集リボンが切り替わったり、リボンが消えることもあります。たとえば、ページの、ページコンテンツボックス以外の部分をクリックすると、編集リボンは閉じられます。編集リボンを使用する時は、ページコンテンツボックス内部をクリックしてください。基本的に、ここで編集できるのは「ページコンテンツ」ボックスの内部です。それ以外の部分は、パブリックサイト内で全ページ共通の部分です。ページコンテンツ以外の部分を変更したい時は、基本デザインの変更として修正しなければなりません。(基本デザインの変更は、連載第22回を参照)(3)HTMLに習熟しているユーザーは、直接HTMLでページを編集したいこともあるでしょう。そのときは、編集リボンの「ソースの編集」ボタンをクリックしてください。(4)シンプルなテキストエディタに遷移して、直接、ページコンテンツ内部をHTMLでコーディングできる様になります。修正が終了したら、「OK」ボタンをクリックします。(5)各種コンポーネントなどをWebページに挿入したい時は、「挿入」タブをクリックし、「挿入」リボンから挿入したいコンポーネントをクリックします。たとえば、他のページやサイトへのリンクを張りたい時は、「挿入」リボンの「リンク」ボタンをクリックします。表示する文字列と、リンク先URLを入力して、「OK」ボタンをクリックしてください。(6)リンクの場合、ページコンテンツボックスの挿入したリンク部分をクリックすると、リンク編集用のリボンを表示します。このリボンで、リンクを修正したり、詳細な設定をできます。(7)ページコンテンツのレイアウトを変更する際は、「ページ」タブをクリックし、「ページレイアウト」ボタンをクリックします。(8)ページの編集を終了する時は、「ページ」タブをクリックし、「保存」ボタンをクリックします。(9)「保存」ボタンでページ修正を完了すると、制作したページがどのようになった、確認できます。○編集ページの移動と編集の終了(10)他のページを編集する時は、ナビゲーションバーで編集したいページをクリックします。(11)編集したいページを表示したら、「ページ」タブをクリックし、「編集」ボタンをクリックします。(12)編集を保存して終了する時は、「保存」ボタンをクリックします。「保存」した後も編集作業を継続したい時、編集をキャンセルして終了したい時は、「保存」ボタン下部の▼ボタンをクリックして、メニューから「保存して編集を続行」または「編集の終了」をクリックします。○新規ページの作成ここまでは、既存ページの編集方法を紹介しましたが、新規ページを作成することもできます。(13)パブリックサイトを表示した状態で、「ページ」タブをクリックし、「新規」ボタンをクリックします。(14)新規作成するページの名称を入力し、「作成」ボタンをクリックします。(15)作成された新規ページを編集し、「保存」ボタンをクリックして保存します。また、ページを作成すると、自動的にナビゲーションに新規ページが追加されます。(16)作成した新規ページ。(17)作成したページを削除したい時は、ページの編集リボンを表示し、「ページの削除」ボタンをクリックしてください。
2014年12月25日○パブリックサイトのデザイン修正Office 365のパブリックサイトは、多くのCMSと同様に、サイト全体の統一されたデザインと、各ページのコンテンツを独立して管理します。たとえば、ヘッダやフッタなどはWebサイト全体を通じてほとんどのページに共通で使用するのが一般的です。こうした、Webサイトに共通の部分と、ページ毎に異なる部分を分離して管理することで、Webサイトの制作と運用管理を効率化します。今回は、このWebサイト全体に共通する部分の設定を紹介します。○基本デザインの変更パブリックサイトの基本デザインは、次の手順で修正します。(1)Office 365にサインインし、上部メニューバーから「サイト」をクリックして、「パブリックサイト」をクリックします。(2)パブリックサイトが表示されたら、上部の管理メニューから「サイト」タブをクリックし、「見た目の変更」をクリックします。CSSなどを変更し、コンテンツ(文章などのデータ)には手を加えず、表示だけを変更します。※「ページ」タブをクリックすると、Webサイト全体のデザインではなく、個々のページの独自部分を編集できますが、個々のページの編集については次回紹介します。(3)あらかじめ用意されているデザインテンプレートを表示しますので、その中から、好みのスタイルをクリックして選択します。(4)選択したテンプレートの詳細設定ページで、背景画像(壁紙)、文字色の組み合わせ、Webサイトのレイアウト、フォントなどを、好みに応じて変更します。背景画像を変更するときは、「変更」をクリックして、背景に使用する画像ファイルをアップロードします。(5)好みのデザインになったら、「プレビュー」をクリックして、最終的にどのようなデザインになるのかを確認します。(6)プレビュー画面を確認したら、「はい、確定します」をクリックして、設定を確認します。もし、再修正するときは「いいえ、まだ完成ではありません」をクリックして、手順(4)の画面に戻ります。○タイトルの編集Webサイトのタイトルやその説明文を修正します。ページに表示するタイトルを修正するだけでなく、WebページのHTMLコードにタグとして埋め込まれますので、Googleなどの検索サイトからの検索にも影響します。一般の閲覧者が検索しやすいように設定してください。(7)「サイト」タブの「タイトルの編集」をクリックします。(8)「タイトル」と「説明」を入力し、「OK」をクリックします。検索サイトの検索エンジンの検索対象になりますので、「タイトル」だけでなく「説明」も重要です。○ロゴの修正ロゴマークの画像ファイルを用意し、アップロードしてロゴマークを変更できます。(9)「サイト」タブの「ロゴの変更」をクリックします。(10)ロゴの画像ファイルをローカルコンピュータからアップロードするときは「コンピュータから」、SharePoint Onlineにアップロード済みの画像ファイルを指定するときは「SHAREPOINTから」をクリックして、画像ファイルを指定します。(11)「説明の入力」に、ロゴに対する説明文を入力します。画像ファイルを表示できない環境で代替テキストとして表示されると同時に、視覚障害者が使用する音声読み上げソフトの読み上げ対象となりますので、簡潔でわかりやすい説明文を入力してください。入力したら「OK」をクリックします。○メニューの修正表示されているメニューの表示/非表示の切り替え、他のWebページやWebサイトへのリンクの設定などは「編集メニュー」を使用します。(12)「サイト」タブの「編集メニュー」をクリックします。各メニューに記号が表示されますので、設定を変更して「保存」をクリックしてください。記号と意味○ヘッダとフッタの修正ヘッダやフッタを修正するには、サイト要素の編集メニューを使用します。(13)「サイト」タブの「サイト要素の編集」をクリックします。(14)ヘッダ、あるいはフッタの要素を編集し、編集が終わったら「保存」をクリックして修正内容を保存します。「サイト要素の編集」画面では、ページ上部の「テキストの書式設定」タブで、Microsoft Wordの様な書式設定リボンを表示します。Wordと同じ感覚で、文章を編集し、あるいは飾り付けできます。また「挿入」タブをクリックすると、リンクやWebアプリなどを挿入して貼り付けることができます。○検索ボックスの表示/非表示ヘッダに表示する検索ボックスの表示、非表示を変更するには、専用のメニューを使用します。(15)「サイト」タブの「検索ボックス」をクリックします。検索ボックス設定のダイアログが表示されたら、チェックボックスのオン、オフを切り替えて、「保存」をクリックします。チェックボックスがオンのときに非表示、チェックボックスがオフのときに表示ですので、注意してください。(16)Webサイトのデザインを変更したパブリックサイトの例。次回は、ページの修正手順を紹介します。
2014年12月01日日本マイクロソフトは29日、米国で現地時間27日に発表された「Office 365」契約者を対象とする「OneDrive」の無制限提供について、国内の「Office Premium プラス Office 365 サービス」および「Office 365 Solo」契約者も対象になると告知した。「OneDrive」の容量が無制限で利用できるのは、国内では個人向けPCにバンドルされる「Office Premium プラス Office 365 サービス」契約者、1カ月/1年のサブスクリプション提供となる「Office 365 Solo」契約者、法人向けの「Office 365」契約者。対象ユーザーは「OneDrive」または「OneDrive for Business」を、追加料金なしで無制限に利用できる。国内における具体的な提供時期は紹介されていないが、米Microsoftでは対象ユーザーに「数カ月かけてロールアウトする」と案内している。
2014年10月30日日本マイクロソフトは10月29日、一般消費者向けの Office Premium プラス Office 365 サービス、Office 365 Soloに提供しているOneDriveの容量を無制限にすると発表した。これは、米Microsoftが前日に発表したものを受けたもので、国内でも同様に無制限となる。日本マイクロソフトが運営するOffice製品の公式ブログ「Japan Office Official Blog」で発表された。Office Premiumなどは、10月17日に発売された新Officeで、PCやライセンス購入で1年間、1TBのOneDriveを利用できた。今回、1TBの容量は「制限が廃止」という形で無制限に利用できるようになる。なお、コンシューマー向けだけではなく、OneDrive for Businessユーザーについても、容量制限が撤廃され、追加料金無しで利用できるようになる。いつ容量制限の撤廃が適用されるかについては「未定」(日本マイクロソフト広報部)としているが、順次切り替わっていくものと見られる。
2014年10月29日Microsoftは10月28日(米国時間)、「New Office 365 extensibility for Windows, iOS, Android and web developers - Office Blogs」において、Office 365に新たなAPIを追加したと伝えた。MicrosoftはOffice 365を事業戦略上重要なサービスととらえており、APIの拡張を続けることで開発者のOffice 365の活用を促すとともに、関連するサービスを増加させたい狙いがあると見られる。今回、追加されたAPIの主な特徴は次のとおり。メール、ファイル、カレンダ、コンタクトなどを操作するRESTベースのAPIの提供ネイティブ・アプリケーション開発のための新たなモバイルSDKの提供新たなOffice 365アプリランチャーの提供こうしたAPIを活用すると、例えば利用しているOffice 365のカレンダーに外部のイベント情報を自動的に追加したり、ほかのWebサービスやモバイルアプリとOffice 365内部のデータとをリンクさせたりといったことが可能になる。APIの提供はこうしたさまざまなサービスを可能にするもので、Office 365の価値を引き上げることにつながると見られる。
2014年10月29日米Microsoftは10月27日(現地時間)、サブスクリプション形式のオフィスツール「Office 365」の契約者に提供するオンラインストレージ「OneDrive」の容量を無制限にすると発表した。現在の容量は1TB。対象となるのは「Office 365 Home」「Office 365 Personal」「Office 365 University」、そして「Office 365 Business」。これらのサービスの契約者にOneDriveのUnlimitedプランまたはOneDrive for Businessを提供する。Office 365 Home/Personal/Universityの契約者には数カ月をかけてロールアウトする予定。Unlimitedプランへのアップグレードは自動的にアカウントに反映されるが、早期にアップグレードを受けたい契約者向けにプレビューサーサービスへの登録を受け付けている。Office 365 Businessには2015年にロールアウトする予定で、一両日中にOffice 365ロードマップにOneDrive for Businessの提供を組み込む。
2014年10月28日●クラウドに一番近い場所で新Officeイベント - 「Office Premium」搭載PCと「Office 365 Solo」発売○クラウドに一番近い場所で新Officeを既報の通り、本日10月17日から、「Office Premium」プレインストールPCと「Office 365 Solo」のリリースが始まる。その発売を記念して日本マイクロソフトは、「日本のパソコンが変わる」と題したイベントを、東京スカイツリータウンのプラネタリウム「天空」(コニカミノルタ提供)にて開催した。最初に登壇した日本マイクロソフト 執行役専務 マーケティング&オペレーションズ担当の平野拓也氏は、「『クラウド』に一番近い(宇宙をイメージできる)、プラネタリウムという場所を選んだ」と語りかけ、訪れた報道陣をなごませた。続けて「3年ぶりに欧州から日本に帰国し、日本のデバイス環境が大きく変化したことに深く感慨を覚えた」としつつ、「街中で皆がスマートフォンやタブレットを使いこなしているが、デジタルライフを充実させるには、スマートフォン&タブレットだけでは足りず、3Cと呼ばれる『使う・つながる・作る』を満たすためにPCが欠かせないことを再確認した」とも。さらに日本マイクロソフトの視点に立てば、日本がユニークな市場であることについても言及した。Microsoft OfficeをプレインストールするPCが支持を集めるのは日本特有であり、高品質なPCを求めるユーザーが多いことも特徴的だという。Office PremiumおよびOffice 365 Soloに関する説明は、Officeビジネス本部プロダクトマネージャの中川智景氏が行った。基本的には、10月1日の日本マイクロソフト発表会レポートと同じ内容だ。中川氏は、サブスクリプション型のOffice 365サービスを提供することによって、ユーザーがローカルに存在していたアプリケーションやデータがクラウドに移行し、好みのタイミングでデバイスを利用可能になることを強調。そして従来の「デバイス+ソフトウェア」から、「デバイス+ソフトウェア、そしてサービス」の時代に移行しつつあると語った。ここでOffice PremiumおよびOffice 365 Soloについて少し解説しよう。前者はPCにライセンスが紐付き、デスクトップアプリのWordやExcelは永続ライセンスを取得できるが(常に最新版へアップデートされる)、PCを買い換えたり破棄した場合、ライセンスは消滅する。そしてOffice 365を筆頭に、OneDriveの1TB容量プラスやSkypeの1時間/月の通話、Office for iPadを含むマルチデバイスの提供といったサービスは、Microsoftアカウントに紐付く。そのため、家族で1台のPCを共有する場合、デスクトップアプリのOffice Premiumはみんなで利用可能だが、前述したサービス群は1つのMicrosoftアカウントで利用し、1年ごとの更新(参考価格:5,800円)が必要となる。Office 365 Soloは、自作PCや非Office PremiumプレインストールPCを購入したユーザー向け製品だ。ただし、従来のようなパッケージではなく、コンビニエンスストアなどで見かけるPOSA(Point of Sales Activation)で提供する。Office 365 Soloは、デスクトップアプリおよびOffice 365、そして各種サービスに対するライセンスは1年限りだ。2年目以降は、Office Premiumと同じく更新(参考価格:11,800円)が必要だ。Office Premiumとの違いとして、WordやExcelなどのデスクトップアプリも、1年ごとのライセンス更新になる点を覚えておきたい。個人的には、従来の(サポート期間が続く限りの)永続ライセンスに慣れているため、煩雑な印象が残るのが正直な感想だ。しかし、中川氏は今後Office Premiumが浸透することで、大多数のユーザーがクラウドを使用する利便性を肌で感じ、PCを含めたデジタルライフが大きく変化すると予測。さらにクラウドの普及はライフスタイルの変革につながり、各個人の生産性向上にもつながると語った。この背景には以前から日本マイクロソフトの関係者が語るとおり、国内プレインストールモデルの大々的な普及や、商業利用権という他国では見られない、日本固有の市場が大きく影響しているのだろう。●PCベンダーと小林麻耶さん・麻央さん姉妹が駆けつけた○今後のPC需要に展望を見いだすマイクロソフトとPCベンダー陣さらに会場では、Office Premium搭載PCをリリースするPCベンダーのキーマンを招き、トークセッションを開催した。冒頭、日本マイクロソフト 執行役 コンシューマー&パートナーグループ ゼネラルマネージャの高橋美波氏は、PCベンダーを筆頭にしたパートナー企業との連携を強調。2014年末までに、10社から300機種以上(10月16日時点)のOffice Premium搭載PCがリリースされる述べた。司会役を担当した日本マイクロソフト 執行役 コンシューマー&パートナーグループ オフィスプレインストール事業統括本部長の宗像淳氏は、今回の会場(プラネタリウム)を選んだ1つの理由として、Office PremiumおよびOffice 365 Soloの開発コードを「Gemini」(ジェミニ:双子座)と名付けていたことを紹介。会場となったコニカミノルタプラネタリウム「天空」の投影機名も、「ジェミニスター」という。トークセッションに登場したPCベンダーとキーマンは、NECパーソナルコンピュータ 取締役 執行役員常務の留目真伸氏、東芝 国内営業東海部 部長の長島忠浩氏、富士通 ユビキタスビジネス戦略本部 本部長の高木達也氏だ。「PCというハードウェアと新しいOfficeの融合」という質問にNECの留目氏は、今回秋冬モデルを一新しつつ、多彩な顧客にニーズに応えるため、モバイルPCのラインナップを強化とアピール。東芝の長島氏も同様に、秋冬モデルを一新し、スマートフォンやタブレットが台頭する現状を踏まえ、コンテンツを制作する上でPCの可能性を改めて強調した。ユーザーの多様化するニーズに応えるため、4K搭載ノートPCから値頃感のあるモバイルPCをそろえたという。さらに年末にはペン対応デバイスのリリースも予定しているそうだ。富士通の高木氏は、あくまでユーザーの立場に立って、子どもでも簡単に角度を変えられるアジャストスライダーを搭載した一体型デスクトップPCのESPRIMO WH77/Sをアピールした。3Dカメラを搭載し、家族で使って楽しいPCを目指したという。筆者の興味を引いたのは、スマートフォン/タブレットの普及当初はPC市場が追いやられていたが、マルチデバイスによる使い分けが普及しつつ、PCが情報の中心に戻るのではないか、という宗像氏の質問である。クリエイティブを実現してきたデバイスであるPCと、スマートフォン/タブレットの役割は大きく異なっているのは、改めて述べるまでもない。その回答として留目氏は、日本のデジタルライフが変わると強調した。現状を踏まえると多くのアナログデータがデジタル化されず、とどまっているいう。そして、大多数のユーザーは本来の楽しみを享受していないのでは、と提言した。新しいOfficeやクラウド時代に沿ったPCの登場で、日本人固有の生活に見合ったデジタルライフをベンダー側から提案するのが大事だと述べた。長島氏の発言も興味深い。ちょうど1年前はWindows XPのサポート終了と重なる時期で、東芝でも買い換え促進キャンペーンを行ったが、(同社顧客の)半分ぐらいがPCを押し入れにしまい込んでいるのでは、と思うほど不調だったという。だが、サポート終了に伴う買い換え需要を見渡すと、75%程度のユーザーがPCを買い換え、改めてPCが不可欠な存在であること認識したそうだ。以下は、タッチ&トライコーナーに展示されていた、各社のOffice Premium搭載PC。ユーザーとして気になる点の1つに、既存のOffice 2013との関係があるだろう。日本マイクロソフトは、今後もOffice 2013を継続して販売していく。その理由として宗像氏は、バージョンコントロールを求めるユーザーニーズに対応するためと回答した。我々は永続ライセンスを持つデスクトップアプリ版と、クラウドアプリケーションへの移行のいずれかを、自身の利用スタイルや利便性を踏まえて選択する岐路に立たされたともいえるだろう。○小林麻耶さん・麻央さん姉妹トークセッションとフォトセッション会場には、ゲストとしてフリーアナウンサーの小林麻耶さんと麻央さんの姉妹が。お二人とも写真をよく撮っては見るそうで、1TBのOneDriveには一体どれだけの写真を保存できるのかという話題に、目を丸くしていた。Skypeは海外通話に使いたいという。阿久津良和(Cactus)
2014年10月17日Office 365のSNS機能「ニュースフィード」の中には、ブログ機能も実装しています。ニュースフィードが本格的なSNSとして発信者と読み手の相互交流機能が重視されているのに対し、ブログ機能は投稿者からの発信という性格が強くなります。もちろん、そうは言ってもコメントも投稿できます。○ブログカテゴリの追加一般的なブログシステムと同様に、Office 365のブログ機能でも、投稿する記事にはカテゴリを設定し、カテゴリ毎に選択表示できる様にできます。初期設定であらかじめ数件のカテゴリが登録されていますが、自分でカテゴリを追加できます。(1)Office 365にサインインして「ニュースフィード」をクリックし、サイドメニューの「ブログ」をクリックします。なお、「プロファイル」をクリックすると、ニュースフィードへの自分の投稿記事を表示できます。(2)「カテゴリの追加」をクリックします。(3)「タイトル」テキストボックスに追加するカテゴリ名を入力し、「保存」ボタンをクリックします。○表示レイアウトの変更Office 365のブログシステムでは、初期設定で「基本」、「ボックス」、「インライン」の3つの表示レイアウトが登録されており、好みのレイアウトに表示を切り替えることができます。(4)ブログツールエリアの「投稿のレイアウトを変更」ドロップダウンリストをクリックします。(5)好みのレイアウトを選択します。たとえば、「ボックス」を選択すると、投稿記事ごとに枠が表示します。○ブログ記事の投稿ブログ記事の投稿に当たっては、入力したメッセージに書式を設定したり、画像を添付したりできます。(6)ブログに記事を投稿するには、ブログツールエリアから「投稿の作成」をクリックします。(7)タイトル、本文を入力します。カテゴリを設定するには、カテゴリリストから設定するカテゴリをクリックして選択し、「追加<」ボタンをクリックします。必要に応じて、発行日時も設定します。このまま記事を投稿するときは「発行」ボタンをクリックしてください。画像を添付するときは、左上の「挿入」タブをクリックします。(8)「挿入」リボンの「画像」→「コンピュータから」メニューをクリックします。(9)「参照」ボタンをクリックしてアップロードする画像ファイルを選択し、「OK」ボタンをクリックします。(10)「画像」情報を入力し、「保存」ボタンをクリックします。(11)必要に応じて画像サイズを調整し、「発行」ボタンをクリックして記事を投稿します。(12)投稿が完了したブログページ。○ブログのURLの通知ブログを投稿しても、そのURLが分からなければ誰も読むことができません。ブログを読んで欲しい相手に、自分のブログのURLを知らせましょう。(13)自分のブログが表示されている状態で、「ページ」タブをクリックし、「リンクを電子メールで送信」ボタンをクリックします。(14)ブログのURLが表示されますので、ブログを読んで欲しい相手にそのURLをメールで通知します。あるいは、自分のWebサイトなどがあれば、ブログのURLへのリンクボタンなどを作成するといいでしょう。○ブログの閲覧と「いいね!」やコメントの投稿ブログ記事にも、ニュースフィードと同様に「いいね!」を付けたり、コメントを投稿できます。(15)URLの通知を受けたら、クリックしてブログにアクセスします。(16)記事内容が気に入ったら「いいね!」をクリックしましょう。また、コメントを投稿することもできます。コメントを投稿するときは、記事の下に表示されている「○件のコメント」をクリックします。(17)コメントメッセージを入力して、「投稿」ボタンをクリックします。(18)コメントを表示したブログ記事。(19)ブログを閲覧して、コメントが折りたたまれて表示されていないときは、「○ブログページの詳細カスタマイズSharePoint Onlineサイトの他のページと同じ様に、ブログページも、レイアウトを変更したり、Webアプリを追加したり、カスタマイズできます。(20)カスタマイズするには、「ページ」タブをクリックし、「ページの編集」ボタンをクリックしてください。(21)SharePoint Onlineのページ編集画面に切り替わります。コンテンツをマウスでドラッグして移動したり、Webアプリケーションなどを追加したりできます。
2014年10月17日岡三オンライン証券は6日、岡三オンラインFX(くりっく365)専用FX自動売買ツール「アルゴトレード365」において、新売買モデル「デーディサイダー」をリリースした。「デーディサイダー」は、相場のトレンドを捕えるうえで有効な手法である「レンジ・ブレイクアウト」を基本戦略とした売買モデル。通貨ペア毎に定めた1日1回の基準時間においてトレンドを検知し、ブレイクアウトのタイミングでエントリーを行う。また、ポジションを長期間保有せず、短期トレードを行うように設計しており、コツコツと利益を積み重ね、損失は最小限に抑えることを目指していくとしている。このたびの売買モデルの追加により、「アルゴトレード365」では、29種類の売買モデルをベースとした1296個の売買システムを利用して自動売買が可能になった。「アルゴトレード365」は、オスピスが東京金融取引所の「くりっく365」専用に開発した選択型のFX自動売買ツール。厳選した合計1296通りの売買システムから、好みの売買システムを選ぶだけの簡単操作で、誰でもシステムトレードを始めることが可能だという。過去の損益パフォーマンスや勝率などの各種ランキングや、好みの売買システムを見つけ出す検索・比較機能、何百万通りの複数売買モデルの組み合わせの中から、統計的に優位性の高い組み合わせをセレクトする「ポートフォリオ機能」などを搭載していて、システムトレードに精通している投資家はもちろん、「システムトレード初心者」の人も安心して利用できるという。システムトレードとは、株式や外国為替などの金融市場の取引において、あらかじめ決めた一定の売買ルールに従い、機械的、継続的に取引する投資の手法を指す。各売買システムに表示されている「期間損益」「勝率」等の数値は、過去の結果に基づいて算出したものであり、将来の結果を保証するものではない。また、売買システムリリース以前の数値は、過去のくりっく365の為替レートを使用して売買システムを稼動させた場合のシミュレーション結果だという。岡三オンライン証券は、今後とも価値あるサービスの提供に努めていくとしている。
2014年10月09日○SharePoint OnlineのSNS機能Office 365のSNS機能は「ニュースフィード」として実装しています。ニュースフィード機能は、サブサイトとしてニュースフィード専用のサイトを構築することもできますし、Office 365の各ユーザーサイト(個人サイト)内で利用することもできます。ここでは、ユーザーサイトのニュースフィードを使う方法を紹介します。ユーザーサイトのニュースフィードは、SharePoint Onlineの標準機能であるため、SharePoint Onlineのユーザーであれば、だれでも特別な設定を必要とせずに使えます。ただし、SharePoint Onlineの個人サイト機能の一部であるため、一度もSharePoint Onlineの機能を使ったことがないユーザーが使用するときは、「ニュースフィード」をクリックしたときにSharePoint Online個人サイトの自動セットアップが起動し、使える様になるまで数分間かかります。サイト、OneDriveなどを使ったことがあれば、セットアップ済みです。なお、Office 365ではSharePoint Onlineに標準のSNS機能である「ニュースフィード」以外に、エンタープライズ向けSNSとして世界的に普及しているYammerを利用することもできます。○ニュースフィードへの投稿ニュースフィードへの投稿は簡単です。基本的に、メッセージを入力し、必要に応じて画像ファイルを添付して、「投稿」ボタンをクリックするだけです。(1)Office 365にサインインし、「ニュースフィード」をクリックします。投稿するメッセージを読ませたい対象を「共有相手」で選択します。同じテナントの全ユーザーが読める様にするには、「すべてのユーザー」選択します。(2)メッセージを入力します。文章を改行するときはEnterキーを押して下さい。画像を添付するときは、カメラアイコンをクリックします。なお、Shiftキーを押しながらEnterキーを押すと、メッセージを即時投稿します。(3)画像を添付のカメラアイコンをクリックしたときは、「参照」ボタンで画像ファイルを選択し、「アップロード」ボタンをクリックします。(4)メッセージの入力、必要な画像のアップロードが終了したら、「投稿」をクリックします。(5)投稿が完了したニュースフィードの例。投稿内容を削除するときは、メッセージ右上の「×」ボタンをクリックします。○ニュースフィードの購読今度は、投稿されたニュースフィードを閲覧する方法を紹介します。「ニュースフィード」をクリックすると、まず「フォロー中」のユーザーの投稿だけを表示します。「フォロー」は、特定のユーザーの投稿を継続して購読するための設定です。(6)フォローしていないユーザーの投稿を閲覧するためには「すべてのユーザー」をクリックします。また、Facebookやmixi、Yammerなどの一般的なSNSと同様に、「いいね!」をクリックして、投稿に対する評価を設定できます。(7)投稿者をフォローするには、投稿下部の「○さんをフォロー」をクリックします。(8)フォロー設定が完了すると、右上にポップアップメッセージを表示します。(9)投稿表示欄にもフォローしている旨を表示します。○投稿に返信する投稿対するコメントをつけることを、ニュースフィードでは「返信」と呼びます。返信すると、ニュースフィードにコメントとして投稿するだけでなく、投稿者にメールで通知します。(10)投稿に返信(コメント)するときは、「返信」をクリックします。(11)メッセージを入力して投稿します。投稿方法は、(2)~(4)の投稿手順と全く同じです。(12)投稿者のニュースフィードにも「返信」が表示されます。(13)投稿者には、返信があった旨、自動的にメールでも通知されます。○メンション特定のユーザーを宛先とした投稿をメンションと呼びます。投稿するメッセージ内に、宛先を埋め込みます。ただし、その宛先のユーザーだけが読めるわけではなく、あくまで、投稿自体は「共有相手」全員が読めます。ただし、メンションで指定したユーザーには、投稿だけでなくメール通知も届きます。特定のユーザー宛のメッセージであると同時に、皆に周知する必要がある内容などを投稿する際に利用します。(14)メンションを投稿するには、投稿メッセージに「@名前」と入力します。ここで入力する名前は、ユーザー名(メールアドレス)ではなく表示名です。たとえば、「yamada.taro@mynavi365.local」というユーザーの名前が「山田太郎」として設定されている場合、「@yamada.taro-@mynavi365.local」ではなく「@山田太郎」と入力します。それ以外は、通常の投稿と同じです。(15)メンションの投稿については、宛先のユーザーにはメールで着信通知が届けられます。(16)「ニュースフィード」で、「メンション」をクリックすると自分宛の投稿の絞り込み表示できます。
2014年10月08日