メイクアップトレンド調査2015

不倫や浮気は芸能界に限ったことにあらず。過去にmamatennaが行った独自調査（2015年7月実施 インターネット調査）によれば、31.3％の妻が夫の「浮気を暴いた経験がある」と回答。「浮気を疑った経験がある」は42.4％となり、浮気は多くの夫婦が直面しやすい問題だということが浮き彫りに…。アンケートで浮かび上がった浮気と妻のホンネの実態もしも、夫の浮気が発覚したら、やはり離婚を考える妻は多いのでしょうか？ 「今後、夫の浮気が発覚した場合、あなたがとると思われる行動に近いものは？」という質問をすると、以下のような回答が。1位「問答無用で離婚を要求する」23.1％2位「いったん距離を置くなどして様子をみる」22.1％3位「夫に関心がないので特に何もしない」15.4％4位「納得するまでとことん話し合う」14・4％5位「怒りが収まるまで、夫を追い詰める」11.5％5位「浮気相手ともども謝罪を要求する」11.5％離婚を要求するという回答はもっとも多かったものの、全体の約2割。前出「浮気を暴いたことがある」と回答した3割の妻たちの回答も含まれているということを考慮すると、実際には2位や3位のように、静観や無関心という態度で我慢している妻たちの実状が明らかに。ちなみに、「浮気を暴いた経験がある」「浮気を疑った経験がある」と答えた妻に浮気疑惑を抱くきっかけとなった夫の行動について聞くと、1位は「携帯電話にロックをかけるようになった」で45.2％、次点「トイレや浴室にも携帯電話を持ち込むようになった」43.8％、「夜の営みが減った」34.2％、「残業が増え、帰宅が遅くなった」23.9％、「態度が冷たくなった」20.5％、「身だしなみに気をつかうようになった」20.5％と続く。夫の普段とは異なる変化から敏感に浮気を察知しつつも、ひとまず我慢。今回の調査では、誰にも相談できない想いを抱えている妻たちのホンネがつまびらかになりました。（文・団子坂ゆみ／考務店）

次シーズンの最新ビューティ情報をすでにキャッチしているだろうか。本記事では、2017年秋冬シーズンのメイクアップトレンドを資生堂のアイテムを用いたメイクアップ解説と共に紹介。流行と連動したメイクアップを習得して、自身に満ちた表情を手に入れて。2017年秋冬メイクのポイントは？2017年秋冬シーズンに向けて街から聞こえてくる声は、“楽しみたい”かつ“やりすぎない”。あえてアイラインを引かないなど、引き算での軽さのあるメイクが継続中だ。一方で、春夏シーズンにピンク色が流行したことから、カラーはオレンジ系やブロンズ系といった大人っぽさを感じさせるものへと次第にシフトしている。また、ピンク系のキャッチーなカラーを使用したポイントメイクも人気だったため、秋冬シーズンはその反動により、よりナチュラルな雰囲気で、全体的な統一感のあるメイクが主流になってくる。"洗練ワントーン"のメイクアップ方法をレクチャーそんなトレンドを押さえた上で資生堂が提案するのは、「さりげないのにしっかりとした強さが印象づく、スモーキーなワントーンメイク」だ。ベースメイク、目元、口元をワントーンに統一する“洗練ワントーン”のメイクアップ方法を紹介する。ベースメイク肌は、“素肌感”がキーワード。下地とファンデーションを用いて素肌のようにつややかな肌に仕上げたら、チークは肌馴染みのよい“ブラウン系”をチョイスして。ツヤ肌とブラウン系チークを合わせれば、光と影の立体感ある小顔を演出できるはず。アイメイクアイメイクは、チークと同じ“ブラウン系”。やり過ぎないことが大事なので、透明感があり、大人っぽいスモーキートーンの2色を選んでグラデーションにする。まず、明るいブラウンをアイホールの全体にぼかし、その後に、濃いブラウンを目の際から広げていく。使用したのは、ブラウンにフォーカスしたカラーバリエーションで構成されるマキアージュ の新作アイシャドウ「ドラマティックスタイリングアイズ」。女性の瞳の虹彩色を計測し、一人一人の瞳の色に合うブラウンを導き出した、新発想のアイテムだ。アイシャドウが仕上がったら、アイラインにも主張の少ないブラウンを用いる。上まぶたの際だけに細く引くことがポイント。最後に、黒のマスカラをまつ毛の根本からしっかりとつければ、ぱっちりとした瞳に仕上がる。眉毛眉毛は、自然な太さ、自然な形が今季の主流。足りないところを描き足す程度がベスト。リップメイクリップは、黄味がかったベージュ・ブラウン系、または、肌馴染みのよいオレンジがかったブラウンがおすすめ。ベース、アイメイクに続く最後の仕上げも“ブラウン系”で彩ることで、統一感のある表情を確定できる。パールやマットなど、質感のバリエーションは様々なので、ファッションやヘアメイクに合わせて好みの質感をチョイスして。トレンドカラーを取り入れながら、自分の個性に合わせたメイクを見つけることが大切。秋冬のメイクアップの参考にしてみてほしい。詳細【使用アイテム詳細】［肌］資生堂 シンクロスキン グロールミナイジングフリュイドファンデーション OC10 5,400円(税込)［ほお］マキアージュ チークカラーRD312 3,024円＋税(セット価格・税込)※編集部調べ［目もと］マキアージュドラマティックスタイリングアイズ OR303 3,024円(税込) ※編集部調べ、マキアージュ ビューティーシルエットマスカラ BK999※どちらも8月21日(月)発売。［口もと］資生堂 ルージュルージュ BE323 3,888円(税込)【問い合わせ先】資生堂お問い合わせ先TEL：0120-81-4710資生堂インターナショナルお問い合わせ先TEL：0120-81-4710(フリーダイヤル)

トリンプ・インターナショナル・ジャパンはこのほど、「ブラジャー」に関する意識調査の結果を発表した。同調査は2015年5月、全国女性1,303人を対象に、同社のホームページにて実施したもの。現在、ブラジャーを何枚持っているか尋ねたところ、最も多い回答は「5枚」(18.6%)、次いで「10枚」(16.2%)となった。10枚以上所持している人は3割程度となっている。ブラジャーの平均所有枚数は7.9枚だった。「ブラジャーを持っている」と回答した1,285人を対象に、年間でブラジャーを何枚購入するか聞くと、2枚と回答した人が31.1%で最も多く、次いで3枚(20.2%)、1枚(15.7%)と続いた。ブラジャーの平均購入枚数は2.8枚だった。いくらくらいのブラジャーを購入することが多いか尋ねると、「1,000円～2,000円未満」(25.0%)、「2,000～3,000円未満」(24.3%)が多くを占めた。2014年調査(2015年度版として発表したもの)と比べると、1,000円未満が減少し、1,000～2,000円未満が増加している。ブラジャーを買うときの主な購入理由について聞くと、最も多い回答は「今、使っているものが古くなったから」(80.6%)だった。次いで「デザイン・カラーが気に入った」(43.3%)、「セールだった」(42.7%)が続く。何色のブラジャーを一番多く持っているか尋ねたところ、全体では「ピンク」(30.7%)が多く、「黒」(22.9%)、「ベージュ」(22.1%)が続いた。年代別に見ると、年代が上がるにつれ「ベージュ」の割合が増加していることがわかった。所有しているブラジャーのタイプで多いものを聞くと、58.3%が「ワイヤー入りブラジャー(パッドあり)」と回答した。次いで「ワイヤー入りブラジャー(パッドなし)」(25.3%)で、合わせると8割以上が「ワイヤー入り」を所有している。ブラジャーを選ぶとき重視することについて尋ねると、78.6%が「デザイン」と回答した。次いで「価格」(67.0%)、「カラー」(60.8%)となっている。

IDC Japanは4月6日、国内データセンター(DC)事業者のビジネス動向に関する調査結果を発表した調査結果によると、2015年と2016年の2年間に近畿地方(大阪府、滋賀県、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、三重県)で大規模なデータセンター新設/増設が相次ぐ見通しで、特に大阪府と兵庫県での新設および増設規模が大きくなっているという。この2年間に近畿地方に新たに開設されるDCの規模は、収容可能なラック本数に換算して約6800ラックに達する見込みであり、これはラック本数ベースで2014年末の近畿地方DCのキャパシティから約12%増加することに相当する。IDCによると、近畿地方では免震構造ビルや高密度対応のDCファシリティがこれまで少なかったために、顧客が既存DC内に設置されているIT機器を高スペックのファシリティに移設したいというニーズに十分な対応ができていなかった。調査結果のようなキャパシティ増加が、近畿地方のデータセンター市場における需給バランスを崩す要因となる可能性は低く、2015年～2016年の大規模な新設/増設は、こうした潜在的な供給不足の状態を解消するものであって、一気に供給過剰に陥る可能性は低いとIDCでは想定している。さらに、近年データセンターの利用に際しては、クラウドサービスを組み込んだ利用形態を採用することが一般的になりつつあり、近畿地方に新たに開設されるデータセンターにおいても、こうしたクラウドサービスを活用したIT運用が主流となるとIDCでは見込んでいる。IDC Japan ITサービス リサーチマネージャーの伊藤未明氏は「近畿地方のデータセンターにおける、ハイブリッドクラウド環境によるITサービス提供能力の拡充が、DCサービス事業者には求められる」と指摘している。

総務省は2月26日、2015年度に行った国勢調査のオンライン調査実施状況を公開した。これによると、ネット回答数は1972万2062件にのぼり、人口速報集計結果の世帯数をもとに回答率を算出した場合、ネットを利用した回答は36.9%を占めることがわかった。都道府県別の回答率では、滋賀県が最も高く47.5%を記録。以下、富山県、岐阜県、奈良県、静岡県と、16の県で4割を超える回答率が並ぶ。一方でネット回答率が低かったところは、沖縄県の22.0%、鹿児島県の28.7%、高知県の26.1%、東京都の27.1%の4都県だった。また、スマートフォンによる回答率も提示されており、全国平均は12.7%だった。こちらの回答率トップは岐阜県で16.5%、回答率が最も低かったところは東京都で8.0%となっている。これらの数字を見ると、大都市圏でもおおむねネット回答率が高い中で、東京都の回答率の低さが目立つ結果となっている。

IDC Japanは18日、2015年第4四半期(10月～12月)および2015年年間(1月～12月)における、国内クライアントPC市場出荷実績値を発表した。2015年年間(1月～12月)のPC出荷台数は、前年比31.4%減で、2014年から484万台少ない1,055万台となった。家庭向け市場が449万台で前年比25.2%減、ビジネス市場が606万台で同35.5%減。同社は「これまで『壊れた』『動作が遅くなった』『容量が足りない』などが買い替えの主な理由だったが、PCの性能向上により、PCを買い換える意識が薄らいでいる。この背後に、PCの進化にアプリケーションの進化がついていけてないという根本的な要因がある」と指摘する。2015年の国内PC市場のベンダー別出荷台数は、1位がNECレノボグループで277万台(シェア26.3%)、2位が富士通で175.9万台(16.7%)、3位が東芝で129.4万台(12.3%)、4位がHP Inc.で115.2万台(10.9%)、5位がデルで106.2万台(10.1%)となった。2015年第4四半期(10月～12月)の出荷台数は、ビジネス市場が133万台で前年同期比18.7%減、家庭向け市場は112万台で同13.5%減となり、合計出荷台数は245万台、同16.4%減となった。2015年第3四半期(7月～9月)に続き家庭市場、ビジネス市場ともに二桁のマイナス成長となった。2015年第4四半期(10月～12月)の上位5位までのベンダーシェアは、1位がNECレノボグループ(26.9%)、2位が富士通(17.1%)、3位が東芝(12.3%)、4位がデル(11.2%)、5位がHP Inc.(10.3%)となった。2015年第3四半期の5位から4位へ順位を上げたデルは、量販店向けの販路を強化したことで家庭市場で高い成長をみせたという。

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、2015年の全国有力家電・IT取扱店(家電量販店、地域家電店など)における家電およびIT市場の販売動向を発表した。家電小売市場全体の販売額は、前年比5.7%減の7兆1,100億円。とくに大型生活家電や季節家電は、冷夏・暖冬が影響しマイナスとなった。インバウンド需要は局地的に影響が見られたものの、市場全体を押し上げるまでには至らなかったという。一方、インターネット通販の金額構成比は大型セールの影響もあって前年から1.2%上昇し、11.6%となった。今後も構成比は徐々に拡大するとGfK Japanは予測している。以下、製品ジャンルごとにみていく。AV市場においては、薄型テレビの販売台数が前年比1%減の570万台となった。ケーブルテレビなどのデジアナ変換サービス終了に伴う買い替え需要が発生がすると見られていたが、その影響は限定的だったとする。4Kテレビの販売台数は、前年同期比の3.2倍となる54万台。薄型テレビに占める4Kテレビの構成比は、数量ベースでは前年同期の3%から9%に、金額ベースでは13%から30%に拡大した。また、40型クラスの小型製品が増えたことが影響し、4Kテレビの平均価格は前年を下回る207,600円となった。BD/DVD市場は数量前年比11%減の460万台。BDプレーヤーの販売台数も前年比2%減となり、初めてマイナス成長に転じた。BDレコーダーは同9%減の230万台で、4年連続の減少となっている。ヘッドホンおよびヘッドセットの販売数は前年比1%減の1,870万本となったが、価格帯の高い製品の販売拡大により、金額ベースではプラス成長。前年比9%増と3年連続で向上した。ハイレゾ対応製品の販売数は、前年同期の3倍に増加している。デジタルカメラの販売台数は前年比24%減の500万台でマイナス成長。コンパクトカメラは27%減の330万台となった。一眼レフカメラとミラーレス一眼においても、17%減の170万台。しかし、コンパクトカメラ、レンズ交換式カメラともにハイエンドモデルの販売割合は伸長しており、平均価格は前年比から11%上昇。交換レンズの販売台数は一眼レフカメラとミラーレス一眼の販売減を受け、前年比3%減の95万本にとどまった。生活家電の販売は、消費増税時の需要先食いや冷夏・暖冬のあおりを受けたと見られ、大型家電を中心に前年を下回った。冷蔵庫の販売台数は前年比10%減の440万台で、小容量モデル(200リットル以下)が前年同期比からやや拡大。大容量モデル(401リットル以上)の販売台数は縮小しているが、700リットルクラスの販売台数は前年の約4倍に伸長。冷蔵庫の大容量化がうかがえた。洗濯機市場は前年比10%減の480万台で、5年ぶりに500万台を下回る結果となった。容量10kg以上の数量構成比は、前年から4%ポイント拡大し12%に達しており、高いニーズを獲得していることがわかる。エアコンの販売台数は、冷夏と暖冬のあおりを受け前年比8%減の770万台となった。掃除機は前年比11%減の860万台。スティックタイプは数量前年比3%増、ロボットタイプが6%増となったが、シリンダタイプの12%減、ハンディータイプの26%減が影響した。コードレス掃除機の数量構成比は前年から8%拡大し、61%となった。

カスペルスキーは1月28日、Kaspersky Labが2015年12月15日に発表した、グローバル調査分析チーム(Global Research and Analysis Team：GReAT)によるサイバー脅威の状況を総括したレポート「Kaspersky Security Bulletin：2015年脅威の統計概要」の抄訳を公開した。このレポートでは、新たなトレンドして、Androidを狙うモバイルバンキング型トロイの木馬の2つのファミリー(FaketokenとMarcher)が、金融系マルウェアファミリーのトップ10に初めてランクインしたことを挙げている。Faketokenファミリーの代表的なマルウェアは、コンピュータに感染するトロイの木馬と連携して動作する。ユーザーが、感染したコンピュータからオンラインバンキングにアクセスすると、取引の安全性を確保する名目でAndroidアプリをスマートフォンにインストールすることを要求するが、このアプリはワンタイムパスワード(mTAN)を傍受する。Marcherファミリーに属するマルウェアは、感染したAndroidデバイスで、欧州系銀行のモバイルバンキングアプリとGoogle Playの起動をトラッキングし、Androidデバイスから決済情報を盗み取る。Google Playを起動すると、Marcherはクレジットカード情報の入力を求める偽のウィンドウを表示し、そこに入力された情報を犯罪者に送信する。モバイルバンキングアプリを起動した場合も、同様の手口でユーザー情報を窃取する。○ZeuSは下火?無数の亜種が開発され、最も広く利用されていたマルウェアファミリーであるZeuSに代わり、2015年は、Dyre/Dyzap/Dyrezaが主流になった。2015年のバンキング型トロイの木馬の攻撃は、40%以上がWebインジェクション方式によりデータを窃取し、オンラインバンキングシステムにアクセスするDyrezaによるものだった。このような新しいトレンドもあるものの、「従来型」のサイバー金融犯罪が減少したわけではない。2015年に、同社製品はコンピュータ上でオンラインバンキングから金銭を窃取するマルウェアの起動を196万6324回ブロックしたが、これは2014年の191万520回からも微増している数字だ。○Androidランサムウェアがトレンドにまた、2015年は、ランサムウェアの感染がAndroidデバイスで急速に拡大したことを、憂慮すべきトレンドとして取り上げている。2014年にKaspersky Labが初めてAndroid向けランサムウェアを発見してからわずか1年で、6件に1件(17%)の割合でAndroidデバイスが狙われる事態となっている。2015年にランサムウェアでは、2つの大きなトレンドがあった。その1つは、暗号化ランサムウェアの標的となったユーザー数が約18万人に上り、2014年に比べて48.3%増となったこと、2つ目は、暗号化プログラムがマルチモジュール化され、暗号化機能に加えて、標的コンピューターからデータを窃取する機能を搭載しているものが多く見られるようになったことだ。その他のトレンドとして、サイバー犯罪者が、マルウェアによる攻撃から、アドウェアの積極的な配信に方向転換していることがあげられる。これは、刑事告発のリスクを最小限に抑えるためだという。2015年の統計でアドウェアは、Webベースの脅威の上位20件中12件を占め、アドウェアとそのコンポーネントがインストールされたユーザーコンピューターは、全体の26.1%にのぼる。さらに同レポートでは、サイバー犯罪者が指令サーバーを隠すために、匿名化テクノロジーTorを積極的に利用し、取引にはBitcoinを利用していることも指摘されている。○米国、ドイツ、オランダの経由の攻撃が8割に2015年、同社の製品は約200万台のコンピューターで、オンラインバンキングを標的にするマルウェアの起動をブロックした(2014年比2.8%増)。また、ユーザーのコンピューターで検知した、悪意あるオブジェクトと不審なオブジェクトは400万種類(2014年は184万種類)、ユーザーのコンピューター、ハードディスク、リムーバブルメディアの67.7%に少なくとも1つの悪意あるオブジェクトを発見したという(2014年は58.7%)。オンライン攻撃で使用されたスクリプト、エクスプロイト、実行可能ファイルなど悪意あるオブジェクトは、2014年比1.4%減となる12億種類を検知している。無害化されたオンライン攻撃の80%は、米国(24.2%)、ドイツ(13%)、オランダ(10.7%)をはじめとする10か国に置かれた悪意あるオンラインリソースによって実行された。上位3か国は2014年と同じで、サイバー犯罪者がホスティング市場が発達している国でのサービスを好んで利用する傾向を示している。

IDC Japanが1月28日に発表した「国内タブレットソリューション市場予測」によると、2015年における法人向けのタブレット出荷台数は253万台、タブレット・ソリューションの売上額は1兆1,974億円となる模様だ。タブレット出荷台数の2014年～2019年における年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)は12.2%、タブレット・ソリューションの売上額の同期間におけるCAGRは13.8%になると、同社は見込んでいる。タブレット・ソリューション市場を金融/製造/小売/医療・福祉/サービス/教育/その他の7つの産業分野に分けると、2019年の売上で最大のシェアを占めるのは金融分野、2014年～2019年の売上額のCAGRが最も大きいのは医療・福祉分野になるという。同社のPC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーである片山雅弘氏は「タブレットの導入を検討した多くの企業は、その評価を終えた。導入した企業の中には、期待した成果が得られなかったという感想も多い。実は、ここからが本番である。現場の声を拾い、問題点を見つけ、改善しなければならない。モバイル・アプリケーションがアプリケーション・ストアからダウンロードできるように、タブレット・ソリューションは、容易にアップデートを行うことができる。導入し、運用を続けながら完成度を高めていく、このことが運用する上で最も重要である」と指摘している。

iDAは26日、「年末年始に関する調査」の結果を発表した。期間は1月8日～9日。対象は全国20～49歳の有職者300名。○2015年仕事の充実度、平均53.80点「2015年の仕事の充実度」を100点満点で聞くと、全体では平均53.80点だった。男女別の平均点では、男性全体が53.72点、女性全体が53.91点となった。性年代別に平均点をみると、男性では「40代男性」が60.48点で最高値だった。一方、女性では「30代女性」が57.96点で最も高くなった。全体の中央値は58だった。性年代別にみると、最も高かったのは「40代男性」で70。一方、最低値は「20代男性」で50だった。

マカフィーは1月14日、2015年第3四半期の脅威レポートを発表した。レポートでは、2015年Q3はモバイル端末を狙った攻撃が拡大し、クラウド上に保存されたデータ流出の危険性が増していると指摘している。また、ソーシャルエンジニアリングの手法を使って、企業の内部システムへの侵入を試みるマクロ・マルウェアも増えている。マクロ・マルウェアは近年減少傾向にあったが、第3四半期はマクロ・マルウェアによる攻撃回数は過去6年間で最高水準となった。新たな攻撃手法としては、従来の脅威検知技術を回避するファイルレス攻撃が発生している。ファイルレス・マルウェアの攻撃は、ルートキットによる攻撃に取って代わりつつある。これについては、カスペルスキーも同様の指摘を行っている。それ以外にもレポートでは、脅威データの統計を公開。データは、マカフィーの脅威データベース「GTI(Global Threat Intelligence)」で収集したものとなる。これによると、第3四半期は毎分平均327件(毎秒5件以上)の新種の脅威を検出したそうだ。ユーザーをだまして、メールやブラウザ上の検索などを経由して危険なWebページに接続させようとする攻撃が740万件以上、顧客ネットワークをターゲットにしたマルウェア入りのファイル配布が350万件以上、不審なプログラム(PUP)が740万件確認されている。ほかにも、モバイル端末を狙ったマルウェアが、第2四半期から第3四半期にかけて16%増加し、前年同期比で81%の増加となった。新種のモバイル・マルウェアの数は、5四半期連続で増加している。また、Mac OSを狙ったマルウェアが増加傾向にあり、第3四半期は第2四半期の4倍に増えた。増加したマルウェアの大半は、同一種類の脅威だったという。2015年に流行したランサムウェアは、第2四半期から第3四半期にかけて18%増加しており、1年間通して見ると155%の増加になる。一方でルートキット・マルウェアは65%減少し、2008年以来最も低い水準となった。減少した理由は、Windowsの64ビット版が増えたことが考えられる。64ビット版は、ドライバーの署名を強制してPatch Guardを導入するなど、攻撃者のカーネル悪用が非常に困難な設計になっている。

エクスペディアが1月12日に発表したランキングによると、2015年の海外旅行先の人気ランキングで上位3位はソウル(韓国)、バンコク(タイ)、台北(台湾)で前年と変わらず、上位10カ所のうち7カ所をアジアが占めており、円安の影響を強く受けたこともあって短期間の休暇に低価格で行けるアジアが安定した人気を示したという。同ランキングは、同社が予約状況に基づき集計したもの。9位のマニラ(フィリピン)は2015年に初めてランク入りし、2015年2月にマニラ湾を埋め立てて造成した大型カジノリゾートである「シティ オブ ドリームズ マニラ」や、同年6月にはドリームワークスによる子供向けテーマパークの「ドリーム・プレイ」がオープンしたことが注目されたという。また、7位にランクインしている上海(中国)には2016年6月にディズニーランドが開園予定でおり、2016年は人気をさらに集めると同社は予想する。2015年に人気が急上昇した海外旅行先に目を転じると、こちらも上位3カ国をアジアが占めている。有名都市ではなく、台湾の高雄やベトナムのダナンなど各国の第2・第3の都市が人気を博しており、少し「ディープなアジア」が注目を集めた年になったとのことだ。4位の米アナハイムは、カリフォルニア・ディズニーランドが2015年に60周年を迎え記念イベントなどを開催していることで、人気が急上昇したという。豪ケアンズは、トロピカル・ノースクイーンズランド観光局とクイーンズランド州政府観光局が日本人訪問者数の増加に注力していることが要因のようだと同社は見ている。アメリカ・オーストラリア・イギリス・ブラジルの4カ国で人気の海外旅行先を見たところ、国によって選ばれる旅行先が大きく異なった。アメリカの人気海外旅行先ランキングでは、1位から5位までが全て大都市であり、アメリカ人は都市観光を好む傾向にあるという。また、東京が5位にランク入りしており、アメリカ人の日本人気が高まっていることが見受けられるとしている。訪日アメリカ人旅行者は、日本の伝統文化・歴史やポップ・カルチャー、日本食、ショッピング、ナイトライフなどに興味関心を示しているといい、全ての要素が集まっている東京が人気を博しているようだと同社は見る。イギリス人もアメリカ同様に都市観光を好む傾向にあるが、移動時間の短い都市が多く選ばれている。オーストラリアのランキングでは、1位がバリ島、2位がシンガポールと、東南アジアの人気観光地が上位にランク入りしている。バリ島はオーストラリアから渡航する航空券が安く、島内でも豪ドルを利用できる場所が多数あることが人気の理由とのことだ。ブラジルのランキングでは、1位から3位までをアメリカの都市が占めた。韓国・台湾・香港・タイの4カ国で人気の海外旅行先では、東京・大阪・沖縄という日本の都市・地域が上位3位に多くランク入りしている。韓国と台湾では上位3位までを日本の都市・地域が独占しており、香港とタイでも日本の都市・地域が2カ所選ばれている。韓国のみでは東京よりも大阪や沖縄が上位にあり、日本の中心地である東京よりも第2都市やリゾート地に目を向けていることが伺えるとしている。

矢野経済研究所が1月5日に発表した「文具・事務用品市場に関する調査結果 2015」によると、2015年度(2015年4月～2016年3月)における国内文具・事務用品市場は、前年度のマイナス成長から反転して0.1%増の4,698億円となる見込みだという。2014年度の国内文具・事務用品市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比0.6%減の4,662億円であった。景気後退期以降2011年度までは法人需要を中心に低迷が見られていたが、2012年度以降は筆記具が大きく拡大し、市場規模全体を押し上げているという。一方、2014年度は筆記具は引き続き拡大したものの、紙製品や事務用品の落ち込みをカバーするまでには至らず、市場全体は微減推移となったとのことだ。2014年度を分野別に見ると、筆記具が前年度比 3.8％増の928億円、紙製品が前年度比 0.7％減の1,656億円、事務用品が同 2.3％減の 2,078 億円であったという。筆記具は3期連続のプラス成長で、2012年度以降、水性ボールペンのヒット商品が市場拡大を牽引。また、主要メーカー各社が投入する高機能・高付加価値を訴求する商品は、消費者需要を着実に捉え、2014年度は調査対象7品目のうち、マーカー類（油性・水性）を除く5品目で前年度を上回ったという。2014年度の国内ボールペン(水性ボールペンと油性ボールペンの合算値)市場規模はメーカー出荷金額ベースで前年度比5.8%増の439億円となり、水性ボールペン・油性ボールペン共にプラス成長となった。今後も水性ボールペン・油性ボールペンとも引き続き市場拡大が見込まれるものの、落ち着きが見られることから、その成長率は鈍化するものと同社は考えている。2014年度の国内シャープペンシル市場規模(本体及び替芯)はメーカー出荷金額ベースで、前年度比5.1%増の145億円だった。主要メーカー各社が投入した、芯が折れないといった高機能・高付加価値を訴求した新商品によって消費者需要が活発化し、主要ターゲットである中高生の減少など少子化による構造的なマイナス要因がある中での市場拡大となったという。紙製品は、当該分野で5割以上の構成比を有する封筒が消費増税の反動減などの要因で前年度割れとなったが、手帳類やノートは、近年、個人向け需要が好調となっており、特に手帳類は2011年度以降拡大基調が続いているという。事務用品は、調査対象13品目のうち、前年度を上回ったのはファイル類、事務用のりの2 品目に留まり、デジタル化の進展など、オフィス環境の変化や依然として続く経費削減など、法人需要の停滞に影響を受けているという。

TSUTAYAは12月28日、独自のデータベースを集計分析した2015年の本の年間ランキングを発表した。上位TOP5については男女比率と平均年齢なども調査している。書籍総合ランキングで1位になったのは、第153回芥川賞を受賞した又吉直樹氏による『火花』（文藝春秋／2015年3月発売）。以下は下記のとおり。BOOK部 ユニットリーダー 安本朋幸氏は「2015年は『置かれた場所で咲きなさい』、『一〇三歳になってわかったこと』、『家族という病』といった、新たな生き方や家族の在り方を考える本の人気が高まりました。近年の“持たない”“シンプルライフ”などのキーワードが書籍のランキングにも反映されています。また、TSUTAYAでは女性へのライフスタイル提案として、料理、美容、エッセイといったジャンルをハッピースタイルランキングとして提案しています。中でも、『フランス人は10着しか服を持たない~パリで学んだ“暮らしの質"を高める秘訣~』は、発売当初からランクインし、年間でも第3位なりました。キャラクター関連書籍では2015年は「妖怪ウォッチ」が席巻、2016年は「ポケットモンスター」が20周年を迎え大きな盛り上がりが期待されます」と総評している。

ゲッティイメージズは、2015年の最も印象的な写真を集めた「Year in Focus 2015」を発表するとともに、同社の日本法人であるゲッティイメージズジャパンは、2015年に起った最も印象的な出来事から"決定的瞬間"を捉えた写真を選出した「日本版イヤー・イン・フォーカス 2015(Japan Year In Focus)」を公開した。「Year in Focus」は、ゲッティイメージズにて活躍する世界中のフォトグラファーやパートナーから提供された写真をもとに、1年を通して世界で起こったさまざまな出来事から最も象徴的な写真を選出し、同社が毎年末に発表しているもの。2015年版では、世界各国で行われた13万件以上のイベントから、ヨーロッパ各地で広がった難民問題、ネパール大地震、中国・天津で起った爆発事故、カンヌ映画祭でのレッドカーペット、スーパーボウルのハーフタイムショー、ラグビーワールドカップ2015などの写真が掲載されている。一方で、今年は戦後70年という節目の年であったことから、広島・長崎での原爆の様子がリバイバルで選出されるなど、例年以上に印象深い写真が日本を含む世界各国から選出されている。また、ゲッティイメージズジャパンが公開している日本版「Japan Year In Focus 2015」では、体操の内村航平選手やFIFA女子ワールドカップ決勝、安倍首相による戦後70年談話など、日本市場向けに特別セレクションされた29点の写真が収録されている。なお、同社代表取締役社長・島本久美子氏は今回のYear In Focus に関して、「世界の様々な出来事を写真という共通言語として、多くの媒体を通して感動を与えてきました。ゲッティイメージズの写真が、時代の瞬間を切り取り、インパクトのあるビジュアルを持って、全世界に物語を伝えることに意味があると考えます。写真は人々に行動をかき立て、より真実を追求するものとして重要な役割を担っています。特にその威力を発揮してきた写真が選ばれています。」とコメントしている。

MMD研究所は12月22日、スマートフォンを所有する20～69歳以上の男女562人を対象に「2015年 スマートフォンアプリコンテンツに関する定点調査」を実施し、その結果を発表した。これによると、コミュニケーションアプリ以外で2015年最も使ったスマートフォンアプリのジャンルとしては、「ゲーム(19.0%)」が最も多く、次いで「SNS(13.0%)」「動画(10.7%)」という結果に。2013年、2014年に行った同様の調査と比較すると「ゲーム」と「動画」の利用がそれぞれ増え、「SNS」の利用は減少傾向にあることが分かった。また、SNSの利用状況について聞いたところ、「現在利用している」という回答が最も多かったのは「Facebook(44.1%)」で、次いで「Twitter(39.5%)」「Instagram(14.9%)」となり、2014年12月に行った同様の調査と比較すると「Facebook」が7.9ポイント減少、「Instagram」が1.4ポイント増とそれぞれのサービスの利用に変化が見える結果となった。加えて、プリインストールアプリの利用について、iOSユーザー(N:239)は「インターネット(91.6%)」「カメラ(90.8%)」との回答が、Androidユーザー(N:323)では「電話(88.5%)」「メール(87.6%)」との回答が多い結果となったほか、OS別で違いが表れた項目として「メッセージ」「ミュージック」「メモ」の3つがあった。「メッセージ」ではiOSが69.0%、Androidが34.4%と34.6ポイント差、「ミュージック」ではiOSが55.2%、Androidが28.2%と27.0ポイント差、「メモ」ではiOSが69.9%、Androidが44.6%と25.3ポイント差とプリインストールの利用はOS別で異なる傾向があることが分かった。

fossBytesに2015年12月19日(米国時間)に掲載された記事「11 Most Popular Searched Technology Terms of 2015」が、2015年にGoogle検索で検索された技術ワードの数をベースにして、2015年におけるもっとも有名な技術ワードトップ11を掲載した。掲載されている技術ワードは次のとおり。Windows 10Agar.ioiOS 9XboxAndroid MTeslaOpen SourceVirtual Reality3D printingInternet of thingsInternet.org対象となる技術分野に関して説明されていないが、fossBytesに掲載されることが多い記事に関連した技術ワードに絞ったものと見られる。中でも注目されるのはAgar.ioが2位に入っている点。Agar.ioはWebブラウザから利用できるマルチプレーヤゲームで、マップ中のセルを操作して、なるべく多くのセルを捕食し、そして自らは捕食から逃げてスコアを増やしていくといった内容になっている。

LiBが12月17日に発表した「働く女性から見た2015年の重大ニュース」によると、働く女性から見た2015年の重大ニュースのトップはパリ中心部連続テロ事件であり、女性が働くことについてはどのような年だったかとの質問には「保育園不足やマタハラなど、働き続けることがこれまでより難しくなった年」が2年連続で最多だった。同調査は、キャリア女性向け転職サイトを運営する同社が、同社サービスの会員であるキャリア女性3万5,203人を対象に「働く女性から見た2015年のニュース」というテーマで、12月7日から11日にかけて実施したもの。有効回答数は117人。2015年のニュースの中で最も重大だと思ったニュースを尋ねると、パリ中心部連続テロ事件が34%で最多だった。以下、マイナンバー法施行、日本人拘束殺害事件と続く。「2015年を漢字1文字で表すと何か」との問いには、「乱」や「変」「動」といの回答が多かった。これらの漢字を挙げた回答者の多くが最も重大だと思うニュースにパリ中心部連続テロ事件を挙げており、乱や変という漢字はテロのイメージから来ている可能性があると同社は見ている。2015年は女性が働くことについて、どのような年だったと思うかを尋ねたところ、「保育園不足やマタハラなど、働き続けることがこれまでより難しくなった年」が33%であり、2年連続で最多だったという。2番目に多かったのは「企業が女性が働くことの価値をより認めはじめた年」であり、「働き続けることがこれまでより難しくなった年」との回答が2014年の39.9%から減少していることと合わせて、働く女性の環境は少しずつ良くなっているとも考えられるとしている。2015年にやろうと思っていて出来なかったことでは、資格取得が32.5%と最多だった。以下、転職(31.6%)、ダイエット(26.5%)と続く。

リクルートテクノロジーズは12月17日、ITエンジニア530名を対象に実施した「2015年にもっとも注目したITワード」など、ITに関するアンケートの調査結果を発表した。アンケートは、インターネットリサーチによる、全国の20～40代のITエンジニアを対象に、12月4日～6日の期間で実施されたもの。調査結果によると、「2015年にもっとも注目したITワード」は、1位が「マイナンバー」、2位が「ドローン」、3位が「Windows10」となった。2015年に新しく登場、または浸透し、ニュースでも取り上げられることの多かったITワードが上位を占めている。一方、10位「サイバー攻撃」、14位「情報漏洩」、21位「セキュリティ」、22位「標的型攻撃」、23位「アノニマス」など、情報セキュリティに関連するワードも多数ランクイン。続いて、「2016年に世間で流行すると思うITワード」については、1位「マイナンバー」および「自動運転」、3位「ドローン」、4位「iPhone 7」、5位「AI(人工知能)」という結果となった。「マイナンバー」、「ドローン」が2015年に引き続き高い注目を集める一方、1位「自動運転」、5位「AI(人工知能)」、21位「ディープラーニング」、22位「機械学習」など、これまでヒトが担ってきた領域の一部を代替し得る技術が数多くランクインしており、同社では、多くのITエンジニアが、テクノロジーによる産業の変化に期待していることがうかがえるとしている。

IDC Japanは12月18日、2015年の国内IT市場予測、および2015年～2019年における国内ITの産業分野別市場規模予測について発表した。2015年は金融機関などの大型案件とPC更新需要でIT支出を伸ばした2014年の反動を受け、全体で14兆7,837億円と前年比0.1%の成長に落ち着く予測となるが、産業分野別では、通信/メディアおよび消費者を除いたすべての分野でプラス成長を見込んでいる。特に銀行、製造業、小売業、運輸業、サービス業が堅調なIT支出を維持することが見込まれ、国内IT市場の2016年の前年比成長率を2.7%、2017年を2.0%と予測。産業分野別では、金融セクターにおける大手都市銀行や、ゆうちょ銀行での大型案件、地方銀行の再編によるシステム統合などの案件、大手金融機関を中心にFinTechやコグニティブなどITによるビジネス/サービス革新を進める動きが国内IT投資をけん引するとしている。また、製造業では基幹システムの刷新を終えた企業がグローバルサプライチェーンの最適化や、生産ラインの自動化、設計/開発領域でのデジタル化、標準化を見据えた環境整備へ進む動きが見られるという。小売業ではチャネル推進が加速し、それを実現するプラットフォーム構築やデジタルマーケティング領域での投資が後押しするとみている。さらに、ユーザー企業調査結果からは第3のプラットフォーム、IoTといったイノベーションアクセラレーターの取り組みが経営層からIT部門に出される指示に含まれていたという。一方、IT部門の課題にはビッグデータなど「新たなIT戦略を検討する人材の不足」や「ITを活用する事業に関する知識不足」が上位に挙がり、IT部門に経営層から課せられたミッションと、それを実行するためのIT部門の体制にギャップがあることが判明。IDC Japan ITスペンディングマーケットアナリストの岩本 直子氏は「ITベンダーはIT部門の役割が変化していく中、IT部門の課題解決の支援を踏まえた提案をし、IT部門のミッション達成に向けて伴走する役割を担うべきである」と分析している。

凸版印刷が12月16日に発表した「Shufoo! 主婦の意識調査『2015年の振り返りと2016年の動向』」によると、2015年に主婦が最も関心を持ったニュースは「マイナンバー通知」であり、2位以下を大きく引き離した。家計については食品や日用品の値上げで7割が負担を感じ、2016年には75%が今年より熱心に節約したいと回答した。同調査は、同社が運営する電子チラシ・サービスである「Shufoo!」が11月17日・18日の両日に、全国の20歳から59歳までの既婚女性を対象にインターネットを通じて行ったもの。有効回答者数は824人。2015年に気になったニュースを3つ尋ねると、「マイナンバー通知」が41.9%で最も多く、以下「ラグビー日本代表の歴史的勝利」(27.3%)、「世界各国で起こるテロ」(26.5%)、「相次ぐ食品や日用品の値上げ」(24.2%)、「マンション傾斜」(22.8%)と続く。主婦の生活に関わるニュースを中心に、メディアで大きく扱われたニュースに対する関心が高い傾向にあるという。2015年の家計については、2015年は年明けから食品関連の価格改定が相次いだこともあり、7割強の主婦が「食品や日用品の値上げの影響で家計に負担を感じた」と回答している。2015年の家計と例年との比較では、4割強が「例年と比べて家計に余裕がなかった」と回答しており、2015年は主婦にとって苦しい年だったと同社は推測する。2015年に家計で抑えた費用を複数回答で尋ねると、外食費が41.7%と最多であり、以下、食費(36.7%)、被服費(33.3%)が続く。食費の節約方法では「まとめ買い」と「ポイントカードの活用」が53.6%で並び、次いで「チラシや電子チラシによる特売品の購入」(47.7%)が挙がった。2016年に向けた意気込みを尋ねたところ、「家事を今年より熱心に取り組みたい」との回答が61.1%、「今年より熱心に節約に取組みたい」との回答が75.0%に上った。家計を切り盛りする主婦たちの来年に向けた強い意気込みが伝わってくる結果になったと、同社は分析する。

帝国データバンクが12月14日に発表した「特別企画: 2016年の景気見通しに対する企業の意識調査」によると、2015年の景気は踊り場だったと見る企業が過半数を占め、2016年の見通しでも4割近くが踊り場になると見ているという。同調査は同社が2006年11月から毎年実施しており、今回で10回目。今回の調査期間は11月16日～30日、調査対象は全国2万3,051社で、有効回答企業数は1万620社。2015年の景気動向について尋ねたところ、回復局面だったとする企業は7.5％であり、2014年11月の調査とほぼ同水準だった。一方、踊り場局面だとする企業は54.8％で、2006年11月の調査以来、9年ぶりに5割を超えた。さらに、悪化局面だという企業は19.9％であり、2014年の調査から9.0ポイント減少した。回復を実感する企業は1割弱で、悪化した企業を2年連続で下回ったが、2014年と比べて回復と悪化の差は-21.1から-12.4へと縮まっており、企業の景況感はやや明るさが表れていると同社は見る。一方で、踊り場だとの見方は半数を超えており、2015年の景気は弱含み傾向を示しつつ、横ばい状態で推移したと同社は分析する。「回復」局面とみている企業からは「インバウンドの増大による国内消費の拡大により、観光産業を中心に景気回復局面にある」（経営コンサルタント、大阪府）や「建設工事には人手不足で強気の金額を出しても受け入れてもらえる状況が徐々に出来つつあり、好材料が増えてきている」（建設、東京都）など、訪日観光客の増加やコスト増の価格転嫁が進みつつあることを指摘する意見がみられたという。しかし、「景気は回復傾向にあるが、ユーザー単位では良いところと悪いところで二極化しつつある」（鉄鋼・非鉄・鉱業、滋賀県）といった声も多く、業種や企業間で景気の回復度合いに格差が広がっている様子がうかがえるという。「悪化」局面とした企業からは、「プレミアム商品券による消費喚起の恩恵もなく、都心のようなインバウンド効果もないので、前年売上・入店客数をクリアできない状況」（各種商品小売、栃木県）や「高価格商材の動きが若干良くなってきているが、低価格商材の値崩れがとどまる気配がない」（化粧品卸売、愛知県）などの声が挙がり、中小企業や地方にはアベノミクスの恩恵が届いていないと考える企業が多かったという。2016年の景気の景気見通しを尋ねると、回復局面を迎えると見込む企業は11.3％であり、2014年11月の調査からは2.1ポイント減少した。悪化局面になると見込む企業が2014年11月の調査より減少した一方で、踊り場局面を見込む企業は4.0ポイント増加している。企業の規模別で見ると、悪化と見通す企業の割合は小規模企業が大企業より9.8ポイント高く、規模の小さい企業ほど厳しい見通しを示しているという。業種別では小売で悪化と見通す企業の割合が3割を超えて回復より20ポイント以上高くなっており、個人消費関連の業種で特に厳しく見込んでいる様子が伺えるという。2016年の契機に悪影響を及ぼす懸念材料を3項目以内の複数回答で尋ねたところ、中国経済が46.4%で最も高く、2014年11月の調査から33.3ポイント増加しており、中国の景気減速による影響を懸念する企業が企業規模や業界を問わず広がっていると同社は見る。逆に、2014年11月の調査では2位だった「原油・素材価格(上昇)」は23.0ポイント減の24.7%、同じく1位だった「為替(円安)」は同31.1ポイント減の19.5%となっており、景気の懸念材料はこの1年で大きく様変わりしたという。また、「消費税制」は37.7%で2位、「人手不足」は25.6%で3位となっており、景気を左右する重要項目として上位に挙がっている。景気が回復するために必要な政策を複数回答で問うと、個人消費拡大策が42.6%で2014年11月の調査に続いて4割を超え、4年連続で最多となったという。以下、所得の増加、法人向け減税、個人向け減税、年金問題の解決(将来不安の解消)が、それぞれ3割を上回った。実質賃金の伸び悩みが続く中で、今後の景気回復には個人消費の拡大と共に、企業の競争力向上として法人税など法人向けの減税策が重要な課題だと捉えていると同社は見る。また、政府が成長戦略や「新三本の矢」に掲げている女性活躍で重要となる「出産・子育て支援」は23.3%で4社に1社、「介護問題の解決(老人福祉、介護離職など)」は19.1%で5社に1社が、今後の景気回復に必要な政策として挙げている。また、2014年11月の調査では9位に入っていた財政再建は7.7ポイント減少して11位に後退しており、企業がこれまでより景気に配慮した政策を求めている様子が伺えるとしている。

MMD研究所はコロプラが提供する「スマートアンサー」と共同で「2015年版：スマートフォン利用者実態調査」を実施、その結果を発表した。この調査は2015年11月27日～11月28日に、スマートフォンを持つ15歳以上、60歳未満の男女2,750人に対して、スマートアンサーのモニタを利用したインターネット調査によって行われた。○スマートフォンの利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女（N=2,750）を対象に、一日にどれくらいスマートフォンを利用するか聞いたところ、「2時間3時間未満」の割合が最も多く、22.4％となり、3時間以上の割合を合わせると、46.0％だという。また、メールやメッセージを一日にどれくらい送信するかを聞いたところ、キャリアメールは「1～10回」が46.8％で最多。次いで「0回」が42.6％となり、SMSは「0回」が最多で53.7％、次いで「1～10回」が33.7％となったという。また、LINEは「1～10回」が最多で50.7％となり、次いで「0回」が13.1％だという。格安SIMについては、認知度は76.2％となったが、「知っているが利用は検討していない」と回答した人が58.5％となり、半数以上が「知っているが利用は検討していない」と消極的だ。○スマートフォン端末スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女（N=2,750）のうち、iOSもしくはAndroidのスマートフォンを持つ人（N=2,723）を対象にメインで利用しているスマートフォン端末の種類を聞いたところ、iOSでは「iPhone6」ユーザーが30.1％で最も多く、次いで「iPhone 5S」（29.3％）、「iPhone5」（12.0％）の順となったという。Androidでは「Xperia」シリーズが34.6％で最多となり、次いで「AQUOSシリーズ」（20.1％）、「Galaxyシリーズ」（9.0％）の順だったという。○アプリ利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女（N=2,750）を対象に、メインで利用しているスマートフォンにインストールしているアプリの数を聞いたところ、「11～15個」という回答が最も多く17.5％、次いで「16～20個」が16.1%、「6～10個」が15.9％となり、平均で22.3個のアプリがインストールされていることが分かったという。10～30代が最もよく利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「動画」「ミュージック」「EC/オークション」、40～50代が最も利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「天気」「EC/オークション」「動画」の順だという。LINE利用がすべての世代で85％を超え、Twitter利用は10代で8割、20代で7割に迫り、10代においてはInstagram利用とFacebook利用が同率だが、10代女性においてはInstagramの利用がFacebookを上回るという。20～40代においてはTwitter利用がFacebook利用を上回りトップだが、50代においてはFacebook利用がTwitterを上回るという。○2015年動画およびネットショッピング利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女（N=2,750）を対象に、インターネットを利用して動画を視聴する際によく利用するデバイスを聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が76.1％となり、「PC」「タブレット」よりも多い結果となった。特に10代ではその割合が84.6％に上ったという。次に、ネットショッピングをする際によく利用するデバイスについて聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が70.5％となり、動画と同じく「PC」「タブレット」よりも多い結果となったという。また、この結果を男女別に見てみると、動画視聴、ネットショッピングとも男性はPCを、女性はスマートフォンをよく利用する傾向にあることが分かったという。

Fablicはこのほど、「2015年ファッショントレンド」に関する調査結果を運営する「FRIL lab」で発表した。調査は3月1日～12月10日、同社が運営するフリマアプリ「フリル」内で検索されたワード、および、同ユーザー1,021名を対象に行われたアンケート結果を元に集計された。○今年流行のファッションキーワード1位は「セットアップ」調査ではまず、同社が運営するフリマアプリ「フリル」内で検索されたワードの中から、ファッショントレンドに関連した単語を抽出し、カテゴリごとに分類したうえでランキングを作成した。その結果、「2015年流行したファッションキーワードランキング」1位に輝いたのは「セットアップ」だった。「今年、フリルやお店でセットアップアイテムを買った人は、そのアイテムの感想を教えてください」というアンケートを行ったところ、「グレーのニットのセットアップを購入しました。単体でも使えるアイテムなのでとても優秀で、コーデの幅が広がります」、「セットアップされているとセンスがいいので、服選びに時間がかからなくて良い」など、着回し力の高さを評価する声のほか、形状がワンピースに近く、フォーマルにも見えるため、さまざまなTPOに対応できるという意見も多く見受けられた。2位となったのは「ドレス」。ハロウィンやフェス、パーティーなど、イベントごとが盛んだった2015年は、「ドレス」や「ミニドレス」「パーティードレス」などの単語が検索ランキング上位に。「夏のフェスで花冠を付けて3つ子ちゃんになりました♡♡」「遊園地へ全身キャラクターコーデで行きました。友達も一緒だったのでとても目立ちました」といったコメントが寄せられ、友達とおそろいでパーティーファッションを着ることに楽しみを感じている様子がうかがえた。続く3位には、子供向けのおもちゃだけでなく、ウエアやランジェリーなどのアパレル領域においても人気を集めた「セーラームーン」がランクイン。4位の「ヴィンテージ」では、誰ともかぶらない一点ものを求める若者の消費行動が見受けられる結果に。また、人物名で唯一ランクインとなった女優の「石原さとみ(7位)」に関しては、「今年、ドラマで女優が着用しているアイテムが欲しくなることはありましたか? あった場合はそのドラマと女優の名前、アイテムを教えてください」と質問したところ、「石原さとみさん、『マイストラーダ』のチェスターコート。『月9』で着たものはよく見えます」「『月9』の石原さとみさんの『snidel』のワンピを定価以上で購入しました! それくらいフリルの中でも戦いになりました!」といった回答が寄せられ、憧れの女優がドラマで着用したアイテムに対する人気の高さがうかがえた。○ボトムスは「ガウチョ」、トップスは「ニット」「2015年流行したファッションアイテム編 ボトムス部門」では、裾が広がった七分丈のパンツ「ガウチョ」が1位に選ばれた。ユーザーのコメントからは、素材やデザインが豊富であり、季節に応じて買うものを選べるうえ、普段着にも仕事着にも着られることなどが人気の理由であることが読み取れた。また、部門全体の特徴としては、今年の人気のボトムスは「ハイウエスト(2位)」や「タイトスカート(4位)」のように、シルエットで検索されやすいことが挙げられた。一方、「トップス部門」では、1位「ニット」、2位「パーカー」と、ベーシックなカジュアルアイテムが上位にランクイン。また、「オフショル」(= オフショルダーの略。肩口が広く開いている)や「ビスチェ」(= 肩ひもが付いているチューブトップ状のアイテム)など、春から夏にかけて流行したアイテムの人気も高く、全体として、高級感やフォーマル感のあるアイテムよりも、ゆるさや「抜け感」があるアイテムが人気と言える結果となった。○色は白、素材は花柄、小物やアウターのトレンドは?調査ではほかにも、さまざまなカテゴリでランキングを作成。「小物部門」では、「厚底」やシューズブランド「ニューバランス」など、靴に関する単語が上位に並んだ。また、飾り房を意味する「フリンジ」が3位、「PRADA」のトートバッグ「カナパ」が4位、輪っか状になったマフラーのことを指す「スヌード」が5位にランクインとなった。「素材部門」では、「レース」や「オーガンジー」、「チュール」など、柔らかく透けて見える生地が上位を占めた。1位の「花柄」も、透け素材との相性がいいことが選ばれた要因の一つと考えられる結果に。また、「カラー部門」では「白/ホワイト」が1位に。3位以降は「グレー」「カーキ」「キャメル」など、暗めの淡い色がランクイン。また、「あなたのなかでヒットしたファッション」に対する回答のなかにも、「ワントーンコーデ」「オールホワイトコーデ」などの意見が見られ、同系色のアイテムを組み合わせるコーディネートが流行したことがわかる結果となった。最後に「アウター部門」を集計した結果、「Aライン」など従来の定番アイテムではなく、「チェスターコート」や「ロングカーディガン/コーディガン」など、新しい定番といえるアイテムが上位に並んだ。

デロイト トーマツ コンサルティングが12月10日に発表した「デロイト『世界モバイル利用動向調査2015』 によると、日本では、起床直後から就寝直前まで携帯電話やスマートフォン(以下、携帯電話など)を利用している人の割合が他の先進国より多く、相対的に依存度が高い傾向にあるという。同調査は同社が、世界30カ国で18歳以上の計4万9,000人を対象に、2015年5月から8月にかけてPCによるオンライン・アンケート形式で実施したもの。起床してから携帯電話などを確認するまでの時間を見ると、日本では「起床後直ちに」との回答が20%に上り、他の先進国より高い。また、携帯電話などを確認してから就寝するまでの時間は、日本では「就寝直前まで」との回答が15%あり、他の先進国と比べて携帯電話への依存度が高いと同社は分析する。一方で、1日に携帯電話などを確認する回数を見たところ、日本では「全く見ない」との回答と合わせて10回以下という回答者が42%で、携帯電話への依存度がさほど高くないユーザーも相当数存在する。これは、他の先進国とほぼ同水準だが、新興国と比べると確認する頻度が低いという結果になった。スマートフォンでのアプリのダウンロード経験を比較すると、日本では9割を超えるユーザーにダウンロード経験があり、他の先進国とほぼ同じ比率だ。アプリ関連のダウンロード経験が無いユーザーの比率は、先進国では新興国よりも高い。スマートフォンでアプリやゲームを購入した経験があるユーザーは、日本では5割程度だった。では、1カ月間にどのくらいの金額を使っているかを尋ねると、日常的に購入しているユーザーの13%が1,001円以上と答えている。携帯電話を使用した支払について、どのような状況で便利だと思うかを問うたところ、日本ではファーストフードの購入時が1位であり、2位には食料品の購入時と公共交通機関の利用時が並んだ。

IDC Japanは12月7日、「2015年 国内Software-Defined Storageの需要動向分析」を発表した。同調査は国内Software-Defined Storage(SDS、ソフトウェア定義型ストレージ)市場の需要動向をユーザー調査に基づいて分析しており、SDSに対する認知度、将来の利用意向、選択の条件、期待するメリット、価格感度などの設問を通して今後の需要を予測するとともに、市場開拓に必要な留意点についての分析を行った。同社ではSDSを「容易に入手可能な(カスタマイズされていない)コンポーネントによって構成されたコモディティハードウェアを前提とし、その上に搭載されたソフトウェアスタックによってストレージ機能のフルセットを提供するプラットフォーム」であると定義している。ユーザー調査の結果、SDSの認知度はまだ十分に高いとは言えないが、前回(2014年)の調査から約1年が経過し、国内企業ユーザーにおける認知は徐々に向上していることが判明したという。企業規模別には、従業員規模が1万人を超えると認知傾向が大きく向上することも明らかになっているとしている。利用意向については、SDSの中でも「コモディティサーバを多数並べて、ソフトウェアでスケールアウト型に構成するアーキテクチャ」に対する評価や採用の見込みを聞いた結果、同アーキテクチャの利用について前向きなユーザーが全般的に多いことが分かったという。また、SDSの評価や検討が進み、導入するか否かの姿勢をはっきりさせるユーザーが増えた様子が確認できたとしている。IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は「SDSに対するエンタープライズユーザーの認知は向上しつつあるが、まだ十分な理解が広まったと言える状況には達していない。また、市場でも有力なエコシステムを形成しそうな求心力を発揮している製品が登場してはおらず、各社は有利なポジションを占めるための競争を繰り広げている。しかし今後は、ビッグデータ分析をサポートする大容量ストレージとして、さらにはビジネスの迅速化を図るためのインフラ自動運用のコア技術として、SDSの重要性が増していくことは確実であり、ストレージ市場の中で主要な製品セグメントの一つとなっていくであろう」と分析している。

ニールセンは25日、2015年7月から9月におけるスマートフォンアプリの利用状況調査「Mobile NetView」の結果を公開した。それによると、利用時間が最も長かったアプリは「LINE」だったという。スマートフォンの1人あたりの月間利用時間は、平均1時間49分で1年前の調査よりも約4分増加していた。アプリの利用時間は1時間28分と約6分増加し、ブラウザの利用時間は23分となり約2分の減少となった。アプリの総利用時間のシェアランキングでは、「LINE」が1位が全体の約10%を占めた。次いで「Twitter」が7.5%、3位が「Facebook」で5.7%となった。コミュニケーション系アプリをすべて合計すると、総利用時間のうち35％を占めていたという。「LINE」「Twitter」「Facebook」の時間帯別利用時間シェアでは、朝6時から夜の11時までは「LINE」の利用時間が長く、夜の0時から朝の5時までは「Twitter」が長くなっていた。

VSNは11月25日、全国の男女10～50代のビジネスパーソン1421名を対象に実施した「2015年を振り返るビジネスパーソンの意識調査」の結果を発表した。「2015年、今年一年を漢字一文字で表現すると何か」という質問に対して、最も多かった回答は「偽（ギ・いつわる・にせ）」だった。第2位以下は、「危」「爆」など、性別や世代によって異なる漢字が選ばれている。「自身の一年を漢字二文字で自由に表すと何か」という問いについては、男女ともに「忍耐」がトップという結果になった。また、30～50代が「忍耐」と表現するなか、20代は「変化」「成長」などという回答も見られ、各年代のライフステージの違いが浮き彫りとなった。「今年、"買い換えたモノ"」については、第1位がスマートフォン（iPhone）、第2位がスマートフォン（Android）、第3位がノートパソコンという結果になった。そのほか、昨年と比べて消費や所要時間の増減を聞いたところ、最も"増えた"と感じるのは「個人消費(金額)」がトップとなり、これに「動画視聴(時間)」が続いた。

オーネットはこのほど、理想のカップルについて調査を実施し「ベストカップル総選挙2015」として発表した。調査は10月30日～11月4日、20歳～59歳までの一般男女を対象にインターネットで行われ、2,353名(男性1,202名、女性1,151名)のサンプルを得た。○新婚1位は「福山& 吹石」が断トツ今回の調査では、話題を集めた「2015年ベスト新婚カップル部門」、「みんなが選んだ理想のカップル部門」、そして「いつも笑いが絶えないカップル部門」という3つの部門について、用意した候補カップルの中からそれぞれ1組を選択してもらう形式でアンケートを実施した。まずは、「2015年ベスト新婚カップル部門」から。栄えある1位に輝いたのは、誰もが衝撃を受けた「福山雅治・吹石一恵(41.7%)」カップルだった。「福山ロス」は女性たちにとどまらず、男性にも大きな影響を与えたようで、「福山さんみたいに、人気も実力もあるイケメンが結婚していないのだから、ましてや自分なんか結婚しなくて当然だし、まだ大丈夫、しかたない」と己に言い聞かせていた独身貴族の男性たちも、「福山ロス」で観念した様子。誰もが認めるビッグカップルの誕生に、「両者の顔が頭に思い浮かぶのは、このカップルしかいない」(42歳男性)、「2015年はこれでしょう! 女性の悲鳴が聞こえました」(54歳女性)、「株価まで影響したのはこれだけでしょう」(歳男性)、「美男美女でとても素敵、今年一番のインパクトがあるカップルでした」(57歳女性)、「見たまんま。何も言う事はない」(29歳男性)といったコメントが寄せられた。続く2位は「東出昌大・杏(18.2%)」カップルで、「自宅へ招いてのおもてなし等が自然で感じがよかった、という話を聞いたから」(40歳女性)、「朝ドラを見て実生活でもいい生活を送ってそう」(43歳女性)といった意見。3位には「田中裕二(爆笑問題)・山口もえ(12.0%)」がランクインとなり、「一番幸せな家庭を築きそうだから。幸せになってほしいと思う二人だから」(51歳男性)、「お子さんの事をちゃんと考えている結婚だと思ったので」(37歳女性)など、祝福の声が寄せられた。○「江口& 森高」夫妻が理想のカップル1位に続いて、2015年に限らず、理想のカップルを選んでもらった結果、「江口洋介・森高千里(17.0%)」のカップルが1位となった。年齢を重ねてますます魅力を増している森高千里の美貌や、江口洋介のカッコよさが人気のようで、「二人とも同年代にも関わらず、とても若々しく、お互いを思い合っている事がよくわかる」(48歳女性)、「それぞれの雰囲気が良く、自然体でいられる生活を送れているように思うから」(29歳女性)といったコメントが並んだ。僅差で2 位となったのは「佐々木健介・北斗晶(16.9%)」夫妻。「北斗さんの乳がん公表の時も寄り添い、お互いを思っているのがよく分かったから」(34 歳男性)、「鬼嫁と言いつつも夫を立て、乳がんのピンチでも健介がきちんと立ち向かい、良い関係」(46歳男性)、「病気になっても支え合える素敵な夫婦。一緒に仕事をしていて、仲の良さが伝わる」(28歳女性)など、9月の乳がん発表では夫婦の絆がくっきりと見られ、特に、女性から高い支持を集めた。3位には「堺雅人・菅野美穂(12.3%)」夫妻がランクイン。「知的で、お互いや周囲への思いやりと配慮、向上心が周りを幸せにするようなカップル」(46歳女性)、「結婚や妊娠出産の発表もスマートで、一般と同じ感覚をもっていそうで好感がもてる」(36歳女性)といった意見が並んだ。○笑いが絶えないカップルに「林家ペー・パー子」夫妻次に、笑顔が絶えなそうな、楽しそうなカップルを選んでもらったところ、いつも夫婦で明るくカメラをかまえる「林家ペー・パー子(18.4%)」夫妻が1位に輝いた。「テレビで見るまま、家庭でも笑っていそう」(51歳男性)、「子供がいなくてもいつも仲が良く、いつも二人で行動し明るいから」(51歳女性)と、テレビのように自宅でも笑っている姿が目に浮かぶと、多くの人が回答した。続く2位にランクインしたのは「ヒロミ・松本伊代(16.0%)」夫妻で、「松本伊代の天然ぶりをヒロミが温かい目で見守っているイメージなので」(56歳女性)、「テレビで一番素に近い感じが見えるから」(29歳男性)、「うれしそうに奥さんの話をするから」(30歳女性)といった意見が目立った。3位は、放送作家とお笑い芸人カップルの「鈴木おさむ・大島美幸(15.9%)」夫妻。「お子さんも産まれて、今が一番楽しい頃と思うので」(47歳女性)、「愛し合っているし、面白いことが好きな二人だから」(33歳女性)、「二人の人柄も良く、ご夫婦の仲も大変良いと思えて、明るい家庭だという印象があります」(38歳男性)というコメントが集まった。

●10～4位の注目は無線LAN関連のセキュリティ問題インテル セキュリティは13日、「2015年のセキュリティ事件に関する意識調査」の結果を発表した。セキュリティ分野における2015年のニュースの中で、最も認知度が高かったトピックとして、1位に日本年金機構の年金個人情報流出事件がランクインした。この調査は、国内の経営層や情報システム部門などのビジネスパーソンを対象としたもので、1,552人に対して、2014年11月から2015年10月までに発生したセキュリティ事案に対する認知度を尋ねた。企業規模が均等になるようにしたほか、業種は日本全体の就業人口の割合に近くなるように設定されているという。○2014年の1位はベネッセの顧客情報流出事件2014年に引き続き2回目の調査で、前回は1位が「ベネッセ、顧客情報が大量流出」だった。同社の執行役員 SE本部本部長の田井祥雅氏は、「不正アクセスが多く、LINEの乗っ取り、JALマイレージWebサイトなどが目立った事件だった」と感想をコメントした。2015年となる今年の結果の中で、10位から7位では、特に「無線LANのただ乗り」で全国初となる電波法違反容疑で逮捕された事案を紹介。また、6位から4位の中でも、公衆無線LANのセキュリティ問題が紹介された。日本でも公衆無線LANスポットが増えており、無料で使える場所も多くなっているが、田井氏は「自分でセキュリティを保った機器で使わないと、乗っ取りやデータの閲覧などが起きてしまう」と警告する。さらに東京五輪が開催される2020年に向けて、公衆無線LANスポットはさらに増加するとみており、「こういう事件が起きやすくなってくる」と指摘する。●3位は今も話題の金融関連フィッシング3位には「大手金融機関やクレジットカード会社などを語るフィッシング」がランクイン。以前からフィッシングの問題は海外を中心に警告されていたが、国内でも問題が広がっており、ビジネスパーソンの間でも問題が認知されているようだ。フィッシング攻撃では、従来は本物のサイトに偽装した偽サイトに誘導して金融機関のIDとパスワードを盗むといった攻撃が多かったが、最近はマルウェアによって本物のサイトにアクセスして入力されたID・パスワードを盗むといった攻撃があり、田井氏は「さらに巧妙なものが出てきている」と注意を喚起する。2位は、特に日本で問題となっている振り込め詐欺。今年1～9月の特殊詐欺全体の被害額は前年比で減少しているが、振り込め詐欺の認知件数は20%以上増加した。話題になることも多いため、届け出が増えたことで件数が増加して、認知が広がって被害額も減っているとみられるが、「手口は巧妙化し、親になりすますなど、若い人を騙す手口も出てきている」と田井氏。1位は日本年金機構に対する標的型攻撃で、125万件の年金個人情報が流出した事件。田井氏は、「侵入されてしまうことは、今は当たり前になった。入られたらどうするかを考えるのが重要」と話し、侵入されても被害を抑えるような対策が必要という認識を示す。ランキングを概観して田井氏は、「標的型攻撃が語られた1年だった」と振り返る。さらに、ソーシャルエンジニアリングによる攻撃が行われ、「攻撃が起きるのは当たり前で、どのように準備をしているかが大事」と指摘した。●企業内のセキュリティ対策、全体的に遅れ調査では、企業内のセキュリティ対応状況も同時に聞いており、インシデント対応チームの存在や攻撃時の対応準備、予防、検知・分析などの対策が実施されているかといった項目についての結果も公表された。金融機関に限ると対策状況はやや高めだったが、全体平均では半分以下の点数となり、全体として対応が遅れている現状が浮き彫りになった。田井氏は、「サイバー攻撃には国境がない」と強調し、誰でも攻撃される可能性があることを指摘。「攻撃は災害と一緒で当たり前に起きる」(田井氏)ことから、発生時にどういった対応をするか、その取り組みが重要になってくると話し、企業の対応を促した。○家庭ネットワークから侵入して企業を狙うさらに、2016年の脅威予測について、米Intel Security McAfee Labs上級副社長のヴィンセント・ウィーファー氏が説明。ウィーファー氏は、まず企業の従業員を狙った攻撃を紹介する。BYODや在宅勤務の広がりで、企業内部のネットワークを狙うのではなく、よりセキュリティが弱いとみられる家庭のネットワークから侵入して企業を狙う、という攻撃が増えるとみる。弱い部分を狙うという攻撃では、実際の標的の関連企業などを狙った攻撃などもあり、ウィーファー氏は危険性を訴える。自動車への攻撃に対する危険性も指摘する。スマートフォンと連携してリモートでアクセスできるようになるなど、ネットワーク化が進んでいる自動車は、「セキュリティ原則のないままのネットワークに繋がった自動車が増加する」と指摘し、2016年は「色々な弱点が見つかる」と警告する。ウィーファー氏は、すぐに攻撃が発生するというよりも、2016年はスマートカーの弱点が発見される年になるとみている。一般的に攻撃によって盗まれた個人情報は闇市場で売買されているとされるが、ウィーファー氏は広範囲に集められた情報がデータマイニングによって関連付けられて、より精度の高い個人情報として取引されるようになると予測する。また、電力などの重要社会インフラへの攻撃やIoTへの攻撃についても、2016年に拡大するみており、さらなるセキュリティ対策の必要性を強調する。○急増するIoTデバイスへの攻撃今後5年間では、IoTでIP接続のデバイスが急増し、より多くの標的が生まれると推測。「2020年までに2,000億台のデバイスが存在するようになるといわれ、デバイス同士が相互に接続するようになる」とウィーファー氏。そのうちの1つのデバイスが攻撃されると、相互接続する別のデバイスに対しても攻撃が可能になるため、「企業は社内だけでなく、従業員の家庭にあるエンターテインメントシステムまで気にしなければならなくなる」と総括した。サイバー攻撃は今後さらに進化していくとみており、「より高度化し、さらに大衆化、一般化する」とウィーファー氏は語る。誰でも簡単に攻撃できるようになり、しかも高度化しているため、「防御は100%成功しない」(ウィーファー氏)ことから、侵入された後、どのように防御するかという点を重視する。攻撃に対する対策としては、侵入を防止する防御だけでなく、侵入を検知し、適切に復旧するというライフサイクルに加えて、それぞれの段階で得られた知見をそれぞれの対策に反映させることが重要だという。「これによってより強いセキュリティができる。この脅威対策のライフサイクルを提唱していきたい」と田井氏は語り、包括的なセキュリティ対策の必要性を訴えた。なお、同社では同様の調査を海外では実施していないが、海外に比べて日本ではモバイル通信環境が充実しているため、「米国はPCベースの攻撃が多いが、日本はモバイルへの攻撃が多い」(ウィーファー氏)という。また、ランサムウェアの攻撃が少なく、今回の調査でもランキング外だったというが、これはまだ言語の問題があるとしている。ただ、以前は言語の問題で被害の少なかったフィッシングが日本でも頻繁に見られるようになった通り、今後の攻撃拡大も懸念される。「短期的、戦術的な攻撃の違いはあっても、全体としてはグローバルと同じ傾向」とウィーファー氏は強調し、「日本だから」という考えをせずにセキュリティ対策をすることを求めた。