モバイルプロジェクター

Criteoが3月2日に発表した「2015年第4四半期 モバイルコマースレポート」によると、日本の小売分野のEコマースでモバイルが占める比率は、2015年第4四半期(10月から12月)において49%と半数近くに上るという。同調査は、同社が保有する2015年10月から12月における購買データを分析したもの。日本の小売分野のEコマースにおいてモバイルが占める比率は、2015年第2四半期の47%から同第4四半期には2ポイント増の49%に拡大した。また、モバイルの比率で上位1/4以内の小売業者では、Eコマースのうち81%をモバイルが占めている。日本の2015年第4四半期におけるオンライン・ショッピングでの機器別利用状況を見ると、複数のデバイスやチャネルを利用するクロス・デバイス・ショッピングが全体の47%に上る。さらに、クロス・デバイス・ショッピングにおける最終購入デバイスの割合はモバイルが45%に達している。2015年第4四半期のモバイル・ショッピングについて、モバイル・ブラウザとアプリの利用状況を見ると、アプリが54%でブラウザを上回っている。また、購入の段階ごとに比較した場合でもアプリがブラウザを大きく上回っており、特にアプリでの商品閲覧数はブラウザの約4倍に上っているため、ユーザーが買い物かごに商品を入れる確率もアプリがブラウザの約2倍に達しているという。Eコマースにおけるモバイルの利用状況を国別に見たところ、上位3カ国は日本・イギリス・韓国だった。この状況はしばらく続くと同社は見ているが、例えばオーストラリアやオランダが大きく伸びており、上位3ヵ国以外の諸国も肩を並べつつあるとのことだ。

Net Applicationsから2016年2月のモバイル/タブレットにおけるブラウザシェアが発表された。2月はChromeとOpera Miniがシェアを増やし、Safari、Android Browser、Internet Explorerがシェアを減らした。Chromeは強い成長を見せており、今月も同様の傾向が続いた。Chromeはすでに43%に近いシェアを確保しており、今後そう遠くないタイミングで過半数に到達する可能性がある。バージョン別に見ると、SafariとChromeはそれぞれ最新版への移行が進んでいる。しかし、単一バージョンへの移行が進むSafariと異なり、Chromeは多くのバージョンへ分断化が進む傾向が見られる。今後も同様の傾向が進むことが予想される。

Net Applicationsから2016年2月のモバイルOSシェアが発表された。2月はAndroidとJava MEがシェアを増やし、iOSとWindows Phone、Symbian、BlackBerryがシェアを落とした。Androidは単体で6割に迫るシェアを確保しており、モバイル向けのオペレーティングシステムとして単体で強い影響力を持ち始めている。バージョン別に見ると、iPhoneがシェアを増やし、iPadがシェアを落とした。スクリーンの大きなiPhoneが登場したことで、従来iPadが担ってきた操作をiPhoneで代替するユーザーが増えているものと見られる。また、AndroidではAndroid 6系やAndroid 5系といったより新たなバージョンへの移行が進んでいる。AndroidとiOSのシェアは9割を超えており、この2つのオペレーティングシステムはモバイル向けのオペレーティングシステムとしてきわめて強い影響力を持っている。Androidはシェアを増やしているもののバージョンごとへの分断化も進んでいる。Androidはそれぞれのバージョンにおいて最新版へのアップグレードが進まず、脆弱性を抱えたままのシステムが動作していることで知られている。Androidに関するセキュリティ上の懸念は今後も継続することが予想される。

日本電気(NEC)は29日、同日開催した取締役会において、連結子会社であるNECモバイルコミュニケーションズ(NECモバイル)に対する債権を放棄することを決議したと発表した。併せてNECモバイルが3月24日に解散することも発表した。NECは、2015年12月にNECモバイルから全事業である携帯電話事業を、2016年3月1日付けで譲り受けると発表していた。NECモバイルは、当初の予定通り同日付けで事業を譲渡する。また、NECモバイルが清算手続きに入る目処が付いたとし、NECは同社を3月24日に解散すること、約1,024億円の債権を放棄することを決定した。NECモバイルの概要は以下の通り。事業内容: 携帯電話端末の開発、製造販売および保守資本金: 4億円設立年月日: 2009年12月22日純資産: マイナス1,015億円(2015年3月期)総資産: 34億円(2015年3月期)

セイコーエプソンは2月9日、レーザー光源を採用した3LCD方式のプロジェクタのビジネス向け新ラインアップを開発し、年内に全世界で発売すると発表した。エプソンが培ってきた3LCD技術に新しく開発したレーザー光源を組み合わせたという本ラインアップは、25,000lmから6,000lmまで7モデルをそろえているという。今回ラインアップを拡充する高光束プロジェクタの全世界市場は2020年までに125%に拡大すると予測されており、エプソンは拡大し続けるこの市場のニーズに見合った技術や製品を開発するために集中的な投資を行ってきたという。その結果、レーザー光源に世界で初めてという無機の素材でできた蛍光体と無機のLCDパネルを組み合わせることで25,000lmの明るさを実現し、約2万時間のメンテナンスフリーも達成したとしている。また、高い画質や設置性も兼ね備え、さらに4K対応のレンズとゼロオフセットの超短焦点レンズも併せて提供される。本ラインアップは、光の利用効率が高いレーザー光源を使用していることから、大会議室や講堂、コンサートホールなどの広い空間での使用に適し、レーザー光源に同社の3LCD技術を組み合わせることにより高い映像品質と色再現性を実現しているという。また、360度あらゆるポジションからの投写が可能なことに加え、豊富なレンズによって、プロジェクションマッピングやサイネージ、その他の用途でさまざまな場所で使用できるものとなっている。

米Microsoftは2月3日(米国時間)、SwiftKeyの買収で同社と合意したことを明らかにした。SwiftKeyはモバイルデバイスで効率的に素早く入力できるソフトウエアキーボード「SwiftKey」をAndroidとiOSに提供しており、3億台以上のデバイスで利用されている。SwiftKeyは2008年にJon Reynolds(CEO)とBen Medlock(CTO)が設立した。モバイルデバイスのソフトウエアキーボード入力のパターンや傾向、フレーズや文章などを学習し、それに基づいて予測変換する技術が用られており、SwiftKeyではキーをタップせずに、指をキーに触れさせたままキーの間をすべらせるように移動させるだけでも英字入力を行える。誤入力を訂正する機能も充実しており、高速かつ思い通りのキーボード入力が可能になる。SwiftKeyによると、SwiftKeyはこれまでに100以上の言語で10兆を超えるキーストロークを学習してきた。利用データが増えるほどに、SwiftKeyのキー入力の精度や効率性は向上する。MicrosoftのHarry Shum氏(テクノロジー&リサーチ担当EVP)は「(SwiftKeyの買収は)インテリジェントなクラウドを活用してプロダクティビティを再発明するという我々の目標に適う」と述べている。SwiftKeyのReynolds氏とMedlock氏によると、買収完了後も引き続きAndroid用とiOS用のSwiftKeyの無料提供を継続する。

Net Applicationsから2016年1月のモバイル/タブレットブラウザシェアが発表された。2016年1月はChrome、Opera Mini、Internet Explorerがシェアを増やし、SafariとAndroid Browserはシェアを減らした。Chromeのシェア増加は継続しており、今後も同様の傾向が続くものと見られる。2016年1月はAndroidがシェアを増やし、iOSがシェアを減らした。スマートフォンやタブレットデバイスにおけるブラウザのシェアはデバイスの利用率に大きく左右されるため、2016年1月のiOSのシェア減少がそのままSafariのシェア減少につながっていると推測される。Chromeはデスクトップにおけるブラウザとしてもスマートフォン/タブレットデバイス向けのブラウザとしてもシェアの増加を続けている。デスクトップとスマートフォン/タブレットデバイスで連動してシェアを増やす効果も出ていると思われる。

Net Applicationsから2016年1月のモバイルOSシェアが発表された。2016年1月はAndroidとWindows Phone、Java ME、Symbian、BlackBerry、Sumsungがシェアを増やし、iOSがシェアを減らした。AndroidとiOSのシェアは合計で91%を超えており、スマートフォンやタブレット向けデバイスのオペレーティングシステムとして支配的な影響力を持っている。Android 4.4のシェアが18.62%とバージョン別に見て最も多く、これに8.11%のiPhone、14.67%のiPadが続いている。バージョン別に見ると、AndroidではAndroid 5.1、Android 5.0がシェアを増やし、Android 4.4、Android 4.2、Android 4.1がシェアを減らした。AndroidはiOSと異なりバージョンごとへの分断化が激しいが、徐々に最新版のバージョンへの移行が進んでいる。

リコーは1月27日、同社によると世界最小・最軽量・最至近となる、持ち運び可能な超短焦点プロジェクタ「RICOH PJ WX4152NI/WX4152N/WX4152」の3機種6モデルを2月1日より発売すると発表した。新製品は、2013年に発売した「RICOH PJ WX4141シリーズ」の後継機種となり、同社独自の技術という自由曲面ミラーを採用することで、プロジェクタ本体の背面から投写面までの距離が11.7cm(本体セット含め26.1cm)で48型を実現するといった、超短焦点モデルとなっている。輝度は3500lmに向上し、本体を横置きにした机上投影に対応、ネットワークユーティリティを用いた4人同時接続など、機能活用の幅を大きく拡げたとしている。製品のボディーサイズはW257×D:144×H:221mm(突起部含まず)、本体質量は約3kgで、持ち運びに便利な専用キャリングケースも同梱されている。また、超至近投写が可能なため、80インチの大画面も壁から24.9cmで投写できるという。AndroidやWindows8.1タブレットなどに搭載されているMiracastに対応しており、専用アプリをインストールする必要なく、スマートフォンやタブレットなどの端末をWi-Fi Direct経由でプロジェクタと接続し、投写することができる。さらに、ネットワークユーティリティソフト「QuickProjection」には新たなモードが追加され、最大4台までの端末の同時投写が可能となり、1つの画面を最大4画面に分割表示したり、スムーズに1画面に切り替えることができる。ネットワーク経由でパソコン画面を投写する際には、設定画面を切り替えずに、有線LAN/無線LAN接続ができるため、有線LANで構内ネットワークに接続されているプロジェクタに、アドホック接続で一時的に無線LANで投写するなど、ネットワーク経由での投写も行えるようになっている。プロジェクタを横に傾けることで机上に画面を投写する設置方法も可能となり、例えばインタラクティブ機能と組み合わせることで、机上に電子ペンで書き込みながらミーティングを行うといった利用も可能だ。USBメモリーに保存した静止画(JPEG形式)や動画(MP4形式)は、パソコンを介さずダイレクトに投写できるだけでなく、サムネイル表示も可能となっており、誰でも簡単に投写したいデータを選択することができるようになっている(「RICOH PJ WX4152」は非対応)。画面は13000:1のコントラスト比で、明暗をしっかりと表現できることから、メリハリのある鮮明な映像を投写できるほか、無線LAN暗号化のWPA2-EAPにも対応し、高いセキュリティが必要となる企業などの、大規模な無線ネットワークへの導入も可能だとしている。

英ARMはこのほど、4K表示に対応したモバイルディスプレイプロセッサ「Mali-DP650」を発表した。ハイエンド向けのタブレットをはじめとするモバイルデバイスが、フルHD(1,920×1,080ドット)を超える高解像度をサポートしつつあるなか、Mali-DP650ではWQXGA(2,560×1,600ドット)やWQHD(2,560×1,440ドット）といった2.5Kフォーマットの表示に最適化したという。また、割り込み管理のI/O MMUのMMU-500と効率的に接続し、60fpsでの4K表示にも対応するとしている。このほか、可変リフレッシュレートにより、パネルの消費電力を削減し、バッテリ寿命を延長するという。

ブロケード コミュニケーションズ システムズは1月21日、モバイルネットワーク市場の参入について都内で記者会見を行った。近年、急速に拡大するモバイルネットワーク市場向けのソリューションを拡大するとともに、取り組みを強化していく方針だ。最初に日本法人のブロケード コミュニケーションズ システムズ 代表取締役社長の青葉雅和氏がモバイルネットワーク市場参入について「政府の携帯料金引き下げ策やMVNO市場の拡大、クラウド事業者がIoTに特化したサービスなどを展開している。これまで、われわれは『New IP』(第3のプラットフォームに対応する新しいネットワークのアーキテクチャ)を支持しており、ネットワークでもハードウェアとソフトウェアを別々のベンダーから調達することが可能となった。オープンかつスケーラブルなネットワークを構築することができ、これと同様のことがモバイルでも可能なのではないかと考えている。過去1年半にわたりモバイルのスタートアップ・ベンダーとしてモバイルアナリティクスのVistapointe、ヴァーチャルEPCを扱うConnectemなどを買収しており、米国では開発体制の構築、日本ではモバイルのエンジニアなどを採用し、ユーザーに製品を提供できる体制が整った。これまでデータセンターネットワーキングにおいてSANやイーサネットファブリック、データセンターネットワーキングのソフトウェア化に取り組んできており、これから新しいマーケットとしてモバイルにおいてソフトウェア化という戦略のもとで参入する」と意気込みを語った。次に米国本社 CTO兼コーポレート・デベロプメントおよびエマージング・ビジネス担当シニア・バイスプレジデントのケン・チェン氏と、ディスティングイッシュト・エンジニア モバイル・ネットワーキング担当CTOのケビン・シャッツケーマー氏が同社の戦略、モバイルネットワークビジョンについて説明した。チェン氏は同社の戦略として「われわれのコアビジネスはファイバーチャネルSAN、イーサネット/IPファブリック、キャンパスネットワーク、ルーティングとなり、成長過程のビジネスはSDN(Software-Defined Network)とNFV(Network Functions Virtualization)がある。そして、近年は新しいビジネスとしてモバイルやビッグデータ分析、セキュリティをはじめとした高度なテクノロジーへの投資を行っている。まずはモバイルで2社を買収し、ConnectemはヴァーチャルEPCにおいてパイオニアの企業であり、多くの企業で製品が導入されている。また、ビッグデータ分析にも注力しており、大規模なテレメトリデータを収集、処理、配信しているほか、セキュリティの投資としては機械学習を用いて次世代のセキュリティ製品を構築している」と語った。続いてシャッツケーマー氏はモバイルネットワークビジョンについて「現在、モバイル業界は転換期を迎えており、モバイルやクラウド、ソーシャル、データアナリティクスといった第3のプラットフォームの出現により、5Gは4Gの単なる進化ではないということだ。高速でレイテンシーが低くなり、新しいインタフェースが出るということではなく、5Gは新たなデジタル世界を実現するものだ。しかし一方で、サービスプロバイダーはOTT(Over-The-Top)メッセージによるSMS収益の侵食といった収益の確保や、電波利用量を凌ぐトラフィック量の増大などネットワークの課題を抱えている」と指摘した。同社のモバイルビジョンとして「一連の課題を抱えるモバイルサービスプロバイダーにわれわれが提供する価値は3つある。1つ目はイノベーションのスピードアップを支援しつつコストの、低減も可能するソリューションを提供し、新しい収益機会とサービスアジリティを改善していく。2つ目はインフラ側でのデマンドはスケールアップ、スケールダウンするなど動きがあるため新しいワークロードの処理を効率的にする環境が必要であり、運用の簡素化、プロビジョニング、多様なユースケースを想定したマネジメントを行う。3つ目は、それぞれの要件を満たすパーソナライズが可能なネットワークサービスに向けて、ARPU(Average Revenue Per User)の増加やカスタマーバリュー、カスタマーリテンションを図る」と同氏は強調した。最後に同氏は「われわれはビジョン、ソリューション、アーキテクチャ、パートナーシップによりモバイルサービスプロバイダ市場を破壊的に革新し、SDN、NFV、データセンターネットワーク市場における実績がモバイルネットワーク分野でリーダーシップを裏づけ、技術への投資を継続する。そして革新的なソリューションを今後も継続して投入していく」と胸を張った。今後、同社はSDNやNFVの各種技術コンポーネントで構成されるモバイルネットワーク向けソリューションの国内展開を本格化し、従来の固定的で柔軟性に乏しいネットワーク(Old IP)からの脱却を図ることで国内のモバイルネットワーク事業者(MNO)、およびMNOの回線を借りてモバイルサービスを提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)の収益拡大を支援する。次世代のモバイルネットワーク・サービスを自社ネットワークに採用することで、多くのメリットを享受できる企業に対しても5G時代を見据えた新たな企業ネットワークアーキテクチャを提案していく考えだ。

ユニットコムは1月21日、容量5,200mAhのモバイルバッテリ「BAT02-5200」を、パソコン工房の通販サイト内雑貨店「Nantena」にて販売開始した。ブラックとシルバー、ゴールドの3色を用意し、価格は税込1,780円。BAT02-5200は、5V/2.1Aで出力できるモバイルバッテリ。本体を前後に60度振ると、緑色LEDのインジケーターでバッテリ残量を4段階で表示。サイズはW40×D21×H93mmで、片手に乗るコンパクトさが特徴だ。入力用のmicroUSBポートと出力用のUSBポートをそれぞれ1基ずつ装備。重量は137g。モバイルバッテリ自体は5～6時間でフル充電される。

キヤノンマーケティングジャパンは21日、バッテリ駆動やWi-Fi(無線LAN)に対応した小型軽量のプロジェクタ「ミニプロジェクター C-10W」を発表した。本体カラーはシルバーとディープブルーの2色で、2月上旬から発売する。価格はオープン、店頭予想価格は49,800円(税別)。C-10Wは、2015年8月に発売された「ミニプロジェクター C-5」の上位モデルとなる。C-5よりも若干大型になったが、Wi-Fi対応、解像度や明るさアップといった強化を図った。C-5も併売される。端末側の映像をWi-Fi接続で投映する場合、アクセスポイント経由のほか、C-10Wと端末を直接つなぐことが可能。対応環境は、iOS 8.0以上のAirPlay、Android 4.2.2以上のミラーリング機能、Windows 8.1以上のミラーリング機能となる。Wi-Fi規格はIEEE802.11a/b/g/nに準拠。また、C-10W本体にはHDMI入力×1(MHL対応)もあるので、HDMIケーブルによる映像と音声の入力も可能だ。そのほか主な仕様は、投写方式がDLP、画素数が854×480ドット、最大入力解像度が1,920×1,080ドット(フルHD)、明るさが100ルーメン、コントラスト比が400:1、光源がLED、光源寿命の目安が10,000時間。フォーカスはダイヤルによるマニュアルで、ズームは固定となる。投写距離(画面サイズ)は、0.3m(9.3型)～5m(158型)だ。0.7W＋0.7Wのステレオスピーカーを内蔵しているほか、ステレオミニジャック×1の音声出力を備える。バッテリ駆動時間は標準モードで約1.5時間、節電モードで約2時間。本体サイズはW111×D111×H17.2mm、重量は約260g。付属品は、1mのHDMIケーブル、USB OTGケーブル、ACアダプタ、三脚など。

日立マクセルは1月20日、大ホール・大会議室向け液晶プロジェクタ「8000シリーズ」のラインアップを拡充し、2月より順次発売すると発表した。新製品となる液晶プロジェクタ「8000シリーズ」の「CP-WU8700WJ」「CP-WU8600UJ」「CP-WX8750WJ」「CP-WX8560WJ」「CP-X8800WJ」の5機種は、HDBaseT入力端子とDisplayPort入力端子が搭載され、明るさは6,000～8,000ルーメンとなっており、既存の「8000シリーズ」よりも高輝度、高機能化が図られた製品となっている。デジタル入力端子には、HDMI×2系統、DisplayPort×1系統に加え、HDBaseT×1系統が搭載されており、LANケーブル(CAT5e/6)を介して最長約100mまでデジタル映像信号を伝送することが可能だという。「CP-WU8700WJ」ではさらに、業務用ビデオ機器で採用されているSDI端子が搭載され、同軸ケーブル1本で放送用カメラと接続して最長約100mまで映像/音声信号を伝送できるなど、デジタル映像機器との接続性が強化されている。また、「エッジブレンディング機能」と「幾何学補正機能」によって、湾曲した壁面に複数台のプロジェクタで継ぎ目のない大画面投写ができるほか、縦方向「360度投写」や「縦置き投写」も可能で、多様な投写ニーズに対応している。さらに、日立独自技術の「HDCR (High Dynamic Contrast Range)」および「ACCENTUALIZER(アクセンチュアライザー)」によって、画質および視認性の向上が図られている。この「HDCR」機能は、明るい室内で不鮮明になりがちな、映像の暗い部分を見やすく補正する機能。また、「ACCENTUALIZER」機能は、画像を小領域ごとに補正する「局所コントラスト補正」を行うことで、陰影感・精細感・光沢感を強調し、より鮮明な画像を映すことができる機能。いずれも動画に対応し、画像の特徴を解析して、リアルタイム処理を行う。新機能の「カラーマネージメント」では、赤・緑・青・シアン・マゼンタ・黄の色ごとに、色相、彩度、輝度をほかの色に影響を与えることなく個別に調整できるという。新製品には、電源コードなどの配線を隠すターミナルカバーも同梱されている。また、別売の低天井用薄型金具(型式:HAS-104S)と組み合わせれば、天井になじんだ設置も可能となっている。そのほか、プロジェクタの状態をリアルタイムに表示し、エラーやアラームを的確に伝える「ステータスモニター」、リモコンおよび本体の操作ボタンでレンズシフト・ズーム・フォーカスの微調整が簡単に行える「電動調整機構」、メンテナンスの手間を軽減する「高性能エアーフィルター」なども採用されている。本体価格はいずれもオープンで、製品本体の無償保証期間は3年間。オプションレンズは5種類用意されている。

ソニーは1月20日、空間活用コンセプト「Life Space UX」シリーズのポータブル超短焦点プロジェクター「LSPX-P1」を発表した。発売は2月13日。価格はオープンで、推定市場価格は税別93,000円前後。LSPX-P1は、22～80インチの映像を投影できるポータブルプロジェクター。本体にバッテリーとスピーカーを内蔵し、ケーブルレスで使用できる。プロジェクターの操作は専用のiOS・Androidアプリで行う。明るさは100ルーメンで、バッテリー駆動時間は約2時間。ワイヤレス使用には、同梱のWi-Fi内蔵ワイヤレスユニットを使う。ワイヤレスユニットにはHDMI入力とHDMI出力を1基ずつ装備している。ワイヤレスユニットとプロジェクター本体はWi-Fi経由で通信する。プロジェクターの超短焦点レンズは、4K超短焦点プロジェクター「LSPX-W1」用に開発されたものをベースに小型化。オートフォーカス機能を搭載し、プロジェクターを壁際やテーブルに置くだけで自動で焦点を合わせる。内蔵スピーカーには、ソニー独自のオーディオ再生レベル強調技術「xLOUD」を搭載し、迫力あるサウンドを再生する。本体サイズはW81×H131×D131mmで、重量は約930g。側面にはレザー調のテクスチャを採用している。また同時に、LSPX-P1設置用のフロアスタンド「LSPX-PS1」も発売。価格はオープンで、推定市場価格は税別19,000円前後となっている。サイズはW200×H200×D878mmで、重量は約2.2kg。

レノボ・ジャパンは1月19日、モバイルワークステーション2製品とエントリークラス・ワークステーション2製品を発表した。発表されたモバイルワークステーションは、「ThinkPad P40 Yoga」と「ThinkPad P50s」、エントリークラス・ワークステーションは「ThinkStation P310 Tower」と「ThinkStation P310 SFF」で、いずれも1月19日より販売開始となる。「ThinkPad P40 Yoga」は、利用シーンに合わせて「ラップトップ」「スタンド」「テント」「タブレット」の4モードに形状が変化する"マルチモード"を採用したモバイルワークステーション。WQHD(2560×1440)の10点マルチタッチ対応14インチ液晶ディスプレイを搭載しており、2048筆圧段階のThinkPad Pen Pro-1(オプション品)によるペン入力も可能となっている。第6世代のインテルCore i7プロセッサーやNVIDIA Quadro Maxwell M500M GPU、最大16GBのメモリと512GBのSSDを搭載し、ワークステーションとしての性能も備えている。ハイスペック端末ながら、カーボンファイバーとマグネシウム合金による筐体で重量を1.8kgまで抑えつつ、米軍の耐久規格であるMIL-SPECもクリアし、高い堅牢性を保持している。また、「ThinkPad P50s」は、15.6インチ 3K IPS液晶(2880×1620)を採用したウルトラブックで、薄さ約22.5mm、重量も2.23kgに抑えた。こちらも第6世代インテルCore i7プロセッサーとNVIDIAR QuadroR Maxwell M500M GPUを採用しており、メモリは最大36GBまで搭載可能となっている。バッテリーは最大約12時間と長時間駆動の上、電源を切ることなく、予備バッテリーに交換できるホットスワップ機能にも対応している。一方のエントリークラス・ワークステーションであるThinkStation P310シリーズは、Tower、SFF共にインテル Xeon プロセッサーのE3-1200 v5製品ファミリーを採用し、グラフィックスにNVIDIA Quadro M4000(SFFはQuadro K1200)、最大64GBのDDR4メモリ、最大512GBの高速PCIe NVMe SSDの搭載が可能となっている。

米Microsoftは、Skypeのグループビデオ通話機能をスマートフォンやタブレットなどモバイル向けに提供すると発表した。iPhone/iPad、Android、Windows 10 Mobileに対応、専用サイトにて事前登録受付を開始している。2016年の今年はSkypeが登場して10周年に当たる年となる。SkypeはPCでスタートし、6年前にモバイルに対応しているが、モバイルではこれまでビデオ通話は1対1しか利用できなかった。グループ通話機能は無料で提供、提供時期は具体的に明かしていないが、数週間以内だという。Microsoftによると、Skype開始以来この10年間でビデオ通話の利用累計は2兆分(約33億3,333万3,333時間)に達したとのこと。Android、iOS(iPhoneとiPad)、Windows PhoneでのSkypeダウンロードは7億5,000万回あったという。Microsoftは2011年に85億ドルでSkype Technologiesを買収、その後Outlook.com、XboxなどMicrosoftのサービスとの統合も進めている。

エムエスアイコンピュータージャパンはこのほど、モバイルワークステーションの新モデルとして、17.3型「WT72 6QK」シリーズ、15.6型「WS60 6QJ」/「WS60 6QH」シリーズを発表した。いずれも15日に発売する。○17.3型「WT72 6QK」シリーズ17.3型「WT72 6QK」シリーズは、「WT72 6QK-406JP」と「WT72 6QK-252JP」の2モデルをラインナップ。CPUとして「WT72 6QK-406JP」はIntel Xeon E3-1505 v5を搭載し、店頭予想価格は税込み400,000円前後、「WT72 6QK-252JP」はIntel Core i7-6700HQを搭載し、店頭予想価格は税込み360,000円前後。GPUをMaxwell世代のNVIDIA Quadro M3000Mに刷新したほか、ストレージにNVMe準拠のM.2 SSD + 1TB HDDのデュアルストレージ構成とすることで、従来モデルと比較してパフォーマンスが向上した。また、従来モデル同様にワークステーションながら、SteelSeries製キーボードやKiller NIC、DynaudioとNahimicによるオーディオ機能を搭載する。「WT72 6QK-406JP」の主な仕様は、CPUがIntel Xeon E3-1505M v5(2.8GHz)、チップセットがIntel CM236、メモリがDDR4-2133 16GB、ストレージが128GB M.2 SSD + 1TB SATA HDD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M3000M 4GB、ディスプレイが17.3型フルHD(1,920×1,080ドット)、OSがWindows 10 Pro 64bit。一方、「WT72 6QK-252JP」は、「WT72 6QK-406JP」からCPUがIntel Core i7-6700HQ(2.6GHz)に変更となる。通信機能はギガビット対応有線LAN(Killer E2400)、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth v4.1。インタフェースは、Super Port(USB3.1 Type-C/Displayport/高速充電対応)×1、USB 3.1×1、USB 3.0×6、HDMI×1、Mini Displayport×1、SDカードスロット、Webカメラ、オーディオポートなど。本体サイズはW428×D294×H40～48mm、重量は3.78kg(バッテリ込み)。○15.6型「WS60 6QJ」シリーズ「WS60 6QJ」シリーズは、「WS60 6QJ-030JP」「WS60 6QJ-029JP」の2モデルをラインナップ。CPUとして「WS60 6QJ-030JP」はIntel Xeon E3-1505 v5を搭載し、店頭予想価格は税込み360,000円前後、「WS60 6QJ-029JP」はIntel Core i7-6700HQを搭載し、店頭予想価格は税込み310,000円前後。GPUにMaxwell世代のNVIDIA Quadro M2000Mを搭載。また、「WT72 6QK」シリーズと同様に、ストレージにNVMe準拠のM.2 SSD + SATA HDDのデュアルストレージ構成を採用するほか、SteelSeries製キーボードやKiller NIC、Dynaudioによるオーディオ機能を備える。「WS60 6QJ-030JP」の主な仕様は、CPUがIntel Xeon E3-1505M v5(2.8GHz)、チップセットがIntel CM236、メモリがDDR4-2133 16GB、ストレージが256GB M.2 SSD + 1TB SATA HDD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M2000M 4GB、ディスプレイが15.6型フルHD(1,920×1,080ドット)、OSがWindows 10 Pro 64bit。「WS60 6QJ-029JP」は、CPUをIntel Core i7-6700HQ(2.6GHz)へ変更する。通信機能はギガビット対応有線LAN(AR8161)、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth v4.1。インタフェースは、Super Port(USB3.1 Type-C/Displayport/高速充電対応)×1、USB 3.1×1、USB 3.0×2、HDMI×1、Mini Displayport×1、SDカードスロット、Webカメラ、オーディオポートなど。本体サイズはW390×D266×H19.9mm、重量は1.9kg(バッテリ込み)。○15.6型「WS60 6QJ」シリーズ「WS60 6QJ」シリーズは、「WS60 6QH-081JP」「WS60 6QH-080JP」「WS60 6QH-079JP」の2モデルをラインナップ。いずれもCPUにIntel Core i5-6300HQ、GPUにNVIDIA Quadro M600Mを搭載し、コストパフォーマンスを重視したモデルとなる。「WS60 6QH-081JP」の主な仕様は、CPUがIntel Core i5-6300HQ(2.3GHz)、チップセットがIntel CM170、メモリがDDR4-2133 16GB、ストレージが256GB M.2 SSD + 1TB SATA HDD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M600M 2GB、ディスプレイが15.6型フルHD(1,920×1,080ドット)、OSがWindows 10 Pro 64bit。「WS60 6QH-080JP」は、ストレージを128GB M.2 SSD + 1TB SATA HDDに、「WS60 6QH-079JP」はメモリを8GB、ストレージを1TB SATA HDDに変更する。通信機能はギガビット対応有線LAN(AR8161)、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth v4.1。インタフェースは、Super Port(USB3.1 Type-C/Displayport/高速充電対応)×1、USB 3.1×1、USB 3.0×2、HDMI×1、Mini Displayport×1、SDカードスロット、Webカメラ、オーディオポートなど。本体サイズはW390×D266×H19.9mm、重量は1.9kg(バッテリ込み)。

キヤノンは12日、明るさ5,000ルーメンで4,096×2,400ドット解像度に対応したプロジェクター「4K500ST」を発表した。4月中旬より発売する。価格はオープン。店頭予想価格は税別600万円前後。「パワープロジェクター」シリーズの新製品となるハイエンドプロジェクター。独自の光学システム「AISYS」により、光源からの光を縦方向・横方向で独立制御。明るさの向上と小型化を図ることで、5,000ルーメンの高輝度を達成した。液晶パネルは4,096×2,400画素のLCOSパネルを採用し、独自開発の高性能映像エンジンとあわせて、4,096×2,400ドットの解像度を毎秒60フレームで投写できる。フルHDの映像を4K映像へとアップスケーリングする機能も備えている。4Kに対応した短焦点のズームレンズも新たに開発し、大口径非球面レンズやUDガラスなどの特殊光学材料を採用。レンズのF値は2.6で焦点距離は17.2～22.3mm。レンズ開口部にはキヤノンの「Lレンズ」を象徴する赤いラインが刻まれているという。被写界深度も深く、ピントの合う範囲を広くすることで凹凸のある壁やスクリーンの四隅への投写も可能。レンズのフォーカスおよびズームは電動で、倍率は最大1.3倍。レンズシフト量は上下最大±60度 / 左右最大±10度。主な仕様は、映像素子が反射型液晶パネル(LCOS)×3枚、画素数が4,096×2,400ドット、輝度が5,000ルーメン、コントラスト比が2,500:1。映像サイズは40～600型で、投写距離は0.9～17.7m、アスペクト比は15.36:9。キーストーン補正範囲は上下最大±20度 / 左右最大±20度。対応解像度は640×480ドット～4,096×2,400ドット。映像入力インタフェースはHDMI×2、DVI-D×4。5Wのスピーカーを搭載し、本体サイズはW470×D533.5×H175mm、重量は約17.6kg。

キヤノンとキヤノンマーケティングジャパンは1月12日、「パワープロジェクター」シリーズの新製品として、5,000ルーメンの明るさで4Kデジタルシネマ(4,096×2,160画素)を上回る4,096×2,400画素の解像度に対応した「4K500ST」を4月中旬より発売すると発表した。新製品は、5,000ルーメンの高輝度な4Kプロジェクタ。キヤノンの調査によると、世界最小の約470(幅)×533.5(奥行)×175(高さ)mm、世界最軽量の約17.6kgを実現しているという。美術館や博物館、シミュレーションやデザイン現場、大会議室やイベント会場での利用のほか、店舗や企業におけるデジタルサイネージやプロジェクションマッピングへの活用など、幅広い用途に対応した製品だとしている。今回新たに開発したという短焦点ズームレンズは、大口径非球面レンズやUDガラスなど特殊光学材料が採用されており、これにより、鮮明で臨場感のある、高精細な4K映像投写を実現している。新製品は、マルチ投写・曲面投写の両方に対して、特長を持っている。マルチ投写に関しては、キヤノンR&Dの調査によると、映像をスクリーン投写した場合のゆがみとなるTVディストーションが、他社製品と比べて圧倒的に低い数値となっている。また、「サブピクセル補正」機能により、画素単位より小さな色ずれを0.1画素単位で電気的に補正することが可能となっている。ユーザーの調整した5点を元に、ズームやレンズシフトを加味して色収差を最適に補正する「5点調整」や、9×6の格子で表した格子点54点を色別に調整できる「マニュアル調整」が搭載されている。曲面投写に関しては、F値2.6の被写界深度の深いレンズが採用されていることによって、全体のピントが合いやすくなっている。また、ドーム型スクリーンなどの曲面に光学的にピントを合わせる「周辺フォーカス」機能が搭載されており、100型投写時に平面から曲率半径3mまで凹面凸面ともに、光学的にフォーカス調整が可能となっている。そのほか、上下方向±60％、左右方向±10％のレンズシフトが可能なため、多様な設置にも対応している。新製品の販売想定価格は600万円前後(税別)とされている。

Lenovoは4日(米国時間)、本体に着脱できるワイヤレスプロジェクタが付属した、三角柱型の小型ホームPC「ideacentre 610S」を発表した。2016年6月にワールドワイドで発売する。価格は849ドル(約100,000円)。2.4mの距離から最大100型の画面を投影できる、プロジェクタ付属のデスクトップPC。本体は高さ約20cm・容量2Lの小型サイズで、ワイヤレスプロジェクタは三角形の形をしているPC本体の上部に載せて使用することも可能。同社は「好きな動画などを手軽に100型サイズで投影し、家族で楽しめる」と紹介している。CPUやメモリ、ストレージ容量といった主な仕様は選択可能。最大構成は、CPUが第6世代Intel Core i7、メモリが16GB(DDR4、1×SO-DIMM)、ストレージが2TB HDD、グラフィックスがNVIDIA GeForce GTX 750Ti GDDR5 2GBなど。通信機能はIEEE802.11ac対応無線LAN、Gigabit対応有線LAN、Bluetooth 4.0。搭載端子はUSB 3.0×4、HDMI×1、3-in-1カードリーダなど。本体高さは200mm。重量は約2kg。付属プロジェクタは、搭載チップがTexas Instrument DLP Chip、明るさが220ルーメン、投映サイズが最大100インチ(2.4m距離)、解像度が720pで、1W+1Wのスピーカーを搭載。HDMIポートとUSB 2.0ポートも1基ずつ備える。

Cerevoは1月5日、プロジェクターを搭載した可変型ホームロボット「Tipron(ティプロン)」を発表した。米ラスベガスにて1月6日(現地時間)から開催される「2016 International CES」(CES 2016)にて展示する。発売は2016年内で、価格は10～20万円の予定だ。Tipronは、3m先に80型相当の画面サイズで映像を表示するプロジェクターユニットを備えたホームロボット。可変機構を備えており、充電時や移動時は全高約40cm、映像投影や写真撮影時は全高約80cmのプロジェクション形態に変化する。プロジェクターユニットの可動範囲は、上下(ピッチ軸)が－65度～＋90度、左右(ヨー軸)が±90度、回転方向(ロール軸)が±90度。壁や天井にも映像を投影できる。充電ステーションにも自動で戻るほか、あらかじめ場所を設定しておけば、全自動で指定場所へ移動する。スケジュールを設定し、決まった時間に指定場所へ移動させることも可能だ。スマートフォン用アプリからは、Tipronに搭載されたカメラの映像をスマートフォンでストリーミング再生しながら手動で操縦できる。アプリの対応OSはAndroid。Twitterのハッシュタグやタイムラインなどを登録できる「ネット連携機能」を搭載。たとえば、スポーツ中継のハッシュタグを登録しておき、当該スポーツ番組の放送時間になるとテレビの横まで移動して、ハッシュタグで書き込まれたメッセージをテレビ横に投影し続けるといった使い方が可能だ。今後はさらにネット連携機能を拡張し、動画配信サービスにも対応する予定。プロジェクターの最大解像度はHD(1,280×720ドット)で、輝度は最大250ルーメンだ。台形補正機能、オートフォーカス機能を備える。背面にはHDMI端子を装備。ストレージに保存した動画のほか、パソコンやレコーダーなどHDMI接続した機器の画面も投影できる。モノラルスピーカーを搭載。カメラの画素数は500万画素。バッテリー容量は5,800mAhで、約2時間で充電される。バッテリーは最大2本搭載できるが、標準では1本のみ付属。バッテリー2本搭載時かつ最大輝度設定時の駆動時間は約2時間となる。サイズは変形前でW300×D340×H400mm、変形後でW300×D330×H800mm。

モバイルアイアンは12月24日、「スター・ウォーズ」が公開されたことに合わせ、同シリーズにちなんだ2016年のエンタープライズモバイル市場の予測を公表した。これによると「モバイルフォース」が覚醒した今、それに伴うITディスラプション(ITによる既存モデルの破壊)によって以下の6点の摩擦が生じるという。○反乱軍と権力者との戦いWindows 10をきっかけとして、組織はエンタープライズモバイル管理(EMM)ソリューションを導入し、次世代のラップトップやデスクトップのセキュリティを確保できるようになる。これは、従来のシステムイメージよりも、セキュリティ、アジリティ(機敏性)、コストパフォーマンスの点で優れているので今後はこのアプローチへの移行が進むという。しかしこれは、既存のデスクトップ運用を混乱させることにもなるため、「反乱軍」と「権力者」の間に技術面や予算面、また組織的に摩擦が生じるとしている。○エンドユーザーのアイデンティティをつかむための戦いSWファンの間では、ルーク・スカイウォーカーのアイデンティティの変化について賛否両論あるが、エンタープライズでも多くのベンダーやアプローチを巻き込んで、アイデンティティの戦いが勃発している。主なプレイヤーはMicrosoftとGoogleで、2016年には両社の対立がより鮮明になるという。両社ともに、ID管理がユーザーコミュニティに参加するサービスの基盤となると信じ、自社のプラットフォームがID管理における信頼できるソースであれば、他社よりも良いサービスを提供できる可能性が高い。ID管理に関する対立は、MicrosoftとGoogleによるエンドユーザーのアイデンティティをつかむための戦いと言える。○OSとハッカーの戦いオリジナルのSW3部作では、暗い過去を持つ登場人物が、ハン・ソロのように善人になるケースと、ボバ・フェットのようになるケースがあったが、モバイル分野でも悪者が増え、2015年にはStagefright、KeyRaider、XcodeGhost、YiSpecterといったエクスプロイトに代表されるような、モバイルマルウェアの被害がかつてないほど増加するという懸念を語っている。2016年もハッカーはさらに巧妙化し、Appleがデバイスへのアプリ配信に関する信頼性を高めるためにプライベートAPIの利用を非常に厳格化することが予想されるという。これはOSとハッカーの戦いとなる。○発明と惰性の戦いSWでは、フォースは銀河系を1つにつなぐもので、その習得は難しいとされている。技術の世界でこれに相当するのは、モノのインターネット、IoTだという。IoTのほとんどは2016年もしばらくは引き続き実験段階にとどまるだろうが、2016年末までには付加価値の高いIoTの導入事例が登場し、2017年に入るとベンダー各社が便利なソリューションを商品化し始める。IoTの一種であるスマートウォッチが、シンプルで手頃な価格で入手できる拡張アプリの第1世代として、2016年に潜在力を発揮し始め、その後に第2世代が台頭するという。エンタープライズにおけるIoTイノベーションによって、開発者は既存のアプリを新しいプラットフォームに移植するだけでなく、ビジネスプロセスの再考を要求されることになると予測され、同社はこれを「発明と惰性の戦い」と描写している。○規模と統治権の戦いオリジナルのSW2作目『帝国の逆襲』の大半はクラウドシティを舞台にしているが、このクラウドシティは「クラウドコンピューティング」と似ているという。2016年には、クラウドデータへの詮索や監視がさらに厳しくなることが予想され、規制当局は対応を検討し、その動きによっては、クラウドベンダーのスケーラビリティやイノベーション力に影響する可能性もあり、「規模と統治権の戦い」となるだろう。○ベストオブブリードと同一ベンダーの戦いSWでは、心の平穏に達していない者は、真の意味でフォースを活用できないが、2016年にモバイルコミュニティ全体で、このような心の平穏に達することは難しそうだ。技術の急激な変化、ユーザーニーズの進化、アプリの断片化が今後も続くだろう。CIOはモバイル管理において中立性を維持することが重要ポイントだと理解し、エンドユーザーに対して、選択肢を提示し、ベストオブブリード(分野ごとの最適なベンダー)のソリューションを提供する必要がある。選択肢を限定してしまうと、ユーザーコミュニティは独自にソリューションを模索することになり、シャドーITを促進する要因となりかねない。概して、2016年はITにとって厳しい年になると予測される。モバイルとクラウドの普及により、CIOは情報セキュリティ、ポリシーの設計、技術評価、ライフスタイル管理の点でアジリティの高いモデルを採用せざるを得ないが、先進的な組織であっても、長年培ってきたプロセスとマインドを変えるのは容易ではない。しかし同社では、勇気を出してこの進化に取り組み、新たなアプローチをオープンに検討することを推奨している。

コネクシオは12月22日、法人がモバイル端末の資産と料金をまとめて簡単に管理できるモバイル管理サービス「E-PORTER+(イー・ポーター・プラス)」を2016年2月1日より提供すると発表した。コネクシオはこれまで回線料金サービス「E-PORTER」を提供し、約3000社43万回線の導入実績があるという。今回発表の新サービスでは、従来製品のノウハウを活かし、フィーチャーフォンだけでなく、スマートフォンやタブレット、Wi-Fiルーターなどに、利用者情報・回線料金・端末に設定しているMDMのライセンス料金などを紐づけ、一元的な管理が可能となっている。基本的な通話料と通話時間のほか、海外利用や社内間通話、有料サイト利用状況などのレポーティングも、画面上で簡単に出力できる。これにより管理者は、より手間なく利用状況を把握できるという。さらに、グループ会社や端末種別ごとに設定した異なる請求グループを、ひとつの画面でまとめて表示できる。さまざまな料金管理項目から必要なものを好きな順番にカスタマイズして表示可能で、MDMやウィルス対策など、端末ごとに発生しているライセンス料金もすべてまとめて管理できる。

NECディスプレイソリューションズは12月17日、同社のプロジェクタ「ビューライトシリーズ」の新製品として、DLPプロジェクタである「NP-P502HJD」と「NP-P502WJD」を発表した。両機種とも、希望小売価格はオープンプライス、出荷開始予定日は2016年1月27日。国内・海外向けを合わせ、発売後1年間で2機種合計3万台の販売を予定しているとのこと。新製品は、いずれも5000ルーメンの輝度を持ち、パネル解像度はフルHD(1920×1080)またはWXGA(1280×800)。投写画面の位置を上下・左右に調整できる「レンズシフト機構」の装備などにより、設置性を向上させたという。また、無線LANを標準搭載し、ワイヤレスでタブレットなど最大50台の端末と情報共有が可能。付属ソフトを使用すると最大16分割のマルチ画面での表示が可能になるなど、効率的かつ活発な会議や授業環境を提供するとしている。さらに、LANケーブル1本で映像・音声・制御信号を伝送できるHDBaseT入力端子を装備しており、市販のHDBaseT対応の伝送機器を使用して、離れた場所に設置したプロジェクタに高画質映像を投写できるとのこと。最大100mの長距離での配線作業の簡易化や、ケーブル工事などのコスト削減を実現するという。加えて、各端末のWebブラウザを経由して投写中の画面の共有やデータの保存ができる、Webシェアリング機能を搭載。さらに、スマートフォンやタブレットの画面をプロジェクタにワイヤレスでミラーリング投写できるMiracastにも対応。各種端末と連携することで、コミュニケーションの幅を広げることが可能としている。

ラトックシステムは11日、Miracastに対応したモバイルプロジェクタ「RP-MP1」シリーズを発表した。ブラックとピンクゴールドの2色を用意。12月中旬に発売する。価格はオープンで、直販価格は税込37,800円。本体が約10cm四方のコンパクトなモバイルプロジェクタ。容量4,000mAhのバッテリを内蔵しており、連続投映時間は約1時間30分。充電には付属のACアダプタを使用する。充電時間は約120分。2.4GHz帯のIEEE802.11b/g/nに対応し、ワイヤレス映像出力が可能なMiracast接続が可能。Miracast対応スマートフォンやタブレットの映像をケーブルレスで投影できる。通信距離は25mまで。無線以外にも有線インタフェースとしてMHL対応のHDMI×1を備える。光源にはLEDを採用。明るさは最大80ルーメンで、光源寿命は約20,000時間。USBポートも備えており、「メディアプレーヤー」機能によりUSBメモリなどに保存した写真や動画を直接読み込んで再生可能だ。主な仕様は、投影方式がDLP、解像度が854×480ドット、輝度が最大80ルーメン、コントラスト比が1,000:1。画面サイズは7～100型(投影横幅：約15.5～221.4cm、投影縦幅：約8.7～124.5cm)。投影距離は0.2～2.8m。1Wのモノラルスピーカーを内蔵し、ミニ三脚とリモコンが付属する。本体サイズは約W100×D100×H22mm、重量は約240g。

東日本旅客鉄道(JR東日本)は、同社提供のモバイル決済サービス「モバイルSuica」において、12月中旬以降、MVNO対応のSIMフリー端末6機種でもサポートすると発表した。対応する機種は、ソニーモバイルコミュニケーションズ製の「Xperia J1 Compact」、シャープ製の「AQUOS SH-M02」「AQUOS SH-RM02」「AQUOS SH-M02-EVA20」、富士通製の「arrows M02」「arrows RM02」の6機種となっている。「モバイルSuica」は、スマートフォンなどのモバイルデバイスの通信・画面表示機能を活用したSuicaの進化版として、2006年1月にスタートした決済サービス。事前に登録したクレジットカードにより、モバイルデバイスへチャージ(入金)して、鉄道や買い物時にSuicaとして利用できる。

モバイルアイアン・ジャパンは12月2日、プレスに対し、日本でのビジネス総括と2016年モバイルセキュリティトレンド予測について説明を行った。初めに、モバイルアイアン・ジャパンの代表取締役社長である野原康裕氏が、2015年度の国内におけるビジネスの状況を説明した。野原氏は、2015年度のビジネスの要点として「顧客のモバイル活用に関する意識の変化」「MobileIron Cloudの市場への浸透」「新規の大規模顧客の増加と業種の拡大」を挙げた。顧客のモバイル活用に関する意識の変化は、「モバイルキャリアからのMDM(Mobile Device Management)からの乗り換え」「クラウドアプリの積極的な活用」といったことに現れているという。野原氏は、「これまでMDMを使っていた企業が、MDMに加え、MAM(Mobile Application Management)とMCM(Mobile Contents Managemen)をカバーするEMM(Enterprise Mobility Management)の必要性を意識して、われわれのEMMに乗り換えるケースが増えた。Windows 10によってモバイルの使い方が変化し、EMMによるプラットフォーム管理の重要性が注目を集めるようになった」と語った。クラウドアプリについては、Office365やBoxといったクラウドサービスをモバイルで安全に活用したいというニーズが増えたとのことだ。「企業と個人の切り分けがますます進んでいる」と野原氏。もともと、同社の製品は大規模企業を中心に導入が進んでいるが、今年も国内の商社と製薬会社でそれぞれ8000デバイスの新規導入が決定するなど、大規模顧客が増加している。次に、米モバイルアイアン 戦略担当バイスレジデントのオージャス・リジェ氏が2016年以降のモバイルセキュリティのトレンドについて説明した。リジェ氏は、企業を取り巻くアーキテクチャは「コンシューマー向け技術が中心」「アプリケーションのライフサイクルが縮小」「ユーザーエクスピリエンスが最優先」「セキュリティは不可視」といった状況にあるため、モバイルデバイスが遅延の敵になるとしてその重要性を訴えた。続いて、リジェ氏は2016年のトレンドについて、さまざまな分野で葛藤が起こる年になると説明した。具体的な葛藤としては、「過去の遺産と現在との対決」「マイクロソフトとGoogleの対決」「Appleとハッカーの対決」「習慣と発明との対決」「IoTとIoTとの対決」「支配権と規模との対決」「閉鎖的なスタックとベスト・オブ・ブリードとの対決」が挙げられた。「過去の遺産と現在との対決」とは、Windows 10の登場により、IT部門におけるモバイルチームとデスクトップチームの境界がなくなり、対決が起こるという。リジェ氏は、その具体的な背景について「これまでのWindowsはファイルシステムとアプリケーションのファイルアクセスにおいてセキュリティ上の課題を抱えていた。これらの課題がWindows 10によって解決されたことで、EMMモデルに移行し、モバイルとデスクトップの垣根がなくなった」と説明した。マイクロソフトとGoogleの対決は、アイデンティティを巡るものだ。マイクロソフトはオンプミレスのActive Directoryによるアイデンティティ管理を推進していたが、Active DirectoryをAzureに移行し、アイデンティティをクラウドに持ち込んだ。対するGoogleはアイデンティティをクラウドからGoogle Appsの企業に移行しつつあり、両社のアイデンティ・ビジネスの戦いの場が重複してきているという。IoTの対決については、「現在、IoTの市場は分断化されているが、この傾向は2016年も続く。ただし、2016年末に向けてIoTアプリの実現化が期待される」とリジェ氏は説明した。2016年もIoTをはじめ、モバイルを取り巻く話題に事欠かないことが予想され、さらに新たなトレンドも起こることだろう。モバイルは利便性が向上する一方、リスクも増える。その使い方はあらためて考えたいものだ。

Net Applicationsから2015年11月のモバイルOSシェアが発表された。2015年11月はAndroidとWindows Phoneがシェアを伸ばし、iOSはシェアを減らした。iOSのシェア減少は、iPhoneやiPadの新製品の出荷がある程度落ち着いてきた結果と見られる。Androidのシェア増加とiOSのシェア減少という傾向が長期にわたって続いている。バージョン別に見ると、iOSではiPhoneおよびiPadの双方でシェアを減らしている。Androidでは変化は少ないものの、徐々により新しいバージョンへのシェアのシフトが確認できる。Android端末は全体の上ではシェアの増加が続いているが、個々のバージョンへの分断化も進んでおり、複数のバージョンが混在する状況になっている。

Net Applicationsから2015年11月のモバイル/タブレットブラウザシェアが発表された。2015年11月はChromeとSafariのシェアが逆転し、Chromeが40.16%で1位、Safariが35.79%で2位になった。これにAndroid Browserの11.90%、Opera Miniの5.68%、Microsoft Internet Explorerの3.02%が続いている。2015年11月はiOSが大きくシェアを落とし、逆にAndroidがシェアを増やしている。ChromeおよびAndroid Browserの増加とSafariの減少は、こうしたモバイルデバイス向けのオペレーティングシステムの動向を反映しているものと見られる。