協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志)は、3月11日に経済産業省と日本健康会議が共同で進める「健康経営優良法人2024(ホワイト500)」の認定を受けたことをお知らせします。健康経営優良法人2024ロゴマーク「健康経営優良法人」は、健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標とし顕彰する制度です。健康経営優良法人のうち、大規模法人部門の上位法人は「ホワイト500」として認定されます。協和キリンはこの認定制度の開始以来8年連続で認定されています。協和キリングループは、従業員とその周囲の方が、自分ごととしてワクワク感を持ってWellness Action(行動変容)に取り組み、自らの健康リスクを低減させ豊かな人生を実現することで、価値創造につながる人と組織を目指しています。具体的には、経営トップが健康宣言を発信するとともに、「協和キリングループ Wellness Action 2025」において、運動、食事、睡眠、休暇の項目について具体的な目標を設定し、一人ひとりの行動変容を促しています。協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。■健康経営優良法人(ホワイト500)とは詳細については、以下の経済産業省のサイトをご覧ください。 ■健康経営とは従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されています。健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。協和キリングループの健康経営について、詳しくは以下のサイトをご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2024年03月11日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、RE100基準注1の再生可能エネルギー導入によるCO2削減施策を進めた結果、この度国内の2工場および3研究所注2(高崎工場(群馬県高崎市、工場長:野村 隆治)、バイオ生産技術研究所(同左、研究所長:山﨑 勝由)、富士リサーチパーク(静岡県駿東郡長泉町、富士リサーチパーク長:友田 寬)、CMC研究センター(同左、センター長:友田 寬)、宇部工場(山口県宇部市、工場長:木坂 博和)において購入電力の100%をCO2を排出しない再生可能エネルギーへ切り替えたことをお知らせします。協和キリングループは地球環境の保全に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に向けた活動を進めています。また、気候変動は経営上の重要な課題と捉え、「2030年のCO2排出量を2019年比55%削減する」目標を掲げ、ロードマップに従い計画的にCO2排出量の削減を進めてきました。2020年以降、当社は高崎工場、バイオ生産技術研究所、富士リサーチパーク、CMC研究センターにおいて、購入電力の100%をRE100基準の再生可能エネルギーに切り替えてきました。さらに、本年4月1日より、宇部工場の全購入電力をRE100基準の再生可能エネルギーに切り替えました。これにより、現在同工場で稼働中のオンサイトPPAモデルによる注3太陽光発電設備からの購入電力と合わせて、宇部工場で使用する電力由来のCO2排出もゼロとなります。これらの取り組みにより、当社グループ全体では2023年度末時点でCO2排出量が2019年比53%(27,300トン)削減できる見込みです。協和キリングループでは、引き続き、再生可能エネルギーの導入や省エネルギーを実現する設備投資により、2030年のCO2排出量削減目標の早期達成を目指します。協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。注1 RE100基準についてRE100は、電力の再生可能エネルギー100%化を目指す企業で構成される国際的な環境イニシアチブであり、RE100基準とはRE100に使用できる再生可能エネルギーの調達手段や市場等に関する世界基準(RE100 Technical Criteria:RE100技術要件)を定めたもの。協和キリングループでは再生可能エネルギーを導入する際、RE100基準を満たす再生可能エネルギーであることを要件の1つにしています。なお、協和キリングループの属するキリングループは、2020年11月にRE100へ加盟し、2040年までに使用電力の再生可能エネルギー100%化を掲げています。注2 協和キリンの国内拠点について協和キリンの国内拠点については、下記リンクよりご覧いただけます。<< >>注3 オンサイトPPAモデルについてPPAはPower Purchase Agreement(電力購入契約)の略であり、オンサイトPPAモデルとは、PPA事業者が電力需要家の敷地や屋根等に太陽光発電設備を無償で設置し、そこで発電した電力を電力需要家に販売する事業モデルです。注4 協和キリンの気候変動への取り組みについて協和キリンの持続可能な社会の形成に向けた気候変動に関するその他の取り組みは、下記リンクからご覧いただけます。<< >> 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年04月06日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志 以下、協和キリン)は、経済産業省が実施する健康経営度調査の結果、3月8日に「健康経営銘柄2023」注1 に選定されました。2022年に続き、協和キリンは2年連続で選定されました。また、「健康経営優良法人(ホワイト500)」注2 に7年連続で認定されました。健康経営銘柄2023「健康経営銘柄」は、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む健康経営注3 を実施する上場企業の中から、1業種1社を基本として、特に優れた取り組みを実践している企業が選定されます。ESG投資や長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家に対して、魅力ある企業として紹介することを通じ、健康経営に取り組む企業が社会的に評価され、健康経営がさらに促進されることを目標とし顕彰する制度です。「健康経営優良法人」は、健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標とし顕彰する制度です。今回の健康経営度調査の結果を受け、専務執行役員人事部長 村田 渉は以下のように述べています。「当社グループは「協和キリングループ健康宣言」のもと、従業員やその周囲の方が自らの健康リスクを低減させて笑顔と活力に満ちた豊かな人生を実現することを第一の目的とし、当社の事業推進や社会貢献に繋げることを目指して健康経営を推進しています。健康づくりに各自が主体的に努力することに加え、予防的視点からより高い次元の健康を目指して、従業員一人ひとりの健康づくり行動を促進する動機付けと、実践継続のための支援を推進していきます。」<協和キリングループの主な取り組み>■ウォーキングキャンペーン「ウォーキングキャンペーン参加率」や「平均歩数」といった、従業員一人ひとりがわかりやすく取り組みやすい行動を目標にすることにより、5年前まで10%台だった参加率が2022年秋には従業員の80%を超える約3,500人が参加した。役員も率先して参加し、役員の平均歩数は約8,000歩と全体平均よりも高い。■施策の評価・改善禁煙の取り組みでは、施策開始前の2017年に20%以上あった喫煙率を2020年には目標水準と定めた「5%以下」を達成、現在も維持。労働生産性の観点からも、投資額に対して約60倍の効果が得られている。また、ウォーキングキャンペーンや禁煙に加えて、休養、メンタルヘルス、食事、重症化予防、女性の健康等の観点でも施策に取り組むとともに、「健康関連の最終的な指標」として従業員の健康に対する意識やキリングループ共通のCSVコミットメントであるプレゼンティーズム(健康の問題を抱えながら仕事を行っている状態のこと)や適正体重維持者率、適正飲酒(AUDIT)スコア等のモニタリングを行っている。協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。注1;健康経営銘柄とはより詳細を知りたい方は以下の経済産業省のサイトをご覧ください。 注2;健康経営優良法人(ホワイト500)とはより詳細を知りたい方は以下の経済産業省のサイトをご覧ください。 注3;健康経営とは企業理念に基づく従業員への健康投資は、従業員の活力や生産性の向上等といった組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながるというコンセプトのもと、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実施する試みを指します。健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。協和キリングループの健康経営について、詳しくは以下のサイトをご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月08日NPO法人 日本腎臓病協会(東京都文京区、理事長:柏原 直樹、以下「日本腎臓病協会」)と協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、2019年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、腎臓病に対する啓発活動の一環として、慢性腎臓病(CKD)の疾患認知に関するアンケート調査を継続的に実施しています。今回は2022年11月に実施した最新の調査結果についてお知らせします。CKDは脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっています。日本では1,330万人の患者がいると言われています※。これは成人の約8人に1人という計算になり、特に高齢者では有病率が高いとされています。※:エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2018(編集 日本腎臓学会)より今回は、20歳から70歳代の一般市民1,630名を対象に、慢性腎臓病(CKD)に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施しました。その結果、慢性腎臓病(CKD)を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の63.9%でした。年代別にみると、若年層(20及び30代)においては半数以下の認知度であるが、年齢層が上がるにつれて認知度が向上し、70代では83.7%でした。図1 慢性腎臓病の認知度慢性腎臓病(CKD)に当てはまる症状に関する設問に対して、むくみと回答した割合が63.9%と最も多く、次いでタンパク尿58.4%でしたが、両項目ともに、20~30代の若年層ではその割合は低いものでした。また、健康診断における腎機能と尿検査の項目(複数回答可)では、尿蛋白が55%と最も高く認知されており、次いで血清クレアチニン28.5%、eGFRの認知度は16.9%にとどまりました。今回の調査結果について、日本腎臓病協会理事長、川崎医科大学副学長 腎臓・高血圧内科学 主任教授の柏原 直樹先生は次のように述べています。「慢性腎臓病(CKD)は糖尿病や高血圧、高脂血症、肥満症と関連が深く、20代、30代といった若年期からの生活習慣が発症に大きく影響していることから、若年層への啓発活動や健康診断における尿蛋白の意義やeGFRの認知を高めていくことが重要です。その一方で慢性腎臓病に罹患している方の重症化を防ぐためのサポート体制や早期の診断・治療の体制を全国でさらに整備していくことも望まれます。」今回のアンケート調査の詳細については、今後学会発表を予定しています。日本腎臓病協会と協和キリンは今後も「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病に関する疾患認知度調査の実施をはじめ、医療連携に関する医師向け講演会や報道関係者対象のセミナーの開催など、腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていきます。【eGFRとは】Estimated glomerular filtration rate(推算糸球体ろ過量)の略。腎移植ドナーなど正確な腎機能評価が必要な場合にはGFR測定のgold standardであるイヌリンクリアランス法を実施しますが、日常臨床では血清クレアチニン値の測定結果を基に算出されるeGFRが用いられます。【日本腎臓病協会について】日本腎臓病協会は、医療者、市民、関連企業、行政等が連携し腎臓病を克服するために、立ち上げた組織です。腎臓病の普及啓発、診療連携体制の構築、腎臓病療養士制度の運営、患者会との連携、アカデミアと関連企業、行政等が連携するプラットフォームである「Kidney Research Initiative-Japan(KRI-J)」を運営します。日本全国どこにいても、良質な医療の恩恵を享受できる環境の実現に尽力します。「腎臓病の克服」が私共の願いです。詳細は をご覧ください。【協和キリンについて】協和キリンは、Life-changingな価値をもつ新しい医薬品を創出し、患者さんへ届けることに真摯に取り組んでいます。70年以上の歴史をもつ日本発のグローバル・スペシャリティファーマとして、腎、がん、免疫・アレルギー、中枢神経などの様々な治療領域において、抗体医薬品の研究をはじめ最先端の科学・技術の応用に邁進し、患者さんと社会のニーズに応えます。4つの地域 -日本、アジア/オセアニア、北米、EMEA- にわたり、協和キリンは共通の価値観であるコミットメント・トゥ・ライフ、イノベーション、チームワーク/和・輪、インテグリティのもと、病気と向き合う人々に笑顔をもたらすために尽力します。協和キリンの事業について、詳しくはこちらのサイトでご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月02日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、自社の生産拠点である宇部工場(山口県宇部市)注1へ、オンサイトPPAモデル注2による大規模太陽光発電設備(1.47MW)を導入し、2023年3月から稼働開始(予定)する事をお知らせします。これにより、協和キリングループとして、年間約1,029tのCO2排出が削減できる見通しです。協和キリングループは、地球環境の保全に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に向けた活動を進めています。当社が所属するキリングループは、「キリングループ環境ビジョン2050」注3で2050年までにバリューチェーン全体のGHG(Greenhouse Gas(温室効果ガス))排出量をネットゼロにする高い目標を掲げています。協和キリングループでは、本ビジョン実現のために、独自目標として、2030年のCO2排出量を2019年比55%削減する目標を掲げ、再生可能エネルギーの導入・拡大を進めています。注4宇部工場は経口固形製剤の専用工場で、さまざまなエンジニアリング技術を導入した自動化工場です。この度のオンサイトPPAモデルによる太陽光発電設備の導入は、三菱商事クリーンエナジー株式会社(社長:藤井 隆男)の子会社であるMCKBエネルギーサービス株式会社(社長:鈴木 優作)がPPA事業者となり、協和キリン宇部工場に太陽光発電設備を設置・管理し、発電した再生可能エネルギーを協和キリンへ供給するものです。当社では初の試みであり親会社であるキリンホールディングス株式会社と連携し導入しました。太陽光発電施設は現在建設中で、2023年3月に稼働を予定しています。協和キリングループでは、気候変動を経営上の重要な課題と捉え、ロードマップに従い計画的にCO2排出量の削減を進めてきました。引き続き、再生可能エネルギーの導入や省エネを実現する設備投資により、2030年のCO2排出量削減目標の早期達成を目指します。宇部工場協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。注1 宇部工場概要主要事業:医薬品(経口固形製剤)の生産敷地面積:12,655 m2所在地 :〒755-8501 山口県宇部市大字藤曲2547-3注2 オンサイトPPAモデルについてPPAはPower Purchase Agreement(電力購入契約)の略であり、オンサイトPPAモデルとは、PPA事業者が電力需要家の敷地や屋根等に太陽光発電設備を無償で設置し、そこで発電した電力を電力需要家に販売する事業モデルです。注3 キリングループのGHG削減目標については、以下リンクからご覧いただけます。<< >>注4 協和キリンの気候変動への取り組みについて協和キリンの気候変動をはじめとする持続可能な社会の形成に向けたその他の取り組みは、下記リンクからご覧いただけます。<< >> 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年12月22日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、多様なライフスタイルや働き方への支援、そして子育て世代への両立支援施策として、バイオ医薬品の生産を担う高崎工場(群馬県高崎市 工場長:野村 隆治)での企業主導型保育施設(注)の開設を決定しました。施設イメージ【施設概要】名称 :きょうわきりん保育園 高崎所在地 :〒370-0013 群馬県高崎市萩原町100-1協和キリン(株) 高崎工場敷地内開園時期 :2023年1月(予定)運営委託先:株式会社あさひキッズサービス定員 :60名(0歳から就学前児童まで)稼働日 :月曜日~日曜日(交代勤務制に対応)特徴 :【未来に向かって「わくわく」「自立心」「思いやり」を育む保育】を保育理念とし、安心・安全な保育、多様な体験ができる環境、サステナブルな保育環境の提供を行います。本保育施設は、内閣府が主導する「企業主導型保育事業」の制度に則ったもので、当社の従業員のお子さんを始め、事業場近隣地域在住の方々にもご利用いただける施設となります。協和キリン高崎工場 工場長の野村 隆治は次のように述べています。「協和キリンでは、従業員の多様なライフスタイルや働き方に向けた支援、子育て世代への仕事との両立支援を行っています。その一環として、この度高崎工場内に、企業主導型保育施設を開設することになりました。また、本施設を近隣の皆様にもご利用いただくことで、地域に貢献していきたいと考えております。」また高崎工場以外にも、当社の富士事業場(静岡県駿東郡長泉町)では、従業員向けの保育施設を2022年5月に開設しています。協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。注:企業主導型保育施設企業主導型保育施設とは、国が行う「企業主導型保育事業」によって、施設の設立や運営のための助成を受けている保育施設です。児童福祉法上は「認可外保育施設」に該当します。この事業では、子ども・子育て拠出金を負担している企業等が、従業員のための保育施設を設置する場合に助成を行っていますが、企業の従業員のためだけでなく、待機児童解消のための制度でもあるので、一定の範囲で地域のお子様についてもご利用頂くことが可能です。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年05月31日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志 以下、協和キリン)は、経済産業省が実施する健康経営度調査の結果、3月9日に「健康経営銘柄2022」(注1)に選定されました。健康経営銘柄は協和キリンとして初の選定となります。また、「健康経営優良法人(ホワイト500)」(注2)に6年連続で認定されました。健康経営銘柄 ロゴ「健康経営銘柄」は、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む健康経営(注3)を実施する上場企業の中から、1業種1社を基本として、特に優れた取組を実践している企業が選定されます。長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家に対して、魅力ある企業として紹介することを通じ、健康経営に取り組む企業が社会的に評価され、健康経営の取組がさらに促進されることを目標とし顕彰する制度です。「健康経営優良法人」は、健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標とし顕彰する制度です。協和キリングループは、「協和キリングループ健康宣言」のもと、従業員(等)が自らの健康リスクを低減させることで豊かな人生を実現し、それを当社の事業推進、ひいては社会貢献に繋げていくことを目的として健康経営を実施しています。2021年に策定した「協和キリングループ Wellness Action 2025」では、従業員とその周囲の方が自分ごととしてワクワク感を持ってWellness Action(行動変容)に取り組むことをありたい姿とし、一人ひとりの行動変容の実現に向けて重点的に取り組んでいます。<協和キリングループの主な取り組み>■ ウォーキングキャンペーン「ウォーキングキャンペーン参加率」や「平均歩数」といった、従業員一人ひとりがわかりやすく取り組みやすい行動を目標にすることにより、4年前まで参加率10%台だったウォーキングキャンペーンに従業員の7割を超える約3,000人が参加。役員も率先して参加し、役員の平均歩数は約8,000歩と全体平均よりも高い。■ 喫煙率5%以下の維持政府目標である2022年喫煙率12%よりややチャレンジングな2020年喫煙率5%を目標設定。2020年に目標を達成し現在も維持。協和キリン単体の喫煙率は施策開始前に比べ16%ポイント以上低下。労働生産性の観点からも、投資額に対し60倍もの効果(注4)が得られている。ウォーキングキャンペーン施策や禁煙施策を継続しつつ、食事、睡眠、メンタルヘルス、休養、重症化予防、保健指導、女性の健康等の観点からの施策にも継続的かつ段階的に取り組んでまいります。協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。注1;健康経営銘柄とはより詳細を知りたい方は以下の経済産業省のサイトをご覧ください。 注2;健康経営優良法人(ホワイト500)とはより詳細を知りたい方は以下の経済産業省のサイトをご覧ください。 注3;健康経営とは企業理念に基づく従業員への健康投資は、従業員の活力や生産性の向上等といった組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながるというコンセプトのもと、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実施する試みを指します。健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。協和キリングループの健康経営について、詳しくは以下のサイトをご覧ください。 注4;投資効果について想定効果の算出式については以下のサイトをご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年03月09日NPO法人 日本腎臓病協会(東京都文京区、理事長:柏原 直樹、以下「日本腎臓病協会」)と協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、2019年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、腎臓病に対する啓発活動の一環として、慢性腎臓病(CKD)の疾患認知に関するアンケート調査を継続的に実施しています。今回は2021年11月に実施した最新の調査結果についてお知らせします。CKDは脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっています。日本では1,330万人の患者がいると言われています※。これは成人の約8人に1人という計算になり、特に高齢者では有病率が高いとされています。※:エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2018(編集 日本腎臓学会)より今回は、20歳から50歳代の一般市民1,606名を対象に、慢性腎臓病(CKD)に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施しました。その結果、慢性腎臓病(CKD)を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の55.9%で、2019年の初回調査結果より5.2ポイント上昇しました。年代別にみると、いずれの年齢層でも認知度向上が認められており、2019年時にはいずれも43.5%だった若年層(20及び30歳代)においても、40%後半まで上昇しています。(図1、図2)また、生活習慣病としては「糖尿病」「高血圧性疾患」がいずれも50%以上の高い認知度を示す一方、「慢性腎臓病」は27.4%と、生活習慣病としての認知度が低いことがわかりました。(図3)図1 慢性腎臓病の認知度図2 慢性腎臓病の認知度の経年変化図3 慢性腎臓病の生活習慣病としての認知度慢性腎臓病(CKD)を認知している回答者のうち、健康診断における腎機能検査と尿検査項目の中で、この疾患とつながりの深いものを問う設問で回答が多かったのは、「尿蛋白」で51.4%となり、2019年の調査結果より5.9%上昇しました。その一方、臨床でCKDの重症度の指標として利用されているeGFR(推算糸球体ろ過量、腎臓にどれくらい老廃物を尿へ排泄する能力があるかを示す)は15.5%となり、非常に認知度が低いことがわかりました。さらに「タンパク尿」や「血清クレアチニン高値」を放置することで起こりうるのは何かという設問では、「人工透析による継続的な治療」が最も多く、58.6%でした。今回の調査結果について、日本腎臓病協会理事長、川崎医科大学副学長 腎臓・高血圧内科学 主任教授の柏原 直樹先生は次のように述べています。「糖尿病や高血圧、高脂血症、肥満症は生活習慣病として広く認知されています。慢性腎臓病(CKD)はこれらの疾患とも関連が深く、20代、30代といった若年期からの生活習慣が発症に大きく影響しています。2019年から継続している調査結果から、慢性腎臓病(CKD)自体の認知は向上していますが、生活習慣病としての認知は他疾患に比べて低い状況に変化がないことが分かりました。今後、疾患の予防に向けた対策を進めていくうえで、年代に応じた適切な情報発信を継続し、腎臓病の克服を目指してゆきたいと思います。」今回のアンケート調査の詳細については、今後学会発表を予定しています。日本腎臓病協会と協和キリンは今後も「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病に関する疾患認知度調査の実施をはじめ、医療連携に関する医師向け講演会や報道関係者対象のセミナーの開催など、腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていきます。■eGFRとはEstimated glomerular filtration rate(推算糸球体ろ過量)の略。腎移植ドナーなど正確な腎機能評価が必要な場合にはGFR測定のgold standardであるイヌリンクリアランス法を実施しますが、日常臨床では血清クレアチニン値の測定結果を基に算出されるeGFRが用いられます。■日本腎臓病協会について日本腎臓病協会は、医療者、市民、関連企業、行政等が連携し腎臓病を克服するために、立ち上げた組織です。腎臓病の普及啓発、診療連携体制の構築、腎臓病療養士制度の運営、患者会との連携、アカデミアと関連企業、行政等が連携するプラットフォームである「Kidney Research Initiative-Japan(KRI-J)」を運営します。日本全国どこにいても、良質な医療の恩恵を享受できる環境の実現に尽力します。「腎臓病の克服」が私共の願いです。詳細は をご覧ください。■協和キリンについて協和キリンは、Life-changingな価値をもつ新しい医薬品を創出し、患者さんへ届けることに真摯に取り組んでいます。70年以上の歴史をもつ日本発のグローバル・スペシャリティファーマとして、腎、がん、免疫・アレルギー、中枢神経などの様々な治療領域において、抗体医薬品の研究をはじめ最先端の科学・技術の応用に邁進し、患者さんと社会のニーズに応えます。4つの地域―日本、アジア/オセアニア、北米、EMEA―にわたり、協和キリンは共通の価値観であるコミットメント・トゥ・ライフ、イノベーション、チームワーク/和・輪、インテグリティのもと、病気と向き合う人々に笑顔をもたらすために尽力します。協和キリンの事業について、詳しくはこちらのサイトでご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年03月01日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、金融安定理事会(以下、FSB 注1)により設置された気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD 注2)による提言への賛同を表明しましたのでお知らせします。この賛同表明にあわせ、協和キリングループは優先的に取り組むべき課題(マテリアリティ)の中でも特に重要と位置づけている気候変動への対応に関する情報を11月30日にウェブサイト に公開しました。TCFD logoTCFDは、気候変動がもたらすリスクおよび機会の財務的影響を把握し開示することを目的としてFSBが設立した、2017年6月に自主的な情報開示のあり方に関する提言を公表したタスクフォースです。協和キリングループは、「協和キリングループ 環境基本方針」の中で、「省資源、省エネルギーを推進し、地球温暖化防止に取り組むこと」を掲げています。また、当社の親会社であるキリンホールディングスは2018年に食品業界では初めてTCFD提言への賛同を表明し、社会と企業のレジリエンス強化へ向けた新たな長期戦略として、2020年に「キリングループ環境ビジョン2050」を策定しました。「一緒につくりたい2050年の社会」のひとつ「気候変動を克服している社会」のもとに、キリングループ全体で2050年にバリューチェーン全体の温室効果ガス排出量をネットゼロにする目標を掲げ、CO2排出量の削減に取り組んでいます。協和キリングループにおいても、ありたい社会の実現のために、独自目標として、2030年のCO2排出量を2019年比で55%削減する目標を掲げ、その達成に向け再生可能エネルギーの導入・拡大(ニュースリリース:医薬品製造業界初の「アクアプレミアム」導入 など)を既に開始しています。このような背景を踏まえ、気候変動に関わる諸課題の解決に向け、企業としての取り組みをさらに強化していく必要性から、協和キリンはTCFD提言への賛同を表明し、今後、気候変動に対する企業活動の強化を図るとともに、TCFD提言で定められている開示推奨項目に沿った情報開示を積極的に進めていくこととします。事業継続の前提である地球環境の保護に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に向けた活動を進めます。協和キリンの持続可能な社会の形成に向けたその他の取り組みは、下記リンクからご覧いただけます。《 》協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。注1 世界主要国・地域の中央銀行、金融監督当局、財務省などの代表が参加する国際機関注2 The Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略。詳しくはこちらのホームページをご覧ください。< > 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年12月01日協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、自社ウェブサイトコンテンツである抗体医薬品サイトをリニューアル公開しましたのでお知らせします。PCトップ画面スマートフォンやタブレット画面抗体医薬品サイトHPURL: 抗体医薬品サイトHP昨今、新型コロナウイルスの感染拡大やワクチン接種などの話題が社会の大きな関心事となっており、それに密接に関わる「抗体」にも一定の注目が集まっています。抗体に関する情報の理解の一助となることを期待し、そして近年増加している抗体医薬品に関して分かりやすく適切な情報を提供するため、抗体医薬品サイトをリニューアルしました。抗体医薬品サイトは、「抗体」「抗体医薬品」「協和キリンの抗体医薬」のコンテンツで構成されており、人体にとって非常に重要な免疫作用を発揮する抗体やその働き方、抗体を応用した医薬品の特徴やメカニズムなどをわかりやすく紹介しています。今後も最新の抗体医薬品の応用技術や自社の抗体医薬品の取り組みを更新していきます。抗体医薬品サイトの情報を充実したことに加え、従来のPCでの閲覧はもちろん、スマートフォンやタブレットなどさまざまな端末で快適に閲覧できるようデザインされています。~読めばわかる、抗体と抗体医薬品のこと~をコンセプトに、各ページの解説に多数のイラストや動画コンテンツを用いることで、専門的な知識がなくても、抗体の特徴を視覚的に理解できる構成としています。協和キリングループは、ライフサイエンスとテクノロジーの進歩を追求し、新しい価値の創造により、世界の人々の健康と豊かさに貢献します。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年09月01日協和は10月25日より、人気No.1※1の美容液「WHITE’st プラセンタエキス原液」大容量ボトル入りの、冬限定デザインコフレ「ホリディビューティコフレ」を数量限定30000セット発売します(※通信販売)。累計売上販売本数828万本突破※2し、ブライトニング成分であるプラセンタを100%※3配合した美容液「WHITE’st プラセンタエキス原液」の大容量ボトルをはじめ、冬の乾燥からくる乾燥小ジワをケア※4するポイント美容液、コフレ限定品のリップセラムなど6点を揃えました。艶めく冬の季節をイメージしたデザインで、ボックス使用後は便利な小物入れとしてもお使いいただけます。先行予約には1枚に美容液32回分を含んだ、「プラセンタエキス原液マスク(18mL/1枚)」の特典付きです。※1 2016年1月~2017年7月フラコラ商品内売上No.1 協和調べ※2 2017年9月末シリーズ累計販売本数(30mL換算)協和調べ※3 化粧品原料として※4 乾燥による小じわを目立たなくする効能評価試験済み。肌への効果を保証するものではありません■製品詳細■ 製品名:「ホリディビューティコフレ」■ 発売日:2017年10月25日(水)■ 価格:8400円(税込)■ セット内容:- 原液パワーカクテル (8mL)- クレンジングミルキーオイル リッチ (50g)- WHITE’st プラセンタエキス原液 大容量ボトル (100mL)- プラセンタ リップセラム (4g)- 集中ケアマスク <ドライタイプ(全顔)>×3枚- リップケアフィルム×5枚■ 販売ルート:通信販売(お問い合わせ先)協和TEL 0120-57-2020
2017年10月13日来年はいよいよ1年生。年長のお子さまがいらっしゃるご家庭は、そろそろ「ランドセル」の購入について考えているのではないでしょうか。子どもにとっても、親にとっても一生に一度のランドセル。既製品から選ぶのもいいけれど、お子さまの好みやママ・パパの想いを織り込みながら、親子一緒に考えられるオーダーメイドサービスも気になるところ。そこで編集部では、ランドセルのオーダーメイドサービスについて調査。どんなランドセルができあがるのか、実際に体験してもらいました!さっそくイージーオーダーランドセルを作ってみよう!今回、世界にひとつだけのランドセルづくりに取り組んでくれたのは、井ノ上さん親子。井ノ上さんは九州出身、現在は横浜暮らしの3人家族。娘さん(5歳)は、今年になってサッカーを始めたとか! そんな、元気いっぱいの娘さんのために、愛情いっぱいのオリジナルランドセルが作れる「ふわりぃイージーオーダーランドセル」に挑戦です。まずは親子一緒に、ご自宅のパソコンで 「ふわりぃイージーオーダーランドセル」サイト にアクセス。イージーオーダーには、7つの項目が用意されています。最初に、「エンブレムモチーフ」か「ハートモチーフ」の選択。ハートデザインが大好きな娘さんは、「ハートの模様はあればあるほどうれしい!」と、迷わず「ハートモチーフ」をチョイス! 次は最も印象を決める「本体カラー」と「へりカラー」選び。井ノ上さんは大人っぽさもある「キャメル」を勧めますが、娘さんは「スミレ色」と「パステルピンク」の組み合わせを断固希望。「子どもが好きなものを買ってあげたほうが、大切に使ってくれるだろうから(笑)」とママが折れて、娘さんの希望色に決定します。「ステッチカラー」は、パステルカラーの統一感を出すために「ピンク」。「背中カラー」の部分は爽やかにフィットする「イエロー」を。次は、ランドセルの内装デザイン。6種類の選択肢があり、迷う二人。最終的には可愛さ重視で、ピンク色の「リボン」をチョイスしました!続いては、ランドセルの一番目立つ部分で光る“鋲”のデザインです。「他のハート部分を引き立てるためにも、ここはシンプルでいいんじゃない?」など、旦那さんからの意見も盛り込みながら、安全に配慮したライト反射機能もある「丸反射鋲」を選びました。最後に「メタルプレート」の名前表記を決め、全7過程が終了! シュミレーションしながら、家族みんなの意見を反映させて、トータル20分ほどで終了しました。ここからママ・パパが登場!! 注文したランドセルをママ・パパが作れる、手作りイベントに参加!通常注文では、オーダーしたあと商品が届くのを待つのみですが、今回は「ふわりぃランドセルの限定企画「手作りイベント」 →詳細はこちら 」で、注文したランドセルを実際に工場で両親が作れるキャンペーンを体験させてもらいました!お邪魔したのは、ランドセルでは歴史のある株式会社協和の千葉工場。日本に数台しかない最新鋭の機械を備え、総勢130人の職人さんが年間20万個、約100種類ものランドセル作りに取り組んでいるという、歴史ある工場です。どんな工程を担当できるのか、ワクワクしていた井ノ上さん。最初はランドセルのカバー部分の時間割などを入れるメッシュ地の「ネット」を取り付ける工程からスタートしました。丁寧に伸ばしながら、パーツを貼っていきます。続いては、肩ひも(バンド)作り。根元の部分に、カシメと呼ばれる専用の鋲を打ち込みます。付着したのりなどを丁寧に拭き取り、ビニールカバーを付けたら肩ひも部分の完成!その間に職人さんが「反射材」を縫い付けておいてくれたカバー部分を、井ノ上さんの手で大きなミシンにセット。専用のミシンが鮮やかな波模様を縫い上げていく様に、一同「おお!すごい!」と感嘆の声。それから熟練の職人さんの手で、ふち縫いも施されます。カバー部分が仕上がったら、次はマグネット錠が付いている先端部分を取り付けていきます。取っ手部分を穴に差し込み、鋲を打ってしっかり固定。「ふわりぃランドセル」のタグやカバンの内面となる生地部分も、井ノ上さん自身の手によって丁寧に貼り付けていきます。続いては、ランドセルの背中部分。肩ひもの付け根にある「背カン」という部分を作っていきます。井ノ上さんは「鋲を打つ」「ウレタンシールを貼る」といった作業を担当。鋲打ちは毎回、一発勝負。「緊張します!」と笑いながらも、眼差しは真剣です。「背裏を返す」「本体と背中を縫い合わせる」といった難しい工程は職人さんにお任せ。「ランドセルの形がどんどん出来上がっていくのを見ていると、本当に貴重な体験をしているんだなあと実感しますね!」と興味深く工程を見つめる井ノ上さん。最終仕上げ段階へ。「ランドセルについた、のりや細かな汚れを拭き取る」という作業を行います。職人さんの丁寧な指導を受けながら、専用のクリーナーを使い、15分近くかけて丁寧に磨き上げていきます。肩ひも部分を、専用器の機具を使ってランドセル本体にセット。カバーに時間割を入れ、ネームプレートを取り付け、ベテランの職人さんの厳しい目で検査を行います。最後は井ノ上さんの手でビニールや帯をつけて梱包し、ついに完成です!!思っていた以上に手作り感があり、ママも感動ひとしお!仮止めや鋲打ちなども自ら行い、ランドセルを磨き上げる工程なども体験できたことで、「思っていた以上に“ママが作った感”満載ですね」と感動ひとしおの井ノ上さん。「ランドセルに対して、自分がこんなに愛着が湧くとは思いませんでした(笑)」。完成したランドセルをそのまま持って帰れるのも、今回のキャンペーンの嬉しい点のひとつです。ランドセル作りを体験したママやパパの興奮をそのまま、お子さんに伝えることができそうですね。井ノ上さん曰く、最初に工場に入ってランドセルの材料を見た瞬間は、「こんなバラバラのところから完成させられるの…?」と内心、半信半疑だったとか。しかし実際に組み上げられていく工程を見るうちに、「こんなにもたくさんの人の手と工程を経て完成するんだな…」と、感動すら覚えたそうです。ついに手渡しの瞬間! お子様は大喜び、ママ・パパは大感動! オンラインでオーダーを終えた後、2日に一度は「ねえ、ランドセル来ないの?」と尋ねてくるほど、到着を心待ちにしていたという娘さん。井ノ上さんは「今の時期に渡してしまったら、保育園にまで背負っていきそうで怖いです(笑)」と心配しつつも、工場で作ってそのまま持ち帰ったランドセルを、その夜、サプライズで贈ったそうです。娘さんは、「嬉しい!可愛い!」と大興奮。「お母さんが作ってくれたの!? 大事に使う!」と小学生になる喜びを噛み締めていたそうです。井ノ上さん自身も「娘の喜ぶ顔を見ていたら、感動して涙が出てしまった」とのこと。「親子の思いが詰まった大切なランドセルになりました。娘にとって、自分でオーダーしたものを楽しみに待つという体験も良かったです。これから6年間ランドセルを使う中で、“自分が選んで、ママが作ってくれた”と思い返してくれる瞬間が来ることを楽しみにしています」と、感慨深げな様子でした。“世界にひとつだけのランドセル”で、かけがえのない思い出づくりを!「ふわりぃランドセル」は、60年の長い歴史を持つ協和ランドセルのなかでも、肩ひもの柔らかくふんわりとしたフィット感にこだわり抜き、軽さと可愛らしさで大人気のブランド。デザインはもちろん、お子様の「安心・安全・快適」にこだわり、細部まで様々なアイデアと工夫が凝らされています。幅広い価格帯のランドセルが登場している昨今ですが、協和は「6万円以上のものは作らない」という信念を貫き、多くの子どもたちに届けられるランドセル作りに真摯に取り組んでいる会社です。「物を大切に使って欲しい」という企業メッセージを伝えるため、6年間使い続けられるデザインと耐久性にもこだわっています。「ランドセル」は、オランダのリュック「ランセル」を由来としながらも、日本の小学生にしかない唯一無二の教育文化として、世界からも注目されています。小学校入学は、大きな節目を迎え、生まれてからのお子さんの成長を噛みしめる瞬間でもありますよね。皆さんもランドセルのオーダーメイド製作を通じて、親子の心に残る、楽しく有意義な思い出作りをしてみてはいかがでしょうか。特別企画:愛情いっぱい、手づくりランドセルランドセルメーカー協和が始める、イージーオーダーランドセルをご注文いただいたお客様限定の特別企画。世界で本当に一つだけの、思いがいっぱい詰まった「手づくりランドセル」を職人と一緒に作ってみませんか。 ふわりいイージーオーダーランドセル¥51,840(税込価格) ◆詳細はこちら>> PR:株式会社 協和
2017年06月16日協和キリン富士フイルムバイオロジクスは7月24日、現在開発中のバイオシミラー医薬品「FKB238」の開発・販売で英アストラゼネカと提携し、折半出資による合弁会社を設立する契約を同日に締結したと発表した。バイオシミラー医薬品とは、特許期間が満了したバイオ医薬品の後続品のこと。新会社が開発と販売を行うことになる「FKB238」は、大腸がんや非小細胞肺がんなどに治療効果をもつ抗VEGFヒト化モノクローナル抗体製剤「ベバシズマブ」のバイオシミラー医薬品で、協和キリン富士フイルムバイオロジクスが2014年11月より、欧州で第I相臨床試験を開始している。新会社は2015年中の稼働開始を予定しており、資本金は9000万ドル。名称は未定。なお、協和キリン富士フイルムバイオロジクスは「FKB238」に関する権利を新会社に移行させ、その対価として一時金4500万ドルを受け取っている。
2015年07月27日協和ハーモネットは10日、同社の「ZERO AUDIO」ブランドから、イヤホンケース「BANECHO」を発表した。発売は7月14日。推定市場価格は税込1,300円前後。BANECHOは、開閉しやすいバネちょうつがい式を採用したイヤホン用のハードケース。強力なマグネットを備えたヘッドホンモチーフのシリコン製クリップが付属する。クリップをケースの縁に取り付けると、BANECHOをスマートフォンスタンドとして使用できる。外寸はW95×D55×H30mmで、内寸はW88×D47×H24mm。カラーはグロスホワイト、グロスレッド、グロスライトブルー、グロスイエロー、グロスオレンジ、グロスオレンジ、グロスブラック、グロスピンク、ヘアラインシルバー、ヘアラインブラック、シルキーブラック、メッシュドブラックの全11色。
2015年07月13日小野薬品工業、ブリストル・マイヤーズ スクイブおよび協和発酵キリンの3社は12月10日、PD-1免疫チェックポイント阻害薬オプジーボ(一般名:ニボルマブ)と抗CCR4抗体モガムリズマブについて、日本における両剤の併用療法に関する第1相臨床試験の開発提携契約を締結したと発表した。オプジーボは、根治切除不能な悪性黒色腫の治療薬として2014年9月に日本で発売され、現在、世界各国でさまざまながん腫を対象に50以上の臨床試験が実施されている。一方、モガムリズマブは日本では2012年5月に再発または難治性のCCR4陽性の成人T細胞性白血病リンパ腫(ATL)の治療薬として発売され、2014年5月に再発または難治性のCCR4陽性の末梢性T細胞リンパ腫(PTCL)および皮膚T細胞性リンパ腫(CTCL)の適応が追加された。両剤は、生体自身の自己免疫システムを制御することによってがん細胞の駆逐を試みる治療薬として期待されている。オプジーボはがん細胞が免疫細胞の攻撃から身を守るために悪用する制御経路をブロックして、免疫細胞ががん細胞を攻撃できるようにする。モガリズマブはがん細胞を保護する免疫細胞を抑制する。このことから併用療法により抗腫瘍免疫活性が向上する可能性が示唆されているという。
2014年12月10日協和発酵キリンは11月20日、自社ウェブサイト内の特発性血小板減少性紫斑病(ITP)疾患情報サイト「特発性血小板減少性紫斑病・ITPナビ」に、新コンテンツ「ITP相談室」を掲載したと発表した。ITPは、血小板が減少して血が止まりにくくなる血液疾患。患者は国内で約2万人といわれ、国の特定疾患に指定されている。同社の「特発性血小板減少性紫斑病・ITPナビ」では、ITPの症状や日常生活の注意点、治療などを紹介している。今回新しく掲載された「ITP相談室」では、ITPに関するよくある質問や、患者や家族の不安な点について、専門医が回答しており、「ITPについて」、「日常生活の注意点」、「妊娠・出産について」、「小児ITPについて」、「医療費について」の5つのカテゴリーに分けて紹介されている。
2014年11月20日協和発酵バイオがリニューアル2014年10月31日、今日は発行バイオは、コエンザイムQ10を配合した「発酵コエンザイムQ10EX」をリニューアルして、11月1日から発売することを明らかにしました。コエンザイムQ10コエンザイムQ10は、生物のミトコンドリアや細胞膜に存在する電子を運ぶ働きをする物質です。2001年までは薬に分類されていましたが、2004年から健康食品や化粧品へ利用することができるようになりました。細胞内の生命の根本となるエネルギー産生に欠かせないことから、アンチエイジング作用に注目され、サプリメントとして多く用いられています。コエンザイムQ10は生体内で合成することができますが、年齢を重ねるのに従い、その生合成能力が低下することが知られています。また、コレステロール合成阻害剤であるスタチン類はコエンザイムQ10の合成も阻害することが知られています。コエンザイムQ10は日本の企業が世界中のコエンザイムQ10のほとんどを合成しています。協和発酵バイオは合成している会社の一つです。リニューアルの内容協和発酵バイオのコエンザイムQ10の合成法は微生物の力を利用した合成法。今回のリニューアルでコエンザイムQ10の量は1回使用量の2粒で180mg。ビタミンEと体内でのコエンザイムQ10の働きを守るマルチカロチノイドを添加した協和発酵バイオオリジナルの処方。1箱30粒(15日分)入りで3,086円。通販限定商品発酵コエンザイムQ10EXは、日本コエンザイムQ10協会(東京)と日本健康・栄養食品総会の品質認定マークを取得しています。(画像はプレスリリースより)【参考】・協和発酵バイオプレスリリース・協和発酵バイオ通信販売事業室
2014年11月07日協和発酵キリンは31日、同社のWebコンテンツ「10 SOUNDS OF LIFE SCIENCE」のコンテンツ配信第2弾として、アーティスト・アーティスト・no.9氏が同社の研究の拠点「リサーチパーク」をテーマに書き下ろした楽曲「time and days - For 10 SOUNDS OF LIFE SCIENCE Ver」の配信を開始した。「10 SOUNDS OF LIFE SCIENCE」は、「バイオテクノロジー」や「抗体医薬」「グローバル・スペシャリティファーマ」など、同社の特徴を表すキーワードを10件ピックアップし、10人のアーティストがそれぞれ異なるテーマで書き下ろした新曲を配信するWebサイト。10の楽曲はSoundCloud上での無料視聴のほか、期間限定で無料ダウンロードも可能となっている。今回配信が開始されたのは、作曲家・城隆之のソロプロジェクト「no.9」による、新薬の研究拠点「リサーチパーク」をテーマに書き下ろした楽曲「time and days - For 10 SOUNDS OF LIFE SCIENCE Ver」。この楽曲の発表に加えて、このプロジェクトや音楽制作への想いを語ったインタビュー映像、およびインタビュー中から10の言葉をピックアップした「AMBITIONS」ページも公開された。なお、これまでには渋谷慶一郎の楽曲が発表された。今後は、Studio Apartment、JEMAPUR、DJ KAWASAKI、blanc.、Open Reel Ensemble、i-dep、高木正勝といった参加アーティストたちによる楽曲が続々と追加される予定となっている。
2014年10月31日協和発酵キリンは7月30日、同社が開発している抗CCR4ヒト化抗体「モガムリズマブ(開発コード名:KW-0761)」について、英アストラゼネカと同社が開発している抗PD-L1抗体「MEDI4736」および抗CTLA-4抗体「tremelimumab」との併用療法に関する複数の固形がんを対象にした第1/1b相試験の開発提携契約を締結したと発表した。これらの開発薬は、がん免疫療法向け治療薬として期待されるもので、モガムリズマブはがん細胞を保護する免疫細胞を抑制する一方、MEDI4736とtremelimumabは免疫システムによるがん細胞の検知を回避するシグナルを阻害することで治療効果を発揮する仕組みとなっている。なお、今回の契約により実施される臨床試験の第1相では、モガムリズマブとMEDI4736、モガムリズマブとtremelimumabの各併用療法の推奨用量レジメンを検証し、第1相bでは各併用療法の安全性と有効性の検証が行われる予定だという。
2014年07月30日