2022年8月10日、俳優の島村晶子さんが肺炎のため亡くなったことを、所属事務所の松竹芸能株式会社がウェブサイトを通して発表しました。享年90歳でした。弊社所属タレント島村晶子が令和4年8月9日午前1時28分に肺炎の為永眠いたしました(享年90)茲に生前のご厚誼を深謝し謹んでご通知申し上げます。松竹芸能株式会社ーより引用NHKの『てっぱん』や『オードリー』『ほんまもん』など、数多くのテレビドラマに出演してきた島村さん。また、生活情報番組の『よ~いドン!』(関西テレビ)内の『本日のオススメ3』コーナーでは、ナレーションを務めてきました。さまざまな分野で活躍していた島村さんの訃報に、多くの人が悲しみの声をあげています。・知的で、文才もある姿が印象的でした。・『ほんまもん』を見ていたので、悲しいです。・いろんな作品を通して見ていただけに、さびしくなりますね…。島村さんのご冥福を、心よりお祈りいたします。[文・構成/grape編集部]
2022年08月10日株式会社島村の運営する「島村兄弟」(淡路市中田)にて、令和4年1月11日(火)から1月30日(日)まで、店舗で販売している「ご飯によく合う淡路島土産」各種を“まとめて試食”して回れる企画『新年は淡路島の島村兄弟で「いろいろ試食できるオタ飯」に挑戦!』を提供します。画像1画像2店頭で100円のお土産チケット(店内購入時に100円の金券になります)を購入すると【どんぶり白飯】が渡され、淡路島の産品を白飯と共に試食して回れるという企画です。淡路島の食材は種類が豊富で、白飯に合う加工食品も豊富に販売されています。淡路島の食の豊かさを、店内を巡りながらお楽しみください!■企画開催の背景構想3年のオモシロ企画がやってまいります!みんな大好き淡路島には、朝食向けのお土産食品がいろいろあるのですが、いろいろあり過ぎて、食べたことのないものがいっぱい!そんなお土産食品をまとめて試食できる!しかも白飯片手に試食できるという斬新な企画なんです!試食できる商品は、お店に来てからのお楽しみ♪正月明けは「いろいろ試食できるオタ飯」に挑戦してくださいネー!!■開催概要企画名 :『新年は淡路島の島村兄弟で「いろいろ試食できるオタ飯」に挑戦!』開催日時 :1月11日(火)~1月30日(日)場所 :赤い屋根の島村兄弟にて!(兵庫県淡路市中田4139-4)■会社概要商号 : 株式会社島村代表者 : 代表取締役 角村 憲一所在地 : 兵庫県淡路市中田4139-4事業内容: 淡路島の土産物屋URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年12月28日戸田恵梨香&永野芽郁がバディを組む「ハコヅメ」の3話が7月21日放送。山田裕貴演じる武志の“諭し方”に「語り口メチャクチャよかった」「染みた」などの声が集まるとともに、三浦翔平演じる源の“人たらし”ぶりにも多くの反応が投稿されている。本作は戸田さんと永野さん演じる凸凹交番女子ペアを通じ、身近なようで意外と知らないお巡りさんの笑いあり涙ありのリアルな日常を描いていく交番エンターテインメント。警察学校を首席で卒業したほど優秀で、刑事課のエース刑事から町山交番勤務になり、新任の川合とペアを組み指導にあたる、藤聖子を戸田さんが、安定収入を求めてたまたま警察官になったが、交番勤務にやりがいを感じられず辞めようと思っていた時に、藤と出会う川合麻依を永野さんがそれぞれ演じるほか、いつものらりくらりしていて、とにかく楽に仕事をすることを第一優先に考えている「ハコ長」こと町山交番の交番所長、伊賀崎秀一にムロツヨシ。天性の人たらしで「取り調べの天才」として、被疑者を“落とす”能力は署内随一な源誠二に三浦さん。今は源とペアを組んでいるが、以前は藤ともペアを組んでいたことがある山田武志に山田さん。「仕事内容が新撰組に似ているから」という理由で警察官を目指した新撰組オタクの牧高美和に西野七瀬。平山祐介、千原せいじ、渕野右登らも共演する。※以下ネタバレを含む表現があります。ご注意ください。刑事課から呼び出された川合が町山警察署へ向かうと、源と山田から「知らない男にへんなことをされた」という女子高校生に話を聞いてほしいと頼まれる。初めて一人で被害者に聴取することになる川合は、被害の状況を聞き出そうとするあまり、被害にあった女子高校生、彩菜(畑芽育)の気持ちに寄り添うことを疎かにしてしまい…というのが今回のストーリー。その後事件の目撃者が現れ、事件の状況を再現しながら話を聞いていくと、彩菜が当初証言していた以上の事をされていたと判明。藤にもっと覚悟を持って聴取に臨むべきだったとしっ責された川合を、山田は再現人形の補修を手伝ってほしいとその場から連れ出す。そして川合に「隙だらけの捜査じゃ、被害者も、被疑者の人権も守れない」と諭す。「川合さんに山田くんが諭す場面が厳しくも優しくて印象強かった」「説教というよりじっくり諭す感じでさ…大事な事が詰まってた」「諭すポジションの山田裕貴さんの語り口メチャクチャよかった」「山田さんの説諭が染みた。被害者も被疑者にもちゃんと向き合おうって優しく後輩に諭すのカッコ良かった」など、山田の“諭し方”に視聴者から絶賛の声が集まる。また今回のエピソードでは万引き犯が「源に来て欲しい」とリクエストするシーンも。取り調べのためだけに駆り出されたこともあるほどの彼の“人たらし”ぶりにも「人たらし特殊能力をおばあちゃんに発揮する源先輩かっこよかった~」などの感想が多数寄せられている。(笠緒)
2021年07月22日●5つの取り組みでニュース事業を強化LINEは17日、ユーザーとニュースの接点を増やす5つの新たな試みを発表した。数多くのポータルサイトが存在するなか、LINEニュースではどのような特色を打ち出していくのだろうか。また、利用者にはどのようなメリットがあるのだろうか。都内で開催された記者説明会で、担当者がその狙いについて語った。LINEでは「LINEニュース/ LINEアカウントメディアプラットフォーム」の運営を通じて、ユーザーにニュースを配信している。同社が今回、そのプラットフォームにおいて取り組む新たな試みは、1)パーソナライズ配信機能「FOR YOU」、2)LINEタイムライン最上部へのニュース枠の新設、3)計22メディアの新規参画、4)「友だち限定記事」機能、5)「分析ツールの強化」の5つだ。まずはこの中で、解説が必要なものをピックアップして紹介していこう。○読みたいニュースを配信パーソナライズ配信機能「FOR YOU」は、LINEユーザーの属性・関心軸を推計して、個人に最適化したニュースをレコメンドするもの。例えばポータルサイトを訪れたとき、関心のない見出しが並んでいたとしたら? 途端に興味はそがれ、ニュースを読む気持ちは萎えてしまうことだろう。FOR YOUは、そうした読者とメディアのミスマッチを未然に防ぐ機能となっている。では、どのようにユーザーの関心軸を推計するのだろうか。同社メディア担当の島村武志氏によれば、使用したスタンプ、利用しているアプリ、興味のあるコンテンツのほか、どんな公式アカウントをフォローしているか、過去にどのような記事を閲覧したか、といった傾向をもとに分析するという。ここで当然ながら、セキュリティが確保されているのか気になる。何しろユーザーは、友人とのトーク内容はもとより、クレジットカード情報を含むあらゆる個人情報をも、LINEに預けている。記事のレコメンド機能のため、個人の主義・趣向・ステータスが第三者に漏れるようなことがあっては困る。その点、島村氏は個人情報がしっかり守られていることを改めて説明した。例えばLINEのトーク内容をキーワードで抽出して参考にするようなことは、一切ないという。では実際には、どのような仕組みでニュース記事がレコメンドされるのだろうか。”企業秘密”とのことで詳細はぼかされたが、おそらく(個人が特定できない範囲で)ユーザーには年齢、性別などの属性と、関心のあるメタ情報が順次付与されていくようだ。そのキーワードを組み合わせることで、個々人に最適なニュース記事を導き出しているものと思われる。●ユーザーのメリットは?○”鍵付き記事”も配信可能に「友だち限定記事」は、該当メディアの公式アカウントを友だちに登録すると、記事全文が閲覧できるという、いわゆる”鍵付き記事”の配信を可能にするもの。島村氏は、同機能により「ニュースメディアとユーザーのエンゲージメント(engagement)を高められる」と解説する。ここでいうエンゲージメントとは、親密さ、結びつきという意味。友だちになったメディアから鍵付きの新着ニュースが配信されれば、確かに嬉しいし、読みたくもなる。またメディアに愛着が沸けば、購読率も高まるだろう。なおLINEでは「友だち限定記事」を発展させた形で、将来的には「課金記事」も実現させたいようだ。「分析ツールの強化」は参画メディア向けに提供される、ユーザー満足度をフィードバックする試み。このユーザー満足度は、記事の閲覧時間、接触回数などを総合的に勘案して導き出されるという。島村氏は「長く愛される媒体になるための手助けになりたい」と解説した。○LINEの勝算と狙い当日の説明会では、地方紙や専門媒体などを含む22のメディアが新たに参画することも発表された。これにより、ユーザーは全60メディアのニュースをLINEで閲覧できるようになる。同社ではこれからもメディア各社と連携し、プラットフォームのさらなる拡大を図っていくとしている。ところで、市場にはすでに数多くのポータルサイトが存在している。LINEニュースでは今後、どのような特色を打ち出していくつもりだろうか。ここで話は少々さかのぼる。LINEがニュース事業に乗り出した時期は、決して早くなかった。いわば後発ながらYahoo! Japan、SmartNews、グノシー、antennaといったポータルサイトに競合できた理由は、どこにあるのだろうか。本来であればポータルサイトを訪れるのは、ニュースに関心のある利用者。購読者は限られているため、競合サイトによるパイの奪い合いは避けられず、開始時期が遅ければそれだけシェア争いも不利になる。ところがLINEニュースでは、その顧客基盤ゆえに、ニュースに関心のない利用者をも取り込むことが可能だった。同社によれば、これまであまりニュースに接触してこなかった若年層を取り込み、ニュースサイトに誘導することに成功しているという。これがLINEニュースの強みで、同社がポータルサイトを運営する意義とも言える。従来なら接触しにくかった属性の読者へニュースを届けることができるとあれば、今後も参画するメディアは増え続けるだろう。配信できるニュースが増えれば、利用者により最適な情報を届けられるようになる。この好循環が、今後もプラットフォームの成長を促していくことは想像に難くない。もちろん、これは利用者のメリットにもつながっている。これまでなら能動的に調べなければ知り得なかった情報が、LINEニュースなら受動的に得られるわけだ。ちなみに過去の閲覧履歴をもとに、関心のありそうなニュースをレコメンドする機能自体は新しいものではない。繰り返しになるが、利用しているアプリ、興味のあるコンテンツ、どんな公式アカウントをフォローしているか、といった情報を活かせる点が、従来のポータルサイトでは実現し得なかった、LINEニュースならではの強みになっていることは言うまでもないだろう。日常生活のインフラとして、利用者には欠かせないツールとなりつつあるLINE。ニュース配信の分野においても、その存在感を増してきている。
2016年03月18日LINEは3月17日、同社が提供するニュースサービス「LINE NEWS」、「LINEアカウントメディア プラットフォーム」の最新実績および今後の展開についての説明会を開催した。同社は2015年12月1日よりLINEの式アカウントを利用したニュース配信機能を外部メディア向けに開放する「LINEアカウントメディア プラットフォーム」を開始した。以降、全38メディア(自社メディア4社含む)が参画し、累計購読者数が1,000万人を超えたという。同社 上級執行役員でメディア担当の島村武志氏は、「『LINE NEWS』、『LINEアカウントメディア プラットフォーム』は、2015年末時点で2,200万UUと順調に成長しており、多くの方に接触いただけるプラットフォームになっている」と、順調に利用者が拡大している点をアピールした。同社は3月10日、全国の13~69歳のスマートフォン(iPhone/Android)を所有するユーザー1,682名に対し、ニュースサービスの利用に関する意識調査を実施し、その結果を発表している。それによると、スマートフォンで利用されているニュースサービスは全体でYahoo!が49%と最も高く、LINEが23%と続いた。20代以下はLINEをはじめとしたSNSとまとめ系サイトの利用率が高く、年代が高くなるにつれてYahoo!やSmartNewsの利用率が高まる傾向が見られたという。また、世代ごとの傾向では、20代以下の若年層は、LINEを含むSNSやまとめ系サイトなどからニュースを取得している傾向が強く、インターネット上の多様な情報の中から、自身に関係性の高い情報・ニュースをコミュニケーションの一部として取得しており、30代、40代のミドル層は、仕事やプライベートで多忙な方が多く、スマートフォンやテレビ、パソコンなど多様なデバイスを使って必要なニュースを積極的に探し、取得する傾向が強いという。そして、50代以上の層は、新聞やテレビ、ポータル型ニュースサイトなど従来型のニュースサービスを数多く利用し、多様なニュースを閲覧しているという。この結果を受け島村氏は「Yahoo!の認知度が高く、利用としても高いことが認識でき、自分達の位置を改めて確認できた。記事への接触回数は2016年2月末で1.4億を超えており、LINEをプラットフォームを使ってニュースに接触する人も増えており、実績をつくりつつある」と語った。同氏は他のSNSとの違いについては、「ツイッターやFacebookはダイジェストを見た人数が多く拡散力があるが、再訪率は低い。一方、LINEは再訪率が高く、媒体と読者をエンゲージメントができるメディアだ」と分析した。○5つの新たなユーザー獲得施策を発表そして同社は同日、LINEユーザーとニュースの接点を増やし、距離を縮めるための5つの新たな取り組みを発表、今後順次実施していくとした。1つ目は、LINEユーザーとニュース媒体とのマッチングの強化策として、パーソナライズ配信機能「FOR YOU」を搭載する。これは、ユーザーのLINEおよびLINE関連サービスの利用履歴に基づいて自動的に推定されたユーザー属性・関心軸をもとに、個人に最適化された記事を推薦する、レコメンド機能。「FOR YOU」は、LINEアプリ内のLINE NEWSトップページに表示される。2つ目はLINEタイムライン最上部へのニュース枠新設で、「タイムライン」最上部に「LINE NEWS」および、「LINEアカウントメディア プラットフォーム」参画メディアより配信されるニュース記事を常時表示するニュース枠を新設。当初は全ユーザーに同一のニュースが配信され、2016年上半期中を目処に「FOR YOU」機能との連動によるパーソナライズ配信を開始予定。なお、記事は常時3件掲出され、定期的に更新される。3つ目は、友達の獲得支援策として提供される「友だち限定記事」機能。これは、ユーザーの友達を登録すると記事の全文が読めるというもの。他媒体が実施している、ユーザー登録すれば全文が読めるという会員獲得機能と同様のもの。同社は「FOR YOU」機能と連動させることにで、メディア特性にあったユーザーに向けて「友だち限定記事」を配信することができるとしている。島村氏は「会員登録と似ているが、LINEに登録している人は多いので、1タップだけで追加できるのが特徴だ」と説明した。4つ目は参加媒体の拡大だ。現在LINEニュースには38媒体がニュースを提供しているが、新たに地方紙17紙と専門媒体5メディアが新たに追加される。5つ目は分析ツールの強化で、2016年上半期中を目処に「ニュースエンゲージメントランク」を導入する。ニュースエンゲージメントランクでは、独自の算出方法によりユーザーの満足度を測定し、その結果を参画メディアにフィードバックする。同社は広告掲載スペース収益の半分をメディアに還元するとしているが、今後はニュースエンゲージメントランクにより、50%以上を還元することも行っていくという。
2016年03月17日ウェルネス経営協議会は12月21日、設立総会を開催した。同協議会の座長に日本プロスポーツ協会会長、元文部大臣・元農林水産大臣である島村宜伸氏、副座長に日本フードサービス協会 元会長、日本食レストラン海外普及推進機構 理事長、全国外食産業ジェフ健康保険組合 理事長である大河原毅氏、顧問に日本赤十字 社長の近衞忠煇氏が就任。事務局長はFiNC 代表取締役副社長CAO兼CWO(Chief Wellness Officer) 乗松文夫氏。参画企業は48社となる。同協議会の活動目的について、以下の4つが掲げられた。健康寿命の延伸ビッグデータや人工知能などを駆使した21世紀型の健康経営の導入医療費負担の削減および健康保険組合の財務内容改善人財に対して積極的に健康投資を行うことによる生産性の向上同協議会の発起人となる企業はANAホールディングスやソフトバンク、ネスレ日本など20社。会員企業・団体には、みずほ銀行や三菱地所、ロート製薬など28社(団体)が参画している。オブザーバーは神奈川県と神奈川県横須賀市となっている。開催当日には島村氏、大河原氏、来賓の経済産業省 商務政策統括調整官 吉本豊氏が、同協議会について次のようにコメントした。「ウェルネス経営は、日本の将来のために、企業経営者が一番に取り組まなければいけない問題。日本は世界屈指の長寿国となり、還暦の人は昔の印象とは違い、これからどうしていこうという期待を持つような段階の歳である。となれば、人生の本当の幸せは長く生き、やりたいことを全力でやること。それらすべてを考えた時に、一番大切なことは健康であること。これは、ウェルネス経営協議会の設立趣旨の第一に掲げている、健康寿命をどのように延ばしていけるか、といことにつきる。ウェルネス経営がいかにこれから必要となるのか、この活動を通じて認識を持ってもらうことがわれわれの役割」(島村氏)「ジェフだけでも現在雇用人数は60数万人。医療費の金額は平気で赤字が出てしまう状況。現在700いくつかある健康組合のなかで、黒字は100台というのが実態。そうした状況下、ウェルネス経営協議会が目指していることは全く同意。今まで言葉では言っていてもなかなか具体的な解決策がないものが多かったが、初めて答えを出したのはFiNCであり、ウェルネスに関心を持つ企業のグループではないだろうか。食の大切さとITの先端技術が合体したなかで、どんな答えが出せるのか、ますます勉強しないといけない。今回のこの設立を契機にして、より皆さんの交流が活発化し、上がりつつある医療費や、何がよい食生活なのか、より具体的に考えていきた」(大河原氏)「経済産業省では現在、企業の健康経営を推進している。社員や組織の幸せの向上のみならず、将来の収益性を高める投資として、健康だけでなく、経済の発展に結びつくということを提唱している。これまで、従業員の健康はコストの一端というイメージが持たれてきたが、より積極的に経営の課題として取り組み、生産性向上など好循環を生んでもらいたい。健康経営は、ウェルネス経営協議会の趣旨と軌を一にするものだと考えている。こういった活動を応援していきたい」(吉本氏)今後同協議会では、以下の活動を通じてウェルネス経営の推進を目指すとしている。企業で取り組んだ健康増進に関する好事例を発信し、ウェルネス経営導入を啓蒙する諸活動従業員の健康と生産性や企業業績の関係についての研究生活習慣データの一元的管理・蓄積による予防分野の研究健診受診率向上のための諸活動食育、運動習慣づくりの必要性を啓蒙する諸活動
2015年12月22日●スマートフォン時代のハブへLINEは1日、LINEの公式アカウントを利用したニュース配信機能に関する記者説明会を開催した。同日より大手新聞社、通信社、TV局など24社の配信するニュースがLINE内で独立して購読できるようになっている。本稿では説明会の模様をお伝えする。○LINEの仕組みで情報を発信冒頭、同社の代表取締役社長CEOである出澤剛氏が登壇して概要を説明した。昨今の情報の流通経路について、出澤氏は「従来はPCでWebにアクセスして情報を取得するのが当たり前だったが、最近ではその役目をスマートフォンのアプリが担っている」と分析。そうした中で、世の中に流通するアプリの83%がゾンビ化(使われなくなる)しているとも指摘した。情報が消費者まで届きにくい時代になった。ある調査データでは、メールの開封率は10%まで落ち込んでいるという。このような背景を踏まえ、LINEでは”スマートフォン時代のハブ”となるべくプラットフォーム戦略を進めている。そこで有効的に使っていきたい手段のひとつが、LINEアカウントを使ったサービス展開だ。「ゲーム、マンガなどのリッチなコンテンツならアプリの方が優れている。しかし単純な情報の取得なら、アプリを使わなくてもできる」と出澤氏。出澤氏は「アプリよりもアカウントの方が、サービス展開もスピーディで、コストもかからない」として、そのメリットを解説した。また、LINEを通じて企業の公式アカウントから発信されたメッセージは「友だち」のメッセージと同じフィールドに届くために無視しづらい、という構造上の特徴についても言及。「プッシュのメッセージにより日常的に、利用者に情報が届いている。LINEのアカウントサービスが、企業と消費者の結びつきを強くしている」とアピールした。ちなみに企業の公式アカウント数は急速に拡大中で、現在193アカウントに到達し、企業公式アカウントの総友だち数は11億174万人以上に拡大したという。●24メディアが参画○LINEでニュースが読める続いてLINEの上級執行役員でありコマース・メディア担当の島村武志氏が登壇して新サービスの内容について説明した。同社では2013年7月に、優しく分かりやすいニュースを提供する目的で専用アプリ「LINEニュース」を公開。その後、2014年4月にはニュースを1日3回ダイジェスト形式で配信する「LINE NEWS DIGEST」の提供を開始、2015年4月には雑誌の役割を担う「LINE NEWS マガジン」を開始した。これらの取り組みの結果、2015年5月には月間アクティブユーザー数(MAU)が1,200万人に達した。1日に発表された「LINE アカウントメディア プラットフォーム」は、LINEの公式アカウントを利用したニュース配信機能を、外部メディアに開放する取り組み。特別なアプリをインストールする必要はなく、LINEの中で様々なメディアのニュースが読めるようになっている。第1弾として、同日より24メディアをパートナーとしてサービスが開始された。なお掲載メディアは、今後順次拡大していく方針だという。島村氏は「ちょっとニュースを読みたいといった要望に応える、受け皿のような存在になれれば。今後サービスを洗練させて、大手ポータルサイトとの差別化を図っていきたい」と狙いを語った。●メディアへのメリットは○既存メディアにメリットは?質疑応答には出澤氏、島村氏が対応した。既存メディアのメリットについて、島村氏は「まずはLINEの利用者の方に、ニュースに関心を持ってもらい、メディアの存在を知っていただく。特定のメディアのファンになった人は、もっと知りたいと関心が広がり、メディアのサイトに直接アクセスするようになる。そうした効果を期待している」と期待を込めた。また、メディアに広告を掲載する企業のメリットについては「どのニュース媒体を選んだかで、購読する人の属性が明らかになる。これにより、利用者に関心の高い広告を打てる。ゆくゆくはサービスや収益の最大化を図っていける」とした。ただ、サービス開始当初は利用者の明確な属性データを持っておらず、読者を区別できていない状況だという。LINE利用者には、記事は無料で提供する。ただ、媒体によっては有料のコンテンツもあるため、将来的にはオプションの導入も考えているという。「現在は無料で読める範囲のものを提供するが、今後、課金モデルや登録制などのオプションを提供する考えもある」と島村氏。まだ開始したばかりの本サービス。島村氏も「まずは始めてみて、結果を通じて考えていきたい。いまは概念的な話しかできない」と繰り返し話していた。
2015年12月01日スマートフォンアプリで人気のLINE(ライン)が、国内外の気鋭デザイナーやブランドと、有力なバイヤー・小売を繋ぐBtoB向けのサービス「LINE Collection(ライン コレクション)」を本格始動させる。8月27日、東京・渋谷ヒカリエにてプレゼンテーションが行われた。“LINEが変えるファッションの未来”を掲げる「LINE Collection」は、LINEの100%子会社となるBonsai Garage(ボンサイ ガレージ)を通じて、日本にまだ上陸していないブランドを日本のバイヤーやセレクトショップなどの小売店と繋ぐというもの。完全会員制のオンラインオーダーシステムを採用しており、いわば24時間365日いつでも開かれている展示会をWEB上に作りあげた。日本に上陸させるブランドは洋服だけでなく、ライフスタイルの全てをファッションととらえ、アクセサリーにバッグ、インテリア、雑貨など幅広いカテゴリーで展開。NYのアパレルブランドからイスラエルや香港のアクセサリーブランド、オランダのバッグブランドなど、すでに53ブランドのアイテムが紹介されており、今後は、月に10ブランドを目処に増やしていき、海外で活躍する若手の日本人デザイナーやハイエンドな海外ブランドなども紹介していく予定だ。これまで無料通話・無料メールスマートフォンアプリを軸に、スマートフォンECサービス「LINE MALL(ライン モール)」、LINEで繋がっている友だちにギフトが贈れる「LINE ギフト」や商品を格安で購入できる「LINE SALE」などBtoCやCtoC向けのサービスを展開してきたLINE。BtoBのサービスを展開することについて、LINEの上級執行役員・島村武志氏(コマース・メディア担当)は「異色のサービス」と語るが、そこにはLINEが展開するサービスの根底に流れる一気通貫した思いがある。「LINEが何故、BtoBのサービスを始めるの?と、いろいろな方から聞かれます。でも、そもそもLINEは人と人とをインターネットを通じて“繋げたい”という思いからスタートさせたものなんです。今回は、人と商品の“繋がり”を作っていきたいと思っています。これから、さらにこの分野の事業を発展させたいと思っているので、(LINE Collectionは)最初の一歩ですね」と今後の展望について語っていた。また、この日はBonsai Garageの代表取締役の首藤伸治氏も出席。これまで様々なブランドでブランディング・コンサルティングを行ってきた首藤氏は「ファッションというのは自由であると思っているのですが、ことビジネスにおいては閉鎖的です」と、ファッション業界の現状を説明する。そんな首藤氏が「LINE Collection」の役割として掲げるのは、3つの“開放”だ。ひとつは“市場の開放”。進出資金の問題や信頼できるパートナーとの繋がりが持てないことで、日本進出を断念するブランドはまだまだ多い。「LINE Collection」では、首藤氏を含めたバイヤー経験者4人が厳選した世界各地のブランドを、WEB上だけでなく、日本国内に専用のショールームを構え、文字情報や写真だけでは伝えきれない展示会で実際に目にした時のような付加価値と共に紹介していく。2つ目は“在庫リスクからの開放”。現地での買付けの際には、1度に大量の買付けを行わなければならなかったが、「LINE Collection」では、試験的に少量を買付けることができるようになり、トレンドの移り変わりが激しいファッション市場における大きな悩みの種である在庫リスクを回避することができるようになる。首藤氏は「常に新鮮な売り場を作れる環境を提供したい」と熱を込めて語っていた。3つ目は“コミュニケーションの開放”。一般消費者がECサイトでショッピングを楽しむのとは違い、ビジネスを展開する上で実物を手に取って検討したいと思うのは必至。WEBとショールームの2つの展示会を用意することで、ショールームに足を運んだバイヤーがオフィスにいる決済者とライブ連動でき、情報を持ち帰らずにその場で意思決定を行うことが可能となる。国内外現実と仮想現実を繋ぐことで生まれる3つの“開放”は、今後、国内のファッション市場に大きな影響を与えることになりそう。最後に、首藤氏は「昔のようにパーティーやイベントに行くために特別な服を買う、という一般消費者の方が少なくなってきている様に感じていて、ファッションの小売業界の人たちと話していると、やっぱり『経営が厳しい』という話になるんです」と現状のファッション市場の喘ぎを明かしつつ、「ファッションをもっと楽しんでくれる人たちが生まれるような環境を作っていきたい。そのために僕たちは頑張っています」と熱を込めて語っていた。
2015年08月31日島村楽器は3日、ローランドとコラボレートした電子ドラム「TD-25SC-S」を発売すると発表した。発売日は2015年8月22日。価格は22万6,800円。本製品は「自宅でも本格的な音でおもいきり楽しめるドラム」をコンセプトに開発された電子ドラム。従来モデルと比較して幅・奥行き共にマイナス10cmのコンパクト設計を実現しながらも、演奏の幅が広がる「2クラッシュ+1ライド構成」となっているのが特徴で、シンバルの音色に変化をつけられるのはもちろん、使用頻度の高いハイハット、ライドシンバル、クラッシュシンバルはそのままに、もう1枚のシンバルでパーカッションや効果音などを楽しむこともできる。音源は、ローランド「V-Drums」のフラグシップモデル「TD-30」直系のサウンド・エンジンを搭載した「TD-25」を採用。これにより、ロール、フラム、ゴースト・ノートなどのドラム奏法をリアルに表現でき、好みのキットへのカスタマイズも自由に行えるとのこと。また、ドラムパッドにはチューニング・キーで張り具合の調整ができるメッシュヘッドを採用。叩く位置の違いで打感が変化し、自然な叩き心地が楽しめるという。なお本製品には、手持ちの携帯音楽プレーヤーなどと接続可能な「外部音源用オーディオケーブル」と「オリジナルコンテンツUSB」が付属。「オリジナルコンテンツUSB」には、人気ドラマーの音を再現した音色データ(12キット)と、練習が楽しくなるデモソング(各ジャンルから15曲)/ループパターン(各ジャンルから15種) が収録されているとのこと。
2015年08月03日人気アニメ『アイドルマスター シンデレラガールズ』に登場する「島村卯月」が、マックスファクトリーのアクションフィギュアシリーズ「figma」で立体化され、2015年9月に発売されることが决定した。現在「GOOD SMILE ONLINESHOP」にて予約受付中で、価格は5,370円(税別)。「島村卯月」は、アニメ『アイドルマスター シンデレラガールズ』の主人公の1人で、花のような笑顔が印象的な少女。どこにでもいる普通の女の子のように見えるが、アイドルになりたい気持ちと頑張りでは誰にも負けず、そのひたむきで真摯な様子から皆に愛される存在として親しまれている。「figma」シリーズでは、2月8日に開催された「ワンダーフェスティバル2015[冬]」でもサンプルが展示されており、2015年7月発売予定の『figma 渋谷凛 シンデレラプロジェクトver.』に続く、立体化となる。『figma 島村卯月 シンデレラプロジェクトver.』は、表情パーツに愛らしい「笑顔」や「目閉じ笑顔」に加え、レッスン中に見せた「怯え顔」を用意。さらに「通学かばん」や「スマホ」といったオプションパーツも豊富に付属している。「figma」の可動域を活かし、劇中のさまざまなシーンを楽しめる。商品価格は5,370円(税別)で、「GOOD SMILE ONLINESHOP」の予約締切は、2015年5月13日21:00。商品の発売および発送は2015年9月を予定。なお「GOOD SMILE ONLINESHOP」の予約特典として「困り顔」が用意されている。(C)BNEI/PROJECT CINDERELLA
2015年04月18日島村楽器はこのほど、ピアノやシンセサイザー型の氷やチョコレートが成型できるシリコントレー「Piano on the rock」を発売した。○キャンドルや石鹸も作れる同商品は、同社が昨夏に発売した、ギター型の氷やチョコレートを作れるシリコントレー「Guitar on the rock」に続く第二弾。クッキーやグミなどの菓子、キャンドル、石鹸、レジンキャストなどの製作例がSNSに投稿されるなど、注目を集めたという。成型できる形は、グランドピアノ型×2、アップライトピアノ型×2、シンセサイザー型×2の計6個。これらを1つのトレーでまとめて作ることができる。細かい造形を施し、鍵盤、譜面台、ボタンなど細かい部分を色分けして作れば、楽器の姿がよりリアルに表現できる。カラーバリエーションは青、桃、紫の3種類。耐熱温度は230℃、耐冷温度は-30℃で、電子レンジや冷凍庫での調理や作成も可能。価格は1,350円(税別)。
2015年02月08日