「未来患者学サミット」開催概要2017年8月11日(金)、品川インターシティホールにおいて、女性のための最先端医療や健康について考える「未来患者学サミット」が開催される。メインホールでは、帯津良一による「女性のためのホリスティック医療」、池田裕美枝、岸紅子、難波美智代、伊藤加奈子、おのころ心平による「娘たちに伝える女性の健康」、対馬ルリ子、吉川千明による「女性ホルモン塾」などのセミナーを開催。会議室においても、「ホリスティックビューティ式女性のためのハーブブレンド作り&検定説明会」や「骨盤しなやかエクササイズ」、「乳がん予防講座」などが行われ、様々な角度から、女性の健康について考えるイベントだ。参加費は、通常価格10,000円。7月21日までは、早期割が適用され7,000円で申し込むことができる。MMAのウェブサイトで、参加を受け付けている。イベントを企画したおのころ心平は、自身のオフィシャルブログ「ココロとカラダの交差点」の中で、豪華な講師陣が集まった同イベントを、奇跡のイベントと評している。MMAとはMMAとは、メンタリング、メディスン、アソシエーションの頭文字をとったもの。「医療メンター」という仕組み作りを通じて、世界発信できる「医療文化」の創造を目指している。(画像はMMAより)【参考】※MMA※ココロとカラダの交差点
2017年07月27日●日本人女性の罹患率第1位・乳がん治療の今メディカルメイクアップアソシエーションはこのほど、メディアセミナー「患者さんの外見の悩みに寄り添う『アピアランスケア』」を開催。同セミナーでは、乳がん患者へのアピアランス(見た目)ケアに取り組む、湘南記念病院 乳がんセンター センター長の土井卓子医師が講演を行った。○日本人女性の11人に1人がなる「乳がん」国立がん研究センターの統計(2012年)によると、日本人女性が生涯で乳がんに罹患(りかん)する確率は、12人に1人から11人に1人へと引き上げられた。日本人女性の罹患率第1位の乳がんだが、死亡率は第5位(罹患率は2012年、死亡率は2014年同統計より)。土井医師は、「乳がんは日本人女性が最もかかりやすいがんですが、検診で見つけやすく、早期発見ができれば根治できるがんとされています」と語る。○手術では無駄な傷をつけない乳がんの局所療法では、手術療法や放射線療法が行われる。数十年前と比べて治療薬が増えた今、手術でも女性の体へ細心の配慮が払われているという。「最近の手術では、リンパ節への転移がなければ、わき下の傷は最小限にとどめますし、乳がんを摘出するときも、乳輪の外縁や乳房の下縁に沿って切るので、傷が目立ちません。今の時代は、無駄な傷をつけない、無駄な変形をさせない手術が行われています」。2013年にインプラントによる乳房再建術が保険適用になってからは、乳房を無理に温存せず、全摘した後で胸の膨らみを再建する女性も増えてきた。「乳房再建術では、外科医だけでなく患者さんの努力も必要です。まず、手術後に行う放射線療法の影響で、肌が黒ずんだり乾燥したりしてしまうので、保湿ケアは欠かせません」と土井医師。このほか、禁煙、清潔のための入浴(保清)、乳房を揺らさないこと、圧迫固定、感染兆候(発赤、腫脹、疼痛など)があったらすぐに病院へ連絡するなど、日常の注意事項を守って初めて美しいバストが実現するという。○全身療法で命を守るしかし局所療法は、「病巣をコントロールするための治療」という位置づけだ。乳がんは他部位のがんとは違い、乳房(病巣)が直接命に関わることはないが、肺・肝臓・骨・脳などへ遠隔転移すると、初めて生命への危険性が出現する。したがって転移を防ぐためには、化学療法、ホルモン療法、分子標的治療薬を用いた療法といった全身療法が行われることになる。全身療法の計画は、進行度とがんの性格(サブタイプ)で決定する。腫瘍が大きい、リンパ節転移が多い、増殖スピードが速い場合などは、抗がん剤による化学療法を行う。また、がんがホルモンで成長するタイプならホルモン剤を投与し(ホルモン療法)、HER2という増殖因子を持っているタイプならそれを抑える薬(分子標的治療薬)を使用する。ホルモン受容体(ER)もHER2の受容体も持たないタイプを「トリプルネガティブ」と言い、増殖スピードが速いため、たとえ早期乳がんでも、化学療法が行われることが多いという。2013年には、ハリウッド女優のアンジェリーナ・ジョリーさんが乳がんを発症していない両乳房を予防のために切除し、後に乳房再建をしたことで話題となった。「彼女の場合は、遺伝子検査でBRCA1(がん抑制遺伝子)に変異が見つかり、もし乳がんを発症したらトリプルネガティブの可能性が高いことを知っていたので、予防のために乳房を切除するという選択をしたのでしょう」と土井医師は解説する。●抗がん剤の副作用で「見た目」はどう変わる?○QOLを高める「アピアランスケア」がん治療に伴う副作用には個人差があるが、どのような副作用が起こりうるか不安に思う人も多いことだろう。特に化学療法による副作用は、体調面での変化だけでなく、外見の変化が起こる人も少なくない。メディカルメイクアップアソシエーションが実施した調査によると、がん化学療法経験者で外見に変化が生じた人は81.2%。「脱毛(頭皮)」(58.3%)、「脱毛(まつげ、まゆ)」(35.5%)をはじめ、「皮膚の変色 / 色素沈着」「むくみ」「爪の変形」「肌の乾燥・荒れ」の経験者も約3割で並んだ。土井医師は、化学療法時の肌ケアとして、主に次のような生活指導を行っている。■生活指導・保湿・水仕事、長時間歩行、ジョギングなどの禁止・入浴(こすらず泡をのせて洗う)・かゆくてもかかない、かゆいときは冷やしてたたく・柔らかい衣服で刺激を避けるこのほか、爪の変形・変色のケア、口内炎や味覚障害のケアなど、QOLを下げないための方法を患者に指導する土井医師。がん患者を支えるのは、医師や検査技師、ナースなどの医療従事者だけだと思われがちだが、エステシャン・アロマセラピスト・美容師などによる「アピアランスケア」も重要だと説く。「がん治療を続けるために、そしてモチベーションを維持して治療の効果を上げるためにも、身だしなみは大切です。実際に、メイクやウィッグでおしゃれをすることで、治療に前向きに取り組むようになった患者さんたちを見てきました。アピアランスケアは患者さんの人生を助けます」。○メディカルメイクアップとは?メディカルメイクアップアソシエーションがアピアランスケアの1つとして提案するのが、「メディカルメイクアップ」だ。メディカルメイクアップとは、化学療法による副作用をはじめ、あざ、母斑、血管腫、白斑、事故の傷跡など、皮膚の症状や障害で起こる皮膚変色を隠し、気になる見た目を自然に見せていくもの。東京と大阪にある同団体の拠点では、無料カウンセリングを行っており、同じ悩みを経験しているインストラクターが対応するため、利用者の心に寄り添ったカウンセリングが受けられるという。会場では、メディカルメイクアップのデモンストレーションを実施。18色のファンデーションの中から適切な色を組み合わせることで、短時間で色ムラのないキレイな肌に仕上がった。がん治療において、副作用の一般的な対処法が必ずしも自分に合っているとは限らず、アピアランスケアも例外ではない。"つらい治療を頑張っているのに、外見を気にする余裕なんてない"と思う人も当然いるだろう。ただ「がん治療中でもキレイになれる」と知っておくことは、マイナスにはならないはずだ。乳がんは特に、女性なら誰でもかかる可能性がある。だからこそ、がん闘病中の女性にとって、前向きに治療を続ける励みになり、心の負担を軽くするような選択肢が、一つでも多くあればいいと思うのだ。
2017年02月17日「治療している病院から『これ以上やれることはない』と言われた患者さんが、医療連携室を通して私のところに来られます。その段階で、余命をはっきりお伝えします。1カ月、よくて3カ月などとね。中にはまだあきらめないという人もいますが、ここでは治す治療はない。痛みを和らげる治療のみです」 こう語るのは、在宅医療の第一人者で、医療法人社団パリアン・クリニック川越(東京都墨田区)の川越厚院長。末期がんの患者に、自宅で最期を迎える支援をする「在宅ホスピス」の取り組みを25年以上前から実践し、開業してからは2,000人以上を患者の自宅で看取ってきた。 在宅で看取りをするなら、家族は仕事を辞めてつきっきりで看護をしなければならないと不安を抱く人も多い。だが、川越先生のクリニックでは患者の1割がひとり暮らしだ。 「夫婦のどちらかが他界して、ひとりで住んでいる人が最期を迎えても、離れて暮らすお子さんたちが親御さんをつきっきりでみる必要はありません。在宅ホスピスでは、医師、訪問看護師、薬剤師、ケアマネジャー、ヘルパー、ボランティアがチームを組んでケアをします。そして、誰かが1日最低1回は自宅を訪問しますし、緊急時にはすぐに駆けつけられるよう、医師と看護師が24時間体制で待機しています。他人が家の出入りをすることに理解をしてくだされば、お子さんたちが離れて暮らしていても看取ることができますよ」 「在宅死」を選択してから来院するのは10人に1人ほど。ほとんどの人は混乱の中、もがきながら決断するという。悩みも「まだできる治療があるのではないか」「治療費がかかりすぎてもうお金がない」など、病院から自宅に戻る不安はさまざまだ。川越先生はこう語る。 「いちばんお伝えしたいのは、末期の場合は『お迎え』が来るまでの時間がとても短いということです。つまり、そんなに大きなお金はかからない。『先が短いことを念頭に置いて、これからの生活設計を立てましょう』と伝えています」 治療方針をめぐって家族の中で意見の対立を起こさないためにも、元気なうちに「どんな最期を迎えたいか」を聞いておき、穏やかに過ごす看取りプランを立てておこう。 「がんの患者さんは最期が近づくまでお元気な方が多い。痛みを和らげる治療を施せば、やりたいことが最期までできます。死期がわかっていても前向きに生きる。ご本人も家族も不安が解消され、のびのびと過ごされている。それがとても大事なことだと思います」
2017年02月15日スポルツはこのほど、糖尿病患者や予備軍の人の予防や改善に向け、糖尿病療養支援サービス「糖尿病コーチング」のオンラインプログラム提供を開始した。同プログラムは、NPO法人ヘルスコーチ・ジャパンと連携して提供するもの。糖尿病は日々の食習慣、運動習慣などの生活習慣を見直すことで予防・改善が可能だが、生活習慣の改善では患者の生活スタイルを変えなくてはならないことも多い。そのため、取り組みの重要性は理解していても、実践は難しいといった課題がある。そこで、糖尿病患者や予備軍の人を個別にしっかりと理解し、それぞれに合わせて生活習慣を健康なものに変えていけるようオンラインにてサポートするプログラムを開発した。相手のやる気と行動を引き出す対人支援スキル・コーチングに、同社が展開しているデジタルヘルスを活用した「ヘルスコーチング」を組み合わせている。プログラムでは、糖尿病患者や予備軍の生活習慣改善につながるヘルスコーチングを行うためのコンテンツと、運用を行うためのノウハウを提供。オンラインにて、ヘルスコーチングによる行動変容を促すコミュニケーションを行うことで、糖尿病患者や予備軍の人々が、無理なく生活習慣を改善し、定着させることができるという。
2016年11月17日タレントのヒロミ(51)が、9日に放送されたフジテレビ系トーク番組『ワイドナショー』(毎週日曜10:00~11:15)にゲスト出演し、人工透析患者を中傷したフリーアナウンサー・長谷川豊(41)を痛烈に批判した。ブログに「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ!無理だと泣くならそのまま殺せ!」などの過激な主張が発端となり、全レギュラー番組から降ろされた長谷川。ヒロミは面識がないとした上で「こういうこと言うと怒られるかもしれないけど」と前置きし、「バカだなと思ったね」とバッサリと切り捨てた。知り合いに透析患者がいるというヒロミは、「すごく大変なのも分かるし。病気に関して、この人がそんなことを言うなんておかしいじゃん。"殺せ"って」とあきれ顔。自身でもブログを書いていることに触れ、「俺なんて天気みたいなことを書いても、もう1回読み直すのに」と危機意識の低さも嘆いた。スタジオで笑いが起こる中、ヒロミは「本当に」と真剣な表情で続け、「僕らは一文字一文字、しょうもないことでも一応2度見して、大丈夫かな? 誰か傷つけてないかな? と確認する」と主張。「これを平気で書けて……ちょっと怖いもんね。"殺せ"というのは」と理解ができない様子で、皮肉たっぷりに「すごい」と持ち上げていた。
2016年10月09日米Appleは3月22日(現地時間)、患者の健康状態を管理するために設計されたソフトウェアフレームワーク「CareKit」をiOSアプリの開発者向けに発表した。4月からオープンソースとして提供開始する。2015年4月に公開したResearchKitは、臨床研究向けに提供されていたが、CareKitは、患者が自主的に健康状態を管理するためのアプリ開発キットとなっている。患者が管理する情報を、家族や医師と共有し、積極的な疾病ケアに携わることが可能。CareKitが利用される最初のアプリはパーキンソン病患者に向けたものだという。その他にも、手術後の治療、自宅での健康状態のモニタリング、糖尿病管理、メンタルヘルス、妊産婦の健康管理のためのアプリが例に挙がっていた。アプリ開発用のCareKitのモジュールは4つ用意する。Care Cardは、服薬や理学療法など治療計画や管理に使用されるモジュール。治療に関する記録は、Apple WatchやiPhoneのセンサーによって自動的に管理される。Symptom and Measurement Trackerでは、体温や痛みなど、症状と体調の記録に使われる。傷の治癒状況を撮影したり、iPhoneの加速度センサーやジャイロスコープを使って動く範囲を数値化したりできる。Insight Dashboardは、Care Cardで集めたデータから、治療の有効性を確認するためのもの。Connectは、患者の健康状態について、医療関係や家族と共有するためのモジュールとなっている。
2016年03月23日富士通と富士通フロンテックは2月15日、愛知県がんセンター中央病院の入院患者向けベッドサイドシステムを構築したと発表した。同システムは、同病院の入院患者が、自分の病室で貸与されるタブレットで利用するもので、同病院の電子カルテシステムと連動する。患者は同システムを利用し、病院の診療方針や医療費概算などの病院の伝達事項、診療スケジュールと診療・治療・検査室への案内表示、過去の診療・検査記録などを確認できる。そのため、診療に対する不安を軽減できるという。また、体の症状・食事量・飲水量などを、患者自身がタブレットから電子カルテに入力できるため、患者の体の症状の変化の認識や自己管理意識を高めることができ、治療に取り組む主体性の醸成につながる。一方、看護師は同システムにより、患者が自分の体の症状や食事量、飲水量などをタブレットから電子カルテシステムへ入力するのをサポートするだけでよく、ナースセンターでの電子カルテシステムへの入力作業が不要となる。これにより、事務的作業負荷が軽減されるため、看護師は、患者とのコミュニケーションや、より手厚いケアに注力できるとしている。ベッドサイドで利用するタブレットには、富士通の10.1型ワイド軽量長時間駆動タブレット「FUJITSU Tablet ARROWS Tab Q555/K32」を導入。同製品は約630gの軽量タブレットで、バッテリー駆動時間は約11時間のため、患者は起床から就寝まで安心して利用できる。
2016年02月15日EIZOは11月5日、手術室における医用画像や患者情報を集約し操作するシステム「CuratOR Surgical Panel」を2016年4月1日に発売すると発表した。CuratOR Surgical Panelは、液晶モニターと抗菌キーボード、マウスなどから構成され、手術室の壁面に埋め込んで使用する情報集約操作システム。前面を覆うガラスが、衝撃やキズ、汚れ、水分の侵入からモニター画面を保護するため、手術室を安全かつ清潔に保つことができる。同社の信号配信マネージャーを接続することにより、手術室内で使用するさまざまな映像や画像を同システムの液晶モニター画面に集約して表示することが可能で、操作ソフトウェアと組み合わせることで、IT機器に詳しくないスタッフでも直感的な操作が行える。同システムから手術室内のほかのモニターに表示する画像を操作することも可能となっている。液晶モニターの画面サイズは55型、49型および24型から選択可能で、オプションとしてタッチパネルにも対応。加えて、筐体の材料や色、モニターの構成、時計や温度計のアクセサリなど、追加のカスタマイズ要望にも対応可能だという。
2015年11月06日国立がん研究センター(国立がん研)は11月4日、18歳未満の子供をもつがん患者とその子どもについて調査し、国内で1年間に新たに発生する患者とその子どもの人数などの全国推定値を明らかにしたと発表した。同調査では、2009年1月~2013年12月までの5年間に、初めて国立がん研中央病院に入院した20歳~59歳までのすべての患者を対象に、同居する18歳未満の子どもの有無と人数、子どもの年齢・性別、および患者自身の罹患したがんの種類について、電子カルテ上より集計された。さらに、これを2010年地域がん登録データおよび2011年院内がん登録データと突合させ、国内で1年間に新たに発生する患者とその子どもの人数などを推定した。この結果、国内全体では、1年間に新たに発生する18歳未満の子どものいるがん患者の数は5万6143人、またその子どもたちの数は8万7017人と推定された。これを2010年の人口構成データに当てはめると、1年間に自分の親が新たにがんと診断された子どもの割合は全体の約0.38%となる。また、ひとつのがん診療連携拠点病院においては、1年間におおよそ82人の18歳未満の子どもを持つがん患者と128人の子どもたちが新たに発生していることがわかった。18歳未満の子どものいるがん患者ががんと診断された平均年齢は、男性46.6歳に対して、女性43.7歳。がんの種類は、男性では胃がん(15.6%)、肺がん(13.2%)の順に多く、女性では乳がん(40.1%)、子宮がん(10.4%)の順に多いという結果になった。また、親ががんと診断された子どもの平均年齢は11.2歳であり、子どもの年齢の上昇とともに人数が増えていくことがわかった。
2015年11月04日キヤノンは10月22日、さまざまな医療画像を患者情報と関連付けて統合的に管理・共有できるクラウドソリューション「統合医療画像管理システム」を開発し、医療施設を中心に2016年3月上旬より提供開始すると発表した。新サービスは、主に「画像俯瞰機能」」「帳票スキャン機能」「画像取り込み機能」の3つの機能を提供する。画像俯瞰機能はさまざまな医療画像の統合表示が可能で、X線やCT、MRIなどの医療画像だけでなく、デジタルカメラで撮影した静止画や動画、帳票などを、画像ポータル内で患者ごとに統合的に管理・閲覧することを可能にする。帳票スキャン機能は文字認識技術による医療帳票の簡単登録を実現し、非定形医療帳票をスキャナーで読み取ると、患者情報(患者ID、診療科、帳票種別)を自動的に認識し、病院内の患者情報と関連付けてクラウドサーバーへアップロードする。これにより、院内外を問わず、患者のIDや診療科、帳票種別をもとにした検索やファイリングが可能になる。画像取り込み機能はデジタルカメラやスマートフォンの画像を自動アップロードし、院内外で撮影した画像を病院内のデータベースと連携し、患者ごとに瞬時に登録して安全に管理する。これにより、インターネット環境さえあれば、ポータル画面を通じてどこからでも画像を参照することが可能になるため、在宅医療や介護などの現場での活用が実現される。
2015年10月23日Alzheimer’s Disease Internationalは8月25日、2050年の認知症患者予想数などに関してまとめた「The World Alzheimer Report 2015」を明らかにした。同レポートによると、全世界には現在4,680万人の認知症患者がいるが、2030年には7,470万人にまで達し、2050年には現在の2.8倍となる1億3,150万人にまで増加すると予想されている。患者の増加数も深刻となっており、毎年990万人以上の新たな認知症患者が誕生していると推定されている。これは3.2秒ごとに1人の患者が増えている計算となる。認知症の治療などにかかる費用も増加の一途をたどっている。2015年は、2010年比で35%も多い8,180億ドルが認知症対策費用に充てられているが、2018年には1兆ドルに達すると見込まれている。同リポートによると、この数字はApple(7,420億ドル)やGoogle(3,680億円)の市場価値を上回るという。また、患者の多くが低・中所得国在住ということも報告されている。現在、世界の認知症患者の58%が低・中所得国に住んでいると見積もられているが、2050年には68%にまで上昇すると予想されている。なお、詳細はAlzheimer’s Disease Internationalのホームページにて確認できる(原文は英語)。
2015年08月25日慶應義塾大学(慶大)は6月16日、北里大学との共同研究で、遺伝性パーキンソン病患者由来のiPS細胞を樹立し、分化誘導した神経細胞を用いてパーキンソン病患者の脳内における病態を解明したと発表した。同成果は慶大学医学部生理学教室の岡野栄之 教授、北里大学医療衛生学部再生医療・細胞デザイン研究施設細胞デザイン研究開発センターの太田悦朗 講師(慶應義塾大学医学部共同研究員)、小幡文弥 教授らの研究グループによるもので、6月8日(現地時間)に医学誌「Human Molecular Genetics」に掲載された。同研究グループは全患者の10%を占める遺伝性パーキンソン病患者の発症メカニズム解明を目的に、原因遺伝子LRRK2に変異を有する優性遺伝性パーキンソン病家系内の患者2名からiPS細胞を樹立し、これらのiPS細胞から神経細胞のもととなる神経幹細胞を作製後、分化誘導した神経細胞について機能解析を行った。LRRK2に変異を持つ患者は、全患者の90%を占める孤発性パーキンソン病と臨床症状や発症年齢、治療薬に対する反応など似た特徴を示すことがわかっている。解析の結果、iPS細胞から誘導した患者の神経細胞群では、健常者の神経細胞群に比べ、酸化ストレスに対する脆弱性があったほか、ドーパミンの放出異常あること、細胞内のAKT/GSK-3βシグナル伝達経路の異常によってリン酸化タウが増加することも明らかとなった。また、iPS細胞を樹立したうちの1名の患者の死後脳を調べたところ、GSK-3β活性化によるリン酸化タウの増加、そしてそれが脳内に沈着して引き起こされる神経原線維変化が確認された。同研究グループは「今後、この患者由来のiPS 細胞を用いることで遺伝性だけでなく孤発性も含めたパーキンソン病の病態解明や治療のための新薬開発が期待される」とコメントしている。
2015年06月17日三菱電機エンジニアリングは4月20日、心臓疾患などにより体力が低下した患者に向けた運動療法システム「ストレングスエルゴ5」を4月23日に発売すると発表した。心臓疾患などの患者に対して効果的なリハビリテーションを実施するためには、患者に応じた最適な負荷で運動療法を実施することが必要となる。同製品は、このようなニーズに向けて開発されており、心肺運動負荷検査で得られた運動強度をもとに、ペダルを漕ぐ事による運動療法を患者ごとに効果的な負荷で提供する事ができるという。技術的な特長としては、患者の状態をモニターする「サーボ制御技術」が挙げられる。これは、心拍・脈拍、血圧をモニターしながら、ペダルの回転速度と負荷を正確に制御するというもの。また、ペダルなどの機械摩擦による経年変化を検知して回転速度や負荷を自動修正する事も可能だ。運動モードは患者の状態に合わせて「ワット制御(アイソパワー)」「トルク制御(アイソトニック)」「等速制御(アイソキネティック)」「心拍制御」の4つから選択する事ができる。今回発表されたのは乗り降りがより楽になるように回転椅子が設けられた「リカンベントモデル」とエアロバイク型の「アップライトモデル」の2機種。価格は「リカンベントモデル」が248万円で、「アップライトモデル」が148万円(いずれも税抜)となっており、2017年度で300台の販売を目指している。
2015年04月20日塩野義製薬はこのほど、糖尿病患者3,580名と医師298名を対象に実施した「糖尿病患者と医師の治療行動に関する意識調査」の結果を明らかにした。調査期間は2015年1月。医師を対象に、患者に対して「脳梗塞や心筋梗塞を起こしやすくなる」というリスクについて説明しているか尋ねたところ、93.3%が「行っている」と回答した。しかし、「説明を受けたことがある」と回答した患者は49.1%だった。そのほか、「腎障害(透析)になることがある」「失明することがある」「足を切断することがある」という合併症などのリスクに関しても、医師の「説明している」より、患者の「説明をうけたことがある」が下回っており、リスクに関する医師の説明が患者に認識されにくいことが明らかとなった。治療継続について尋ねたところ、糖尿病の治療について「継続しなければならない」と回答した患者は89.4%だったが「患者自身が治療を継続しなければならないと思っている」と回答した医師は62.1%だった。また「治療を続けることで合併症を予防できる」という質問に「そう思う」と回答した患者は84.6%であるのに対し、「患者はそう思っている」と回答した医師は57.6%だった。患者は医師が思っているよりも、"治療継続意識・合併症予防の必要性"を認識しているようだ。続いて、患者に「医師に指示された運動や食事の管理をやっているか」と尋ねたところ、「運動をしっかりやっている」は30.3%、「食事の管理をしっかりやっている」は32.5%だった。いずれも約3割にとどまり、医師が期待するほど生活習慣の改善は実践できていないという結果になった。糖尿病治療に関して、「医師以外に関わりのある医療関係者はいるか」という問いに対し、64.9%が「いない」と回答した。医師以外の医療関係者(看護師・栄養士・薬剤師など)にもっと相談したいと思うか尋ねたところ、「相談したい」と回答した患者は21.7%だった。
2015年03月30日塩野義製薬は、がん患者にのしかかるの身体的、精神・心理的、社会的などのつらさをトータルでとらえ、つらさの撲滅を目指して、患者の家族や医療従事者が連携しながら患者をサポートする緩和ケアプログラム「つらさ軽減プロジェクト」を2015年度より本格的に展開すると発表した。同プログラムの展開にあたっては、同社東京支店に創設されたがん疼痛克服推進室・疼痛治療推進グループにおいて、啓発資材(つらさを伝えるアプリなど)の開発などを通して、患者に対し 「つらさをすべて伝えて下さい」、家族に対し 「患者のつらさを理解し、家族からも伝えるサポートをして下さい」、医療従事者に対し 「つらさが起こりうることを事前説明して下さい。そして、そのつらさに対処できることを患者に伝えて下さい。」というメッセージを発信していくとする。また、同グループ内に新たな専門チーム・SWATを創設し、同社がこれまで25年にわたって取り組んできた「がんの痛みからの解放」を目指した活動を進化させるとしており、SWATが東京都を中心としたがん診療連携拠点病院を担当することで、がんと診断された時からの疼痛治療の推進をめざし、緩和ケアチームを中心とした情報提供活動を行っていくとする。なお、同プロジェクトは、すでに3月25日までの募集期間にて映像コンテストが実施されているほか、2015年4月から9月までの6カ月間にわたって、全国の拠点病院を中心とした施設での啓発ポスターの製作・掲示を行う予定。また、患者・家族・医療従事者のコミュニケーションを活性化させるためのツール「つたえるアプリ」「つたえるノート」を2015年7月から順次、PCおよびスマートフォンに向けて配信していく計画であるという。
2015年03月23日うつ病患者の家族を対象としたうつ病対策アプリ「PINT(ピント)」を運営するLeaps Japan(リープス・ジャパン)はこのほど、同社メディア「pint story(ピント・ストーリー)」にうつ病に関する専門用語の解説コンテンツを公開した。東京都の調査(「こころの病気に関する世論調査/2013年東京都文化局広報広聴部調べ」)によると、「自分の身近な人がうつ病を含めたこころの病気にかかる可能性があると思っている」人は53.4%を占めるという。また、「日頃からこころの病気に関する情報を得ようとしている」人も53.3%という高い結果が出ている。同コンテンツでは、分かりにくい専門用語を一般の人にも理解してもらうため、医師監修のもと、うつ病経験者(元患者)が用語解説をする。第1回は、「うつ病の初期症状」をテーマに「症状について」「非定型うつ病について」「周囲の対応方法、接し方」をまとめて公開した。今後は毎月中旬に、新しい解説コンテンツを追加していく予定。
2014年12月16日アメリカのハーバード大学の調査では、入院中の騒音レベルが上がるほど、入院患者の睡眠障害が増すことや、話し声や交通騒音よりも医療機器の電子音のほうが睡眠を妨害することが分かっています。日本の調査では、トイレの扉や引き出しの開閉音などの突発音は騒音レベルが高く、入院患者にとって不快感を強く感じる音だそうです。これらの騒音は入院患者の睡眠妨害になり、治療に悪影響を与えることから、周囲の人々の気配りが大事だといわれています。入院中の騒音が、入院患者の睡眠障害をもたらしているアメリカのハーバード大学が若い男女12人に実施した調査では、院内での騒音である「廊下を移動する台車」「製氷機の音」「廊下の話し声」「点滴静注のアラーム」「電話の呼び出し音」、また院外騒音である、車などの「交通騒音」や「ヘリコプターの通貨音」などを睡眠中に聞かせると、睡眠障害も増大したそうです。入院患者の睡眠不足は治療に悪影響を及ぼすために大きな問題になっており、特に高齢の患者にとっては、さらに睡眠が妨げられやすいのだといわれています。入院患者が騒音で睡眠を妨げられるとどうなる?高知大学が行った調査のレポート「入院生活の中での騒音」では、院内騒音が入院患者にとってどのような影響をもたらしているかが示されています。院内での不快な音といえば、エアコンの音やドアの開閉音、足音、人の動く音などが挙がっているようです。これらの騒音によって、眠れないという患者が最も多く、次いで途中で目覚めてしまう、イライラするといった影響をもたらしているそうです。実際、入院患者によって、ワゴン車に油を差すことやエアコンの音を低くすること、他人のことを考えて気配りをすることなどが提案事項として挙がっているようでした。看護師や医療スタッフの配慮も必要一方、山梨大学の調査では「トイレの流水音」や「トイレのドアの開閉音」、「PHSの呼び出し音」の騒音レベルが高いことが分かっています。そして、これらの騒音に対して、看護師や医療スタッフがドアや引き出し、カーテンの開閉時に音を出さないように配慮する対策を実施した結果、かなり騒音レベルが下がったという結果も出ています。このことから、音を出さないように配慮するだけでも、入院患者の睡眠を妨げない対策になることが分かります。医療従事者だけでなく、私たち一般人が入院のお見舞いなどに訪れる際には、音にはよく気を付けて行動したいところです。Photo by MIKI Yoshihito
2014年12月02日国立精神・神経医療研究センター(NCNP)と日立ソリューションズは11月25日、NCNPが2009年に開始した神経・筋疾患の患者情報登録システム「Remudy」をWEB上で実現する「Remudy WEB患者情報登録システム」を共同開発し、11月26日より運用を開始すると発表した。希少疾患の治療法開発や創薬には、正確な疫学情報と臨床試験の参加者を速やかに集める仕組みが必要である。その仕組みとして、NCNPは2009年に神経・筋疾患を対象とするナショナルレジストリー「Remudy」を開始した。そして今回、「Remudy」をWEB上で実現する「Remudy WEB患者情報登録システム」の運用を開始する。同システムは、患者がWEB上で情報を登録や更新することを可能にするものである。登録した患者は、同システムを通じてよりタイムリーに研究や臨床試験に関する情報を受け取ることができる。こういった、全国規模での希少疾患の患者情報登録システムのクラウド運用は、日本のみならずアジア圏においても初の取り組みになるという。具体的には、NCNPの臨床研究や「Remudy」の実績と、日立ソリューションズの匿名化情報管理サービス「匿名バンク」を適用して構築したものである。インターネットを通して患者主体で遺伝情報を含む病気の情報を登録し、これらの情報を匿名化して活用することで、希少な難治性疾患を克服する治療法や創薬の開発に役立てられる。また、2015年3月末までに、日立製作所 横浜研究所の検索可能暗号化技術を同システムに適用してセキュリティを強化し、NCNPと日立ソリューションズは複数の研究機関や医療機関が公平に情報活用できるシステムを提供するとしている。なお、同システムの導入は、2012年から始まった筋ジストロフィー臨床試験ネットワーク(MDCTN)との連携によって、国際的な治療開発や臨床研究の推進にも大きく貢献するものであるという。さらに、NCNPでは、「Remudy」のノウハウを活かして開発された同システムを広く他の疾患へ応用することを進めており、希少な難治性疾患の治験や新しい治療法の開発、病態解明が一層進むものと期待している。一方、日立ソリューションズは、今後、システムの共通機能のモジュール化や検索可能暗号化技術の適用によって、クラウド上でシステムを提供し、他疾患への応用を支援していくとしている。
2014年11月26日ジェネリック医薬品の製造販売を行っている沢井製薬は、10月26日から10月30日までの5日間、過去3カ月以内に薬を処方・調剤された患者400名を対象に、ジェネリック医薬品に対する意識調査を実施。同調査は、ジェネリック医薬品の環境変化を調べるため、毎年10月または11月頃に、定点調査として実施されている。「最近、実際にジェネリック医薬品を使用・服用したことはありますか?」と尋ねたところ、「ジェネリック医薬品を使用・服用したことがある」と回答した患者は50.5%と、半数を突破。中でも、制度改正の行われた2012年4月以降に、初めてジェネリック医薬品を使用・服用した患者が14.1%(2012年7月時点は8.1%)となり、制度改正を機にジェネリック医薬品の利用が広がっていることが伺える。なお、4月に行われた制度改正では、病院・薬局で薬を処方してもらう際、受け取った処方せんに医師のサインがあっても「変更不可」欄にチェックがなければ、患者は薬剤師と相談して、ジェネリック医薬品に変更することができるようになった。「薬剤師からジェネリック医薬品の説明を受ける機会は増えましたか?」という質問では、「説明される機会が増えた」患者は15.8%、「以前と変わらず説明されている」人も含めると40%近くの人が説明を受けている。その一方、「以前と変わらず説明されていない」とする患者も45.7%いた。「『ジェネリック医薬品を処方・調剤してほしい』と希望したことはありますか?」という質問では、自ら希望したり、医師・薬剤師から勧められたりして、ジェネリック医薬品を選ぶ患者が多い。一方で、「希望したことも、医師・薬剤師から勧められたこともない」という患者も32.2%と、まだ多く存在していることが分かった。詳細は、同社ホームページで見ることができる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月14日「イプソスヘルスケアジャパン」はこのほど、特定疾患の患者を対象にした「調剤薬局/処方せん薬局に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は9月28日~30日に行われたインターネットアンケート。過去3カ月以内に、C型肝炎、潰瘍性大腸炎、クローン病、関節リウマチ、てんかん、2型糖尿病、高血圧症、脂質異常症、不整脈の疾患治療を目的として医療機関を受診し、現在処方せん薬を服用している、または投与を受けている20歳以上の患者を対象に、930名から回答を得た。まず「もっとも利用している処方せん薬局はどこにあるか」を聞いたところ、55%が「普段通院している医療機関の近くにある薬局」と答えた。また17%は「自宅から近いところにある薬局」と回答。「その他の院外薬局」を含む院外薬局の利用率は74%となった。「その薬局を利用すると決めた理由」については、「普段通院している医療機関の近くにあって便利」が69%で最多となり、「自宅、または勤務先から近くて便利」(17%)が続いた。「ポイントがもらえる」ことをもっとも重視している患者はわずか2%だった。普段利用している薬局において「処方せん薬を受け取るときの薬剤師の説明内容に満足しているか」を聞いたところ、67%の患者が「満足している」と答えた。「不満である」と答えた患者は6%だった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月18日クリスチャン・ベールが、ガン患者の4歳の男の子とその家族をロサンゼルスに招待し、ディズニーランドで一緒にランチを楽しんだ。男の子の母が、フェイスブックで感激のコメントを掲載している。ベールの招待を受けた男の子は、オハイオ州在住のジェイデン・バーバー。2年前からガンを患っており、骨髄移植が効かなかった時は回復の見込みはないと思われていたが、今になって回復の兆しを見せ始めているという。母シャーリーン・バーバーは、ベールとジェイデンの写真をフェイスブックにアップ。ベールと彼の妻、娘に会った喜びを、「あの3人はこの世の中で最もすばらしい人たち。この旅行の手続きは、全部クリスチャン本人がやってくれました。そして私たちをまるで王様のように扱ってくれたのです。ジェイデンは彼らに会って感激していましたが、彼らもジェイデンに会ったことを同じくらいうれしく思ってくれていたみたいです」と報告した。ベールが一般人に対して善意の姿勢を見せたのは、ここ2ヶ月で2回目。7月に、彼と妻は、コロラド州で起こった乱射事件の被害者を病院まで訪ねている。文:猿渡由紀
2012年09月10日子どもの水イボ患者が急増している。さの皮膚科クリニックによれば、夏の水イボの患者数は通常月の5倍以上となっており、放置すると体中に広がり、他の子どもに感染してしまう恐れもあるという。また自身で処置しようとすると傷跡が残る可能性もあり、最悪の場合、皮膚が陥没してしまうといった症例も見受けられる。そのため同クリニックでは、子どもの身体に水イボを見つけたらすぐに医師に見せるよう、呼びかけている。水イボは正式名称を「伝染性軟属腫」といい、ウイルスによる感染症。感染経路は皮膚と皮膚の直接接触によるもので、空気感染などの心配はない。症状としては、膨れて水が入っているように見え、光沢があって少し硬いのが特徴。水イボで来院する患者のほとんどの感染経路はプールや海で、水の中で直接肌と肌が触れる事で、感染するケースが大半を占める。また、大人は免疫力がついているため感染しにくいが、子どもは免疫力が低く抗体もないことから、水イボ患者と接触した際の感染率が大変高いのも、この疾患の特徴となっている。現在、水イボ治療に有効な飲み薬や塗り薬はなく、そのため専門医がピンセットで一つ一つ潰すのが一般的な治療法となっている。しかしこの治療には痛みを伴うため、水イボの数が増えるほど子どもに大きな負担を掛けることになる。また、水イボは発症しても初期段階では汗疹に見えたり、痛みや痒みもないため、つい放置してしまう親が後を絶たないという。放置した水イボは、個人差もあるものの、早い人は2~3日程で全身に広がり、また初期では小さなイボだったのが肥大化してしまう。肥大化した水イボを潰すと傷跡が残ったり、最悪の場合、皮膚が陥没してしまうという。同クリニックでは、もし子どもの肌に異常が見られたら、素人目で判断せず、すぐに医師の診察をあおぐことを推奨している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月13日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティーサイト「MedPeer」にて、「入院患者のAIDS検査」に関する調査を実施した。調査期間は5月18日~5月24日。有効回答数は1,551件。「入院患者に実施する感染症検査」について、40%が「入院時に患者の同意を得てAIDS検査を行うべきである」と回答。しかし、実際に全員にAIDS検査を行っている例は少なく、「手術患者のみ、了解を取った上で検査」という形が多い。保険適応でないため、病院が費用を負担している例もあった。また、「全員にAIDS検査を行うべきである」と回答した医師のコメントには、「医療従事者の身を守るためにも検査は必要」、「肝炎や梅毒と同じように実施すべき」というものが少なからず見られた。「現状どおり、入院時のAIDS検査は行うべきではない」と回答した医師は全体の22%。プライバシーの問題、告知の問題があるうえ、同意を得ても自費になることから、「全員に検査を実施するのは、実際的には難しい」という見解が多い。「針刺し事故があった場合にのみ実施でよい」というコメントも見られた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月10日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」で「認知症患者の運転」に関する調査を実施した。調査期間は4月27日~5月3日、2,580件の回答を得た。「認知症患者の運転に対してどのように対応しているか」という質問に対して、39%の医師が「運転を禁止する」と回答。「運転しないよう強く指導する」という意見もあるが、「最終判断は本人、家族に委ねている」というコメントが目立つ。「医師が運転禁止を勧告しても何ら法的に拘束がない」という歯がゆさがあるようだ。「認知症のランクに応じて禁止する」は26%、「説明のみ行う」は16%。過疎地など、車を運転しないと、仕事や日常的な買い物などができないことを問題視する意見も多い。高齢化に伴い、定期的な運転適性検査、代替となる交通手段の整備など、行政の役割が強く求められている。なお、認知症のほかに危険運転につながる症状を起こす病気としては、てんかん、低血糖、統合失調症などが挙げられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月22日メドピア株式会社は、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」の会員医師に対して「外来患者の香水」についてアンケートを行った。8割以上の医師が「外来患者の香水について注意しない」という結果が出た。調査は4月16日~4月22日にかけて、MedPeer会員医師を対象にオープン回答型の「ポスティング調査」で実施。2,781件の有効サンプルが得られた。「外来患者の香水がきつい場合に注意しますか?」という問いに対して、82%が「注意しない」と回答。その理由として「個人の嗜好(しこう)の問題」、「医学的に問題無ければ、注意する理由がない」という意見が多かった。一方、「トラブルの原因になるので無視する」「職員なら注意するが、患者さんにはできない」というコメントも寄せられた。一方、「遠回しに注意する」は10%。その方法としては「看護師に注意してもらう」「注意書きを提示する」というものがあった。「はっきりと注意する」は3%で、理由は「ぜんそく外来なので発作を起こすことがある」「産婦人科ではつわりや化学療法でにおいに敏感な患者さんがいる」など、診療する科独特の事情があるようだ。また、香水のほかに、困ったにおいとして、タバコや体臭などを挙げた医師もいた。対策としては、「マスクをする」「消臭スプレーを使う」などのコメントがあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月07日ユーツープラスは、うつ病患者自身が自分たちの体験談を投稿して作成する、うつ病患者のためのwiki形式辞典サイトうつペディアをリリースした。同サイトでは、うつ病患者が知りたい事柄について、うつ病患者自身や経験者の体験談をベースに情報を集めて公開するという。診療にかかる費用、病院探しのコツ、転院の仕方、療養中の生活費、薬の副作用、家族や恋人との関係などの情報・体験談を、内容はもちろん、項目まで閲覧者が自由に編集できる。うつに関するさまざまな情報が掲載されているので、いくつものサイトをたどって情報を集める手間が省けるという。編集者はうつ病患者・うつ病経験者を中心としているが、薬品に関する事柄など、専門知識が必要な内容については医療関係者の協力がなされるとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月24日公益財団法人骨髄移植推進財団は、ドナーと医師や関係者との連絡調整等を行うドナーコーディネーターを募集している。同財団は、白血病などの血液難病に苦しむ患者の救命のため、平成3年12月に発足。昨年で設立20周年を迎え、昨年度に実施した移植は過去最高の1,272件となった。2012年4月末までの累計では1万4,000件を超え、自身の骨髄を提供してもいいというドナー登録者も40万人を超えるという。ドナー登録者は、患者とHLA型が合うと、提供に向けたコーディネートを開始する。その際、ドナーと医師や関係者との連絡調整、ドナーや家族に対しての説明や意思確認、ドナーの健康状態の把握するのがコーディネーター。現在全国で150人程が活動を行っているが、一部の不足する地域においてこのほど募集を行う。希望者は「コーディネーター養成研修会」を受講し、コミュニケーションスキルと、コーディネートに必要な知識を身に付ける。受講後はコーディネーターとしての認定を受け、同財団からの委嘱に基づき活動を行っていくとのこと。募集地域は、北海道(札幌、旭川、道東)、青森、宮城、山形、福島、三重、静岡、石川、福井、福岡、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄。研修期間は8月下旬~12月(予定)。研修内容は、各地区事務局での集合研修(4、5回)、近隣の指定病院での実地研修(10回以上)など。中間試験、修了試験あり。受講料は無料(教材費を含む)。応募は履歴書(写真貼付)、職務経歴書、受講動機(400字原稿用紙1枚)を添えて同財団まで申し込みを。応募締め切りは7月27日必着。応募先・問い合わせ先は、〒101-0054東京都千代田区神田錦町3-19 廣瀬第2ビル7階(公財)骨髄移植推進財団「コーディネーター養成研修会」電話03-5280-2200【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月24日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、会員医師に対して「医療に対する消費税」についてアンケートを実施した。その結果、4割以上は「患者・医療機関どちらも課税」に賛成しているという結果が出た。調査は、3月26日から4月1日にかけて、MedPeer会員医師を対象に「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。2,755件の有効回答が得られた。「医療に対する消費税」という質問に対して、患者・医療機関どちらも課税が良いと回答した医師は43.8%。非課税が良いと回答した医師は40.7%で、やや「課税が良い」と回答した医師の方が多かった。課税がいいと回答した医師からは「税率が上がったら、戻し税のような仕組みでないと低所得者は困るのでは」「全て課税するのが一番分かりやすい。非課税にすると、どの範囲まで非課税という議論が必ず起こる」などの意見が寄せられた。一方、非課税がいいと回答した医師からの意見としては「両方非課税が望ましい。患者からとると受診を控える可能性がある」「医療は命を守るという原点を考えるなら、非課税が原則と思う」というものがあった。また、患者のみ・医療機関のみ課税した方が良いという意見も少数ながらあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月14日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、会員医師に対して「治療を拒否する患者さんへの対応」についてアンケートを実施した。その結果、約半数の医師が、本人の意思を尊重すると回答した。調査は、3月30日から4月5日にかけて、MedPeer会員医師を対象に「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。2,719件の有効回答が得られた。「治療を拒否する患者さんへの対応について」という質問に対して、治療を拒否する患者さんを担当したことがある医師が「本人の意思を尊重する」という回答が最も多く39%だった。担当したことがない医師が「本人の意思を尊重する」と回答したのは9%で、両方あわせると、約半数の医師が「本人の意思を尊重する」と回答した。その理由として「本人はもちろん家族も含めて十分説明しても、本人が拒否されれば、本人の意思を尊重するしかない」「最大限治療を要する説明をするが、基本的には本人の納得いかないことはすべきではない」「十分に話した上であれば、個人の意思を尊重するのもまた医療」というものがあった。一方、治療を受けるように本人に対して説得すると回答した医師は、治療を拒否する患者さんを担当したことがある医師の場合は22%、担当したことがない医師は4.4%だった。「がんについての認識が悪い人がいる。できるだけ何回も分かりやすく説明し治療をすすめる」「説得し続ける。説得する際には、カウンセラーにも手伝ってもらう」などの意見が寄せられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月14日ドイツの製薬企業・ベーリンガーインゲルハイムグループの日本法人、ベーリンガーインゲルハイム ジャパン株式会社は、28週間の治療後に、肝硬変を有するC型慢性肝炎患者で、最大71%がウイルス学的著効(薬効を示すこと)を達成したことが新たなデータで明らかにされた、と発表した。この結果は、ベーリンガーインゲルハイムが開発中の、インターフェロンを併用しない2つの直接作用型抗ウイルス剤を含む併用療法を受けた、C型慢性肝炎患者(ジェノタイプ1b型)において示されたもの。肝硬変は、肝細胞が破壊され消失して瘢痕(はんこん)組織となるものであり、発症すると肝機能が徐々に低下し、肝臓がんおよび肝移植のリスクが高くなる。インターフェロンによる副作用は重度になることもあり、その副作用には、心不全、敗血症、白血球減少症、失明などがある。インターフェロンは現行の治療選択肢のすべてで併用されており、その負担を軽減するためには、インターフェロンを併用しないで済む治療法が渇望されている。ジェノタイプ1型(ジェノタイプ1a型、ジェノタイプ1b型)はC型慢性肝炎の最も一般的なタイプで、インターフェロンを併用した治療レジメンでは最も治療困難なタイプでもあり、また、肝硬変患者は従来から治療への反応が不良で、特にインターフェロン治療では効果が認められなくなっている。今回の結果では、インターフェロンを併用しない28週間の治療後、最大でC型慢性肝炎患者(ジェノタイプ1b型)の71%がウイルス学的著効を達成した。今回のデータは、肝硬変を有するC型慢性肝炎患者という特定の患者集団に対してインターフェロンを併用しない治療法で、高いウイルス学的著効率が示された初めてのデータで、治療期間が大幅に短縮される可能性も示されている。この結果は世界で推定3,400万人の、肝硬変を発症する20%のC型慢性肝炎患者にとって意義あるものとなった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月26日