ブラウンシュガーファーストが、栄養価・抗酸化力の高いドライフルーツやナッツを相性よく詰め合わせた、有機トレイルミックスシリーズ(全6種)を全国のナチュラルローソン全店で11月15日(火)より限定先行発売開始します。アメリカではおやつの定番でおなじみ「トレイルミックス(★)」をブラウンシュガーファーストオリジナルの日本人好みのおいしい&カラダに嬉しい組み合わせで作りました。近年、美と健康を意識する人の定番おやつとして注目の高いフルーツ・ナッツをバランスよくミックスしています。●(★)トレイルミックスとは?アメリカで親しまれている、ナッツやドライフルーツを組み合わせたおやつのこと。近年、日本でもヘルスコンシャスな海外セレブやモデル等の影響もありナッツやドライフルーツをおやつ習慣に食べることが人気です。そんな中、おいしい組み合わせで手軽に小腹を満たすヘルシーおやつナッツ・ドライフルーツが摂れる「トレイルミックス」は今若いOLなどを中心に“美人が食べるオシャレな間食=美人おやつ”として注目が集まっています。◆オーガニックゴールデンベリー&アーモンド◆ 40g480円ゴールデンベリーの豊富なビタミン。生アーモンドのオレイン酸でアンチエイジングにも期待!食塩・オイルコーティング不使用の甘酸っぱいゴールデンベリーと食感が楽しい生アーモンドです。◆オーガニックサルタナレーズン&カシューナッツ◆50g390円レーズンの鉄分はプルーンの2倍。カシューナッツの亜鉛・鉄分でパワーチャージ。食塩・オイルコーティング不使用のほどよい甘さのサルタナレーズンと柔らかさとコクがおいしい生カシューナッツ。◆オーガニックバナナチップ&チョコドロップ◆ 40g390円いつもはがまんしがちな甘いものもオーガニックチョコとバナナでガマン不要。有機ココナッツオイルでフライした塩・砂糖不使用の大きなバナナチップと甘さがアクセントになる有機チョコレート。◆オーガニックホワイトチアシード◆ 45g390円ペットボトルにスプーン1杯。デスクに潜ませるお腹のおともに。食物繊維を手軽に!お好きな飲み物・ヨーグルトに混ぜるだけ。小腹対策にもオススメです。◆オーガニッククランベリー&タイガーナッツ◆ 40g480円タイガーナッツの食物繊維とクランベリーのポリフェノールでスッキリ美人。佐藤不使用の有機クランベリーを有機りんご果汁で程よい甘さに凝縮!食物繊維豊富なタイガーナッツと一緒に。◆オーガニックジンジャー&ゴジベリー◆ 40g480円生姜でポカポカジンジャー&ゴジベリー。ボイルした有機生姜を有機砂糖に漬け込み甘さと爽やかな辛味を凝縮。ゴジベリーと一緒に紅茶のお供にもピッタリ。食べ方はいろいろ!・バッグやデスクに入れて“そのまま”でも・ヨーグルトやシリアルに“混ぜて”・“お菓子づくりの材料”としても・“サラダのトッピング”としても・同社の“ココナッツオイルやアップルソースとも相性抜群!公式HP
2016年11月08日「ZAO(ザオ)」フランスで誕生した、竹に含まれる「有機シリカ」をベースにしたオーガニックスキンケアコスメ「ZAO(ザオ)」がオンラインストアにて先行発売される。2016AW新商品の販売となっており、2016年10月24日より販売開始だ。すべての人に安全をザオのコンセプトは“すべての人にとって安全であること“。「有機シリカ」を使用することでトラブル肌を持つ人にもメイクを楽しむことができる商品を作り上げている。定期的にクリニカルテストを実施、パラベン・フェノキシエタノール・ミネラルオイル・パラフィン・ポリソルベートなどは使用していない。新発売となる商品今回、新発売となる2016AW新商品は、「コンパクトファンデーション」「ペンシル」「シャインアップパウダー」「アイプライマー」「アイシャドー」「コンパクトパウダー」など、10アイテム32カラーだ。「ZAOコンパクトファンデーション」は、全6色。ZAO製品の中でカバー力が一番高いファンデーションで、汗や水にも強い。「ZAOペンシル」は全14色。アイラインや、アイブロウ、リップラインなどマルチに使うことができる発色が美しいペンシルだ。(画像はプレスリリースより)【参考】※全ての製品に有機シリカを配合したオーガニックスキンケアコスメ「ZAO」 2016AW新商品 10月24日オンラインストア先行発売開始
2016年10月22日楽天トラベルはこのほど、「オーガニック(有機)にこだわったプランがある宿ランキング」を発表した。同調査は2015年7月1日~2016年6月30日の期間、「オーガニック」「有機」のキーワードの入っている宿泊プラン(商品名やブランド名を除く)の販売実績(50人泊以上)のある宿を対象に、宿泊者の声の総合評価点数をもとに算出したもの。1位は、新鮮な野菜を使ったオーガニック朝食が人気の「由布院温泉 オーベルゼ レ・ボー」(大分県)だった。朝食は和食か洋食を選択することができ、部屋のコタツか屋外のテラスで食べることができるという。宿泊者からは「オーガニックな野菜たっぷりの食事もとってもおいしかったし、温泉もとても気持ち良かった」などのコメントが寄せられた。2位は、「浪漫の館 月下美人」(長野県)がランクインした。夕食時には、手摘みで収穫したぶどうを使用した宿オリジナルのオーガニックワインを提供する。ワインは、赤・白・ロゼの3種を用意するとのこと。3位は、部屋から中禅湖のレイクビューが楽しめる「中禅寺ペンション」(栃木県)だった。有機栽培ワインを1組に1本提供するプランでは、ワインとともに食材にこだわった創作フルコースディナーが楽しめるという。4位は「テラスガーデン美浜リゾート」(沖縄県)、5位は「美食と癒しの宿 湖畔荘<千葉県>」(千葉県)、6位は「ガストホフリュミエール」(山梨県)、7位は「宮ノ下温泉 真奈邸 箱根」(神奈川県)だった。8位の「HOTEL&RESIDENCE 南洲館」(鹿児島県)の部屋には、オーガニックの材木を使用。9位の「アクアイグニス 片岡温泉」(三重県)では、自然乾燥国産木材を使用した離れの部屋(4棟)に宿泊できるという。10位には「スーパーホテル南彦根駅前」(滋賀県)がランクインしている。
2016年08月09日ビーンズは6月下旬、スーパーフードを使用したグルテンフリー生パスタ「soico・SOY PASTA 有機マカ&ビーツ スパゲティ」「soico・SOY PASTA 有機マカ&ビーツ フェットチーネ」(各500円・税別)を発売する。「soico」シリーズは、大豆粉にこだわった小麦抜きのグルテンフリー食品ブランド。大豆粉は小麦粉と比べると低糖質で、食物繊維も豊富だという。血糖値の上昇値(GI値)も低いため、身体への負担も少ないとのこと。このほど発売する両商品は、スーパーフードの「マカ」と「ビーツ」を使用した生パスタ。マカは「冷え性・生理不順・不眠症(睡眠障害)・不妊症」の改善や疲労回復の効果が期待できるという。スパゲティ・フェットチーネとも、有機マカを1日分(2,000mg)配合した。ビーツは熊本県産のものを使用。ビーツには「葉酸」と「NO(エヌオー)」が豊富に含まれており、アンチエイジングや美肌効果、腸内環境を整えることが期待できるとされている。麺には、北海道産大豆(品種=ゆきほまれ)の大豆粉を使用。美容成分イソフラボン・食物繊維が豊富に入っており、1食で食物繊維はレタスの約6倍、イソフラボンはとうふ約2丁分を摂取可能となっている。
2016年06月01日山形県・鶴岡市の鶴岡アートフォーラムは、エネルギー産業などを担うようになった「次世代農業」を体験する「Agricultural Revolution 3.0(邦訳:農業革命3.0) 展覧会」を実施している。会期は3月29日まで(3月28日は休館)。開館時間は10:00~18:30。入場無料。同展は、食料生産産業であった農業が、スマートアグリとバイオテクノロジー産業の導入によって、エネルギー産業や製造産業といった多様な産業分野も担うようになる「次世代農業」を体験する試み。同展のタイトルにある「Agricultural Revolution 3.0(邦訳:農業革命3.0) 」とは、人類が古来から持つ"食料生産産業としての農業"という考え方が、"食料生産産業のみならず、エネルギー産業や製造産業なども担う農業"という考え方に変化することを示しているという。会場となっている山形県・鶴岡市は、古くから農業を基幹産業にし、2014年12月にユネスコから日本で唯一「食文化創造都市」の認定を受けており、最先端のスマートアグリとバイオテクノロジーの技術を集めて再現した「次世代型農業」が体験できるということだ。また、同市では、地方都市の衰退を改善する都市モデルの先駆けとなるべく、次世代農業の先端的な開発や事業を展開しているバイオテクノロジー産業を中心とした企業を同市に招聘しているという。近年では、同市にある慶應義塾大学先端生命科学研究所から、世界で初めて構造タンパク質素材の量産化を成功させたSpiber株式会社が誕生している。会場は、アーティストと様々な協力者とのリサーチに基づいて構成された、まるで映画の舞台のような空間になっており、スマートアグリカルチャーとバイオテクノロジーが生活の中で繋がり循環する未来の情景が広がるインスタレーションとなっている。また、同展のグラフィックデザインはKIGIの植原亮輔氏が担当しており、同展ポスターなどを手がけている。また、関連企画として、インスタレーション会場内にてカンファレンスが実施される。開催日時は3月27日11:00~16:00。農業、建築、バイオテクノロジーなど多種多様な分野のゲストを招き、それぞれの分野の視点から考える理想の農業の未来について、プレゼンテーションや対談型のトークショーが行われる。カンファレンスゲストの中には、鶴岡市で実際に専業農家を営む農家の方も含まれているということだ。カンファレンスの詳細は、同展Webサイトにて。
2016年03月23日サタケは3月10日、稲作農家・農業生産法人向けとして、穀物乾燥機遠隔監視サービスを6月1日より開始すると発表した。3月1日より、サービス利用のための「サタケフレンドリークラブ」会員の登録受付を開始している。近年、稲作農業における栽培・調製作業の中でも収穫後の乾燥調製作業については、大規模農家や農業生産法人など担い手への集約化が進んでおり、担い手には綿密な作業計画に基づいた、効率的な作業が求められている。しかし、乾燥調製作業では機械が停止した場合、翌日以降のスケジュールに支障を来す恐れがあるという。特に乾燥作業では、生活の場と作業場所が離れているケースも多く、トラブルの発生時に発見が遅れてしまうという問題があった。このような問題を解決するため、同社は稲作農家や農業生産法人向けに新たなシステムを開発し、穀物乾燥機遠隔監視サービスを開始。同サービスは、穀物乾燥機の「ソラーナネックスSMART(スマート)」シリーズのユーザーが運転状況などをインターネットを介してスマートフォンやタブレット、PCなどの情報端末から遠隔監視できるようにするもの。乾燥運転中の穀物水分、熱風温度、残時間などを常時閲覧できるほか、乾燥終了時とトラブル発生時はメールで通知を受け取ることが可能。さらに、トラブル発生時は、その内容と対処方法を確認でき、乾燥終了した作業はすべて履歴として記録され、作業改善などに活用できる。同サービスの利用料金は年会費が初年度3万円(2年目以降は2万円)と通信費が9600円から(いずれも税別)。
2016年03月11日日立システムズと群馬県みなかみ町は2月29日、農業ICTによる地方創生モデルを共同推進することで合意した。今後、同社はICT活用により同町の農業の大規模化・集約化を促進し、周辺産業の活性、雇用創出を支援するため、内部環境の現状や事業モデルの実現性を多面的に調査するほか、ビジネスパートナーであるアグリコンパスのノウハウ、同社の親会社である三井物産が有する食品マーケット情報などを活用し、具体的な計画を立案する。みなかみ町の人口は1955年の3万6000人をピークに下降を続け、現在は約2万人まで減少し、過疎化・高齢化が進む中で、持続可能な地域づくり推進のため具体的な振興策づくりが急務となっている。農業分野においては、農業従事者の高齢化、耕作放棄地や鳥獣被害の増加など農業振興を図るうえで問題を抱えているが、持続可能な地域づくりにおいて担い手となる次世代の育成は喫緊の課題となっている。課題解決に向けては、農業を魅力ある産業に転換していく必要があるが、個々の農家による取り組みだけでは十分であるとは言い難いことから、法人化や農業ベンチャーの育成・誘致を進め、農業を大規模・集約化したうえで、生産性の向上や就労環境の改善、マーケットニーズへのタイムリーな対応などを実現する新たな仕組みが求められている。こうした背景を踏まえ、同町は民間企業の事業・経営ノウハウを活用することで、効果的で具体的な振興策を立案、実施したいと考え、農業ICT分野に知見を有し、自治体業務にも精通している日立システムズと農業ICTによる地方創生モデルを共同推進することで合意。同社は、日立グループの情報・通信システム事業における中核企業であり、農業ICTなどの社会インフラ分野にも事業進出しており、昨年11月には農業ICTベンダーのアグリコンパスと資本・業務提携契約を締結するなど、事業体制強化を図っている。今後、同社はビジネスパートナーの知見なども活用し、中長期視点による持続的な発展に向けて、ICT活用による高付加価値いちごの通年栽培、温泉熱を活用したハウス栽培、栽培施設や直売所のショールーム化による観光業の活性化などを中核に多角的な事業モデルの調査を行う。一方、同町は同社の調査結果を踏まえて、具体的な施策の立案とその実現に向けて取り組む方針だ。
2016年02月29日九州大学(九大)は2月25日、第三世代有機EL発光材料(TADF材料)の実用化を担うスタートアップ企業 Kyuluxが、総額15億円の資金を調達したことを発表した。今回、Kyuluxは、QBキャピタル、ユーグレナSMBC日興リバネスキャピタルなどのベンチャーキャピタルや事業会社、および科学技術振興機構(JST)の「出資型新事業創出支援プログラム:SUCCESS」からの出資を含む総額15億円の資金を調達。また実用化に伴う技術の特許に関して権利者である九州大学らと許諾などを締結した。TADF材料は、同大学 安達千波矢 主幹教授が、内閣府最先端研究開発支援プログラム(FIRST)において開発に成功したもの。レアメタルを使わずに、発光の励起子発生メカニズムにかかわる一重項と三重項励起状態のエネルギーギャップを小さくする分子設計により、電子を光へほぼ100%の効率で変換できる新しい有機発光材料で、低コスト・高効率発光を可能としている。また、蛍光材料を発光材料とする有機EL素子の発光層中に、TADF材料をアシストドーパントとしてドーピングすることにより、蛍光分子からのEL発光効率を100%まで向上させることに成功。これにより、高効率、低コストに加え、高純度の発色を実現する発光技術「Hyperfluorescence」が実現可能となった。Kyuluxは今回、同大学からの基本特許の実施許諾などによってTADFの製造・販売を独占的に行うことが可能となったため、今後は同大学が論文等で公表している材料を中心に、大学などの研究機関へTADF材料を販売していく予定。また、第二世代のリン光材料で実用化できていない青色のTADF、Hyperfluorescenceの実用化を進めていくとしている。
2016年02月25日●ある農家の現状就農人口の減少と高齢化。それに伴う耕作放棄地の増加。これが日本の農業を巡る大きな課題となっている。ITの力を活用した農業ICTは、耕作放棄地の受け入れ農家にとって圃場管理の有効な手段ともなるが、現場はどう捉えているのか。ある農家に聞いた。○ある農家の転機千葉県の横芝光町は、千葉県北東部に位置する人口約24000人程度の小さな町だ。ここに、高齢化の波に揉まれ、離農していく農家も多い中、海外からの研修生を含めて15人以上を雇用し、成長を続けている農家がある。この成長を支える秘密のひとつが、農業ICTを駆使することだった。「グリーンギフト」は横芝光町の鈴木敏弘・紗依子夫妻が運営する農業法人だ。敏弘氏は今年30歳。20歳から家業を継いで農業を始め、当初は普通の農家と同じように農業を営んでいたが、今は特産の米とネギを中心に、ウェブ経由で農作物の直販を行っている。既存の流通を使わず、インターネット経由で消費者と直接取引きをするスタイルは、いかにもICTを駆使する先進的な若い農家の典型例といった感じだ。さぞや昔からパソコンなどのITに慣れ親しんでいたのかと思いきや、「パソコンは苦手」という。以前は家のパソコンでウェブサーフィンする程度で、農業に活用することは考えていなかったのだという。しかし転機が訪れるのは数年前、農業ショーにおいて「アグリノート」のデモンストレーションを見てからだ。「5~6年前から人を雇って、高齢化や離農などの理由で耕作放棄された田んぼを借りて、耕作面積を広げてはじめたんです。でもあちこちに田んぼが点在していて、しかもどの田んぼが誰の家のものか、看板が出ているわけでもなくわかりづらいんです」(鈴木敏弘氏、以下発言同)。グリーンギフトでは現在、約200もの圃場を管理している。しかも、管理する圃場は、自動車を走らせ、たどり着けるような場所も少なくない。これをすぐ覚えろというのは到底無理な話だ。グリーンギフトの本社から自動車で15分ほど走った先にある、実際に耕作している畑を見せてもらった。「ここいら一帯がうちのネギ畑なんですよ。あそこから向こうは別の農家の畑。こっち側も違う」。そういって敏広氏が指差す先は、一面のネギ畑。地元民であれば見分けもつくのだろうが、素人眼にはどこも同じ畑にしか見えない。「うちはパートさんや海外からの農業研修生も受け入れていますから、経験の少ない人でもわかるような手段が欲しかったんです」。間違って他人の圃場を耕作してしまうのは論外。自分の圃場でも行程を飛ばしてしまう、あるいは繰り返すのはロスが大きいので、絶対に避けたい。そこで、当初は経験のある人とない人でグループを組ませるなどしていたという。それが、今では一人で目的の圃場までいって、必要な作業を済ませられるように変わった。その秘密はどこにあるのだろうか。●ツールの導入で農作業に変化○アグリノートで作業効率が大幅にアップ前述した「アグリノート」は、東京大学発の農業ベンチャー、ベジタリアのグループ会社のウォーターセルが開発・販売している農作業記録用のクラウドシステムだ。NTTドコモも販売に協力している。同システムはGoogleマップやYahoo!地図の航空写真の上に圃場をマーキングし、マップ上に直接情報を書き込める。GPS情報があれば、現在位置と地図上の圃場を見比べられるので、圃場数が多い生産者でも視覚的に確認できる。また、入力フォームがシンプルで、作業記録を記入するのも容易だ。ウェブブラウザからの入力に加え、Android用アプリがあるので、PCのほかにAndroidタブレットが利用できる(今後iOSにも対応予定)。導入コストについても「月々の利用料金がほかのシステムと比べて安いのも魅力的でした。当時はお試しで無料期間があったというのもありますが、このくらいの額であれば、失敗しても飲みに行ったと思えば諦められますから」。それまでは紙のノートに作業手順などを手書きをしていた敏弘氏だが、その頃は指示のニュアンスが農業経験者に対するものになっていたという。アグリノートの導入により、事前にタブレットに指示を入力しておいて渡すことができるようになり、文面も初心者へのわかりやすさを念頭に入れたものに変わってきた。アグリノートへのデータ入力は、先代である敏弘氏の父親が行うこともあるという。「現場ではAndroidタブレットを使うことにしました。最初は社員の中にも不安な声はありましたが、興味のある人から使ってもらおうと」。システムの導入と同時にソニーのXperia Z Tabletを購入し、入力用端末として社員に貸し出した。ちなみに防水防塵端末なので、泥などで汚れても水洗いできる点がお気に入りだとのこと。タブレットを持っていくことで、現在位置を見ながら圃場にたどり着けるようになったため、これまで2人で向かっていたところが1人で済むようになった。また、不明な場合などはタブレットのカメラを使って写真付きでメールを送ってきて確認するようになったため、作業効率が大幅に向上した。さらに、これまでは各自の実際の作業内容をおおまかにしか把握できていなかったものが、誰が何時間でどのくらい作業をしたのか、きちんと記録できるようになった。このため、給与計算の際に一人一人の頑張りを反映することができ、社員のモチベーション維持にも繋がっているという。ほかにも次のようなメリットが見出せたという。「副作用的なものですが、うちが出荷した米が袋ごとに、誰がいつどこでどんな作業をしたのか、10分もあれば全部洗い出せます。いわゆるトレーサビリティというやつですね。また、農作物を輸出するための『GLOBAL G.A.P』や安全な農作物を作るための管理基準を示した『JGAP』といった認証制度があるのですが、これを取得するための記録やデータを日々の入力から自動的に生成してくれる機能があります。海外への輸出を考えている人はもちろんですが、自分の生産物に責任を持つという意味でもGAP対応は重要だと思います」。●農業ICTの普及には課題も?○ICTの効果は見えにくい農業ICTのメリットを感じるグリーンギフト。その一方で農業ICTがキーワードになったのは近年のことであり、本格普及はこれからといったところだろう。普及に向けた課題として、アグリノートのような圃場管理ツールは直接生産性に影響するものではないため、外からはそのメリットがなかなか感じ取りにくいことがありそうだ。また、グリーンギフトのような農業法人はともかく、家族経営の農家では、情報のやり取りはわざわざデータ化せずとも口頭で済んでしまうし、記録を取っておく必要も感じにくい。既存の農家は、なまじこれまでのノウハウがあるだけに、未知のICTに投資して失敗するリスクを恐れてしまうこともありうる。だがデータ化すれば、それだけ分析もしやすくなるだけでなく、農業経験の浅い人にノウハウを伝える際に客観的な説得力が増す。きちんと管理するならICTを導入したほうがトータルで見てお得になるが、そこまで農家側のマインドセットが辿りついていないのが現状なのかもしれない。農家側の意識改革も、今後の農業ICTが成功するうえでの重要なポイントだろう。アグリノートの販売に関わっているNTTドコモでは、この他にもべジタリアと連携し、田んぼの水位センサーなどの農業向けICT製品を展開している。こうしたものに興味はあるかとの質問には「興味はあるけど、コスト面でのメリットがまだ小さいことと、盗難にあう恐れがあるのでなかなか手が出せない」とのこと。水位管理は稲作の中でも非常に重要なポイントだけに効率化はしたいが、例えば通信費ひとつをとっても、まだインフラ側が整備されきっていない。ICTだからといって何でも導入するのではなく、必要性を見極めて導入する冷静さが求められているようだ。また提供する側も、インフラとして適切な価格設定などをしっかり定めておく必要がありそうだ。
2016年02月25日AppleがiPhoneでの有機ELディスプレイ(OLED)採用に向けた動きを強めるなか、関連各社の奔走が続いている。Reutersによれば、ジャパンディスプレイ(JDI)は2018年春を目標にOLEDパネルの大量生産をスタートさせる意向で、同年中にリリースと噂されるiPhoneのOLED搭載モデルへのパネル供給に向けた体制を整えつつある。同件は、もともと日刊工業新聞が昨年2015年11月30日に報じていたもので、2016年春に石川工場内に試作ラインを整備し、国内での量産計画を推し進めていく計画とされている。複数の情報筋によれば、実際にJDI関係者が12月中にApple本社まで出向いて量産計画を伝えたとのことで、先行する2社に急ピッチで追いつこうとしているようだ。今回は、1月後半のタイミングでJDIの滝本昭雄センター長が報道陣に対してOLEDパネル製造への参入を表明したもので、2018年に向けた動きが活発化してきた印象を受ける。以前にもレポートしたように、AppleがiPhoneでのOLED採用に興味を示している一方で、現状ではiPhoneの年間2億台を超える製品ラインを満たすだけのOLEDパネル供給力が存在しておらず、さらに小型向けではSamsungのAMOLED方式がシェアのほとんどを握っている独占供給状態にあり、サプライヤのマルチソース化を推進するAppleにとっては大きな問題だったといえる。供給が1社に偏るのは価格決定面で不利なだけでなく、過去にAppleが何度も経験した「部品供給トラブルにより生産ラインそのものが停止する」というボトルネック状態を生み出す。現状で2018年に確実に供給可能なのはSamsungのみだが、LG Displayも急遽、需要に応じられるよう対策を進めているといわれ、すでにAppleに液晶パネルを提供しているサプライヤである日本国内勢の動向に注目が集まっていた。AppleのOLED採用決定とSamsungの動向を伝えた日本経済新聞の報道は2015年の11月26日だったが、日刊工業新聞が報じるようにJDIの動きは素早く、このトレンドの変化にいち早く対応すべくAppleへのアピールを行ったことになる。現状でパネル・サプライヤの1社であるシャープの動向は不明だが、当面はこのSamsung、LG、JDIの3社体制でのOLED供給になるとみられる。この状況について、各社では引き続き情報収集に追われているものの、2018年のタイミングで確実にパネルを供給できると確約できるのはSamsungのみで、LG DisplayとJDIについてはまだ未知数の部分が大きい。またSamsung自身も、今後2年でどれだけOLEDの供給キャパシティを上げられるかは不明な部分があり、最悪のケースでは3社合わせてもiPhoneの年間販売台数の1~2割程度、場合によっては2018年中の出荷分はSamsungのみに頼り切りといった状況が生まれる可能性もある。このため、2018年のタイミングではiPhone製品ライン全体にOLEDが展開される可能性は低いと筆者は分析しており、各社の動向を見極めつつAppleが2018年春のタイミングまでに最終判断を行うことになるだろう。
2016年01月27日産業技術総合研究所(産総研)は1月26日、有機デバイスに特有のばらつきを利用して偽造を困難にするセキュリティタグ回路を開発したと発表した。同成果は産総研フレキシブルエレクトロニクス研究センター印刷デバイスチームの吉田学 研究チーム長、栗原一徳 研究員、ナノエレクトロニクス研究部門エレクトロインフォマティクスグループの堀洋平 主任研究員、小笠原泰弘 研究員、片下敏宏 主任研究員によるもの。特許庁の報告によれば、2013年度の模倣品による国内総被害額は1100億円にも上る。一部の製品では、個々の製品に固有の番号を付加して、トレーサービリティーを向上させ真贋判定に役立てているが、バーコードやQRコードなどの印刷された情報や、集積回路に電気的に記録された情報は複製が可能であるため、偽造品や海賊版が正規品として流通してしまうリスクがある。そのため、偽造困難なIDタグなどを利用した、真贋を区別できる製品の需要増加が予想されている。研究グループが開発したセキュリティタグは、作製時に有機デバイスに生じるわずかな素子間のばらつきを利用して、同じ設計の回路それぞれが異なった固有の番号を生成する。今回、大気中での安定性が高い有機半導体と、有機材料と無機材料を用いたハイブリット絶縁膜を用いて、わずか2Vで動作するエラー率の低い回路の開発に成功した。この回路はフレキシブル基板上に作成でき、商品パッケージなどにIDタグとして張り付けることで偽造品などの流通防止や回路自体の改ざん困難性の向上への貢献が期待される。なお、同技術の詳細は1月27日~29日に東京ビッグサイトで開催される「プリンタブルエレクトロニクス2016」で発表される。
2016年01月27日新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は1月25日、印刷で製造可能な有機半導体デジタル回路の高速化に成功し、商用ICカード規格で動作する温度センシングデジタル回路の開発に成功したと発表した。同成果は、NEDOプロジェクトとして、トッパン・フォームズ、富士フイルム、大阪府産業技術総合研究所、JNC、デンソー、田中貴金属工業、日本エレクトロプレイティング・エンジニヤース、パイクリスタルなどの研究グループによるもの。同プロジェクトチームはこれまでにも塗布により半導体回路を形成できる有機半導体製造技術を開発して、13.56MHzの商用周波数による電波でのデジタル信号の伝送を実現していたが、今回は新たに商用ICカード規格に対応し、かつNFCの処理が可能な26.5kHzの動作周波数で駆動するフィルム上の温度センシング電子回路を開発することに成功したという。具体的には、従来、ガラス基板上でしかできなかった塗布結晶化法をフイルム上で実現したほか、プロセスの最適化を図ることで、チャネル長5μmの有機CMOS回路を集積することに成功。これによりこれまでのキャリア移動度10cm2/Vsよりも高速な16cm2/Vsを実現。これにより、26.5kHzの3ビットDFF(D-Flip-Flap)回路を構成することを可能とし、NFCへの対応を果たしたという。また、同DFFを3段構成とすることで8ビットの演算処理を実現したほか、温度センサの回路構成を見直し、2ビットの逐次型A/Dコンバータ(ADC)も開発し、高分子伝導体の抵抗温度センサと組み合わせることで、1℃刻みでの温度測定を実現した。開発を進めてきた東京大学 新領域創成科学研究所の竹谷純一 教授は、「トッパン・フォームズの事業家の目標が物流の温度管理ということで、薄いフィルム上に製造された温度センサは応答性が早いことから、そうしたニーズへの適用が可能」とし、HF帯の読み取り機を用いて、表示機にその情報を転送するデモを実現してみせた。なおトッパン・フォームズでは、今後、事業化に向けた取り組みを進めていくとしており、現状、シリコンベースの半導体を用いたトレースタグの生産コスト100円の半分となる50円での量産を2018年2月ころまでには実現したいとしており、引き続き、大面積プラスチック基盤プロセスの構築、めっき配線や低コスト化技術の開発などを進めていくとしている。
2016年01月25日住友化学は12月28日、情報電子化学部門の韓国拠点である東友ファインケムで有機ELパネル向けタッチセンサーパネルの生産能力を現行の1.4倍に増強すると発表した。同社にとって有機ELパネル向け製品の能力増強は今回で3度目で、新ラインによる量産開始は2016年10月の予定。有機ELパネルは液晶パネルと比べ、バックライトが不要なため、省電力で薄くて軽い上に、画像の明暗において高コントラストで応答速度にも優れることから、スマートフォンに有機ELパネルを採用しているセットメーカーが増加している。また、パネルメーカーは次世代のフレキシブルディスプレイの開発を進めており、住友化学は、今回のタッチセンサーパネルの生産能力増強に加えて、同製品のフレキシブル化など高機能化と製品ラインアップ拡充に取り組むとしている。
2015年12月28日京都大学は12月11日、独自に設計した座布団型構造をもつ有機半導体材料を開発し、これをp型バッファ層に用いることでペロブスカイト太陽電池の光電変換効率を向上させることに成功したと発表した。同成果は、同大学 化学研究所 若宮淳志 准教授、工学研究科博士後期課程 西村秀隆 氏、化学研究所 嶋崎愛 研究員、村田靖次郎 教授、佐伯昭紀 大阪大学准教授らおよび米ボストンカレッジ ローレンス・スコット 名誉教授の研究グループによるもので、12月10日付けの米科学誌「Journal of the American Chemical Society」オンライン速報版に掲載された。ペロブスカイト太陽電池は、材料を基板やフィルムに塗る印刷技術により作製でき、従来の太陽電池に比べて製造コストを大幅に下げることが可能な太陽電池として注目を集めている。これまでは、主に光吸収材料であるペロブスカイト層の作製法の改良により光電変換効率が向上してきたが、光により生成した電荷をペロブスカイト層から取り出すためのバッファ層材料については、優れた特性を示す材料は限られており、製造コストが極めて高い有機半導体材料が用いられている状況だった。今回の研究では、二次元のシート状に骨格を拡張して「座布団型構造」をもたせるという独自の分子設計に基づいて、塗布型の有機半導体材料を新たに開発。これをペロブスカイト太陽電池のp型バッファ層に用いることで、従来の球状の分子である標準材料を用いた場合に比べて、最大で1.2倍の光電変換効率の向上を実現し、16.5%の光電変換効率を得ることに成功した。同材料は、独自の合成ルートにより、簡便かつ安価に製造することが可能で、すでに製造・販売について国内企業との共同研究を開始しており、1年以内に販売を開始する予定だという。若宮准教授は、「本研究で、ペロブスカイト太陽電池の高効率化につなげるための、有機半導体材料の分子設計指針を明確に示すことができました。これに基づいて、今後、安価で優れた特性を示す材料の開発が国内外で活発化し、ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた研究が加速するものと期待されます」とコメントしている。
2015年12月11日Blue-Skyはこのほど、新鮮な有機野菜とフレンチごはんのお店「gina」を東京都・西麻布にオープンした。同店は、深夜27時(土曜日は23時)まで営業しているフレンチレストラン。ホテル「ミラコスタ」でフレンチとイタリアンの経験を積んだ末棟孝シェフが腕をふるう。「午前0時のフレンチごはん」をコンセプトに、夕食をとれず深夜になってしまった人にも、健康を気遣った料理を提供するとしている。21時からは「オーダーメイドタイム」となっていて、有機野菜を使ったサラダなど、季節ごとの食材を希望の調理法で楽しめる。12月はかに、ふぐ、白子、キャビア、うになどの食材が用意されているという。「ディナータイム」とされる18~21時は、和の食材をベースにしたフレンチを月替わりのコースを提供。料金は6,800円(税・サービス料別)となっている。
2015年12月08日科学技術振興機構(JST)と理化学研究所(理研)および京都大学(京大)は12月2日、新たに開発した半導体ポリマーを用いることで、有機薄膜太陽電池の光エネルギー損失を無機太陽電池並みまで低減することに成功したと発表した。同成果は、理化学研究所 創発物性科学研究センター 尾坂格 上級研究員、瀧宮和男 グループディレクターと京都大学大学院 工学研究科 大北英生准教授らの研究チームによるもので、12月2日付けの英科学誌「Nature Communications」オンライン版に掲載される。半導体ポリマーをp型半導体材料注として用いる有機薄膜太陽電池(OPV)は、次世代の太陽電池として注目されている。しかし、吸収した太陽光エネルギーを電力に変換する際に失うエネルギー(光エネルギー損失)が0.7~1.0eVと、市販のシリコン太陽電池などの無機太陽電池が0.5eV以下であるのに対して非常に大きい値を示すため、高効率化に向けて課題があった。今回、同研究チームは「PNOz4T」という半導体ポリマーを新たに開発。PNOz4Tを用いて作製したOPVは1.0Vの電圧を出力し、従来のものよりもはるかに高い値となった。この結果、PNOz4T素子の光エネルギー損失は約0.5eVと無機太陽電池並みに小さい値となり、またエネルギー変換効率は約9%と、光エネルギー損失が小さい系においては最高レベルのエネルギー変換効率を示した。PNOz4Tの性質を最大限に引き出すことができれば、実用化レベルのエネルギー変換効率15%も実現可能なため、同研究チームは2016年度中での12%達成を目指すという。
2015年12月03日三菱電機は11月25日、建設機械・農業機械や工作機械などの厳しい環境で使用する表示器に適した産業用カラーTFT液晶モジュール「DIAFINE(ダイアファイン)」タフネスシリーズの新製品「AT104SN11」の10.4型SVGAのサンプル提供を12月1日に開始すると発表した。製品のサンプル価格は、15万円(税抜)。近年、産業用カラーTFT液晶モジュールはさまざまな用途に普及が拡大しており、油圧ショベルなどの建設機械やトラクターなどの農業機械の表示器の分野では、高い耐振動性能と屋外などの厳しい温度環境に対応するための広い動作温度範囲が要求されている。今回、同社はタフネスシリーズに、産業用液晶モジュールとして、従来製品の加速度の約7倍となる加速度6.8Gという高い耐振動性能に対応し、振動の厳しい環境で使用される建設機械、農業機械や工作機械の表示器などに適応した製品を追加した。動作保証温度範囲は従来製品では-30℃~+80℃だったが、今回の製品では日本過去最低気温レベルや真夏の車内温度にも十分対応可能な-40℃~+85℃といった広い動作保証温度範囲で、厳しい温度環境に対応。さらに、1500cd/m2の高輝度と700:1の高コントラストで明るい場所での視認性を確保した。
2015年11月27日米Appleが2018年にも同社iPhoneに有機ELディスプレイ(OLED)技術を採用すべく、複数の部品メーカーらに通達を出したというニュースが話題になっている。実際にiPhoneは既存の液晶ディスプレイ(LCD)からOLEDへと置き換えられていくのだろうか。同件は日本経済新聞が報じている。また、同じ内容で英語版にあたるNikkei Asian Reviewで全文が公開されているので興味ある方は確認してほしい。それによれば、Appleは2018年にも登場するiPhoneにOLEDを採用する計画で、同技術への適合や増産に向けた投資を打診しているという。実際、すでにサプライヤの1社であるLG DisplayがOLED増産に向けた設備投資を表明している。ただし、スマートフォン等で利用される中小型のOLEDパネルは、AMOLED方式を採用するSamsungが圧倒的シェアを獲得しており、同社Galaxyシリーズに全面採用している。一方でLG DisplayのOLED増産はTV向けの大型パネルも含んでいるが、iPhoneを含む世界のスマートフォンでの採用を見込んだ中小型パネルの外販を目指しているとも考えられ、OLED開発競争が加速する可能性がある。現行iPhone向けのLCDパネルサプライヤとしては、上記2社のほか、日本のシャープとジャパンディスプレイ(JDI)の2社がいる。日経新聞の同報道を受け、日本時間で11月26日は売上損失懸念から両社ともに株価が急落している。JDIは、産業革新機構(INCJ)、ソニー、パナソニックの3社とともにJOLED(ジェイオーレッド)というジョイントベンチャーを設立し、2017年以降をめどにOLED製品の開発と量産を発表しているが、現時点ではモニター向けの中型パネルやサイネージなど、すでにスマートフォン向けで大きなシェアを握るSamsungらとは直接競合しにくい領域を選択している。もし今回の報道が事実であり、Apple側の要請を受けてiPhone向けの量産計画を立てるのであれば、その動向が注目される。このiPhoneでのOLED採用については、興味深いレポートをKGI SecuritiesのアナリストMing-Chi Kuo氏が、つい2週間ほど前に発表している。Mac Rumorsによれば、同氏はiPhoneでLCD向けバックライトを提供しているミネベアをはじめとするサプライチェーンらの情報を総合し、少なくとも今後3年間はAppleがiPhoneでOLEDを採用することはないと結論付けている。また、iPhone組み立ての主力企業であるFoxconnことHon Hai Precision IndustryがTFT LCDの製造ラインの大規模投資を行っており、この大量生産が2018年にスタートする見込みであることから、3年という期間を超えてもなお、既存のLCD技術をiPhoneで採用し続ける可能性があるとも分析している。2018年という部分が偶然にも一致した2つのレポートだが、その後の展開を巡っては両者の意見は完全に異なっていることになる。実際、2018年というのは年1回新製品がリリースされるiPhoneにおいて3世代先の話であり、どのディスプレイ技術が採用されるかは完全に未知数の世界だ。ただ、Appleの会計年度で2015年度時点ですでにiPhoneの世界販売台数は2億台を突破しており、もし今後も順調に7~10%程度の年率成長を果たしていくのであれば、2018年には2.45~2.66億台の年間販売台数に達する。仮に横ばいで推移したとしても、2億枚のパネル需要をOLEDで満たさねばならず、サプライヤの限られるOLED 1本にディスプレイ技術を絞るのは3年先の話とはいえAppleにとって大きなリスクになると筆者は考える。Appleは「Apple Watch」でOLED技術を採用しているが、未公表ながら必要パネル枚数は数百程度とiPhoneのボリュームに比べても著しく低く、その意味でのリスクはなかった。そのため、仮にOLEDを採用するのであっても、iPhoneのラインナップに応じて同じ世代でディスプレイ技術を使い分ける可能性もあるのではないかと予想する。
2015年11月26日LGエレクトロニクス・ジャパンは11月20日、有機ELテレビ「LG OLED TV(エルジー・オーレッド・テレビ)」の新製品として、55V型の「55EG9100」を発表した。発売は11月26日。価格はオープンで、推定市場価格は348,000円前後(税別)。同社では、4Kに対応した「EG9600」と、2K(フルHD)モデルの「EC9310」の2つの有機ELテレビのシリーズを展開しているが、今回発表された55EG9100は2K対応のモデルだ。パネルは緩やかな弧を描いた「カーブドスクリーン」。RGBにW(ホワイト)をプラスした「WRGB」方式を採用している。3波チューナーを2基内蔵しており、USB HDDへの番組録画も可能だ。OSは、webOS 2.0。Wi-Fiを標準装備している。インタフェースは、HDMI入力が3基、USBポートが3基など。本体サイズはW1225×D208×H760mmで、質量は15kg(スタンド込み)。消費電力は320W、年間消費電力量は122kWh/年。
2015年11月20日LGエレクトロニクス・ジャパンは11月17日、有機ELテレビ「EG9600」シリーズと液晶テレビ「UF9500」シリーズのソフトウェアアップデートを行い、HDRコンテンツの視聴に対応すると発表した。ソフトウェアアップデートを行うのは、有機ELテレビ「65EG9600」「55EG9600」と液晶テレビ「65UF9500」「55UF9500」の4製品。11月30日より、ネットワークやUSB経由でのHDRコンテンツ視聴に順次対応する。また、液晶テレビ「42LF5800」「32LF5800」「28LF4930」「22LF4930」が11月からソフトウェアアップデートを開始し、Netflixに対応している。これにより、同社が2015年3月以降に発売した有機ELテレビと液晶テレビは、すべてNetflixを利用できるようになった。
2015年11月17日伊藤忠テクノソリューションズは11月16日、スマートフォンやタブレット端末から現場で農作業を記録するウォーターセルのクラウド型農業生産管理ツール「アグリノート」と連携した農産物の輸出支援サービスを開発した。「アグリノート」は、ウォーターセルが開発したスマートフォンやタブレット端末を用いることで、現場で農作業を記録できるクラウド型の農業生産管理ツール。地図データや写真を活用して農作業を記録し、自動集計や生育記録のグラフ化などで生産計画の策定なども行える。今回、CTCが開発したのは、国内農産物の流通業者や輸出業者向けに、アグリノートでの作業記録や使用農薬の情報などから、ビッグデータやAI技術を活用して農産物の残留農薬を成分ごとに推計し、世界各国への輸出可否を判定できるサービス。すでに各種の情報をもとに残留農薬の判定を行うプロトタイプの開発を終えており、両社は2016年2月から共同で輸出支援プラットフォームの有用性やビジネス性について実証実験を予定。2017年度の商用化を目指している。今後は、海外基準に適合する農産物の育て方や代替農法のAIを活用したアドバイスを含めて、生産者向けの機能拡充も視野に、農産物輸出支援サービスを通して国内農業の発展に貢献していくという。
2015年11月16日ローソンは11月12日、特例農業法人ローソンファーム新潟が生産した新米を使用した「ローソンファーム新潟のコシヒカリおにぎり 塩にぎり 2個入」を11月17日から、新潟県内全域および長野県・東京都・千葉県の一部のローソンで、同じく新米を精米した「無洗米 新潟県産こしひかり 2kg」を、東地区のローソンストア100で11月25日から数量限定で発売する。ローソンファームは、同社の地域ごとの商品促進と地域の味を全国に広げるという地産地消、地産外消戦略の一環で進めているもので、現在、全国に23カ所ある。ローソンファーム新潟は、大規模農業の改革拠点として国家戦略特別区域の指定を受けた新潟市において、2015年3月に設立した特例農業法人。2015年に初の田植えを行い、同年9月にコシヒカリ約15トンを収穫した。今回収穫した新米のうち、約6トンはおにぎりとして、約9トンは精米し無洗米として販売する。同社は今後、100ha規模での米作りを目標に、農地集約による大規模農業に取り組んでいるという。生産した米はローソンのグループ店舗で販売するほか、弁当やおにぎりなどの中食商品への原材料としても使用する。また、将来的に米や青果物の加工施設を作り、6次産業化や海外への輸出も目指していくとしている。
2015年11月13日東北大学は11月5日、短い工程でほぼ理論限界となる発光効率を実現する有機ELが出来上がる分子材料を開発したと発表した。同成果は同大学の磯部寛之 教授(JST ERATO 磯部縮退π集積プロジェクト研究総括)の研究グループによるもので、11月4日に英国王立化学会誌「Chemical Science」に掲載された。有機ELを材料とする発光デバイスでは、デバイスに電場を印加して電流を流し、負の電荷を帯びた電子と正の電荷を帯びた正孔をデバイスの材料中で出合わせ、出合った際に生じるエネルギーを光として取り出している。これまで、リン光発光材料を活用することで、量子効率100%という理論限界値が達成されているが、理論限界値の実現するためには「有機ELデバイスを多層構造にする」ことが最良と考えられていた。今回の研究では、炭素と水素からなる「トルエン」を環状に連ねた新しい大環状分子材料を開発し、これにより単一層という単純・簡潔なデバイス構造をもちながら、ほぼ理論限界となる高い効率で光を発する有機ELを実現できることを発見した。研究では同材料を赤・緑・青という光の三原色すべてのリン光発光材料に適用できることが実証されており、白色発光を行うデバイスの作製に成功。「さっとひと吹き」するだけで照明ができあがるという。同研究グループは今回の成果について、「『単純化された分子材料で、単純化された有機 EL をつくりだす』。そんな、近未来の有機 EL 照明の姿を想像させる重要な成果となります。」とコメントしている。
2015年11月05日京都大学(京大)は10月21日、100%の変換効率で電気を光に変換する有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)材料を高性能化することに成功したと発表した。同成果は、同大の梶弘典 化学研究所教授、福島達也 助教、志津功將 助教、鈴木克明 研究員らと、九州大学 最先端有機光エレクトロニクス研究センターの安達千波矢 センター長らで構成される研究グループによるもの。詳細は国際学術雑誌「Nature Communications」(オンライン版)に掲載された。電気を光に変える素子であり、次世代のディスプレイや照明として期待される有機ELだが、従来は電気から外部に取り出せる光への変換効率(外部量子効率)を高めるためにIrやPtといった希少元素が必要となっていた。そのため、近年、そうした希少元素を用いなくても高い外部量子効率を得られる熱活性化型遅延蛍光(TADF)材料の研究が進められてきており、2012年には外部量子効率19.3%を達成した発光材料「4CzIPN」が開発されるなど、高性能化に向けた研究が各地で進められている。今回、研究グループでは、コンピュータを用いた理論化学計算を活用することで、材料の分子構造と発光特性の相関を解明。その知見を活用し、炭素、水素、窒素のみで構成される新たな分子「DACT-II」を設計し、幅広い温度領域、輝度領域において、高効率で電気を光に変換することに成功したとする。実際に同材料を用いた有機ELでは、電気から光への変換効率は最大で100%、外部量子効率も29.6%を達成したとする。また、簡単なマイクロレンズから構成される光取り出しシートを用いた場合、外部量子効率は最大41.5%を達成したとするほか、3000cd/m2下で外部量子効率30.7%を達成したとしており、この特性により、素子の寿命も長くなることが期待されるとしている。また、低温から高温まで幅広い領域で高い発光特性を維持できるほか、薄膜状態におけるガラス転移温度も192~197℃と、高い耐熱性も確認されており、広い温度範囲での利用も可能だという。なお研究グループでは今後、長寿命化の実証や高特性・高付加価値を有する発光材料の設計・開発などを進めていきたいとしているほか、生体プローブなどの新たな有機デバイスへの展開なども進めていきたいとコメントしている。
2015年10月22日NECソリューションイノベータは10月13日、これまで提供してきた農業ICTソリューションとして「NEC 営農指導支援システム」「NEC 農業技術学習支援システム」などに続き、「集出荷コントロールシステム」を同月14日より提供を開始すると発表した。提供価格は初期費用で10万円(税別)~、サービス利用料は月額9万8000円(同、集出荷場1カ所、生産者IDは20ID、取扱品目数は20品目の場合)~。同システムは集出荷に関わる情報収集や調整作業を支援し、地域農業の計画出荷対応能力の強化を図るシステムで市場からの安定需要や取引量の維持・拡大を実現。小・中・大規模農業生産者向けへの提供を想定している。また、生産者の圃場を串刺しで全体の集出荷量を見える化することにより、農作物の生育変動による計画変更の調整がスムースに進められるほか、集出荷場と生産者が集出荷計画をクラウド上で共有し、計画調整状況をリアルタイムに把握することで電話やFAXによる煩雑な計画調整作業を大幅に削減する。さらに、リアルタイムの出荷準備状況を圃場から確認することで収穫量の微調整が可能となり、労働時間削減、廃棄ロスの削減し、集出荷場では管理画面から集出荷量の管理や過不足の把握などを効率よく行うことができる。加えて、収穫量から見込める出荷量の実績を季節や生産者ごとに集計することで出荷予測の精度を向上させ、適切な集荷計画立案や収穫指示を可能にしたことに加え、生産者は圃場から計画の入力・確認や集出荷場からの指示も圃場で確認できるため、電話連絡の聞き取りミスの防止が図れる。そのほか、安定確保が難しいブランド野菜なども適切な集出荷計画と収穫により安定した入荷につなげることを可能としている。
2015年10月14日NECソリューションイノベータは、協和と共同で農業ハウス環境制御システム「HERBEST(ハーベスト)」を開発したと発表した。価格は、導入費用が300万円(税別)から(別途月額利用料が必要)。協和より10月13日から販売開始する。新システムは、協和の水耕栽培システムである「ハイポニカ」と、遠隔地からの農業指導を可能にするNECソリューションイノベータのクラウド・システム「圃場管理システム」をベースに、協和の持つ栽培ノウハウによる圃場機器の自動制御機能を新たに開発し、協和の肥料と栽培指導も組み合わせ、水耕栽培を支援する農業ハウス環境制御システムとして誕生したものという。同システムでは、自動的に蓄積した栽培環境データを元にした最適な栽培指導や、システムにより自動解析した栽培環境データと生産者が設定した制御条件を元に、ハウスの天窓や遮光カーテンなどの機器の自動制御を可能にするとのこと。圃場内のセンサーやカメラのデータを、NECソリューションイノベータが運営するクラウド・サーバーに自動蓄積することにより、圃場内の環境管理や溶液管理、生育状況確認、圃場外の環境管理に必要なデータのグラフ化や分析が可能になるとのこと。また、離れた場所でも圃場機器の制御や観測データの確認が可能なため、作業時間や栽培場所を問わず、最適な栽培指導を可能にするという。また、インターネット環境が存在する海外の圃場の管理も可能としている。さらに、生産者が設定した制御条件に従い、圃場機器(天窓、側窓、遮光カーテン、保温カーテンなど)の自動制御を行う。従来は管理が難しかった早朝や日没後の時間帯でも、最適な環境管理を可能にするという。
2015年10月13日情報技術開発の連結子会社であるTDIプロダクトソリューション(TDIPS)は10月5日、農業向け遠隔監視制御システムの販売を11月2日に開始すると発表した。価格はシステム構成(例:温度湿度1点、土壌水分1点、システム構成は顧客が測定したいセンサー、個数での構成で異なる)で16万円(税別)~。なお、センサー数は追加可能で温度湿度計測1点で1万3000円(同)、土壌水分計測1点で6万3000円(同)、カメラと動体検知カメラパトランプは別売。同システムは、農業用ハウス内に設置したカメラや温度・湿度・土壌水分センサーのデータをスマートデバイス・PCに送信することで、その場にいなくても農業用ハウス内の状態を把握することができるシステム。主な特徴として、複数ある機能のうち必要な機能のみを選択できるため小規模農業の従事者でも利用可能な価格で提供できるほか、小型軽量により大規模な工事なしでシステムの設置・センサーの配置などの変更が可能となっている。また、動体検知カメラによる侵入検知により、動画保存やパトランプ起動、メール配信を行うことができる。同社では、これまで培ってきたネットワーク制御技術を活用し、その課題を解決するため、遠隔監視制御システムを開発。将来的に農作物の育成プロセスのデータなどを蓄積・分析し、IT技術により農作物の自動育成の実現に取り組んでいく方針だ。
2015年10月05日ヤフーは9月2日、北海道の農業科単科高校である東藻琴(ひがしもこと)高等学校の生徒を対象に、「デジタル人材育成プログラム」を9日から開始すると発表した。プログラムは、道内でインターネットを事業に活用できる次世代の人材を育成するというもので、9月~12月の期間限定で実施する。講師はヤフーの社員が務める。具体的な講習内容は、インターネットに関するマーケティングの基礎からインターネット広告配信、ネットショップサイトの運営、ネットショップサイトの制作など。広告に関する講習では、Yahoo! JAPANの実際のインターネット広告を活用する。生徒は、現地での講習とオンラインでの講習の両方で学習を進められる。プログラム最終日には表彰式も行う予定。ヤフーの講師による現地プログラム開催日の夜間には、域内で事業を行う一般の人を対象に「デジタル人材育成プログラム夜間講座」も開催する。北海道とヤフーは2014年9月に包括連携協定を締結。「道政情報などの発信」「防災・災害対策」「デジタル人材の育成」「北海道経済の活性化」「電子自治体の推進」の分野で両者が協力し、北海道の経済や社会の課題を解決するべく取り組んでいる。
2015年09月04日LGエレクトロニクス・ジャパンは2日、同社の有機ELテレビと液晶テレビが、定額制映像配信サービス「Netflix」に対応したことを発表した。Netflixは、世界50カ国以上で6,500万人以上の会員を抱える、定額制の映像配信サービス。日本国内では9月2日からサービスを開始し、「デアデビル」などのNetflixオリジナルコンテンツのほか、ドキュメンタリー、長編映画などをストリーミング配信する。月額料金は、標準画質(SD)のベーシックプランが650円、高画質(HD)のスタンダードプランが950円、超高画質(UHD 4K)のプレミアムプランが1,450円(すべて税別)。LGエレクトロニクス・ジャパンのNetflix対応テレビは、2014年および2015年に発売されたwebOS搭載モデル。対象テレビは配布済みのソフトウェアにより、ホーム画面のランチャー上にあるアイコンからNetflixを利用できるようになっている。対象テレビの詳細は以下のとおり。なお、下記以外の機種も、2015年度中のアップデートでNetflixに対応する予定だ。○有機ELテレビ - 2015年モデルEG9600シリーズ(65EG9600/55EG9600)EC9310シリーズ(55EC9310)○液晶テレビ - 2015年モデルUF9500シリーズ(65UF9500/55UF9500)UF8500シリーズ(60UF8500/55UF8500/49UF8500)UF7710シリーズ(55UF7710/49UF7710/43UF7710)UF6900シリーズ(49UF6900/43UF6900)LF6300シリーズ(55LF6300/49LF6300/43LF6300/32LF6300)○液晶テレビ - 2015年モデルUF9500シリーズ(65UF9500/55UF9500)UF8500シリーズ(60UF8500/55UF8500/49UF8500)UF7710シリーズ(55UF7710/49UF7710/43UF7710)UF6900シリーズ(49UF6900/43UF6900)LF6300シリーズ(55LF6300/49LF6300/43LF6300/32LF6300)
2015年09月02日アシストは8月28日、農作業を通じた社員の生活力向上と食育の啓発を狙った社内活動として「農業部検討プロジェクト」を発足させ、活動の第1弾として9月20日に社員とその家族による農業体験と食物の大切さを知ってもらうイベント「わくわく農業体験! 大地から学ぶ食育ツアー」を開催すると発表した。同社では、2006年に社内に「農業プロジェクト」を立ち上げ、週末農業を行う社員への補助金制度を設けている。そして、これまでの農業プロジェクトを一歩進めるために「農業部検討プロジェクト」を今年1月に発足し、農業を通じた社員の生活力向上と食育の啓発を狙った社内活動を本格的に開始することになったという。「農業部検討プロジェクト」では活動の第1弾として、9月20日、市ヶ谷本社の社員および家族を対象に、農業体験を通して食の大切さを理解してもらう「食育ツアー」を実施する。ツアー参加者は、有機米と有機野菜作りを実践している千葉県香取市の椿農場で無農薬田んぼの見学と生き物探し、農作業の体験や有機米を使ったおむすび作り、農家との座談会を通じて食べ物の大切さを学ぶ。今後は他の事業所でも食育ツアーを企画予定だという。
2015年08月28日