【前編】ハーブ研究家・ベニシアさん夫の梶山正さんが明かす「最後の日々」〈1〉有名になった妻との間にくすぶっていた“わだかまり”より続く“憧れの古民家暮らしを見たい”そんなファンが大原へたびたび訪れてくるほど人気者だったイギリス出身のハーブ研究家・ベニシア・スタンリー・スミスさん。大病を患い、放送が途絶えていた番組の新作を待ちわびる声もむなしく、彼女は6月21日に亡くなった。ベニシアさんの夫で写真家の梶山正さんは、「うちに来た人のこともすごく大切にしていました。名前も絶対覚えるしね」と在りし日の彼女を語る。ベニシアさんの晩年と、梶山さんの秘めた思いを聞いた――。(全2回の第2回)「65歳になったころからベニシアは『目が見えにくい』とこぼすようになった。白内障の疑いがあって手術も受けたけど、いっこうに症状は改善しない。あちこち眼科にかかるうち『これは目ではなく、神経や脳に問題があるのでは』と言われて、大学病院で検査を受けることになったんです」’18年9月。ベニシアさんは京都大学医学部附属病院でPCA(後部皮質萎縮症)との診断を受けた。悪化すると最後は失明することもある脳の病気で、認知機能の低下を招くケースもあるという。だが皮肉にも、この病気が2人の距離をふたたび縮めてくれることに。「ちょうどそのころ、ベニシアがいつもお願いしていた家政婦さんが辞め、否応なく、僕がベニシアと日々、向き合うことになったんです。彼女が僕を必要としているだけじゃなく、そんな彼女を僕も精神的に頼っていることが、よくわかった。こうなって初めて、僕にとってベニシアは、太陽のように僕を導いてくれる、かけがえのない存在なんだと気がつくことができた」しかし、病いは容赦なく進行した。やがてベニシアさんは、家事はおろか、あれほど心血を注いできた庭の手入れもできなくなった。「ベニシアも『私がなんとかせないかん』と動こうとはするのですが……。以前から懇意にしている造園家の友人がたまに来てくれて、剪定した庭木の話をしたりすると、うれしそうに聞いてました」それまで、寝室は2階だったが、1階の和室にベッドを移した。「トイレがひと苦労でした。ベッドの縁、椅子、それに土間に用意した手すりを伝って這うようにして、彼女は自力でトイレに行く。でもそれが、片道15分も要するように。ポータブル便器をベッドサイドに用意したけど『やっぱり、できない』と昼間は使わなかった。夜はさすがに、使ってましたけど、失敗することも増えてきて。目が見えないから仕方ないんだけど。そこ、畳に大きなシミがあるでしょ。それは失敗のあとなんです」介護生活が始まって3年、梶山さんは苦渋の決断を下す。「ケアマネジャーさんやヘルパーさんから勧められたんです。『施設でプロに任せたほうがいい』と。それを聞いて僕は介護から逃げたんやね。『施設に入りたくない』と言うベニシアに、『毎日、トイレの面倒ばかり見ていられない』なんて、ひどい言葉をぶつけて追い詰めてしまった……」コロナ禍まっ只中の’21年7月、グループホームに入居したベニシアさん。だが、およそ1年後、ベニシアさん自身がコロナに感染、肺炎を発症し緊急入院することに。その病院の医師は、梶山さんにこう告げた。「奥さんの残された時間は長くない、家に帰してあげたらどうか」ベニシアさんはコロナ禍のさなかの施設暮らしのために歩けなくなり、食事をまともに取ることもできなくなっていた。「以前は60キロあった体重が、37キロほどと、すっかり痩せちゃった彼女を見て、連れて帰ることを決めました。彼女の退院まで連日、病院に通って、おむつ交換や痰の吸引の仕方を練習しました」こうしてベニシアさんは昨年9月、1年2カ月ぶりに大好きな大原の自宅に戻ることができた。「やっぱりうれしそうでしたよ。おむつ交換のときも、病院のベッドでは緊張しているのか力いっぱい、手すりや僕の腕をつかんでいたのが、帰宅後は安心したんやろね、それもしなくなった。ただ、もう寝たきりではありました。口からの食事はゼリーを少し食べるぐらい。あとは点滴でかろうじて栄養を取っている状態でした」すでに独立していた息子・悠仁さんも、たびたび家に戻ってきた。「悠仁はよく声をかけてましたね。『ベニシア、アイラブユー』って。それを見て、『ああ、僕も言わなあかんな』と思ってたんだけど。最後まで言えなかった。なんか、急にそんなこと言うの、噓っぽい気がしてしまって。うん、最後まで言えんかった」今年6月。いよいよ、その日が迫ってきていた。「酸素マスクをつけていても呼吸は苦しそうだし、吸引してもなかなか吸えないぐらいかたい痰が絡むように。前の晩には、目の水晶体が白く濁ってしまって。悠仁がすぐに目薬を点眼していたけれど、まばたきすることもできなかった。握った彼女の手は指先が少し冷たくなっていました」そして翌朝。梶山さんと悠仁さんに見守られながら、ベニシアさんは静かに息を引き取った。「6月21日、ちょうど、夏至の日の朝でした。1年のうちで太陽がいちばん強いとき。きっとベニシアはその日が来るのを待って逝ったんやな、そう思いました」最期の瞬間を、淡々と振り返った梶山さん。だが「彼女の死を受け入れるまでには、長い時間が必要だった」とも打ち明けた。「ベニシアが死んでから、2カ月ぐらいはずっと、もっとこうしてあげたらよかった、ああしてあげればよかったということばかり、そればっかりを考え続けました」妻の不在に身を焦がす日々……、ここまで話すと、梶山さんは不意に目頭を押さえた。「ごめんなさい、いろいろと思い出してしまって。だって最後のころなんか、末梢血管に点滴の針、刺すじゃないですか。熟練の看護師さんのはずやのにうまく刺せんで針が突き抜けたりして……。ああ、痛いんやろな、可哀想やなって。こんな痛い思いさせて、生きながらえさせてもいいのかとか、いろいろ考えてしまって……。だから、ベニシアの呼吸が止まったとわかったときは、これでしんどい思いから解放されたんやな、楽になれたんやなって……」一息にここまで話すと、梶山さんはしばらくの間、下を向いた。ベニシアさんのいない家に、彼の咽び泣く声が、低く響いていた。■涙を乗り越えて――。梶山さんが ベニシアさんから教わった生き方「ベニシアさんは、梶山さんのことが本当に大好きでした。彼が浮気したときも、眠れないぐらい悩んでいたけど、それでも離婚を選ばなかったのは、やっぱり彼のことを愛していたから。晩年のベニシアさんが常々、私に話していた願望は『大原の家で死にたい』『夫に優しくしてもらいたい』、その2つだけ。だから、彼女は思い残すことはなかったと思います」前出のプロデューサー・鈴木さんは、ベニシアさんの最期についてこう話した。彼女亡き後、悲嘆に暮れる梶山さんにも、同様の言葉をかけたという。梶山さん自身は「少しずつ、前を向けるようになった」と話す。「ベニシアが以前、本に書いた言葉があって。『生と死の間には途切れ目はなくて、ずっと続いていくものなんだ』といったことを書いていた。そうだといいなと思ってる。死んだことないから、本当のところはわかりませんけど。ずっとベニシアとつながっていられるようで、生きてる自分としては、そのほうがうれしいなと思う」取材の最後に「ベニシアさんが遺したものはなんだと思いますか?」と尋ねると、少し考えた後、梶山さんはこう口を開いた。「彼女から教わったことは……、人のために一生懸命に生きる、その姿勢だと思う。こういう言い方すると、ベニシアきっと怒るやろうけど。やっぱり貴族の出身やな、と思う点でもあって。正しく前を向いて生きようとする人は、お金のためとかじゃなく、人のために生きることができるんだと。彼女の本や番組が多くの人に受け入れられたのも、ライフスタイル以上に、人を思いやる彼女の心に、みんなが反応してくれたからと違うかな。僕も、この先もベニシアが伝えたかったことを、伝えようとしたことを、少しでも引き継いでいきたいと、そう思っています」まるで太陽を探すように空を仰いだ梶山さん。その目には再び、光るものが浮かんでいた。
2023年12月03日「菅首相は先日の施政演説の最後、自らの初当選時を振り返り、『(政治の師)梶山静六氏から“少子高齢化時代は国民に負担をお願いする政策も必要になる”と言われた』と強調しました。これは支持率が低迷中の菅首相が政権基盤を維持するため、財務省のご機嫌とりに“大増税”の決意を示したものなんです」(政界関係者)緊急事態宣言下、収入減に悩む国民が多いなか、耳を疑う話が……。「この1年間、政府は3回の補正予算を組み、コロナ経済対策として投入した総事業費は、300兆円。今年度の新規国債の発行額は過去最高の112.6兆円にまで膨らんでいます。そこで財務省はコロナ収束後に消費税率を15%に引き上げる“コロナ復興税”を検討しているんです」(前出・政界関係者)経済評論家の森永卓郎さんは、「増税は財務省の病いです」とため息をつき、こう断じる。「東日本大震災後、復興増税が実施されました。そのお金は“被災地のために使われる”と国民の理解を得て、所得税増税が25年計画で行われています。実はそれだけなら、消費税を1%上げるだけでも計算は合うんですね。なのに今度は『消費税15%』まで上げる必要があると。悪ふざけにもほどがある。もし実現してしまったら、デフレスパイラルが加速し、給料は上がらず、生活レベルが下がる。町はゴーストタウンになってしまいます」経済ジャーナリストの荻原博子さんも、「新型コロナは世界全土が被災地。世界中見回しても今、増税している国はない」と憤慨する。■消費税15%は20%への第一歩!「たとえばドイツは昨年7月から年末まで付加価値税の標準税率を19%から16%に引き下げました。イギリスやオーストリアなども、特定の商品・サービスで引き下げを行っています。言語道断です!」財務省はこのどさくさに紛れて、消費税以外での増税までもくろんでいる、と荻原さんは続ける。「’23年10月、財務省はインボイス制度を導入します。これまでは事業収益1千万円以下の小さな事業者は消費税を免除されていましたが、結果、消費税を支払わなければならず、こうした庶民の事業者にとっては実質、増税です。ほかにも出国税や森林環境税などの新しい税金を作り、社会保険料もずっと上がり続けています」専門家の嘆きとはうらはらに、前出の政界関係者は淡々と言う。「もともと財務省は将来の社会保障財源確保のため、現在の倍の『消費税20%』が念頭にあります。“コロナ復興”の名目で15%に引き上げるのは、その第一歩なのです」荻原さんは「消費税がどんどん上がる一方で、なぜか法人税だけは減税されている」とも指摘する。「『国際競争力をつけるため』が建て前ですが、自民党は票田の経団連の顔色を見ているのでしょう」一般市民を無視して消費税20%へ突き進むような国に“復興”という言葉はあるのだろうか――。「女性自身」2021年3月2日号 掲載
2021年02月17日