二拠点生活で共働きの筆者。新居でのキッチンは「汚れにくくて、掃除がしやすいこと」にこだわりました。選んだ設備はすべてショールームのコーディネーターさんが勧めてくださったものですが、毎日ほぼすべての設備をフル稼働しています!どれも便利で使いやすく、家事がとてもラクになったので、コーディネーターさんには感謝しきりです。今回は、新居で採用したキッチン設備の中でとても良かったものを5つ、ランキング形式でご紹介します。それでは第5位からご紹介しましょう!我が家のキッチンはクリナップの「クリンレディ」※【二拠点ギリギリ日記】これまでの記事を読む■ 第5位「ステンレスキャビネット」カビやニオイも付きにくい!引き出しはすべて底板までステンレスキッチン本体のキャビネットは、ワークトップから側面・底面までの構造、引き出しの底板、レーン受けまで、ほぼすべてがステンレスでできています。キャビネット側面もステンレスステンレスはカビが繁殖しにくい上にニオイも付きにくいので、キッチンを清潔に保つのに一役買ってくれています。調味料がこぼれても染み付きません!調味料がこぼれても汚れが染みにくく、サっと拭き取れるのでとても衛生的です。■ 第4位「ゴミ箱付きのカップボード」は通路を広く確保できる!ゴミ箱はカップボードに収納カップボードは、ゴミ箱が収納できるようになっています。我が家では生ゴミは冷凍して捨てているので、こちらのゴミ箱にはニオイの少ないものを分別して捨てています。全部引き出せるのでお掃除もラクゴミ箱は3つ付いています。一気に引き出せるので、お掃除も簡単です。収納できるので通路の邪魔になりません我が家はコンパクトな平屋ですが、ゴミ箱を収納したことで通路を広く確保できました。■ 第3位「幅広なワイドシンク」水切りカゴが入っても、まだスペースがありますシンクは幅の広いものを採用したので、汚れた食器から調理器具まで、すべて入ってしまいます。シンクが大きいと、水跳ねがワークトップまで及ぶことも少ないです。フライパンやお鍋も入るゆったりサイズ水切りカゴを掛けておいても、食器や鍋、フライパンが無理なく収まるので、ゆったりと洗い物ができます。漂白剤を使ったつけ置き洗いも、一気にたくさんできますよ!■ 第2位「ラク旨グリル&オーブン」ニオイまで簡単に取れる!ラク旨グリル&オーブン(日立製作所)操作ボタンは収納できるタイプ両面焼きのグリルは珍しくなくなりましたが、新居に引っ越す前は焼き網をゴシゴシ洗うのが面倒で、魚を焼くのは敬遠していました。焼き網はなく、波皿を使いますでもこちらのグリル、焼き網の代わりになる波皿は汚れがスルッと落ちてしまう表面加工付き。汚れだけでなく、ニオイまで簡単に取れてしまいます。そしてグリル庫内は簡単に拭けるので、お手入れが本当にラクです!グリル内は広々、秋刀魚もそのまま入ります何回か使用してニオイが気になる時は、クリーニング機能を使って庫内の汚れを焼き切ることができます。このグリルのおかげで、夜新幹線で帰って来て疲れていても、夕食に焼き魚を出せるようになりました。夫からも「平日に魚が食べられるのはうれしい」と、大好評です!■ 第1位「省エネナビ付き深型食器洗い乾燥機」は絶対に手放せない!家を建てるなら絶対に導入したかった食器洗い乾燥機。これはもう絶対に手放せません!大容量の深型食器洗い乾燥機こだわったのは「深型」「節水・節電」「除菌」の3つのポイントです。深型ならではの利点ですが、大人2人分の食器と小さな鍋、直径28cmのフライパンまで余裕で入ります。二人分の食器食器類に直径28cmのフライパン、鍋も余裕で入ります食器洗い乾燥機は水道代や電気代が結構かかると思われがちですが、我が家で採用した省エネナビ付きのものは手洗いより節水ができ、電気代もあまりかかりません。さらに、バイオパワー除菌効果で高い洗浄力を発揮してくれるので、洗い残しが非常に少ないです。油っぽい汚れがある時はお湯で予洗いをしてからセットしますが、これまで使ってきて二度洗いをしたこともないです。非常に優秀!洗浄に入る前。バイオ除菌中!操作性も良いですまた、筆者は慢性的な手湿疹を抱えていて、ゴム手袋にすら反応して荒れてしまうほどだったのですが、食器洗い乾燥機のおかげで症状が一気に改善しました。いつも手がボロボロなのを気にしていたので、それがなくなったことも採用して良かった点の1つです。いかがでしたか。キッチンの設備は日々進化していて、魅力的なものも多いのであれもこれも取り入れたくなってしまいますが、譲れない機能を優先的に採用していけば、納得度の高い空間に仕上がるはずです。ご紹介した5つの機能は、どれも筆者の生活をより良いものにしてくれています。心からオススメできるものばかりですので、ぜひ検討してみてください!これまでの記事をよむ『二拠点ギリギリ日記』1. 「「住みたい街No.1」の場所に住めたはずが…」2. 「昼とはこんなに違うの!一変した「夜の風景」に馴染めず寝られない…」3. 「旅行気分の抜けない「週末婚」をよりこじらせてトラウマに…」4. 「車社会だから空気が悪い、同じブランドでも品揃えが違う!? 「地方都市」のリアル」5. 「これをやると100%嫌われる!田舎で浮いてしまう移住者の特徴3つ」6. 「虫退治、BBQ…。移住者がやりがちな迷惑行為って?」7. 「午後3時に雨戸が閉まる!? ライフスタイルの違いを感じるエピソード3つ」8. 「大手ハウスメーカーで家を建ててトクした3つのこと」9. 「「ハウスメーカー選び」の決め手になった営業さんの特徴3つ」
2018年05月10日以前もお話ししましたが、家づくりには、ハウスメーカーや工務店選びのポイントになる、「標準設備」の確認が必須です!今回は、我が家が工務店を決める時に、「この設備が付いているのはポイント高いな」と思った家の中の設備についてご紹介したいと思います。ハウスメーカや工務店によっては最低限の設備しかついていないこともあります。欲しい設備をつけていくとガンガンとオプション料金が上がっていく、なんとことも珍しくありません。一方で、最新の設備や便利な設備が、ハウスメーカーや工務店の標準設備の場合、追加のオプション料金があまりかからず、結果的に安上がりになった!ということもあります。各ハウスメーカーや工務店の標準設備によって、最終的な金額は大きく変わってくるので、自分の希望の設備が揃っているかはとっても重要なのです!NOBU / PIXTA(ピクスタ)※【後悔しない家づくり】過去の記事を読む■ 1.ホームセキュリティーfreeangle / PIXTA(ピクスタ)え、そんなに重要?と思われる方も多いかもしれませんが、我が家はこの”ホームセキュリティーが付いている”というのは、かなりメリットが大きかったです!一戸建てに住むのが初めてだった事もあり、正直最初は怖かったのです。マンションの場合、ほとんどオートロックなどのセキュリティシステムが整っているのに、なぜ一戸建てにはあまり普及していないのか、不思議で仕方ありませんでした。一戸建ての方が色々な意味で、セキュリテイは必要だと思います。実際、一戸建てに住んでからも、セキュリティ設備があると安心感が全く違いました!セキュリティについては賛否両論あるかと思いますが、標準設備で付いているのはラッキーでした!■ 2.床暖房ブログの読者さんからも「床暖房を設置しようか悩んでいます、実際使っていますか?」という質問をよくいただくのですが、我が家では床暖房をフル活用しています!むしろ、今年の冬はエアコンをほとんど付けておらず、床暖房だけで生活していました。特に、マンションや団地などの集合住宅から一戸建てに引っ越す場合、冬の床の冷たさにはビックリすると思います。どれだけ断熱性能が上がったといっても、やっぱり一戸建ての床は寒いです!(実際、一戸建て1年目の冬は、底冷えにかなりビックリしたのを覚えています)我が家はガス式の床暖房なのですが、1日中床暖房を付けていても1か月のガス料金は8,000円台と、驚くほどの高さではありません。ですので、ガス代を気にして床暖房をつけるか悩んでいるのであれば、それほど心配ありません!ちなみに、標準設備で床暖房が付いていない場合、設置するのに数十万円かかるので、付いているのと付いていないのとでは金額も大きく違います。■ 3.浴室乾燥&ミストサウナ浴室乾燥も使う家と使わない家があるかと思います。我が家の場合、雨の日の洗濯物を干したり、早急に乾かしたい物を干したり、一年中大活用しています。浴室のカビ防止にも、もちろん有効です。ミストサウナについては必需品ではありませんが、ちょっとした贅沢な気分を味わえる設備です。■ 4.玄関の親子ドア大体は玄関ドアというと、”片開きドア”が普通だと思います。我が家の工務店は、珍しく標準設備が”親子ドア”でした!これ、そんなに重要ではないように思いますが、玄関ドアが親子ドアだと、不思議と玄関が広く感じ、ちょっとした高級感を味わえます!それと、”片開きドア”より開口範囲が広いので、家具など大きな荷物の出し入れがしやすいのもポイントです。あえて「親子ドアにしたい!」とは思っていませんでしたが、標準設備であれば嬉しいですね!■ 5.食洗機もう、食洗機なしの生活は想像出来ないくらい便利ですね!食洗機に食器を入れるだけで、勝手に洗い物をしてくれるなんて、改めて考えるとすごいと思いませんか?そのうえ節水にもなるなんて、食洗機付けない選択肢はないかと。でも、これが標準設備で付いていなかったりすると、悩んでしまいますよね!標準設備で付いているのがベストですが、もしなくても追加で付けても損はない設備の一つだと思います。■ 住宅設備で住み心地は大きく違ってくる!今は、便利な住宅設備がたくさんあります。すべてを付ける必要も、最新のものを付ける必要もないかと思いますが、ライフスタイルに合った設備を活用する事ができれば、日々の生活のしやすさは全然違ってきます。ライフスタイルに合ったベストな設備は、チェックしておくのがオススメです!※【後悔しない家づくり】過去の記事を読む
2018年04月08日太陽光発電設備を導入し、売電によって収入を得るためには電力会社との売電契約を結び、各ご家庭での売電価格を決定する必要があります。太陽光発電に関心をお持ちの方ならご存じかもしれませんが、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」によって定められる売電価格は年々変動していますから、次年度になれば売電価格も変わってしまいます。そこで今回は、太陽光発電の売電価格が契約によって確定するタイミングや、よりお得に売電するためのポイントをご紹介します。売電価格の確定時期はいつ?準備期間はどのくらい必要?各ご家庭に太陽光発電設備を設置し、売電価格が正式に確定するタイミングは「電力会社と売電契約を結んだ日時」ということになります。もし、今年度分の売電価格を適用したいとお考えであれば、年度末(翌年の3月末日)までには契約を結ぶ必要があります。ただし、太陽光発電設備の設置に関する手続きは思った以上に煩雑で、ご自分で行う必要がある項目は少ないにせよ、完了までにはかなりの期間を要することを押さえておくことが大切です。太陽光発電の売電価格は年々低下する傾向にあり、2017年度から2018年度に切り替わるタイミングでは1kwhあたり2円も低くなることがすでに決まっています。手続きの開始が遅れたために売電契約の締結が翌年度にずれ込んでしまい、ご自宅の売電価格が下がってしまう事態を避けるためにも、早めに準備を始めて期間に余裕を持った計画を立てましょう。ご自宅に太陽光発電設備を設置し、電力会社と売電契約を結ぶまでの過程とかかる期間は以下の通りとなります。トータルで最短でも2か月ほど、長くかかれば4か月ほどの期間となることもありますから、あとで慌てず済むよう早め早めに動くにこしたことはありません。【1.設置に関する費用の見積もり(2週間~1か月)】太陽光発電設備を取り扱う業者に、費用の見積もりを依頼します。業者単位で見積が出るまでには、2~3日ほどかかると想定しましょう。もし、複数の業者から相見積もりをとって比較検討しながら業者選びをしたい場合は、業者の確定までに半月から1か月ほどの期間を想定しておくことがおすすめです。【2.太陽光発電設備の施工業者と契約する(1週間ほど)】見積を取って業者を決定したら、施工の契約を結びます。このときに、資源エネルギー庁へ提出する書類などを作成するため、書類の完成までには5~7日ほどの期間をみておくとよいでしょう。【3.資源エネルギー庁の認定を取得する(2週間~1か月)】施工業者が申請書を資源エネルギー庁に提出し、認定が受けられるまでは半月から1か月ほどの期間を要します。認定通知書が届いてからでなければ電力会社と売電契約を締結できませんから、注意が必要です。【4.電力会社への売電申し込み→売電契約(1か月~長くて2か月程度)】認定通知書を受け取ったら、施工業者が管轄の電力会社へ認定通知書のコピーを添えて売電契約の申し込みを行います。電力会社は、受け付けた順に契約予定日を決めますが、申込が多く混んでいる時期にはかなり遅い日程にずれ込む可能性もあります。特に、年度末(3月末)は売電価格改訂のタイミングとなるため、駆け込みで申し込みが殺到する可能性があります。そのため、電力会社側でもあらかじめ申し込みの締切日が設定されることが慣例化していますから、可能な限り期日に余裕を持って申し込めるようにしておきましょう。太陽光発電の費用を無料で比較太陽光発電設備は早めに設置した方がお得?ここまでご説明した通り、太陽光発電の売電価格は年々下がっていく傾向にあります。すでに2018年度の家庭用太陽光発電の売電価格は1kwhあたり2円安くなることが決まっていますから、売電価格を少しでも高くしておきたいなら2017年度中に売電契約を済ませた方がお得になるでしょう。それに、太陽光発電設備の設置費用にも目を向けてみましょう。2011~2012年頃は売電価格も今よりかなり高額ではありましたが、設備の導入費用も現在の2倍近くかかるのが相場でした。また、設備にかかる費用がぐんと安くなった今の発電システムの方が、むしろソーラーパネルなどの性能は向上しています。そう考えれば、太陽光発電設備を安く設置できるようになり、発電効率も上がっている今がまさに検討のしどきともいえます。固定買取期間はいつまで?経過した後はどうなる?ご存じの方も少なくないでしょうが、太陽光発電設備で発電した電力を国が定めた売電価格で買い取ってもらえる「固定買取期間」は、家庭用(総出力10kW未満)太陽光発電設備の場合は電力会社との売電契約後10年間と決まっています。それを経過したあとは国による規制の対象外となりますから、各家庭と電力会社との合意によって任意の価格で売電契約をすることになるはずです。電力会社が自前で発電するコストより各家庭から電力を買い取るほうがローコストと判断すれば、引き続き売電を続けることは可能でしょう。また、2016年から始まった電力自由化によって売電先となる電力会社の選択肢も増えています。もちろん、ご自宅で消費される分の電力は引き続き太陽光発電で賄えます。もし余剰電力を売電しない選択をした場合でも、ご自宅の設備で蓄電を可能としておけばその都度電力を貯め、後から使うことができます。まとめこちらの記事では、家庭用太陽光発電設備による売電価格の確定のタイミングや、設備の導入を検討する際に主に期日の面で注意したいポイントについてご紹介しました。特に、これから設備の導入を考えている方の場合、売電契約の時期と年度末のタイミングが重なれば駆け込み契約による混雑が予想されます。手続きなどにかかる日数の目安を考慮し、十分に余裕を持って計画しましょう。太陽光発電の費用を無料で比較
2017年10月30日STマイクロエレクトロニクス(ST)は4月7日、車載機器・産業機器の耐久性や安定性を向上させる36V耐圧オペアンプ「TSB572」「TSB611」を発表した。TSB572およびTSB611は、STの新しい40V耐圧BiCMOSプロセス技術を採用した単一オペアンプ。同プロセス技術は優れたGBW/Icc効率を可能とするため、性能に関する供給電流は、標準オペアンプの約5分の1だという。さらに、低入力オフセット電圧と低温度ドリフト(6μV/℃未満)により、システム設計が簡略化され、トリミングと較正が不要になり、広範な動作温度範囲(-40℃~125℃)において一貫したパフォーマンスを実現するとしている。TSB572は、レール・ツー・レールの入出力を備え、利得帯域幅積(GBW)は2.5MHz、入力オフセット電圧は最大1.5mVとなっている。また、広範な動作電圧範囲(4.0V~36V)により、さまざまな電源に対応することが可能だ。一方のTSB611は、GBWが560kHzで、最低2.7Vの電源電圧から動作可能。ユニティ・ゲインによる動作が可能なオペアンプで、超低入力オフセット電圧(1mV)と低動作電流(最大125μA : 36V時)を特徴とする。両製品ともに現在量産中で、TSB572はDFNパッケージ(3×3mm)またはMINI SO8パッケージで提供され、単価は約0.80。TSB611がSOT23-5パッケージで提供され、単価は1000個購入時に約0.55ドルとなっている。
2016年04月07日三菱電機は4月6日、大型産業機器向けパワー半導体モジュール「HVIGBT モジュール X シリーズ 新型デュアル」を開発したと発表した。大型産業機器向けパワー半導体モジュールは、主に数kW~数十MWまでの広範囲な電力変換装置の制御に使用されるデバイスで、これまで耐電圧は最高6.5kV、電流定格は最大数千Aクラスまで製品化されている。HVIGBT モジュール X シリーズ 新型デュアルは、CSTBT構造を採用した第7世代 IGBT・RFC ダイオードの搭載と、内部インダクタンスを低減するパッケージ構造の採用により電力損失を低減。また、AC主電極を3端子に増やすことで電流密度を緩和・均一化し、インバーターの高出力化に貢献するほか、絶縁耐圧が異なる2種類のパッケージタイプ(LV100・HV100)の外形寸法を共通化したことで、インバーターシステムの設計を効率化できるとしている。サンプル提供は耐電圧 3.3kV(パッケージタイプ LV100)を 2017年3月に開始し、1.7kV品・3.3kV品(パッケージタイプ HV100)・4.5kV品・6.5kV品を2018年以降に順次開始するほか、1.7kV未満の製品開発も計画しているという。
2016年04月07日ラピスセミコンダクタ(ラピス)は3月29日、車載機器や産業機器のデータ記憶媒体用の128MビットNOR Flashメモリ「MR29V12852B」を開発したと発表した。信頼性の高いシステムを構築するためには、ビットエラーを低減するビットエラー訂正機能や、周辺回路へのノイズ対策を考慮した基板設計、部品配置とその評価が必要とされている。これまでシステムにビットエラー訂正機能を具備するには、従来メモリ品に加えてエラー訂正符号回路と訂正符号用の検査語メモリの追加が必要であった。同LSIは、ビットエラー対策としてエラー訂正符号回路と、訂正符号用の検査語Flashメモリを内蔵しているため、ビットエラー訂正機能追加時に必要な部品の追加が不要。また、一般的なNOR Flashメモリ品と互換性があるため、同LSIへの置き換えが容易で、現行システムに追加部品なしで、ビットエラー訂正機能を備えたシステムを構築することが可能となる。また、NOR Flash動作時に発生する基板上輻射ノイズの低減、およびインピーダンスマッチングによるリードデータ出力波形の特性改善のため、データ出力時の電流駆動能力を変更する出力ドライバビリティ調整回路を搭載している。システム構成に応じた電流駆動能力の最適化が可能で、輻射ノイズ対策部品の削減、ダンピング抵抗部品の削減や実装コストの削減が可能になる。出力ドライバビリティ調整回路は、出荷時から固定仕様で提供されるため、既存のFlashコントローラを使用のままで出力ドライバビリティを調整することができる。現在サンプル出荷中で、参考価格は750円(税別)。量産出荷開始は2016年11月を予定している。
2016年03月29日ルネサス エレクトロニクスは3月23日、産業機器、OA機器、白物家電などに搭載される複数のモータを同時にインバータ制御可能な32ビットマイコン「RX24Tグループ」を6品種開発したと発表した。同グループは、RX200シリーズのモータ制御用途向け第1弾製品である「RX23T」の演算能力、モータ制御周辺機能を強化した上位互換製品で、CPU性能を40MHzから80MHzに、ROM容量は128KBから256KBに、そしてピン数とモータ制御周辺機能(タイマ、A/Dコンバータ、アナログ回路)を約2倍に増強したことにより、複数のブラシレスDCモータを1チップで制御可能とした。また、RX23Tとのコンパチビリティを確保しているため、ユーザーはハードウェア、ソフトウェアの資産を継承することができ、幅広い製品プラットフォーム展開が可能となる。さらに独自開発による「24Vモータ制御評価キット」も用意。キットには評価ボード、ブラシレスDCモータ、センサレスベクトル制御ドライバソフトが付属しており、入手後、即時にモータ制御の評価を開始することができるほか、開発工数を短縮する必須ツール「RAM変数波形表示ツールICS(In-Circuit Scope)」 を活用することで安全なデバッグが可能となり、評価時間の短縮も可能となる。加えて、対応開発評価ツールとして、統合開発環境「CS+」、「e2 studio」、コード生成支援ツール、Cコンパイラ、デバッガ、フラッシュ書き込みツールのほか、初期導入に必要な開発環境として、RX24Tを実装したリファレンスボードとマイコンの評価環境がセットになった「RX24Tスタータキット」も提供される。このほか、3シャント電流や1シャント電流などを同時に4ch増幅可能なオペアンプと、増幅した電流をそのまま過電流検出が可能なコンパレータ、3シャント電流などを同時に最大5チャネル取得可能なサンプル&ホールド回路、ログや設定ファイル用EEPROMなどのインバータ制御システムに必要な外付け回路をマイコンに内蔵しているため、基板実装面積を縮小することが可能なほか、FPU機能の搭載により、従来の固定小数点演算時に必須である小数部の桁合わせを不要にでき、シンプルなソフトウェア構造で開発することが可能となり、結果として、デバッグなどが容易となるため、開発期間の約30%短縮や、ソフトウェア不具合の発生率の抑制が可能になるとしている。なお、6品種は順次、発売され、量産は2016年3月より開始予定。2017年7月には月産50万個の量産規模を実現する計画で、サンプル価格は80ピン、128KBフラッシュメモリ品「R5F524T8ADFN」で400円/個(税別)だという。
2016年03月23日NTT東日本は3月3日、自治体などが提供するWi-Fi設備の屋外設置場所を確保するため、3月4日より公衆電話ボックスの一部スペースを有料で貸し出すことを発表した。貸し出しを行うエリアは、新潟県、長野県、山梨県、神奈川県以東の17都道県。貸し出しの条件は、「自治体などが主導して設置する公共性の高いWi-Fiアンテナなどの設置」となっており、土地所有者から設置許可が得られない場合など、貸し出しが不可能な場合もある。貸し出し料金は、設置場所や設置機器などによって異なる。
2016年03月04日横河電機は2月26日、プラントで使用されている大量の監視制御用機器や製造装置の情報を集中管理する統合機器管理ソフトウェアパッケージ「PRM(Plant Resource Manager) R3.30」を開発し、同月29日に発売開始すると発表した。現行製品「PRM R3.20」をバージョンアップしたPRM R3.30は、HART規格(ART通信協会が推進する制御用フィールドネットワークの通信規格で、HART5、HART6、HART7のバージョンがある。最新版はHART7)に準拠した機器の管理機能とナビゲーション機能を強化。機能強化の特長として、2015年11月に発売した安全計装システム「ProSafe-RS(プロセーフ・アールエス) R4.01.00」のフィールドI/O装置「N-IO(Network-IO)」とPRMを組み合わせることでHART規格に対応した機器に関し、起動・停止・故障などの状態を示す情報を迅速に把握できるようになった。また、機器の状態を表示するナビゲーション画面に機器の重要度を示すアイコンが表示できるようになり、機器の自己診断情報とアイコンを参照しながら対処する優先順位を迅速に判断することができる。万が一異常が発生した際の作業員の迅速で適切な対処を支援するという。さらに、PRMには統合生産制御システムのCENTUM(センタム)シリーズに機器の異常を通知するメンテナンスアラーム機能を有する。これまでは、PRMが管理している機器と接続されているCENTUMシリーズすべてのヒューマン・インタフェース・ステーション(HIS)に対し、HISに発信するように指定したアラームを通知していたが、今回の機能強化でアラームの元となる設備ごとに送信先のHISの指定が可能となった。なお、主な市場は石油・天然ガス、石油化学、化学、鉄鋼、紙パルプ、電力、水処理など製造業全般を想定している。
2016年02月26日サンワダイレクトは17日、マウス、キーボード、USB HDDなどのUSB機器を、複数のPCで共有できるUSBセレクター(4モデル)を発売した。直販サイト「サンワダイレクト」での価格は2,204円(税別)から。○400-SW020(USB×1・PC×2)、400-SW021(USB×1・PC×4)「400-SW020」は、USBケーブルを抜き差しせずに、ボタンを押して接続先PCを切り替えるUSBセレクター。価格は2,204円(税別)。1台のUSB機器を接続でき、2台のPC間で接続を切り替えられる。使用できるUSB機器は、マウス、キーボード、USB HDD、プリンタなど。接続されているPCを判別するLEDランプを装備する。インタフェースはUSB 2.0で、本体サイズはW60.6×D60.6×H22mm、重量は51g。対応OSはWindows XP / Vista / 7 / 8 / 8.1 / 10、Mac OS 9.0以降、Mac OS X 10.0以降。「400-SW021」は、1台のUSB機器を接続でき、4台のPC間で接続を切り替えられるモデル。価格は3,870円(税別)。本体サイズはW83.6×D83.6×H22mm、重量は95g。そのほかの仕様は「400-SW020」とほぼ共通。○400-SW022(USB×2・PC×2)、400-SW023(USB×4・PC×4)「400-SW022」は、2台のUSB機器を接続でき、2台のPC間で接続を切り替えられるモデル。価格は3,500円(税別)。独立切替方式を採用しており、USB機器とPCを自由に組み合わせて切り替えられる。本体サイズはW62.8×D66.7×H24mm、重量は60g。そのほかの仕様は「400-SW020」とほぼ共通。「400-SW023」は、4台のUSB機器を接続でき、4台のPC間で接続を切り替えられるモデル。価格は6,278円(税別)。本体サイズはW103×D83×H24.3mm、重量は121g。そのほかの仕様は「400-SW022」とほぼ共通。
2016年02月18日ウエストエネルギーソリューションはこのほど、ヤフーが運営するインターネットオークション「ヤフオク!」に太陽光発電所設備を出品することを発表した。太陽光発電所設備そのものがインターネットオークションに出品されるのは、国内初。この太陽光発電所設備は、広島県三原市大和町に同社が保有する500kw相当の施設。2014年度「設備認定」取得済で、新設。電力買取価格は1kwhあたり32円(税別)。ヤフオク! 内の参加者限定型オークション「メンバーズオークション」にて、2016年2月12日から19日までの8日間の日程で入札者を募る。開始価格は1.61億円(税別)。オークション開催者(ウエストエネルギーソリューション)に資料請求し、審査(買取人として適格かどうかを確認)された後、詳細な資料が送付される。入札開始日以降に、オークションに参加(入札)できる。同社は今後も同様の「メンバーズオークション」を定期的に開催することで、ヤフーとともに既存の太陽光発電所設備の流通を推進していくという。○設備認定を受けている太陽光発電所の購入ニーズ2012年7月に、政府が推し進める再生可能エネルギー発電政策の一環として、発電した電気を電力会社に一定価格で買い取らせることを国が補償する「固定価格買取制度」が開始されたことに伴い、自宅や遊休地にソーラーパネルなどの太陽光発電所設備を備える個人や事業者が増加している。また4月にはいわゆる「電力自由化」の開始が決まっており、太陽光発電所設備で発電した電気だけを販売する事業業者も登場。「固定価格買取制度」における買取価格の単価は、経済産業省へ申請する「設備認定」を基準としているため、一例として2013年4月以前に「設備認定」を受理された施設で発電された電力は、2012年当初の「1kwhあたり40円(税別)」と、2013年5月以降の施設よりも高い単価での買取価格が20年間固定されるという制度設計になっている。「固定価格買取制度」は、電力会社が買い取る費用を電気を利用する国民が賦課金として負担し成立する制度設計となっているが、政府による国民負担の軽減を目的として、買取価格の平均単価は年々下落している状況とのこと。例えば2015年7月1日~は、1kwhあたり27円(10kwh以上の設備、税別)。そのため、新たに経済産業省に申請した上で太陽光発電所設備を建設するのではなく、すでに「設備認定」を受けている施設の購入ニーズが事業者間で高まっているという。
2016年02月03日アドバンテックと日本IBMは2月2日、スマート・マニュファクチャリングをはじめとするIoTソリューションの提供に向けて協業することを発表した。今回の協業により、産業用コンピュータを提供するアドバンテックがPaaS(Platform as a Service)ソリューション「WISE-PaaS」をIBMのクラウド基盤「SoftLayer」もしくはPaaSの「IBM Bluemix」と連携させ、ユーザー企業がIoT関連アプリケーションの開発および実行する環境の構築が可能になるという。アドバンテックのIoT向けハードウェアソリューションは、シリアル通信、イーサネット、アナログI/O、デジタルI/O、ワイヤレスセンサノードなど、さまざまな物理インタフェースを介したセンサや機器からのデータ収集の実現をサポートしている。WISE-PaaSは、これらのIoT向けハードウェアが収集したデータを活用するためのデータマネジメント機能や、ハードウェアの状態を監視するデバイスマネジメント機能をRESTFul APIにより、さまざまなクラウドサービスから利用できるPaaSだ。両社はWISE-PaaS、SoftLayer、IBM Bluemixの連携により、IoT機器とインターネットを接続するアドバンテックのセンサゲートウェイや、通信機能、センサーなどを実装したセンサノードから収集したデータをもとに、クラウド上で工場設備機器の稼働状況や環境を可視化し、保全を支援するスマートマニュファクチャリング市場向けのIoTソリューションとして提案を開始する。同ソリューションは、日本IBMのユーザー・ビジネスパートナー向け施設「IBM Client Experience Center(IBMクライアント・エクスペリエンス・センター)」にある「IoT Experience Garage(アイ・オー・ティー・エクスペリエンス・ガレージ)」にて体験できる。今後はアドバンテックの持つ、さまざまな市場/アプリケーション向けハードウェアプラットフォームと、日本IBMが幅広い業界で培ったITシステムの実績やノウハウを組み合わせることで、スマート・マニュファクチャリング市場に留まらず、IoT関連事業のビジネス拡大に向けて協力していく方針だ。
2016年02月03日日立ソリューションズは1月29日、住宅設備・資材卸業の中堅企業に向け、業界特有の機能を持つ「FutureStage(フューチャーステージ) SaaS型 住宅設備・資材卸向け販売管理ソリューション」をクラウドサービスで提供開始した。価格は10ユーザーで月額8万円(税別)~。新サービスでは、住宅設備・資材卸業に適した機能からユーザーが必要とする機能を選択して利用することが可能で、申し込みから最短2日でユーザーの環境を構築、提供する。ユーザーは自社に設置したパソコンからインターネットを介し、クラウドサービスとして販売管理機能を利用できるためサーバアプリケーションの準備や保守・メンテナンスが不要となり、導入時・運用時の負荷の軽減が可能だという。新サービスの特長としてサイズや型番、メーカーといった業界特有の商品情報の管理、マスタ管理していない商品の受発注、単価未決定の状態での入出荷、業務上注意が必要な取引の自動チェック機能、貸し倒れや回収遅延による損失リスクの防止機能など、業務適合度の高い機能を提供する。そのほか、ユーザー数も業務の繁忙期や閑散期などにあわせて随時増減でき、ITコストを適正化できることに加え、セキュリティ対策やシステムバックアップなど充実した運用サービスにより、安心して利用することを可能としている。2020年度末までにFutureStage事業全体で累計200億円の受注を目指す。
2016年01月29日ラティス・テクノロジー(ラティス)は1月14日、製造設備や装置の開発を支援する新たなXVL/Vmechソリューションの提供を同日より開始した。同ソリューションは、製造設備の3DCADモデルを軽量なXVLで表現し、装置がどう稼働するかを動的干渉チェックで検証する新製品「XVL Kinematics Suite」と、これまで実機で検証していた制御ソフトを軽量XVLモデル上で仮想検証可能にする「XVL Vmech Simulator」の2製品が中核となる。「XVL Kinematics Suite」は、工程設計・検証、3Dデータ編集・閲覧を行うDMUツール「XVL Studio Standard」と、機構の定義・動作確認やタイミングチャートによるシナリオ動作・動的干渉チェックを行う「機構オプション」をパッケージ化したもの。3次元CADではできない大規模設備モデルの機構検証が可能となり、実機完成前にメカ設計の妥当性や制御仕様の妥当性を検証することができるようになる。販売価格は220万円(税別、ノードロックライセンス)で、年間保守費用が44万円(税別)。一方の「XVL Vmech Simulator」は「XVL Kinematics Suite」で作成された機構モデルに、モータやセンサなど制御デバイスの仮想モデルを関係付け、制御コントローラの接続設定を行うことで実装ソフトウェアの仮想デバッグを実現する。通信インタフェースは、使用するコントローラに合わせてオプション製品として提供される。また、制御デバイスとコントローラの入出力をモニタしたり強制変更(いじわるテスト)が可能なユーティリティをバンドルされた。販売価格は440万円(税別、ノードロックライセンス)で、年間保守費用が80万円。また、2製品に加えて新手法の導入に人的リソースが投入できない企業に向けて機構モデルの作成、制御ソフト検証環境の構築サービスなどを提供する「運用支援サービス」も開始。ラティスは「新製品とサービスの提供で、設備のメカ検証と制御ソフト検証を並列に進めることが可能になり、品質の高い設備の早期開発を実現することで、量産工場の垂直立ち上げに貢献します」とコメントしている。
2016年01月14日宇宙航空研究開発機構(JAXA)は1月13日、今月下旬より開始する有人閉鎖環境滞在試験を行うJAXA筑波宇宙センター内の閉鎖環境適応訓練設備のプレス向け見学会を開催した。同試験が行われる閉鎖環境適応設備は宇宙飛行士の選抜に使用されたもので、円柱状のモジュールが2つ並べられ、上から見るとコの字型になるように短い廊下で結ばれている。各モジュールは長さ11×幅3.8×高さ2mで、国際宇宙ステーション日本実験棟「きぼう」の形状に寄せて作られているという。設備内はおおまかに実験スペースとダイニング、ベッドルームに分かれており、実験スペースと居間には各2台ずつモニタ用のカメラが設置されている。ベッドルームは2段ベッドが4台あり、ベッドのサイズはそれぞれシングルより少し大きい。ダイニングにはキッチンがついているが、試験中は食事が制限されるためキッチンの出番はあまりないと思われる。また、風呂はユニットバスで、このほかトイレがもう1つある。○試験には約4400人が応募同試験は宇宙飛行士の精神心理健康状態を評価する手法の研究の一環として実施されるもので、一般から募った男性8名が2週間にわたり同施設で共同生活を送る。共同生活中は行動や食事などが制限されるほか、グループ作業をはじめとするさまざまな課題が与えられる。そうしたストレス負荷によって身体にどのような変化が起こるかを調べ、専門家の面談によるストレス状態評価の変化と比べることで、有効なストレスマーカーの確立を目指す。第1回試験は1月29日からスタートし、被験者は2月5日~18日まで閉鎖環境に滞在する。滞在前後のデータ取得を含む全日程を消化した場合、協力費38万円が支払われる。募集はすでに締め切られており、約4400人の応募があったという。今後、16名程度まで候補者を絞り、面接や健康診断を実施して被験者を選定する。試験の詳しい内容や背景ついてはこちらをご参照いただきたい。
2016年01月14日警察庁は12月15日、インターネットに接続されたデジタルビデオレコーダなどのLinuxを搭載したIoT機器(組み込み機器)を標的とした攻撃を観測したと発表した。今回の観測は、宛先ポート「23/TCP」へのアクセス増加をきっかけとしたもの。23/TCPは通常、ネットワークに接続された機器を遠隔で操作するTelnetで利用されているが、2014年になってからアクセスが極端に増え、2015年になってからも高い水準で推移している。アクセス元は、インターネットに接続されたルータ、ウェブカメラ、ネットワークストレージ、デジタルビデオレコーダなどのLinuxが組み込まれたIoT機器であることがわかっている。不正なプログラムは、「ARM」「MIPS」「PowerPC」「SuperH」といったCPUを搭載する機器が感染するもので、これらのCPUは組み込み機器で多く搭載されている。このことから、攻撃者がインターネットに接続された組み込み機器を標的とした不正活動が明らかとなった。なお、一般のコンピュータで広く採用されているCPU「X86」で動作するコンピュータには感染しない。不正プログラムに感染した機器は、TelnetやHTTPによってC&C(Command and Control)サーバに接続を行い、攻撃者からの命令に基づいて動作する「ボット」として動作する。ボット化した機器は、攻撃者による感染拡大を狙ったさらなる探索(Telnet探索、宛先ポート53413/UDPに対するアクセス)のほか、DDoS攻撃やスパムメールの送信などで悪用される恐れがある。警察庁は「組み込み機器が何らかの手法により、攻撃者に乗っ取られ、攻撃の踏み台として悪用されている」とコメントしており、攻撃者の活動意図などはわかっていない。現在利用している機器について、最新のセキュリティ情報を確認することを推奨している。
2015年12月18日警察庁は15日、ルータやWebカメラ、NAS、レコーダーなど、インターネットに接続されたLinux OS搭載のIoT機器を狙った攻撃に注意を喚起した。利用者が知らない間に機器が攻撃者に乗っ取られ、攻撃の踏み台に悪用されているという。IoT機器を狙った攻撃では、ルータやWebカメラ、NAS、レコーダーなどのIoT機器に不正プログラムがダウンロードされ、攻撃者の命令でサーバ攻撃などを行なう"bot"となる。不正プログラムに感染した機器は、感染拡大のため、インターネットに接続されたテレビやスイッチングハブといった他の機器を探索したり、DDoS攻撃やスパムメールの送信などに悪用されたりする恐れがある。この不正プログラムは、一般的なPCで使われるx86系CPUでは感染せず、IoT機器で多く利用されるARMやMIPS、PowerPC、SuperHなど、特定のCPUで動作するLinuxに感染することが確認されているという。IoT機器では処理能力の低下など、機器の異常に利用者が気付きにくいため、不正プログラムの感染や攻撃を受けている状況を把握しにくい。このため警察庁では、利用中のIoT機器について、最新のセキュリティ情報を確認すること、脆弱性対策がなされないサポート終了製品を使い続けないことなどを推奨している。
2015年12月16日ソニーと東芝は12月4日、東芝が所有している大分県の半導体製造関連施設・設備および関連資産の一部を、ソニーの子会社であるソニーセミコンダクタへ譲渡することで正式に契約を締結した。10月28日に締結された意向確認書にもとづいたもの。関係当局の必要な承認および認可を条件とし、2016年3月末日までに本件譲渡を行う。このたび、東芝からソニーへ譲渡されるのは、東芝・大分工場の300mmウエハ生産ラインの製造関連施設・設備、その他関連資産。譲渡金額は190億円となる。譲渡完了後は、ソニーの完全子会社であるソニーセミコンダクタの製造拠点の一つとなり、主にCMOSイメージセンサー製造に使われる予定だ。譲渡対象の施設・設備での製造やCMOSイメージセンサーの設計などに関わっている、東芝と関係会社の従業員約1,100名については、ソニーグループへ移籍することで引き続き調整を行っていく。
2015年12月04日ルネサス エレクトロニクス(ルネサス)は11月24日、タッチキー操作機器向けに32ビットマイコン「RX130グループ」を開発し、同日より順次サンプル出荷を開始すると発表した。同社のタッチキーは、タッチキー検出回路の感度やノイズ耐性に優れ、厚いアクリルやガラス、石などのさまざまなカバー素材を使用したタッチキー搭載システムを開発することができる。今回発表した「RX130グループ」は、この特長を受け継ぎつつ、特に普及機帯のシステムに向けて採用が広がるように機能が最適化されている。具体的には、タッチキー用32ビットマイコンでは世界トップクラスとなる最大64キーまでキーの数が拡張可能となっているほか、世界最小クラスの待ち受け電流約8μAを実現している。サンプル価格は一例として、メモリを64KB搭載のQFP 64ピンパッケージ製品で250円/個(税別)となる。量産は2016年3月から開始し、2017年3月には月産50万個を生産する予定。今後、普及機帯のモデルに手軽にタッチキーを搭載できるよう、開発環境を拡充し、タッチキーの自動調整ツール「Workbench6」をバージョンアップするほか、アプリケーションノート、ユーザーズマニュアル、リファレンスソフトなど、開発に必要なソフトウェアや情報も提供するとしている。「Workbench6」と、マイコンのサンプル、評価ボードを併せて使用することにより、即時、動作確認と評価が可能となる。なお、同ツールを同梱したRX130タッチキー評価キットは2016年2月の発売予定となっている。
2015年11月24日キーサイト・テクノロジーは11月19日、同社のオーディオアナライザ「U8903B」の機能を拡張し、新たにBluetooth機器のオーディオ試験に対するオプションの提供を開始したと発表した。これによりU8903Bは、Bluetoothバージョン4.0に対応し、AGHSP/HSP 1.2、AGHFP/HFP 1.6、A2DP、AVRCPプロファイルをサポート。5dBmの最大出力パワーを備えているため、ヘッドセット、スマートデバイス、車載用ヘッドユニットなど、さまざまなBluetooth機器に接続して、正確なテストを実行することができるようになる。また、Bluetoothリンクの品質を簡単にモニターし、接続時のトラブルシューティングを行うために、受信パワーインジケータとビット・エラー・レート測定が内蔵されており、被試験デバイス(DUT)のパワーの強さを視覚的に表示できるほか、接続におけるビット・エラー・レート値の変化をモニターすることで、リンクの品質低下の原因を判断することができる。さらにローカルループバック機能があるため、Bluetoothチップセット、モジュール、デバイスの高速かつ正確なループバックテストも実行可能。これを用いることで、Bluetoothトランシーバをシミュレートし、DUTからBluetoothオーディオ信号を受信して、同じ信号をDUTにループバックすることができるようになる。なお、U8903BにはこのBluetooth機器のオーディオ測定オプションのほかに、音声品質測定(POLQA/PESQ測定ソフトウェアオプション)や周波数帯域幅の拡張(1.5MHz広帯域オプション)、デジタル・オーディオ・インタフェース(AES3/SPDIF/DSIデジタルオーディオオプション)なども用意されており、これらを組み合わせて活用することで、無線通信、コンポーネント、集積回路オーディオアプリケーションの正確なテストを行うことが可能になるという。
2015年11月20日センチュリーは16日、同社の開発部門「CENTECH」ブランドより、PCに接続されたUSB機器が認識されなくなってしまった場合に、自動でUSB機器を再接続してくれる「CT-USB1HUB」を発表した。11月下旬より発売する。価格はオープンで、店頭予想価格は3,218円より。USBデバイスの接続 / 切断を常時監視し、USBデバイスがOSから認識されなくなった際に自動で再接続を行うアダプタ。PCに接続した上でUSBデバイスを接続し、専用アプリを起動して使用する。接続されたUSBデバイスの任意なオン / オフが可能で、防犯カメラシステムなど遠隔地にあるUSBデバイスを再認識させるのに役立つ。また、システムの保守用デバイスをメンテナンスの時だけオンにするなどといった使い方も可能。電源不足で接続したUSBデバイスが動作しない場合のために、本体に給電用microUSBコネクタを装備している。インタフェースはUSB 2.0。本体サイズはW10×D65.8×H22mm、重量は約13g。対応OSはWindows XP / Vista / 7 / 8.1。ソフト開発者向けSDKを用意する。
2015年11月16日富士通は11月12日、富士通研究所が開発した光ファイバー超多点温度センシング技術による火力発電所の設備異常検知システムを東北電力と共同で開発し、東北電力秋田火力発電所において実証実験を実施したと発表した。火力発電所の設備において安定稼働を維持していくためには、燃料配管やボイラー煙道などさまざまな場所での温度変化を監視し、その結果から設備の状況を常に把握しておくことが早期に異常を検知するうえで重要となる。しかし、半導体式温度センサーや熱電対式温度センサーなどの「ポイント式温度センサー」による異常検知では、センサーごとに通信ケーブルが必要となることや、火力発電所特有の厳しい制約により、設置可能なセンサーの場所や数に制限があった。光ファイバーによる温度測定は、数km以上の光ファイバー上を10cm間隔で連続的に温度測定できるうえ、電気ではなく光を用いた温度測定技術であるため、防爆にかかわる制約を受けず、発電所関連のさまざまな設備に導入できるというメリットがある。導入コストも、ポイント式温度センサーを活用した場合より抑えることが可能だ。富士通と東北電力は、2014年6月から2015年の3月にかけて光ファイバー超多点温度センシング技術を用いて、東北電力秋田発電所の燃料配管と蒸気配管、ボイラー煙道の温度変化を継続的に測定し、設備異常をより精微にリアルタイム検知する実証実験を行った。この結果、蒸気配管内の水蒸気の異常な液化や滞留の発生を検知することができたうえ、蒸気配管と燃料配管の温度上昇・低下タイミングの比較から、それぞれの配管が正常な状態であるかどうかを把握することにも成功した。また、120℃に達する高温の排気ガスが排出され、継続的な振動にさらされるボイラー煙道においても、60日間連続での温度監視を実現し、高温・高振動環境下でも同技術を活用したリアルタイム温度監視を行い、設備の異常検知が可能であることを実証できたとしている。富士通は今後、同システムをベースに、発電所だけでなく化学プラントなどのさまざまな施設・設備へのビジネス展開を目指していくという。
2015年11月12日シーティーシー・テクノロジー(CTCテクノロジー)は11月5日、ルータやスイッチなどのネットワーク機器について、設定のバックアップや運用管理を行うクラウドサービス「NetConfGear」を提供開始すると発表した。価格は、50台のネットワーク機器を管理する場合で月額3万3000円(税別)から。「NetConfGear」は、企業が保有しているネットワーク機器について、ネットワーク管理者に必要な定型作業を自動化するクラウドサービス。利用時は、顧客の稼働環境にNetConfGearエージェント(WindowsサーバまたはLinux用)を設置する。NetConfGearエージェントから管理されているネットワーク機器に対して接続を行い、コンフィグ情報の取得や設定変更などの業務を管理する。そのほか、38社以上のネットワークベンダーの機器に対応した一括での設定変更や、ネットワーク機器の型番や設置場所を含めた資産情報の自動管理など、人為的な作業を減らすことで設定ミスを防ぎ、効率的なネットワーク管理が可能となる。これにより、ネットワーク機器の設定変更、バックアップ、ネットワークOSアップデートなどの作業にかかる時間を最大で80%削減できるという。また、設定ファイルを定期的にバックアップすることで常に最新版を保存し、設定ファイルの簡単な比較や設定ファイルの復元が可能なほか、ネットワークOSの取得・配布や、全機能のジョブ・スケジューリングにも対応している。そのほか、コンプライアンス機能として、運用ポリシーに違反している設定ファイルを複数台一括でチェックし、証跡を自動保存する。要望に応じて、Q&Aサービス、設定ファイル管理、デバイス管理、レポーティングを行う運用代行サービス「スタンダードPLUS」も提供可能。
2015年11月06日東芝とGEデジタルは11月4日、産業用機器向けIoT分野で協業を推進していくことに合意し、東芝製の産業用機器においてGEのインダストリアル・インターネットのソフトウェアプラットフォーム「Predix」を活用したパイロットプロジェクトを共同で開始する契約を締結したと発表した。東芝はIoTサービスやソリューションの構築・提供を支えるIoTサービス共通基盤「Toshiba IoT Architecture」において、Predixの導入およびその活用に関する手法を検討。Toshiba IoT Architectureの機能・信頼性強化とサービスを迅速に提供する環境の構築を実現し、産業用機器、社会インフラ機器など東芝が持つ幅広い製品への適用を進めていくとしている。具体的な活動として、両社は東芝製ビル設備を対象としたパイロットプロジェクトを通じて、データ収集・見える化・分析・予測・最適化などによる保守業務の効率化や予防保守の高度化などの実現性についての検証を進めていく。また、東芝のChip to Cloud(C2C)ソリューション、メディアインテリジェンス技術などのIoT関連技術をPredixに導入することを検討するという。
2015年11月04日データライブは、10月27日、ネットワーク機器ベンダーのルーター、イーサーネットスイッチについて、第三者保守サービスを開始すると発表した。同社は2009年から、保守期限切れサーバー(EOSL/EOLサーバー)保守・リペアサービス事業を開始しており、独自の保守技術開発体制とサービス体制を構築し、現在まで累計約5,000社と契約しているという。今回のネットワーク機器の第三者保守サービスは、これまでに培ったサーバー第三者保守のノウハウを活用し行うもので、コンフィグ設定サービス、サイトスペアサービス(仮)もあわせてスタートする。同社では、エンジニアが顧客のシステム構成をヒアリングした上で、同等システムを社内に別途構築することにより保守の検証や手順の構築を行う。また、保守に使用する部材についても、独自の調達網により、マルチベンダーかつ幅広い世代の部材を調達することが可能だという。また、予め拠点(ユーザー指定場所)にスペアパーツを配置する、データライブ独自の「サイトスペアサービス」を提供する。
2015年10月28日矢野経済研究所は10月21日、国内のセルフケア健康機器市場の調査を実施し、その結果を発表した。調査は、2015年6月~9月に、セルフケア健康機器市場に参入している企業や関連団体などに対して、同社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査などを併用して行ったもの。本調査におけるセルフケア健康機器市場とは、家庭用の健康管理機器、フィットネス機器、健康回復機器、健康治療機器などを対象とし、主な機器として健康管理機器では「電子血圧計」「電子体温計」「体重体組成計」「尿糖計」「心電計・心拍計」「歩数計・活動量計」。フィットネス機器では各種機器(トレッドミル、ステッパー、エアロバイク、など)、健康回復機器では「マッサージチェア」「フットマッサージャー」「ハンディマッサージャー」「フェイスケア」。健康治療機器では「電位治療器」「低周波治療器」「吸入器」である。なお、医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器は含まない。調査の結果、2014年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比3.2%増の2,295億4,000万円と推計されている。価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が売上伸長に影響したものの、市場全体としては微増傾向で推移。2015年におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比2.0%増の2,341億8,000万円を予測している。また、歩数計、活動量計などの健康管理機器を中心に、データ管理をスマートフォンアプリ上で行う製品展開が広がっているという。その他には、ロコモティブシンドローム(運動器症候群「ロコモ」)の予防を主目的とした情報発信や、従業員50人以上の事業所に対して、12月から義務化されるストレスチェック制度と関連づけた製品開発なども一部で見られるとしている。さらに、健康長寿社会の実現を目的に、地域の住民を対象とした自治体によるセルフケアプログラムが全国各地で展開。健康への取り組みを数値化し、達成度に応じて商品券や地域通貨などに交換する形が一般的な内容となっているが、活動量計などの継続的な利用を促す新しい製品普及モデルとして、セルフケア関連機器メーカーが注力しているとしている。
2015年10月23日CEVAは、低消費電力の組込機器における機械学習開発を効率化できるリアルタイム・ニューラルネットワークソフトウェアフレームワーク「CEVA Deep Neural Network(CDNN)」を発表した。CDNNは、同社のイメージ&ビジョンDSP「CEVA-XM4」を活用することで、GPUを用いたシステム比で、1/30の消費電力、1/15のメモリバンド幅で3倍高速に深層学習作業を実行することが可能だという。また、こうした高性能、省電力、低メモリバンド幅を実現は「CEVA Network Generator」という技術で実現しているとする。これはカスタマ側で生成した複雑なネットワーク構造および重みを、リアルタイム・システムで必要とされる少容量かつ最適化されたものに変換することを可能とするもので、その認識精度はオリジナルのネットワーク比で99%以上を達成しているとする。なおCDNNのソフトウェフレームワークは、CEVA-XM4の既存のADK(Application Developer Kit)を拡張する形で、ソースコードで提供される。同ADKはフレキシブルなモジュラーで、完全なCNN実装と特定レイヤの両方に対し柔軟に対応できるほか、イメージ分類、ローカライゼーション、物体認識のためのリアルタイム・サンプル・モデルを装備しているため、物体認識、シーン認識、先進運転支援システム(ADAS)、人工知能(AI)、ビデオ解析、拡張現実(AR)、仮想現実(VR)などのコンピュータ・ビジョン・アプリケーションで利用することが可能だという。
2015年10月23日東芝とサンディスクは10月21日、NAND型フラッシュメモリを製造する四日市工場の新・第2製造棟の一部が竣工したことにあわせて、両社共同で設備投資を実施する正式契約を締結したと発表した。新・第2製造棟は3次元構造のNAND型フラッシュメモリ(3D NAND)の専用設備を設置する拡張スペースを確保するために建設が進められてきたもので、2015年度第4四半期より生産を開始する計画となっている。全体の竣工は2016年前半を予定しており、建屋面積は2万7300m2。同社では、竣工した建屋から順次生産体制を構築する計画だとしているが、具体的な生産能力や生産計画などについては市場動向を踏まえ、決定していくとしている。なお両社は2014年にも第5製造棟の第2期分の稼働を開始させるなど、NAND型フラッシュメモリの生産能力の継続的な引き上げを進めてきており、今後も3D NANDの生産体制の構築ならびに生産効率の向上をタイムリーに行っていくことで、メモリ事業の競争力強化を積極的に図っていくとしている。
2015年10月21日ネットギアジャパンは10月1日、グリーンハウスとNETGEAR製品におけるネットワーク周辺機器の販売契約を締結したと発表した。グリーンハウスはコンピュータ周辺機器、デジタルAV 機器などの開発・製造・販売するメーカー。同社は、NETGEAR製品を新たにラインナップに加え、市場における経験とネットワークを活用して販売活動を開始する。
2015年10月01日サンコーは24日、USB機器の電流と電圧をチェックするUSBチェッカー「パワーメーター」を発売した。サンコーレアモノショップでの直販価格は税込980円。パワーメーターは、USBの電圧(V)と電流(A)を計測してデジタル表示するチェッカー。本体のUSB A(オス)コネクタをPCのUSBポートやUSB-ACアダプタに接続し、本体のUSB A(メス)コネクタにはスマートフォンなどのUSB機器をつなぐ。接続後はすぐに計測が始まり、USB給電(ホスト)側からの供給電圧と電流を、約2秒ごとに切り替えながら表示。例えば、スマートフォンに対する急速充電の可否や、ホスト側USBポートの故障判定(出力電圧が0)などに利用できる。測定範囲は電圧が3.5Vから6V、電流が最大4A。本体サイズはW65×H22×D14m、重量は14g。
2015年09月25日