太陽光発電協会(JPEA)は9月11日、太陽光発電設備が水害によって被害を場合の対処に関する注意事項などをWebサイトを通じて公表した。水害によって被害を受けた太陽電池パネルに関しては、絶縁不良となっている可能性があり、接触すると感電する恐れがあるため、やむを得ず取り扱う必要がある場合は、ゴムの手袋や長靴を使用するなどの感電リスクの低減を行うことの必要性、ならび複数のパネルが接続活線状態であれば状況次第では、日射を受けて発電してしまい、高電圧/電流が発生する危険性があるため、周辺にロープを張るなど、不用意に近づけないような措置を講じることが必要としている。また、パワーコンディショナに関しては、浸水した場合、直流回路が短絡状態になる可能性があり、太陽電池パネルが活線状態の場合では、短絡電流が流れることで、ショートや発熱が生じる可能性があり、もしショートしている状態が見えるようであれば、販売施工業者などに連絡を行う必要があるとするほか、取扱いにおいては、感電対策を行った上での遮断器の解列が推奨されている。なお、被害への対処の実施については、50kW未満の施設の場合は販売施工事業者へ、50kW以上の施設の場合は選任されている電気主任技術者に連絡をしたうえで、対策をとってもらいたいとJPEAでは説明している。
2015年09月11日IDC Japanは9月2日、国内コピー/プリント関連機器(レーザー機器、インクジェット機器、LFP:Large Format Printer、スキャナー)の市場動向、およびページボリュームの動向を発表した。これによると、2014年の国内コピー/プリント関連機器の総売上額は8,930億円(前年比成長率マイナス0.3%)。また、2014年における国内ページボリュームは、3,460億ページ(前年比成長率2.7%)。IDCでは、国内コピー/プリント関連機器市場の2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)をマイナス0.9%、2019年の市場規模を8,520億円と予測。また、国内ページボリュームの2014年~2019年のCAGRを0.8%、2019年には3,600億ページになると予測している。国内コピー/プリント関連市場における2014年の売上額の中では、レーザーMFP(Multi Function Peripheral/複合機:プリンタ機能に加え、コピー機能、FAX機能、スキャナー機能のいずれかを備えた機器)が6,740億円(前年比成長率0.4%)と、最も大きな比率を占めるという。次いで、インクジェット機器の1,000億円(同マイナス3.2%)、レーザープリンタの810億円(同マイナス0.7%)が続く。LFPは310億円(同マイナス0.9%)、スキャナーは70億円(同マイナス13.1%)の売上規模があるとしている。IDCでは、各機器の2014年~2019年のCAGRを、それぞれ、レーザーMFPがマイナス0.4%、レーザープリンタはマイナス5.6%、インクジェット機器はマイナス1.4%、LFPはマイナス0.8%、スキャナーはマイナス2.9%と、全ての機器においてマイナス成長を予測している。2014年のページボリュームの内訳は、レーザーMFPからの出力が1,980億ページ(構成比57.1%)、レーザープリンタは1,140億ページ(構成比32.8%)、インクジェット機器は350億ページ(構成比10.1%)。ページボリューム全体の90%程度をレーザー機器からの出力が占める結果に。最大の構成比を持つレーザーMFPの中では、A3カラーレーザーMFPからの出力が全体の73.7%を占める。IDCでは、A3カラーレーザーMFPにおいて今後高速化が進み、45~69ppmの高速A3カラーレーザーMFPからの出力が占める割合が増加し、2019年にはA3カラーレーザーMFPからの出力の65.4%を占めるようになると予測している。IDC Japanの石田英次氏は「国内コピー/プリント関連機器市場は、マイナス成長が予測される。ページボリュームは微増が期待されるものの、国内コピー/プリント産業全体が縮小傾向にあることは明らかで、ベンダーは、ページボリュームの維持が予測されているこの5年間に、産業構造の変革に積極的に取り組む必要がある」と分析している。
2015年09月03日パナソニックは19日、熱や電磁ノイズへの対策に適したシート素材「電磁ノイズ抑制・熱拡散一体シート」の開発を発表した。モバイル端末や車載機器、産業機器など幅広い分野での展開を見込み、9月からサンプル出荷を開始する。薄いだけでなく柔軟性も高く、電子機器の内部、狭い空間での使用に適している。500MHzから6GHzまでの電磁ノイズ抑制効果をもち、導入することで各種機器の誤動作防止や電波干渉防止に役立つとしている。高熱を拡散する特性をもっており、-40℃~+125℃までの熱対策も行える。開発にあたっては、均質な金属磁性粒子を樹脂中へ高密度に配向分散できる分散・圧縮プロセス技術を採用。これまでは困難だったシートの薄型化と、電磁ノイズ抑制能力の向上を実現した。また、電磁ノイズ抑制効果のある機能性接合層も開発。これを電磁ノイズ抑制シートに付与する一体貼りあわせ技術により、熱拡散特性も向上している。標準品の厚みは75μm / 100μm。熱伝導率は1,600(W/(m・k));a-b面。
2015年08月19日サンワサプライは、接続された機器を自動で検知し、機器に合わせた出力で給電を行う6ポートのUSB充電器「ACA-IP40シリーズ」を発売した。価格はオープンで、同社直営通販サイトの価格は、税込み5,280円。「ACA-IP40シリーズ」は、最大出力10A(50W)の6ポートUSB充電器。様々なUSB機器を急速充電可能にする「Smart USB System」を搭載しており、iPhone、Androidスマートフォン、タブレット、携帯ゲーム機など、機器の種類を問わず急速充電が行えるという。本体サイズ/重量は、幅約26mm×奥行き約70mm×高さ約100mm/約196g。パッケージには脱着可能な1mのACケーブルが付属する。カラーバリエーションはブラックとホワイトの2色。
2015年08月16日クレンシュア株式会社HNB Inc.は、海外で人気の美容機器「クレンシュア」についてPLAZAでの販売を開始した。クレンシュアは、韓国生まれの美容機器。韓国で人気のドラックストアーで発売後、1ヶ月で全国400以上の店舗で、「ビューティーデバイス部門」売り上げ1位となった人気商品だ。高品質なのに低価価格が評判で、エステや既存の美容機器初心者でも購入しやすい。日本でも人気がでること間違いなしだ。夏の肌のお手入れに夏の肌トラブルといえば、メラニンが過剰に生成されることが原因の「シミ・ソバカス」や、皮脂の分泌過多による「毛穴の開き」、「にきび」、「化粧くずれ」など多数。夏の肌のお手入れは、女性にとって重要だ。このような夏の肌トラブルを避けるために、最適の美容機器が「クレンシュア」。自宅でエステ気分を味わいながら充実した肌の手入れをすることができる。低価格で購入しやすい今回、PLAZAで取り扱う製品は、「フェイシャルクレンザーRC」と、「ミニイオン導入器Neo-P」。「フェイシャルクレンザーRC」は、6,000円(税抜)、「ミニイオン導入器Neo-P」は、5,000円(税抜)となっており、既存の美容機器に比べると購入しやすい価格帯だ。PLAZA GINZA、ルミネ新宿・横浜・大船ルミネウイング店内のPLAZAにて販売予定。(画像はプレスリリースより)【参考】・高品質なのに低価格、自宅エステに最適韓国で大人気のビューティーデバイス「クレンシュア」。PLAZAでの取り扱いを、7月31日より開始。
2015年08月03日ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は31日、ハイレゾオーディオ機器の家電量販店における販売動向、および消費者の購入意向に関する調査を実施し、その結果を発表した。調査によると、2015年上半期(1~6月)のハイレゾオーディオ機器販売金額は、前年同期比で1.4倍、前々年同期比で3.8倍を記録。ハイレゾ対応機器の発売数とハイレゾ配信曲がともに増加したことが要因で、右肩上がりに拡大した。しかしオーディオ機器全体に占めるハイレゾ対応機器の構成比は数量ベースで2%、金額ベースで12%にとどまっており、拡大の余地を残している。製品カテゴリ別に見ると、金額構成比が最も高いのは携帯音楽プレーヤー(46%)。2013年下半期に、2万円台と手の出しやすい価格帯の製品が登場したことで火がつき、2015年上半期は数量が同期比1.4倍、金額が1.3倍となった。次に構成比が高いステレオヘッドホンは、2014年にハイレゾ対応機が多く発表されたことでラインナップが1.6倍に増加した。これに伴い2015年上半期は、販売数が前年比2.9倍、販売額が前年比2.3倍に到達。ステレオヘッドホンは、スマートフォンなどオーディオ機器以外のデバイスとも併用されるため、構成比は今後も拡大が見込まれるとしている。
2015年07月31日オムロンは7月30日、米モーション制御機器メーカー・デルタ タウ データ システムズ(DT)を買収すると発表した。なお、株式の取得は9月初旬に完了する見込み。DTは、モーション制御に特化したコントローラーの専業メーカー。高水準のモーション制御を可能とするコントローラー「PMAC」を開発、製造・販売しており、米韓を中心とする半導体・液晶ディスプレイ製造装置や、工作機、包装機メーカーに提供している。オムロンは「製造装置を駆動させるモーション制御分野における技術開発力とエンジニアリング力の強化を図るとともに、両社の製品・技術を組み合わせた最適なモーション制御ソリューションを、両社の販売網を通じてグローバルに提供していきます。」とコメントしている。
2015年07月31日NTTデータ四国は、タブレット端末を活用した「建物・設備検査ソリューション」を8月1日より販売開始すると発表した。「建物・設備検査ソリューション」は、建物や設備の検査・点検・調査・修繕等を行う際にタブレット端末を用いて、検査項目の確認・結果入力を行い、報告書の自動生成・保存を行うもの。建物や設備の検査・点検・調査・修繕等を行う際に、結果入力や報告書作成でタブレット端末を用いて行うことで作業を効率化する。このソリューションは、建物や設備の状況をカメラ機能で撮影し、写真や検査項目画面にタッチペンを用いた手書き入力で登録することができ、従来の紙作業と同様のイメージで行いながら、報告書を自動作成できる。また、図面や検査結果は文書管理システムに登録、保管することで情報の機密性、完全性、可用性を確保しつつ、作業管理者、現場作業者の間の業務をシームレスに連携する。すでにJR四国から建物検査業務を委託されている四国開発建設に4月より先行導入され、四国全域の鉄道網の建物検査業務において運用されているという。NTTデータ四国では、本ソリューションを検査・点検・調査・修繕などフィールド作業を行う事業者に販売し、今後3年間で50社への導入を目指す。
2015年07月29日NTTドコモとGEエナジー・ジャパンは8日、IoT分野での業務提携に向けた覚書を締結した。ドコモの通信モジュールを内蔵したGEの産業用機器向けワイヤレスルータにより、インフラ設備を遠隔で監視するソリューションを提供する。覚書は、GEの産業用機器向けワイヤレスルーター「MDS-Orbitプラットフォーム(以下Orbit)」と、ドコモの通信モジュールを連携させた新たなIoTソリューションを提供することを目指したもの。道路や橋梁、プラントや電気・ガス・水道などのインフラ設備を所有する民間企業や自治体は、通信モジュールを内蔵した「Orbit」を設置することで、設備の稼働データをリアルタイムに監視することが可能になるという。取得したデータは、ドコモがIoTクラウドプラットフォーム「Toami」上で提供するアプリなどと連携させることで、スマートフォンやタブレットを介して管理できる。これにより、故障防止に向けた予兆診断や老朽施設の保全に役立てられるとしている。
2015年07月09日京浜急行電鉄は5月13日、平成27年度の鉄道事業設備投資計画を発表し、鉄道事業において総額約207億円(うち安全対策設備投資は約177億円)の設備投資を行うことを明らかにした。具体的には、高架橋耐震補強工事、法面防護、トンネル補修、橋梁補修などの防災・地震対策が積極的に行われるほか、ホーム隙間・段差解消など駅の改良工事、車両の新造・改造・更新、列車無線の改良工事、大師線連続立体交差事業(第1期)工事などの安全対策も実施される。約43億円かけて、新型車両として「新1000形」が20両新造され、現行車両の2100形が24両更新される。駅改良工事としては約25億円をかけて、ホーム隙間・段差を解消する工事が黄金町駅と三崎口駅で行われ、金沢八景駅・神奈川新町・日ノ出町駅・逸見駅・堀ノ内駅・穴守稲荷駅で、駅舎改修・改築が行われる。
2015年05月14日東急電鉄は5月13日、2015年度の鉄軌道事業設備投資計画を発表した。同社は、2015年度に鉄軌道事業で総額482億円の設備投資を行う。同計画によると、田園都市線の6ドア車45両の4ドア車への置き換えを開始し、車両のドア位置の課題を解消することにより、従来のホームドア設置計画を10年以上短縮する。2020年を目標に東横線・田園都市線・大井町線全64駅にホームドアを設置し、今年度は、東横線の都立大学駅、新丸子駅、元住吉駅、大倉山駅、菊名駅、田園都市線の宮前平駅、大井町線溝の口駅など10駅で工事に着手する。踏切安全対策として、昨年度から、踏切内を立体的に検知できる3D式の踏切障害物検知装置の設置を開始しているが、今年度は、妙蓮寺-白楽駅間などで光線式から3D式へ更新するほか、緑が丘-自由が丘駅間の未設置場所への新設を含め、15カ所への設置を目指す。また、五反田駅などの駅改良工事やあざみ野駅などのホーム屋根ふきかえなどの施設更新を行うなど、長寿命化工事・施設更新・ホーム屋根補強工事などの減災対策も行われる。バリアフリー対策としては、用賀駅や宮前平駅にエスカレーターを新設するほか、菊名駅などでは、複数のバリアフリー経路を確保するため、エレベーターを増設する。さらに、雨の日でも快適に利用できるよう、鷺沼駅、たまプラーザ駅などでホーム屋根を延伸する。
2015年05月14日ルネサス エレクトロニクスは5月8日、組み込み機器のIoT化を促進することを目的としたBluetooth Smartワイヤレスソリューションとして、低電力なBluetooth Low Energy技術と自社のマイコンと組み合わせ、無線通信で必要となる周辺部品を内蔵した「RL78/G1D」を開発したと発表した。同ソリューションは、従来、アンテナ接続回路において必要であったバラン素子を内蔵しているため、RFトランシーバ信号端子と外部のアンテナ素子をバラン素子なしで接続することが可能。これにより、バラン回路におけるマッチング調整や評価を繰り返し行う必要がなくなるため、開発コストを低減できるほか、バラン回路を構成する外付け部品も不要となるため、製品コストや部品管理コストなどの削減も実現できる。また、Bluetoothコア仕様バージョン4.1に対応する 新開発の低消費電流RFトランシーバを内蔵したことで、受信時3.5mA/送信時4.3mA@0dBmの無線動作電流を実現したほか、低消費電力マイコン「RL78ファミリ」の省電力性能も継承しているため、たとえば、1秒間隔で無線通信を行い、他の無線機器との接続状態を維持する場合、平均電流10μAを実現できるという。さらに、通信距離に応じて無線動作時の消費電力を最適に調整するアダプタブル機能を搭載しており、近距離通信時に必要以上の電力消費を削減する事が出来るようになっている。なお、カスタマはスタータキットとして提供される評価ボードとBluetooth認証取得済みのプロトコルスタックを利用することで、無線特性評価や通信動作の初期評価が可能なほか、同社では簡易的に動作させるためのパソコン用ツールも提供するとしている。すでにサンプル出荷を開始しており、2015年10月からの量産出荷を予定している。サンプル価格は500円で、2016年10月には月産100万個の製造を計画しているという。
2015年05月08日NTTドコモとソフトバンクモバイルは先月30日、複数のウェアラブル機器やIoT機器の一元的な操作が可能になるインターフェース技術「GotAPI」について、普及活動や機能検討を行う「デバイスWebAPIコンソーシアム」を設立した。「GotAPI」は、ドコモが開発した「デバイスコネクトWebAPI」をベースにしたインターフェース技術。2015年4月16日にOMA(Open Mobile Alliance)によって標準化されている。「GotAPI」をインストールしたスマートフォンでは、アプリを利用することで対応する複数のウェアラブル機器やIoT機器を一元的に操作することが可能となる。「デバイスWebAPIコンソーシアム」では、「GotAPI」の採用を促進するほか、機器やアプリの実用化に向けた開発支援や課題解決のサポート等、普及拡大を目指していく。設立時点での会員企業は、シャープやカシオ計算機、セイコーエプソン、日本マイクロソフトなど27社となっている。
2015年05月01日ロジクールは27日、同社が販売するゲーミングマウス3モデルが、スクウェア・エニックスが運営するオンラインMMORPG「ファイナルファンタジーXIV」の推奨機器として認定されたことを発表した。「ファイナルファンタジーXIV」の推奨機器として認定されたマウスは、以下の3モデル。○G300sゲーミングマウス「G300s」は、9個のプログラム可能なボタンや、dpiを200から2,500まで随時切り替えることができるボタンを搭載。3つのプロファイルを保存できるオンボードメモリにより、各種設定などを他のPCでも手軽に使用できる。ロジクールオンラインストアでの価格は税別3,380円。○G302プロゲーマー向けにチューニングされたe-sports仕様のゲーミングマウス。金属バネを使用したテンショニングシステムにより、ボタンの感触と反応性、さらに耐久性を向上。自由にプログラムできる6個のボタンと、dpiを240~4,000まで4段階に切り替えるボタンを装備する。ロジクールオンラインストアでの価格は税別4,980円。○G303こちらもプロゲーマー向けとなるe-sports仕様のゲーミングマウス。最大12,000dpiという高解像度で、高精度かつ素早い反応が特徴。プログラムが可能なボタンを6個と、dpi切り替えボタンを2個備え、金属バネにより反応性と強度を高めている。G300sと同様、プロファイルを記憶するオンボードメモリを内蔵する。ロジクールオンラインストアでの価格は税別7,250円。
2015年04月28日Imagination Technologies(IMG)は、長時間のバッテリ駆動と低価格が要求されるウェアラブル機器やIoT、各種無線ネットワーク型デバイスなどに向け、超低消費電力通信機能をSoCに統合することを可能とする無線ネットワークIPファミリ「Ensigma Whisper RPU(Radio Processing Unit)」を発表した。同IPは、同社の低消費電力Ensigma Whisper Series5アーキテクチャをベースとし、高性能なオンチップ通信の実現に焦点をあてたEnsigma Explorer RPUファミリを補完するものとして開発され、コアはスマートウォッチ、ホームオートメーション、ヘルスケア、車載用機器、各種産業用に必要なIoTやその他アプリケーションをターゲットとし、次世代SoCの用途に合わせた実装構成を可能とするエンジンとして位置づけられている。カスタマは個々のアプリケーションに基づいて、Wi-Fi 802.11nかBluetooth Smart、または2つの規格の組み合わせかを選択して、Ensigma Whisper RPUを実装することができるほか、同IPはアプリケーションの市場投入速度を向上させることを目的に、規格認証を含めた総合的な通信ソリューションとして提供されるという。また、同社ならびにパートナー企業から、カスタマイズ可能なRFとアナログフロントエンドを必要に応じて提供することができ、第1弾としてIMGよりオーディオ/ビデオストリーミングに対応した低電力デバイス向けWi-Fi 802.11n IPコア「C5400」、センサハブ、ウェアラブル機器、ホームオートメーションなどのデバイスに制御機能を提供する、超低消費電力/短距離通信用のBluetooth Smart IPコア「C5300」、ウェアラブル機器のようなアプリケーション向けに制御アプリケーション用Bluetooth Smartとストリーミング用Wi-Fi 802.11nを兼ね備え、並列動作可能なIPコア「C5401」の3つのバージョンを提供するとしている。超低電力通信技術を持つEnsigma Whisper RPUは、コアの静的および動的な電力消費の両方を最適化するEnsigma用のImaginationのPowerGearingとともに、 高度に最適化された構成可能なハードウェアを特長としています。なお、すでに同社ではEnsigma Whisper RPUのライセンス提供を開始しているという。
2015年04月16日ラピスセミコンダクタは、スポーツ&フィットネス機器、ヘルスケア機器などに向けたBluetooth Smart対応 2.4GHz無線モジュール「MK71050-03」を開発したと発表した。同製品は、スマートウォッチなどに採用実績のある同社のBluetooth Smart対応無線通信LSI「ML7105」、ソフト格納用の最大16KBのEEPROM、システムクロック用の水晶発振器およびパターンアンテナを付加した10.7mm×13.6mm×1.78mmの小型モジュールで、主要地域(日本、北米、欧州)の無線認証も取得済だ。また、モジュールの送受信時消費電流は9mA以下ながら、仏Insight SiPと共同で最適なパターンアンテナを開発し内蔵したほか、性能調整必要な項目については同社の工場出荷前に行っているため、無線通信に不慣れなユーザーでも手軽に製品の無線化を実現することが可能となっている。さらに、スマートフォンで評価ができる、Bluetooth Smartデバイスと通信確認可能なスマートフォンアプリ「BLE TOOL」を無料で提供。HRP(心拍計)、HTP(体温計)、BLP(血圧計)、GLP(血糖値計)のほか、BAS(バッテリ)、DIS(デバイス情報)のプロファイル/サービスをサポートしているという。なお、アールエスコンポーネンツ、チップワンストップ 、コアスタッフの3社にて、同モジュールとパソコンを使ってシリアル通信できる「USB評価キット」の販売がすでに開始されている。
2015年04月15日イーソルは4月7日、車載機器開発ソリューション事業を強化することを目的に、100%子会社イーソルトリニティを設立し、2015年4月1日より事業を開始したと発表した。自動車産業において、先進的運転支援システム(ADAS)、自動運転技術などの次世代技術の開発が進められているなか、こうした車載システムおよび管理システムにおけるソフトウェア比重がますます増大している状況がある。セーフティ・クリティカルな車載システムの開発では、テストを膨大にこなすことやコスト削減を目的に、早期のシステム設計やシミュレーション環境を利用した早期の動作検証という新たな開発手法が求められており、これらの重要課題に対して新会社では「ソリューション(コンサルティング、プロフェッショナルサービスなど)」「ツール」「エンジニア教育」を3つの柱として提供していくとしている。
2015年04月07日オリコンはこのほど、日本における市場規模が増え続けているアニメと、近年急速に伸びるスマートフォンやタブレット端末などモバイル機器の普及との関係を調査するために実施した、「アニメ視聴に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査方法は、インターネットによるアンケート、調査期間は3月13日~20日、調査対象は10~40代の男女計1,000サンプル。日本におけるアニメの市場規模はこの数年増え続けており、2013年には過去最高を記録したとのデータが発表された。3月20~22日には、東京ビックサイトで国内最大級のアニメイベント『AnimeJapan 2015』が開催され、来場者は第1回だった2014年より1万人以上増加し、目標としていた12万人を突破したとのこと。オリコンが1,000名を対象に行った調査でも、「好きなアニメのタイトルがある」との質問に「ある」と回答した人は70.9%を占めており、アニメは多くの日本人が関心を寄せる文化であり、ビジネスであると言える。そこで気になるのは、同じように、近年急速に伸びるスマートフォンやタブレット端末などモバイル機器の普及との関係だ。『AnimeJapan 2015』でも、様々なブースでモバイル機器を使ったサービスの紹介が見られ、アニメ放映の主役であるテレビとの接触時間が減り、新たなチャネルであるモバイル機器の利用時間が増えている。今回の調査はそうした実態を受け、「好きなアニメタイトルがある」という10~40代の男女709名を対象に意識実態調査が行われた。「アニメを視聴する際に利用する機器」の質問では、現在利用しているものと、今後利用していきたいものを調査。現在と今後の双方で「テレビ」が最も高い数値となったが、現在「スマートフォン」で見ているという人が、既に15.4%も存在している。今後の意向でも17.5%が「スマートフォン」と答えており、減少するテレビやパソコンとは対照的となった。また、現状は6.8%の「タブレット端末」も意向では13.8%となり、増加傾向が見られる。アニメを観る方法も、テレビでの放送や動画配信、DVDなど、多様になりつつあるため、現状と今後について調査を実施。現状は、地上波放送が90.3%と最も高い数字となったが、今後については16.0ポイント減少した74.3%。その中で上昇しているのが、「テレビのみのストリーミングサービス」「ストリーミングサービス」「ダウンロード購入」の3つ。いずれもインターネットによるオンデマンド方式で、"いつでも"アニメを観たいという意識の高まりが伺える。アニメを観るシチュエーションについても、現状と意向の質問を実施。結果、「自宅でくつろいでいるとき」「自宅でご飯を食べているとき」がそれぞれ減少し、自宅のテレビでアニメを観るシチュエーションが今後減っていくと予想される。これに対して、「何かの待ち時間中」「電車・バス等公共交通機関の乗車中」「お風呂に入っているとき」など、モバイル機器の普及により可能になってきた"どこでも"を享受したいとの意向が育ちつつあることが明らかになっている。
2015年04月03日アンカー・ジャパンは31日、マグネットを利用して周辺機器をまとめておくことが可能な製品「Zolo」シリーズを発表した。「Zolo」シリーズは、製品の全てにマグネットを使用しており、ほかの「Zolo」シリーズと組み合わせることでくっつけてまとめておける特徴をもつ。例えば「Zolo」シリーズのモバイルバッテリとケースを組み合わせれば、お互いにくっつくことで一体感が増し、持ち運びなどが便利になる。第1弾として、モバイルバッテリ / iPhone 6ケース / iPad miniケース / カーマウント / カーチャージャーなどがラインナップされている。○Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 12000mAh / Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 3000mAh「Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 12000mAh」は、容量が12,000mAhのモバイルバッテリ。2台の機器を3Aの出力で充電できる。付属のmicroUSBケーブルがマグネットで本体にくっつくため、軽く本体に巻いておくだけで絡まることなく持ち運べる。ケーブル長は18cm。LEDランプ部分をスワイプすると電源残量を確認可能。「Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 3000mAh」は、容量が3,000mAhのモバイルバッテリ。充電用ポートを1基装備する。そのほかの仕様はほぼ共通。○Anker Zolo マグネットタフケース 4.7 インチ iPhone 6 用iPhone 6用のマグネットケース。ブラック / グレー / ネイビー / ポピーの4色を用意する。1.5mからの落下試験をクリアする衝撃吸収設計となっており、エッジ部が盛り上っている設計で液晶面も保護する。ケースの厚さは3mmで重量も40gと軽量。○Anker Zolo マグネットフォリオケース iPad Air 用iPad Air用のマグネットケース。ブラックとグレーの2色を用意する。1.5mからの落下試験をクリアする衝撃吸収設計となっており、スタンド機能を搭載。角度を自由に調整可能。回転機能も搭載するので、縦置き / 横置きのどちらでも使用できる。オートスリープにも対応。ケースの厚さは7mmで、重量は330g。○Anker Zolo マグネットフォリオケース iPad mini 3 / 2用iPad mini 3 / iPad mini 2用のマグネットケース。ブラックとグレーの2色を用意する。1.5mからの落下試験をクリアする衝撃吸収設計となっており、スタンド機能も備え、角度を自由に調整可能。回転機能も搭載するので、縦置き / 横置きのどちらでも使用できる。オートスリープにも対応。ケースの厚さは7mmで、重量は230g。○Anker Zolo マグネットカーマウント車内のダッシュボードなどに取り付けられるカーマウント。Zoro製のケースなどを使っていれば、載せるだけでスマートフォンなどを固定できる。360度の回転機構を備え、角度の調整も可能。○AnkerR Zolo 20W カーチャージャー デュアル USB ポート車内で使用できるUSBカーチャージャー。USBポートを2基備え、最大2A(合計4A)での充電が可能。スマートフォンやタブレットの急速充電が行える。本体色はブラックのみ。
2015年03月31日日立製作所は3月23日、産業機器事業の競争力を高めてグローバルで事業を拡大していくため、産業機器事業を統合し、新たなカンパニーとして「インダストリアルプロダクツ社」を2015年5月1日付けで設立すると発表した。同カンパニーは、電力システム社の中・大型モーターや受変電機器、インフラシステム社のUPSなどのパワーエレクトロニクス製品や圧縮機、ポンプなどの中・大型の産業機器事業を統合する。また、小型の産業機器事業を手掛ける日立産機システムとの一体的な運営により、日立グループとして、小型から大型まで一貫した製品ラインアップを確立する。インダストリアルプロダクツ社社長には、日立製作所執行役常務 青木優和が就任し、日立産機取締役社長と兼務する。日立製作所5月1日付け事業グループ体制
2015年03月24日IDTは、ユーザーがモバイル機器を他の機器からワイヤレスで充電できる「Wireless PowerShare」技術を発表した。これにより、ユーザーは機能が有効なスマートフォンの上や近くに置くだけでウェアラブルデバイスを充電できるようになる。同ソリューションは、IDTのP9700シリーズのデバイスファミリで、レシーバとしてもトランスミッタとしても使えるマルチモード・多機能のチップで。出力は5~10Wで、OEMに対してより大きな柔軟性を提供するプロプラエタリモードを備える。また、磁界共鳴に関するA4WP(Alliance for Wireless Power)規格、電磁誘導に関するPMA(Power Matters Alliance)規格とWPC(Wireless Power Consortium)規格という3つの主要規格を、シームレスに利用できる。
2015年03月09日MediaTekは、グローバルな開発者イニシアチブの一環としてウェアラブルとIoT機器の開発設計者の支援に向けたサプライチェーン・パートナー・プログラム「MediaTek Labs Partner Connect」を発表した。同プログラムは、同社が提供している既存プラットフォームを補強するもので、開発者プラットフォームのポートフォリオである「MediaTek LinkIt」を使って同社の広範なパートナー・ネットワーク加盟者と開発者とを引き合わせることで製品開発の時間短縮を図ろうというもの。なお、パートナー同士の引き合わせサービスにアクセスするには、会員企業の相談を同社が受付、同社が事業内容とデバイスの技術的可能性を評価・検討した後に、同社がふさわしいパートナーの選定を行うという手順を踏む必要があるという。
2015年03月04日NTTドコモは3月2日、スマートフォンに挿入されたSIMカードに記録されている電話番号などを、機器同士のタッチでSIMを搭載しないタブレットやIoT機器に切り替えるソフトウェアを開発したと発表した。これにより、SIMの抜き差しによる番号切り替えの手間を省くことが可能になる。同ソフトは、電話番号を持つ親機と切り替え先となる子機との接続や、電話番号などのSIM情報の送信を行うAndroid向けアプリ(以下、ポータブルSIMアプリ)。ドコモの協力の下、Qualcomm Technologiesが新たに開発した、ポータブルSIMアプリと連携してSIMを制御するソフトウェアと組み合わせることにより、電話番号などの切り替えが実現する。ポータブルSIMアプリは、「親機」と「子機」の接続にあたり、接続相手を特定するためにNFCで通信する機能、電話番号などの情報を親機から子機へ渡すためのBluetoothの接続機能、ユーザーインタフェース機能を備えている。クアルコムが開発した携帯機器・小型通信機器向けチップセットのソフトウェア機能は、「親機」において電話番号などの情報をSIMから読み出す機能、「子機」において「親機」から受け取った電話番号等の情報を利用する機能を備えている。クアルコムが開発したソフトウェアは、ドコモが2015年夏に提供する携帯機器・小型通信機器向けのチップセットに搭載される予定。
2015年03月03日東芝情報機器は2月9日、企業向けMVNO(Mobile Virtual Network Operator)サービスに本格参入し、「TIEモバイル」の販売を開始すると発表した。サービスは、NTTコミュニケーションズと協業。NTTドコモの高速LTE回線を活用したモバイルデータ通信回線サービスで、企業向けに低価格で豊富な回線料金プランの提供を実現する。回線だけではなく、企業向けタブレットやPCといったハードウェア、セキュリティを強化するクラウドサービス「dynacloud」、ハードウェアの保守及び自社キッティングセンターでのキッティングまでワンストップで一括提供していく。
2015年02月10日三菱重工は2月5日、油圧ドライブ式大型洋上風力発電設備の陸上実証試験を英国ハンターストンで開始したと発表した。動力伝達機構にデジタル可変容量制御を行う油圧ドライブトレインを持つ風力発電設備として世界初の実証実験になる。同設備は新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と英国ビジネス・イノベーション・職業技能省および同国技術戦略委員会の支援を得て開発しているもの。ブレードの長さは81.6m(ローター径167m)で、ハブの高さは約110m、全体の高さは200m近くまで達する。新型油圧ドライブトレインは2011年に買収した英ベンチャー企業との共同開発によるもので、増速機やインバーターを必要としないのが特徴。風のエネルギーをポンプで油圧に変換・デジタル制御し、ブレードの回転速度(約10回転/分)を、発電機の回転速度(1000回転/分)に増速することができる。同社は今回の陸上実験の結果を踏まえ、福島沖で実施される浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業に、2015年度に油圧ドライブ式大型風力発電設備を供給し、さらなる実証実験を行っていく計画を立てている。さらに、商用化・量産化の目途が立てば、洋上風力発電設備専業会社であるMHIヴェスタスへこの新型油圧ドライブトレインを供給することを検討していると明かした。
2015年02月05日島津製作所とオリックス・レンテックは2月2日、島津製作所製の分析機器および試験機器を対象に、島津製作所グループの保守プランを組み合わせたメーカー保守付きレンタルサービス「保守付Lレンタル」を開始すると発表した。同サービスでは、レンタル機器を保有・管理するオリックス・レンテックがレンタル期間満了時の機器の市場価値を考慮したレンタル料金を設定する。さらに、「SHIMADZU LabTotal」というコンセプトで業務支援を推進している島津製作所による同サービス向け価格での保守プランを組み合わせることで、ユーザーのコスト低減と資産・契約管理の合理化を支援するという。また、これまで、新たに機器を導入する際には、レンタル契約とメーカーとの保守契約をそれぞれ個別に締結する必要があったが、同サービスではこれらの契約を一本化することで資産管理業務の効率化を図ることができる。加えて、予算の管理面でも、突発的な保守・修理費用の発生を抑えることができるとともに、機器の保守・管理を行う島津アクセスをはじめとする島津製作所グループのサポートサービスにより、安心・安全に機器を利用できるとしている。そして、ユーザーの機器の使用ニーズに合わせたレンタル・保守期間を設定することで、資産を遊休化させることなく、不要な保守費用の発生を防ぐことができる。例えば、複数年にわたる研究開発プロジェクトにおいても、限られた予算の中で必要な機器を効率的に活用することが可能となる。今後も、両社は島津製作所グループの技術力とオリックス・レンテックの資産管理ノウハウの連携を推進し、ユーザーの業務効率の改善に向けたサービスの拡充を目指すとしている。
2015年02月04日ソニーは2月2日、ソニーセミコンダクタにおいて、積層型CMOSイメージセンサーの生産能力増強を目的とした設備投資を2015年度に実施すると発表した。具体的には、長崎テクノロジーセンターに約780億円、山形テクノロジーセンターに100億円、熊本テクノロジーセンターに約170億円、合計約1050億円の設備投資が見込まれている。これにより、同社のイメージセンサーの総生産能力は、現在の月間約6万枚から2016年6月末時点で約月間8万枚まで増強されるというあわせて、ソニーセミコンダクタはLSIを中心とした半導体高密度実装の開発・生産拠点である大分テクノロジーセンターでの事業を2016年3月末で収束することが発表された。大分テクノロジーセンターの従業員約220名は集中領域であるイメージセンサーの拠点および業務移管先となる他のソニーセミコンダクタの拠点への異動が予定されている。
2015年02月03日JNCは1月29日、子会社であるJNC石油化学の市原製造所内において、リチウムイオンバッテリ用セパレータの製造設備の竣工式を開催したと発表した。これまで、セパレータについては、従来培った樹脂加工技術のうち、特にポリオレフィンフィルム分野における製造・加工ノウハウ、材料選定ノウハウを生かし、市原製造所内にセパレータ量産化検討のためのパイロット設備を設置し、製造技術開発および市場開発を行ってきた。今回、竣工した製造設備は、これまでパイロット設備で積み重ねてきた、独自のセパレータの製造技術を反映させた商業用量産設備である。現在、パイロット設備による試作品の提供などにより採用に至っている顧客に対し、ライン変更の認証に向けた製品の提供を行っており、以降認証を受けた顧客から順次今回の製造設備に生産を移管し製品の供給を行っていく。今後、市場拡大が期待される大型リチウムイオンバッテリへの供給体制の整備のみならず、膜厚、空孔率の設計自由度をさらに追求した高性能なセパレータ、およびバッテリの高容量化に伴う安全性の高いセパレータの開発を行うとともに、安定した品質の一層の向上を目指し積極的に取り組んでいくとコメントしている。
2015年02月02日ダイキン工業は、複数階の建物全体の設備図を3Dで確認・編集できる3次元設備CAD「FILDER Cube」を1月30日より発売すると発表した。また、電気設備図の作成に特化した電気設備業者向けCAD「FILDER Cube 電気」も同日に発売する。「FILDER CUBE」は空調・給排水衛生・電気設備業者向け3D設備CAD。BIMに対応しており、鋼材や吊り金具、ボルトなどの部材も3Dで表現され、各階の配管同士の干渉箇所なども3Dで確認しながら変更することができる。3Dの設備図上で編集した内容は、平面図に即座に反映される。平面図においても、設備部品の形状や向きなど細部までリアリティを追求することで、図面の見誤りを防止する。また、CADで作成された建築図のPDFデータを読み込んで、直接作図・編集することが可能。リニューアル物件などで紙の図面しかない場合でも、スキャナーで取り込んでPDFデータ化し、CADに読み込ませることで編集可能な建築図として活用することができる。距離と角度を補正し、不要箇所は消しゴム機能で削除することができるため、建築図を一から作成することなく設備図の作成・編集が可能となった。このほかにも、積算見積もりソフト「PLANEST Bitz」「PLANEST ef」(コスモ・ソフト製)とデータ連動することで見積書作成にかかる時間を短縮するなど、業務効率向上のためにさまざまな工夫がなされている。価格は「FILDER Cube」が1ライセンスあたり145万8000円、「FILDER Cube 電気」が1ライセンスあたり97万2000円となる。
2015年01月15日米Pioneer Electronicsは7日(米国時間)、家電見本市「2015 International CES」にて、車載機器用のプラットフォーム「Android Auto」に対応したカーエレクトロニクス製品を発表した。北米、西欧、オーストラリア市場にて3月より発売するという。なお、日本を含めたその他、国と地域での発売については発表されていない。「Android Auto」はAndroidデバイスと車載機器を連携させることができるプラットフォーム。シンプルで直感的なユーザーインターフェースが特徴となっており、カーナビや検索、通話、オーディオなどの機能が利用できる。こうした機能は音声による操作が可能で、運転中の安全に配慮されている。同社が3月より発売する製品では、「Android Auto」に加え、iPhoneを連携させることができる「CarPlay」にも対応している。そのほか、対応している主な機能は以下の通り。HDMIワイドバンド・スピーチ、A2DP AAC BluetoothMirrorLinkHD RadioiDataLink Maestroデュアルゾーン オーディオ・ビデオ再生機能(記事提供: AndroWire編集部)
2015年01月08日