12月15日、いしだ壱成(47)が女優・飯村貴子(23)と離婚していたことが「NEWS ポストセブン」によって報じられた。記事によれば、飯村同席のもと同誌のインタビューに応じた壱成は、「離婚理由は経済的なものです。食費も足りず、ずっとつらい状態にさせてしまっていた」と告白。定職が決まらない日々が続いたといい、「妻と娘と幸せになりたかったけど、実際は貧困でつらい生活から抜け出せなかったんです」と切実な心境を語っている。’18年4月に、飯村との再婚と第1子を授かったことを発表した壱成。石川県を拠点に暮らす一家を、本誌は’19年1月にキャッチ。夫婦で子供をあやしながら、ショッピングモールで和気あいあいと買い物をする姿が印象的だった。しかしながら3年7カ月にわたる夫婦生活は、順風満帆とはいかなかったようだ。「SNSによる誹謗中傷に悩まされていた壱成さんは、一昨年にうつ病を再発してしまったと昨年に出演した情報番組で告白していました。人に会うことはもとより、電話でさえも恐怖に感じるほど追い詰められてしまったそうです。そのような状態では働くことができず、飯村さんがアルバイトをして家計を支えていたのです」(芸能関係者)■「家庭は崩壊しています」純一も3度目の離婚の危機に今回の離婚で3度目となる壱成。初婚だった元タレントの女性と’06年に離婚した後、再婚した一般人女性とも’17年8月に破局した過去がある。「一般人女性と離婚した原因は、壱成さんの“細かさ”に妻がついていけなかったそうです。飯村さんとの交際を公表した際、壱成さんは『僕は結婚不適合者だから』と漏らしながらも3度目の結婚に希望を抱いていた様子でした」(スポーツ紙記者)父の石田純一(67)もこれまで2度の離婚を経験した末に、’09年12月に東尾理子(46)と再婚を果たしている。しかし壱成によれば「向こうも3回目になりそうだ」と、またもや離婚の危機に直面しているという。「純一さんは昨年4月、緊急事態宣言中に沖縄のゴルフ場で新型コロナに感染。滞在したホテルも休館に追い込まれたことで、批判が相次ぐ事態に。さらに体調が回復してからも、飲み歩く姿が何度も週刊誌にキャッチされたのです。スポンサーたちからの信用も失い、仕事は激減。ついには家族が暮らす豪邸も手放す話まで出ていると聞きました。理子さんは出演した番組で夫の話題を遮るほど、頭を悩ませているようです」(ワイドショーデスク)今年12月上旬、本誌記者の直撃に「家庭は崩壊しています、はい。家庭も、すべて崩壊してますから!帰ってください!」と純一が激高していたのも記憶に新しい。壱成は純一にも離婚を伝えたといい、「ぼくと父は何か欠落している。やっぱり“同じ生き物”な気がします。ダメなところが似ている」と「NEWSポストセブン」で胸中を告白している。息子の3度目の離婚を、父としてどのように受け止めているのだろうかーー。
2021年12月16日俳優・いしだ壱成(43)の妻で女優の飯村貴子が28日、自身のインスタグラムを更新し、第1子となる女児を出産したことを報告した。飯村は、ベッドで撮影した自身の写真をアップし、「無事産まれました!」と報告。「女の子でさっちゃんってよんであげてください」と呼びかけた。いしだは、2003年に元タレントの女性と結婚し、2006年1月に離婚。2014年に一般女性と再婚したが、昨年8月に離婚した。その後、舞台で共演した飯村と交際をスタートさせ、今年4月に行われたイベントで、いしだが再々婚と飯村の妊娠を発表した。
2018年09月28日俳優のいしだ壱成(43)が3月29日に放送された日本テレビ系『ダウンタウンDX』に恋人のタレント・飯村貴子(19)と出演。結婚時期について「飯村が20歳になったら」と明言した。 いしだと飯村は同棲を始めて6カ月だといい、「たーこが20歳になったら結婚」と現在19歳の飯村が成人したら結婚すると宣言。MCの松本人志(54)から「婚約状態なんですか?」と聞かれると、いしだは「そうです」ときっぱり。スタジオが驚くなか、「間違いなく結婚までいく?」という質問にも「いきます」と即答。飯村も隣で「はい」とうなずいていた。 番組ではふたりの馴れ初めを紹介。’17年4月にいしだ主演の舞台『午前5時47分の時計台』での共演がきっかけで交際に発展。いしだが「ほぼ一目惚れ」だったという。しかし「年齢のことがずっと気になっていた。そういう(恋愛)関係にはならないだろうと思っていた」と当時の心境を明かした。 その後、8月にいしだと前妻の離婚が成立。時間が経つにつれ「もしかしてそうなってもいいのかなと思うようになった」と9月にいしだから告白。同棲生活がスタートしたと振り返った。 結婚すると意気込むふたりだが、共演した芸能リポーターの井上公造(61)からは「わかりません」とするどくツッコミが。すかさず「放送までは持つと思います」といしだが返し、笑いをさそった。 交際発覚からふたりの恋愛はたびたびネットで話題になるが、その多くが冷ややかな声であるのも事実。この日も「高校生の恋愛じゃないんだから」「どうしてもきついな」「誰も知りたくないと思う」といった反応があがっている。
2018年03月30日日本マイクロソフトは3月9日、「Microsoft Technology Forum」にて、NPO向けOffice 365イベント「クラウドと地域活動」セミナーを開催した。同セミナーでは、東日本大震災から4年目を迎えるにあたり、災害時や地域活動の連携に不可欠なNPOの活動に焦点を当て、NPOならではのITソリューションの利活用について、各NPO等の支援団体および日本マイクロソフトのスタッフが、クラウドの導入事例をもとに紹介した。本記事では、このセミナーの模様をレポートする。○さまざまなコミュニケーションツールを組み合わせた「Office 365 Nonprofit」セミナー冒頭で、日本マイクロソフト Officeビジネス本部の寺田和人氏は「現在は、メール、電話、ソーシャル、ブログ、ポータル等、さまざまなコミュニケーションツールがあるが、それぞれに特徴があり、また世代によって使いたいツールも異なってくる。それぞれが一番心地よく使えるよう、これらのツールを組み合わせてひとつにパッケージ化したものが必要なのではと考えている」と述べた。こういった狙いも込めて、マイクロソフトは電子メール、ドキュメントの共同作業環境や共有予定表、ビデオ会議などを行うことができる非営利団体向けのクラウドサービス「Office 365 Nonprofit」を提供している。セミナーでは、主にOffice 365 Nonprofitを利用した地域活動におけるクラウド活用について、下記のような4つの事例が紹介された。○事例1:東日本大震災復興支援におけるクラウドの活用まずは、一般社団法人 RCF復興支援チーム 双葉町復興支援員「ふたさぽ」の小林辰洋氏が登壇し、東日本大震災被災地復興支援におけるクラウド活用例について紹介した。福島県双葉町は、東京電力福島第一原発の事故により町の96%が帰還困難区域となっており、全国39都道府県に分散・避難している住民は未だ先の見えない避難生活を強いられている。ふたさぽでは、そんな双葉町町民の方々のコミュニティ支援や広報活動をメインに行っている。双葉町役場と協働し、双葉町を復興・継承させたいという町民の方々の思いを繋げることが使命だ。埼玉県加須市、福島県郡山地区、いわき地区に配備された10名のスタッフが、連携を取りながら活動を進めている。このときに、Office 365の各種ツールを組み合わせ、拠点が離れたスタッフ間の予定・情報共有だけでなく、メンバーとのコミュニケーションの活性化を図ることで、町民主体の復興、町民の力の結集を目指している。○事例2:2014年に発生した広島市土砂災害におけるクラウドの活用続いて、広島土砂災害でのクラウド活用事例と災害への備えについて、日本マイクロソフト コンサルティングサービス統括本部の中川翼氏が説明した。2014年8月の広島市北部の住宅街において発生した豪雨による大規模な土砂災害は、74名の死者、44名の負傷者を出し、ピーク時には2354名の避難者が避難所へ身を寄せた。その際、公民館や学校など16ヶ所を拠点に次々と避難所が開設されたため、迅速な情報共有インフラの整備が求められた。マイクロソフトは、広島市からの要請後、24時間以内にすべての避難所にOffice 365を展開。本庁・区役所のメールインフラと、災害対策本部ポータルサイトを構築した。広島市は、この経験を踏まえ、今後の災害への備えとして下記のようなコメントを残している。「災害発生時の目まぐるしく変化する状況のなか、避難所と本庁・区役所との情報共有手段を迅速に提供する必要があった。NPO等の支援団体との連携も迅速に強化していかなければならない。被災者の情報は、住所、氏名、家族構成、具体的な要請内容などの機微情報であるため、情報セキュリティが確保された情報伝達手段を確保しなければならない。コンシューマー向けサービスを使うことは非常に危険だった。メールインフラができた後に開設された災害対策本部ポータルは、ほぼ使われなかった。大規模災害発生時の現場は混乱しており、マニュアルを読む余裕はないため、普段から慣れたツールで対応していくことが重要だ」(広島市担当者)迅速に対応しなければならない状況下においては、街ごとが個別に持っている非クラウドサービスは機能しない。また、中川氏はこのコメントを受け、「避難所となる公民館や学校には、無線通信の環境が備わっていないところも多い。こういった事態に備えて、平常時からインフラを整備しつつ、NPOなどと連携を取っておくことが大切であるというのが今回の教訓だった」と述べた。○事例3:SharePointを活用した販売管理(POS)システム次に、NPO法人トゥギャザーの別府一樹氏が登壇し、SharePointを活用した販売管理(POS)システムの事例を紹介した。トゥギャザーでは、障碍のある方が作成した商品の販売サポートや、企業ノベルティのグッズ制作などを行っている。トゥギャザーの商品販売においては、商品の種類が約700種類と多く、管理が難しいという課題があった。これまではすべての商品にJANコードを付け、Excelで管理をするという形を取っていたが、非常に時間が掛かっていた。また、約80ケ所の福祉施設や協働作業所から商品を仕入れているため、在庫管理も煩雑になる。市販のレジやPOSシステムは高額なこともあり、今回、Office 365のサービスであるSharePointを用いたレジアプリの導入に踏み切ったという。SharePointを活用した販売管理については、日本マイクロソフト マイクロソフトテクノロジーセンターの鈴木敦史氏が、実際にデモンストレーションを行った。「データベースは専門の管理者がいないと保守・運用が困難であるが、SharePointは、テキストで順番にレコードが入っていくため、簡易的なデータベースとして使用することができる」(鈴木氏)プリンタを接続すれば、その場でレシートを出すこともできる。また、Excelと連携させると、SharePointからデータを簡単にダウンロードすることができ、Excel上でピボットテーブルを使った集計なども可能となる。同レジアプリは、近日中にWindowsストアで無償公開される予定。これにより、Office 365と併せて販売管理システムが利用できる。○事例4:Lyncを活用した視覚障碍の方向けパソコンサポート最後に、NPO法人札幌チャレンジド 飯村富士雄氏から、Lyncを活用した視覚障碍者向けのパソコンサポートについて説明があった。札幌チャレンジドでは、障碍のある方にパソコン技術を講習することで就労、社会参加を支援するサービスを行っている。これまでは、外出が難しい人や視覚障碍がある方に対して遠隔でサポートする際、電話やスカイプを用いながら有料の画面共有ソフトを利用していたが、それらは視覚障碍者用の読み上げソフトでの使用が困難だった。そこで、Office 365のサービスであるLyncの画面共有機能を利用することにした。Lyncによって画面を共有しつつ、視覚障碍のある方は画面読み上げソフト「PC-Talker」を使用すると、ナビゲーションを聞きながらキーボードによる操作ができるようになる。このLyncとPC-Talkerを使った遠隔サポートについてのマニュアルは、近日中にWebで公開される予定だ。○今後の展開について最後に今後の展望について、日本マイクロソフト 執行役 法務・政策企画統括本部長の菊地麻緒子氏は「導入相談会を定期的に実施していきたい。Office 365 Nonprofitの導入を加速し、2015年末までに11名以上のNPOで10%のシェアとなる330団体に採用されることを目標としている。Office 365を活用して地域の活動を進めていただきたい」と述べた。
2015年03月11日