富士通研究所は、遠隔地からファイル共有サーバを利用する際のファイルアクセスをソフトウェアで高速化するデータ転送高速化技術を開発したと発表した。従来、クラウドに集約されたファイル共有サーバを遠隔地から利用する際に、ネットワークの遅延によりファイルのアップロードやダウンロードに時間がかかるという課題があった。そこで同社ではこれまで、遠隔地間のデータ転送を高速化する技術として、一度送信したデータを2回目以降省略する重複除去技術を開発してきたが、ファイル共有プロトコル(CIFS、SMB)特有の処理があるため、効果が限定的だったという。ファイル共有プロトコル(CIFS、SMB)特有の処理と課題としては、多数のファイルを含むフォルダーのコピーでは、ファイルごとに属性情報やファイル取得の通信が発生するため、遅延が大きいネットワーク環境でフォルダーを転送すると各通信の遅延が累積して遅くなる点や、比較的大きなサイズのファイルを転送する場合、転送するファイルを数十KBといった小さなデータに分割して、各データにヘッダー情報を付加するが、このヘッダーは毎回変更される情報であるため、過去に同一のデータを転送したことがあっても異なるデータに見えるため、重複除去が効かない点があるという。そこで同社は今回、クライアント・サーバ間の通信を中継するソフトウェアを新たに導入することで、遠隔ネットワーク上で複数のファイル名、ファイルサイズなどの情報取得で発生する通信回数を減らし、ネットワーク遅延の影響を低減する技術を開発した。同社の社内実験では、容量の小さな多数のファイル転送を最大で10倍高速化できることを確認したという。さらに、ヘッダーの分離技術により、大容量ファイルの転送を最大で従来の20倍高速化することも確認した。今回、開発した技術では、サーバとクライアントの両方にデータ転送高速化のモジュールを設置し、以下の手順で高速化する。[サーバ側のモジュール](1) 複数ファイルを含むフォルダーのダウンロードが実行されていることを認識(2) ダウンロードするすべてのファイルを一括してクライアントの代理で先読み(3) 先読みしたファイルはまとめてクライアント側のモジュールに転送[クライアント側モジュール](4) ファイル共有クライアントからのデータ取得の要求にサーバの代理で応答これにより、遠隔ネットワーク上で複数のファイル名、ファイルサイズなどの情報取得で発生する通信を大幅に減らし、ネットワーク遅延の影響を低減することができるという。同社では、富士通での社内実証を経て、2015年度中にデータ収集・統合ソフトウェアの転送高速化機能として製品搭載を目指す。
2015年06月22日ロームは6月16日、物流用途や医療用途のプリンタ向けに高画質かつ高速印字を実現する、新構造を採用したサーマルプリントヘッド技術を開発したと発表した。医療用途のプリンタでは、リストバンドや医療容器ラベルのような微細領域に高精度の写真や微細な文字を印字するといった高解像度と印字品質が求められる一方で、インクを使わずに安全である、といったニーズが求められている。従来、サーマルプリントヘッドは、高速に連続印字をする場合に完全に放熱しきれず蓄熱するため、発熱体の温度が徐々に上昇してしまうことで、発色にじみが発生し、印字品質が低下するといった問題があった。今回開発された新構造のサーマルプリントヘッドは、材料と構造の見直しを抜本的に実施し、独自の微細加工技術と組み合わせることで、医療分野で使用される小型ラベルなどで、従来では表現しきれなかった小さな文字をプリントすることを可能とする600dpiの解像度と300mm/秒の印字速度を実現した。また、高熱伝導材料と新構造を組み合わせることで、高速印字の際に問題となっていた放熱性を従来品比の数倍に高めることに成功。高速連続印字時でも発熱体部の温度を安定させることができるため、高速でも印字品質を損なわず鮮明な印字を実現したという。なお、同社では今後、同技術を用いた製品の2015年中の量産化とともに、高画質と印字速度を活かしたラインアップの拡充を目指すとしている。
2015年06月16日○Javaエンジニア不足を解消!Java高速開発支援ツール「JRebel」「XRebel」とは景気上昇にともなうJava開発案件の増加により、Javaエンジニアの確保が困難になっているという。そこで、少人数の開発スタッフでも高品質なJavaアプリケーションを短期に開発できるような開発体制の実現が強く求められている。これを支援するのが「JRebel」および「XRebel」だ。両製品は、米国マサチューセッツ州ボストンに活動拠点を置き、エストニア共和国を本社とするIT企業 ZeroTurnaround社によって開発。現在世界80カ国で5,200社以上、フォーチュン100の36%の企業で導入実績があり、6万5,000人以上のユーザーに利用されているツールだ。このZeroTurnaround社の製品を日本国内総代理店として事業展開しているのがインフォメーション・ディベロプメントである。○わくわくする未来創りに参加する1969年に創業したインフォメーション・ディベロプメントは、「わくわくする未来創りに参加する」という企業理念に基づき、幅広いITサービスを提供する。グループ全体で1,800名を超えるエンジニアが、金融、運輸、公共など、24時間365日止めることができない社会インフラをサポート。また、中国、シンガポール、米国、英国、ミャンマーを拠点に、グローバルで事業を展開している。事業戦略として「i-Bos24(ID’s Business Operations-Outsourcing Service24)」と名づけたビジネスモデルを展開。国内4社、海外4社のグループ企業全体で、コンサルティングからソフトウェア開発、システム運営管理、クラウド/セキュリティ、ビジネス・プロセス・アウトソーシング(BPO)までをワンストップで提供している。同社でITプラットフォーム・サービスとセキュリティを担当する部門が、iD-Cloudソリューション(iCS)部である。同部 次長の原田旨一氏は、「システム開発および運営管理は人月ビジネスのため、エンジニアが不足するとビジネスに大きなインパクトがあります。そこでシステム開発および運営管理のサービス化を推進しています」と語る。iCS部では、さらに人月に依存しないビジネスモデルとして、パッケージ製品の販売事業も展開している。パッケージ販売ビジネスでは、同社米国子会社の研究開発(R&D)部門が、まだ日本で販売されていない製品やサービスを世界中から見つけ出し、日本国内で販売するための研究開発に取り組んでいる。その一環として、2015年2月より販売を開始した主力パッケージ製品が「JRebel」と「XRebel」である。前者はJavaアプリケーション開発におけるアプリケーションサーバの再起動を不要にすることで開発工数を削減するツールで、後者はJavaアプリケーションの画面操作で問題を見つけて品質を向上するツールだ。○Javaアプリの開発工数を削減するJRebel一般的なJavaアプリケーション開発では、機能変更やバグ修正などを行う場合、コードを変更し、ビルドおよびコンパイルを行い、アプリケーションサーバを再起動して、正しく変更されたかを確認する作業を繰り返す。このとき、アプリケーションサーバの再起動には速いもので30秒、遅いものでは30分もの時間が必要になる。しかも1日あたり50回以上の再起動が必要であり、ムダな開発工数と開発期間を費やすことになる。JRebelを導入することで、アプリケーションサーバの再起動が不要になり、コードを変更してビルドおよびコンパイルを行うと、すぐに変更を確認できる。これにより、開発工数の削減と開発期間の短縮が可能だ。それでは、実際にどれくらいのコスト削減効果があるのか。(A)アプリケーションサーバの再起動時間を1分(B)1時間あたりの平均再起動回数を10回(C)1日あたりのコーディング時間を7時間(D)1カ月あたりのコーディング日数を20日(E)1時間あたりの開発者単価を3300円(月単価:52万8000円)※1上記のとおり仮定した場合、計算式は(A×B/60)×C×D×Eとなり、結果として1開発者1カ月あたり約7万7000円、約23.3時間の削減効果が期待できるという(※1参考サイト 「開発対象別係数」、「使用技術別係数」は単価に含めていません)。システム・インテグレーション・サービス第2(SIS-2)事業本部 第1部 GL、渡辺暁氏は「システム開発の現状として、プロジェクトが短納期化、業務や技術が複雑化する傾向にあります。JRebelを導入することで、少数精鋭のJavaエンジニアにより、Javaアプリケーションを短期間で開発することが可能になります」と語る。○Javaアプリの品質を向上するXRebel一般的なJavaアプリケーションの機能確認では、SQLやセッションの情報、メモリ上に保存されているオブジェクトの状況、例外情報などをログで確認していた。XRebelは、機能を確認したいJavaアプリケーションの画面操作を行うことで、Javaアプリケーションに潜む問題を容易に発見することができる。XRebelは、アプリケーションサーバの起動オプションを1カ所指定するだけで導入が可能。開発中のシステムに手を加えることなく導入することができる。XRebelで確認できるのは以下4つの情報である。・画面遷移中のサーバ内処理時間・SQL/NoSQL/ウェブサービスのアクセス時間、処理時間・セッションに保存されているデータの内容、サイズ・処理中に発生した例外情報渡辺氏は「XRebelを導入することで、一般的なテストでは発見することが難しい問題を容易に見つけることができます。画面操作でJavaアプリケーションの問題を発見できるので、Javaに関する高度な知識を持たないエンジニアや管理者でも問題を発見できます。この結果、高品質なJavaアプリケーションが開発できます」と話す。原田氏は「システム開発を取り巻く環境の変化により、今後は少人数で高品質なJavaアプリケーションを短期間で開発しなければなりません。特に要件定義などの上流工程に開発時間の多くを費やすため、コーディングやテストの工程がきわめて短期間になっており、こうした状況ではJRebelおよびXRebelが非常に有効となります」と強調する。JRebelでは今後、Androidアプリケーション開発に対応した製品の提供も予定されており、ますます活躍の場が広がりそうだ。
2015年06月16日長距離のドライブやレジャー、日々の仕事など、さまざまな方が高速道路を利用していると思います。高速道路は、一般道よりも高速で走行するため、ちょっとしたミスや油断が事故の原因となります。運転中に睡魔が襲ってきたとき、どのような対策をすべきでしょうか。高速道路での事故は東日本だけでも年間1,000件以上!高速道路で起こる事故の件数は、決して少ないものではありません。NEXCO東日本が発表した『平成26年における交通事故等の発生状況(速報)』を見ると、平成26年の死傷事故件数は1,277件あると言います。居眠り運転による単独事故、渋滞時の停止車両との衝突事故など、寝不足や渋滞が原因というケースもあります。全国での事故統計を合わせると、この数はさらに増えるでしょう。一般道よりも自動車の走行速度が速い高速道路は、事故が起きたとき、大事故になってしまうリスクが高いと考えられます。安全運転を心がけるのであれば、ドライバーの方は眠気をなくす方法を考えなければなりません。眠気覚ましにはペパーミントがおすすめ!運転中の眠気覚ましとして手軽な方法は、香りで刺激を与えて目を覚ますことです。なかでも、ペパーミントの香りを嗅ぐのがおすすめだと言われています。ペパーミントには覚醒作用があると言われ、目を覚ます効果があるそうです。消臭スプレー、シガーソケットへの差し込むタイプ、ダッシュボードへ取り付けるタイプなど、香りのする商品にはさまざまなものがあるので、使いやすいアイテムを選びましょう。反対に、ラベンダーの香りはおすすめしません。なぜなら、この香りには不安や不眠を解消する効果があるとされているから。眠気覚ましには逆効果になってしまいます。脳に直接作用する好みの香りで安全運転また、眠気覚ましには、ペパーミントだけでなく、レモンやユーカリ、ローズマリー、ジュニパーなどの香りも効果的と言われています。せっかくなら自分の好みに合った香りを選び、普段の運転時から楽しむのがおすすめです。香りが脳に届くまでの時間はわずか0.2秒と言われています。もし、自動車の運転中に睡魔が襲ってきたら、脳にダイレクトに働きかける嗅覚を刺激すること。これだけでも、居眠り運転による交通事故を防げるはずです。ぜひ長時間のドライブの際には、車内を香りで満たし、安全で快適な時間を過ごしてみてはいかがでしょうか?photo by Ben Grey
2015年06月14日富士通は6月9日、20Gbpsのネットワークに流れる通信データをPCサーバでフルワイヤーキャプチャしながら、蓄積したデータから必要な情報を高速に検索できるソフトウェア「FUJITSU Network Virtuora TC」の販売を開始した。同製品は通信データの証跡を完全に管理するためのソフトウェア。広帯域なネットワークを流れる通信データをフルワイヤーキャプチャーし、セションごとにインデックスを生成することで、大量の通信データの中から目的のデータを数秒から数十秒で抽出できる。本来、広帯域のネットワークを流れる通信データをフルワイヤーキャプチャーするには高価な専用機器が必要だが、PCサーバ上のソフトウェアで実現することで、ネットワーク品質管理システムなどのCAPEX(Capital Expenditure:機器投資)の削減を実現する。システムを止めずにデータ保存サーバを増設でき、通信データの欠損なく蓄積容量を拡張可能。蓄積を継続しながら最大702TBまで蓄積容量を拡張できる。同製品の利用シーンとしては、「通信回線サービスの品質管理」「ネットワークDevOpsソリューションの強化」「セキュリティ対策」などがある。価格は、「基本ソフトウェアライセンス V01」が600万円、「データ保存サーバ1追加ライセンス」が40万円、「V01 メディアパック」が2万円(いずれも税別)となっている。同社は2015年度中に、セキュリティやネットワークフォレンジック用途向けにAPIをさらに拡充した製品を販売する予定。
2015年06月10日島津製作所は5月28日、高速液体クロマトグラフ質量分析計LCMS-8060を発売すると発表した。LCMS-8060は同社の超高速質量分析計UFMS(Ultra Fast Mass Spectrometry)シリーズのフラッグシップモデルに位置づけられており、世界最高のスキャンスピード(30,000 u/sec)と極性反転スピード(5 msec)を両立するとともに、イオンサンプリング能力の向上により3倍の高感度化を実現した。また、新開発のイオンガイドUF Qarrayの搭載により優れた頑健性も備えており、測定部の性能低下を抑制しながら安定した連続分析を行うことが可能だという。同製品はルーチンの高感度分析に適しており、特に血液などヒトから採取した生体試料中の薬物濃度の測定(バイオアナリシス)での活用が期待される。
2015年05月28日キヤノンマーケティングジャパンは、キヤノン電子製のドキュメントスキャナ「imageFORMULA(イメージフォーミュラ)」シリーズの新製品として、高速スキャンと搬送力を両立したA4対応モデル「DR-C240」を5月28日より発売すると発表した。価格はオープンプライスとなっている。新製品は、カラー毎分30枚で両面原稿60ページ、モノクロ・グレー毎分45枚で両面原稿90ページ(いずれもA4タテ、200dpi時)の読み取り速度を備えたA4対応のドキュメントスキャナで、デスクサイドや店舗のカウンターに置けるコンパクトボディでありながら、原稿の重送を高精度に検知する「超音波重送検知」や重送による読み取りエラーを抑止する「リタード方式」を採用している。また、ADF(自動原稿送り装置)の給紙性能が向上し、さまざまな紙文書に加え発注書や領収書、名刺などをスムーズに連続で読み取りが可能。厚みのあるカードや免許証に加え、パスポートもADFを通してスキャンでき、一台で幅広い用途に対応している。さらに、高機能スキャニングソフト「CapturePerfect3.1」を同梱。ファイルの暗号化やファイル名の自動生成、白紙によるファイル区切り、1回のスキャンで複数の画像を生成できるマルチストリーム対応など、多彩な機能が備わっている。
2015年05月26日ソフトバンクBBは、高速インターネットサービス「SoftBank Air」において、当初、高速通信が使い放題としていたが、サービス規約を改定し帯域を制限する場合があるとしている。Twitter上では、「ひでえ」「怒る人が出るだろうな」など否定的なツイートが散見される。「SoftBank Air」は、宅内機器「Airターミナル」を電源につなぐだけで、下り最大110Mbpsでの高速無線インターネットが利用できるサービス。2014年12月より提供が開始され、高速通信の「使い放題」が特徴となっていた。しかし、2015年4月3日に改定されたサービス規約には、「本サービスの安定提供を目的として、当社の判断により、会員の本サービス利用に係る通信に割り当てる帯域を制限する場合がある」と記載されており、通信速度が制限される場合があるようだ。こうした、規約改定にTwitter上では、「これはひどいな」、「また勝手にサービス規約変えてるのか」、「これはまずいんじゃないの?」、「加入検討していたがやめる」など否定的なツイートが投稿されている。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年05月11日リオネソリューションズとアットマークテクノは5月7日、アットマークテクノのIoTゲートウェイ「Armadillo-IoT」にリネオソリューションズの高速起動ソリューション「Warp!!」が対応したと発表した。Armadillo-IoTは、Linux搭載の小型・省電力組み込みプラットフォーム「Armadillo」をベースとした、アットマークテクノ製IoTゲートウェイ。専用のアドオンモジュールを差し替えることで、シリアル(RS232C/422/485)、BLE、Wi-SUN、EnOceanなど各種のインタフェースに対応することができる。一方のWarp!!は、リネオソリューションズが独自技術で拡張した組み込みLinux向け高速起動ソリューション。今回の取り組みにより、Warp!!を搭載したArmadillo-IoTが約3秒で起動できるようになり、通常は電源をOFFにして消費電力を抑えつつ、必要なときだけWarp!!で即時に起動、処理を完了させる、といった使い方できるようになる。両社では、IoT機器を屋外に設置して太陽光発電で動作させたり、車載機器としてバッテリで動作させるなど、省電力で安定的に運用したいという需要にも対応できるようになったと説明する。なお両社では、「Armadillo-IoT向け Warp!! 無償評価版」を2015年5月末日より提供開始する予定としている。また、「Armadillo-IoTスタンダードモデル 開発セット」の購入ユーザーは、専用Webサイトからの申し込みにより、無償評価版を入手できるようにもなるという。加えて、量産向けライセンスは2015年夏よりバンドル販売を開始する予定だという。
2015年05月07日サードウェーブデジノスは28日、超高速SSDを搭載したデスクトップPC「GALLERIA ZG SSD750搭載モデル」を発売した。全国のドスパラ店舗、およびドスパラ通販サイトで販売する。BTOに対応し、標準構成価格(税別)は269,980円より。ストレージに「Intel SSD 750」シリーズを搭載するデスクトップPC。シーケンシャルリードが最大2200MB/sと高速で、標準的なSATA SSDの4倍以上という性能を持つ。容量は400GBで、大容量ゲームをインストールしても比較的余裕がある。標準構成の主な仕様は、CPUがIntel Core i7-4790K(4.00GHz)、チップセットがIntel Z97 Express、メモリがPC3-12800 16GB (8GB×2、最大32GB)、グラフィックスがNVIDIA GeForce GTX 980(4GB)、ストレージが400GB SSDと2TB HDD、光学ドライブがDVDスーパーマルチ。OSはWindows 8.1。主なインタフェースは、有線LAN×1、USB 3.0×8、USB 2.0×2、HDMI×1、DVI×1、DisplayPort×3、SDメモリーカードリーダー、マイク入力 / ライン出力など。本体サイズはW207×D520.7×H450.2mm、重量は約13.9kg。
2015年04月28日首都高速道路は4月24日、3月7日に開通した中央環状線(高速湾岸線~高速3号渋谷線)の開通後1カ月の交通状況および整備効果を発表した。発表によると、中央環状線の全線開通により、都心に集中する交通の分散が図ることに成功。2014年と比較すると、都心環状線の交通量が約5%減少、渋滞損失時間が中央環状線内側で約5割減少、首都高速全線においても約4割減少。首都高速全線の渋滞損失時間の減少分は、約1万2000人分の労働力に匹敵するという。混雑緩和に伴う所要時間のばらつきの減少によって定時性が向上した。例えば、新宿~羽田空港のばらつきが30分から15分に半減した。利用者にとってリスク(遅れ)を見込んでいた無駄な行動時間の軽減が期待できる。羽田空港のリムジンバスは、4月のダイヤ改正から混雑時の所要時間が最大15分短縮して設定されており、定時性の向上と合わせて、利便性が大幅に向上。また、物流や観光事業においても、具体的な効果が現れ始めているという。一般道路では、今回開通した区間と並行する山手通り、環七通りなどから中央環状線への交通転換が図られ、それに伴い、混雑している時間帯での所要時間については約1割~3割の短縮が見らるという。山手通りに並行する区道において、大型車交通量が減少し、自転車走行の安全性向上の効果も得られているという。中央環状線(西新宿JCT~熊野町JCT間)や3号渋谷線等の混雑箇所は、拡幅による車線増等の渋滞対策を引き続き進めるとともに、効率的なルート選択が可能となる情報提供等の追加対策を検討・実施するとしている。
2015年04月27日道路交通情報通信システムセンター(以下、VICSセンター)は4月23日、新たな道路交通情報サービス「VICS WIDE」を提供開始した。VICS WIDEではVICSの約2倍にFM多重放送の伝送容量をアップ。これにより、ユーザーは「一般道のリンク旅行時間の提供」「プローブ情報を活用した渋滞・旅行時間情報の提供」「緊急情報(特別警報)の提供」「気象・災害情報の提供」のサービスを利用できるようになった。リンク旅行時間とは、道路の交差点間など一定区間の通過に必要な時間のこと。リンク旅行時間を把握することで、より精度の高い渋滞回避ルートガイダンスを行える。プローブ情報とは、走行している車から収集した位置・時刻のデータのこと。VICSでは、道路に設置された車両感知器のある場所でしか交通状況を把握していなかった。このたびVICSセンターでは、都内のタクシー業者と提携。プローブ情報を活用した走行速度などから交通状況を把握する。直進・右折・左折の分岐方向別でリンク旅行時間が分かる機能も追加された。緊急情報(特別警報)の提供は、特別警報が出された際に、その情報をポップアップ表示するというもの。気象庁から提供された気象、津波、火山噴火などの情報が表示される。気象・災害情報の提供は、大雨により発生する混雑を回避するためのもの。50mm/h以上の雨が降っている豪雨エリアの情報を提供する。○VICS WIDE対応ナビが各社より登場VICS WIDEに対応したカーナビも各社より発表されている。23日に発表されたクラリオンの2015年モデル「MAX775W」「NX715」「MAX675W」「NX615」「NX615W」5製品は、すべてVICS WIDE対応だ。MAX775W、MAX675W、NX615Wの3モデルは、200mm幅ワイドコンソール対応で、他の2モデルは180mm幅コンソールに対応したモデル。MAX775WとMAX675Wは6月上旬発売で、他は6月下旬発売だ。また、JVCケンウッドも同日、同社のAVナビゲーションシステム「彩速ナビ」のファームウェアアップデートでVICS WIDEに対応すると発表。「MDV-Z702W/Z702」「MDV-X702W/X702」が本日から、「MDV-L502/W」「MDV-L402」「MDV-D502BTW/BT」「MDV-D402BT」「MDV-D302/ML」「MDV-D202」が4月下旬からファームウェアが提供される。パナソニックは、「CN-RX01WD/D」と「CN-RS01WD/D」のバージョンアップを2015年夏をめどに行う予定だ。
2015年04月23日Tableau Softwareは4月9日、高速データ視覚化ソフトウェア「Tableau」の最新版「Tableau 9.0」を販売開始したと発表した。Tableauは、データへの接続から、ビジュアライゼーションの作成、分析結果の共有までを数分間で実現できるデータ分析ツール。Tableau 9.0では、乱雑なデータのクリーンアップを行う自動データ準備機能や、地理検索などの新機能が追加されたほか、パフォーマンスが高速化し、計算ダイアログなどが改善された。また、「フロー」の概念を発展させたことで、クリーンアップや計算式の追加などの作業よりも、分析そのものに集中できるようになったという。
2015年04月09日レノボ・ジャパン、Skeed、ビットアイルは4月8日、高速データ伝送サービス「SilverBulletアプライアンス・サービス」を提供開始すると発表した。同サービスは、Skeedの大容量高速データ伝送ソフトウェア「SilverBullet」をベースとしたもの。SilverBulletは、既存のシステムとクラウドサービス間のデータ同期時の伝送速度を高速化する。レノボとSkeedは、「SilverBullet」の稼働を確認したLenovo System xリファレンス・アーキテクチャとして「高速データ伝送ソリューション Skeed SilverBullet折紙付構成」を公開した。ビットアイルとSkeedは、データセンター・サービスやクラウド・サービスの利用者に、「SilverBullet折紙付構成」をベースとした「SilverBulletアプライアンス」を月額で提供する。これにより、利用者は「SilverBullet」の高速データ伝送機能をビットアイルのデータセンターサービスと組み合わせて利用可能になる。あわせて、L3接続サービス「ビットアイル コネクト」を利用することで、主要クラウドベンダーとのプライベートネットワーク接続が可能なハイブリッド・クラウドの基盤環境を構築できる。ビットアイルとレノボは、ビットアイルのデータセンターとレノボ・エンタープライズ・ソリューションズ・センターにそれぞれ「SilverBullet折紙付構成」を設置し、高帯域のインターネット回線で接続された検証環境を公開。この環境は「SilverBullet」による高速ファイル転送のデモンストレーションやハイブリッド・クラウド環境を想定したデータ伝送の性能検証、ビットアイル・データセンターと本番環境間のスムーズな移行を実現するための検証環境として利用できる。
2015年04月09日キーサイト・テクノロジーは4月2日、同社のPCIe 12ビット高速デジタイザ・モジュール「U5303A」が、高速データ処理技術を持つスイスYellowSysとの共同開発により、掃引型光干渉断層法(Swept Source Optical Coherent Tomography:SS-OCT)に対応するオプション(オプションSSO)の提供を開始すると発表した。同オプションSSOは、SS-OCTを処理するFPGA IPコアおよびAPIプログラムから構成されており、信号収集は外部Kクロックではなく、リサンプリング方法を採用することで、サンプリング安定性の制限となる光源の影響を受けずに、より安定したデータ収集を可能としている。また、デジタイザ・モジュール内で信号をリアルタイムに直接処理するため、データを取りこぼし無く正確に取得し、ホストコンピュータの処理負荷を軽減することもできるという。
2015年04月03日SCSKは3月24日、クレアリンクテクノロジーの新製品であるWAN高速化ソフトウェア「RAPICOM seed」(ラピコムシード)を販売開始した。2016年3月期までに、ソフトウェア保守・各種導入サービスも含めて10億円の販売を目指す。新製品は、従来製品である「RAPICOM Appliance」が持つ通信の効率化テクノロジーを受け継ぎ、容易に導入可能で自由度の高いソフトウェア版としてリリースしたもの。導入前後の回線パフォーマンスを比べると、最大90倍の高速化を実現するという。仮想サーバの導入によるディザスタ・リカバリ(DR)などデータ転送性能の向上の他、出張が多いビジネスマンのモバイルPCにインストールして海外と国内との通信アクセス改善も可能とのこと。製品の導入はウィザード形式でサーバやクライアントにインストールでき、設定もほぼ必要無いという。各拠点間の通信は同製品同士の構成に加えてRAPICOM Applianceとの連携も可能で、オンプレミスからクラウド、仮想化までサポートするとしている。
2015年03月25日日本モレックスは、高速信号伝送および高密度信号アプリケーションに適した高速カードエッジコネクタ「Edgeline」のバリエーションを追加したと発表した。同製品はテレコム分野やPCle、SAS、SATA、ストレージシステムに関わるネットワーク分野、各種産業分野および航空宇宙用途に適している。今回のバリエーション拡充で、コプラナー(水平接続)タイプでは15Gbps対応品および30Aのパワーベイ一体型、垂直タイプでは15Gbps対応品および40Aパワーベイ一体型と50Aパワーベイ一体型が新たにラインアップに加わった。同製品は、1つの信号に2本の信号線を用いる高速ディファレンシャル(差動)コンタクト設計を採用しており、ノイズの影響を受けにくい優れた信号特性を発揮する。これにより、用途によって最大25Gbpsの高速データ転送速度に対応する。また1.57mmから3.18mmまでのPCBに利用可能な上、高速ピックアンドプレース組立やコネクタ同士を背中合わせ(back-to-back)に配置可能な表面実装端子が用意されている。このため多様な基板厚みおよび複数の実装形態で使用できる。複数極数が使用可能なため、信号およびパワー要件に対する設計柔軟性が向上。低背設計の採用によってエアフローおよび温度管理を強化。共通(単一箇所)グランドを採用し、指定の高速ディファレンシャル信号だけでなく、シングルエンド信号向けにもコネクタを最適化している。フラットロック工具を使用して簡単に基板接続できるプレスフィットコンプライアントピン端子設計であり、特定極数で使用可能なセンターキーを装備することで、嵌合中の基板アライメント(位置揃え)を向上している。
2015年03月24日三菱電機は3月19日、100Gbps高速光通信用「25Gbps光通信用DFBレーザ―」を開発したと発表した。同社は今回、高速応答性を損なうことなく、発光層に効率良く電流注入できる低容量電流狭窄層を開発。従来製品に比べて発光層への電力注入効率を約12%改善し、高温時(+85℃)でも10mW以上の高い光出力を実現した。高温動作が可能となったためデバイスの冷却が不要となり、光通信機器の低消費電力化につなげることができる。また、合波時に生じる光損失を補うことができる高光出力を実現したことで、異なる4波長の25Gbps DFBレーザー光を合波する100Gbps光通信用集積型TOSAの高性能化に寄与する。この低用量電流狭窄層の開発とDFBレーザー部分を従来比75%縮小したことで、広い動作温度範囲(-20℃~+85℃)で業界トップレベルの高品質な変調波形(マスクマージン20%以上)を実現した。さらに、レーザー駆動回路設計の調節が容易となり、光通信機器の設計をよりシンプルにすることができるようになる。同社は今後、光通信機器の高密度実装化・低消費電力化に対応するため、動作温度範囲のさらなる拡大と、電流から光への変換効率の向上を図っていくとしている。
2015年03月20日Mentor Graphicsは、高速プリント基板(PCB)設計向けのシグナルインテグリティ(SI)/パワーインテグリティ(PI)解析ツール「HyperLynx」の最新バージョンを発表した。新しいパワーアウェアモデル技術を活用することで、複雑な信号プロトコルのシミュレーションを正確に高速実行し、時間とコストを大幅に削減する。なお、最新バージョンは現在入手可能となっている。HyperLynx SI/PIの新機能には、パワーアウェアIBISモデルのサポート、DDR4/LPDDR4(ローパワー設計向け次世代メモリ)の妥当性確認ためのDDRxウィザードが含まれている。追加されたパワーアウェアSIシミュレーションは、DDR3やDDR4をはじめとする高速パラレルリンクの精密なモデル化と信号性能解析を実現。パワーアウェアIBIS v5.0モデリングに基づき、同時スイッチングノイズ(SSN)、タイミングの電源効果、SIを正確にシミュレートするほか、最新JEDEC規格に準拠するDDRxウィザードで、次世代DDR4とLPDDR4を含むあらゆる種類のDDRおよびLPDDRメモリを検証する。他手法と比べて5倍から10倍高速な統合Sパラメータ抽出とシミュレーションを実現。高性能のDC電圧降下/熱コシミュレーションは、電圧降下、高電流エリア、結果として生じる温度変化を、競合ソリューションと比較して何桁も速く予測する。最新バージョンは、非理想電源の効果を表すIC向けのIBIS(Input/output Buffer Information Specification)v5.0モデルをサポートしている。同機能は、プリドライバ効果や供給電圧降下によるスイッチング動作の遅れなど、供給される電流を正確にモデル化するとともに、バッファのキャパシタンスのモデル性能を高める。パワーアウェアIBISモデルは、DDRx解析を含むすべてのタイプのシミュレーションに適用可能で、タイミングの電源効果と信号品質を確認できる。HyperLynxは、次世代メモリのインターコネクトを設計する際に決定的に重要となるSSNをモデル化する。DDRxウィザードは最新のJEDEC規格に準拠しており、DDR4とそのローパワー版に相当するLPDDR4など、すべての種類のDDRメモリを検証できる。また、DDR3ならびに次世代のDDR4メモリシステムを完全に検証するためにアイダイアグラムを生成する。シミュレーション内の個々のビットすべての妥当性を確認するために、DDRxとLPDDRxのための統合タイミング解析などアイダイアグラムに基づくメトリクスチェックを実行する。適切なスタブ除去に伴うビアを正確にシミュレーションするためのバックドリルのサポート。「what-if」シナリオを迅速に確立し、ドリルを有効化あるいは無効化する。Touchstone Viewer機能は、IEEE 802.3 Ethernet仕様に定義されたILDやICRをはじめとするメトリクスに基づいて計算し、標準からミックスモードへのSパラメータモデル変換を含む、インターコネクトの差動クロストーク特性を評価する。SerDes機能の追加によって、新しいIBIS 6.0の機能、FastEyeウィザード内のCTLEイコライゼーション、バッチAMI実行のための128b/130bエンコーディングとコンフィギュレーションファイルをサポートする。
2015年03月19日インターネットイニシアティブは、同社が提供するMVNOサービス「IIJmio高速モバイル/Dサービス」において、高速データ通信量を4月1日より増量する。これまで月間2GBまでの高速通信が利用できた「ミニマムスタートプラン」は3GBまでに増量される。利用料は変わらず、データ専用SIMであれば月額税別(以下同)900円で利用できる。「IIJmio高速モバイル/Dサービス」は、NTTドコモのLTE/3G網に対応したMVNOサービス。SIMカードは、音声通話機能付き、SNS機能付き、データ通信専用の3モデルが用意されている。4月1日より、月間2GBまで高速通信が利用できた「ミニマムスタートプラン」は3GBまでに、4GBまで利用できた「ライトスタートプラン」は5GBまでに、7GBまで利用できた「ファミリーシェアプラン」は10GBまでに増量される。なお、すでに「IIJmio高速モバイル/Dサービス」を契約中のユーザーも4月1日より自動適用される。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年03月11日日本損害保険協会発表の「2014年度版 自動車保険データにみる交通事故の経済的損失の状況(2012年4月~2013年3月)」によると、交通事故による経済的損失額は3兆2,406億円とのこと。3兆円といわれても実感がわきませんが、これは横浜市の年間予算とほぼ同額です。交通事故により、大都市の1年間の予算と同じ金額が失われているということに驚きます。それでは、自動車事故による経済的損失の内容を詳しくみていきましょう。そもそも自動車事故による経済的損失ってなに?2012年4月~2013年3月の自動車事故による経済的損失額3兆2,406億円の内訳を詳しくみてみると、「物的損失額」は1兆7,958億円で全体の55.4%、「人身損失額」は1兆4,448億円で全体の44.6%となっています。そもそも、経済的損失とはどういうものなのでしょうか。経済的損失とは、一般的には「そのことが起こったことにより発生した費用」と「そのことが起こらなければ得られたであろう利益」の合計額のことです。今回参考にした日本損害保険協会の資料では、自動車事故による経済的損失を下記のように定義しており、救急搬送費、警察の事故処理費用、交通渋滞による損失額などは含まれていません。・自動車事故による経済的損失の定義 人身損失額…自賠責保険および対人賠償保険に係るデータによる被害者の治療関係費、慰謝料、休業損害、逸失利益等の合計です。 物的損失額…車両保険および対物賠償保険に係るデータによる車両(自車両、相手車両)、家屋、ガードレール等の損傷復旧費用等の合計で、物損事故のみで済んだケースのほか、人身事故に至ったケースにおける物損部分のデータも含みます。※人身損失額、物的損失額ともに、過失等による減額を考慮する前の損害認定実額で、保険金の支払額とは必ずしも一致しません。自動車事故による後遺障害の経済的損失は、人身損失の約36%!2012年4月~2013年3月に発生した自動車事故により死亡された方の人数は4,385人で被害者全体の0.4%、後遺障害を負った方の人数は59,797人で被害者全体の4.9%です。一方、死亡された方の人身損失額は1,208億円で全体の10.0%、後遺障害を負った方の人身損害額は4,387億円となり、全体の36.2%です(図1)。死亡した方と後遺障害を負った方を合わせると、人数的には約5%ですが、人身損失額では約46%を占めます。このことから、死亡と後遺障害は、人数に比して損失額が大きいことがわかります。図1 被害者数と人身損失額の割合資料:日本損害保険協会「2014年度版 自動車保険データにみる交通事故の経済的損失の状況(2012年4月~2013年3月)」をもとに執筆者作成意外な年齢層の被害が大きい!2012年度から過去10年分の自動車事故データを年齢別でみてみると、後遺障害を負った方の人数は、29歳以下と50~69歳は減少傾向にあるものの、30~49歳は増加傾向に、70歳以上は微増傾向にあります(図2)。人身損失額では、同じく29歳以下と50~69歳は減少傾向にありますが、30~49歳と70歳以上は減少傾向とはいえない状態が続いています(図3)。図2 被害者年齢別の後遺障害人数資料:日本損害保険協会「自動車保険データ(支払保険金関連)」をもとに執筆者作成図3 被害者年齢別の後遺障害による人身損失額資料:日本損害保険協会「自動車保険データ(支払保険金関連)」をもとに執筆者作成高齢者については、アクセルとブレーキの踏み間違いで建物に衝突したり、高速道路を逆走したりといったニュースを耳にすることも多くあります。運転技術に少しでも不安を感じたら、運転免許の返納手続きを考えましょう。しかし、中には自動車がないと生活に支障をきたす方がいらっしゃることも事実です。高齢者が運転をしなくても生活できる仕組みが、早急にできることを願います。今回は、自動車事故による経済的損失を数字でみてきました。後遺障害を負わせてしまうことは、経済社会に多大な影響があることがわかりました。しかし、実際に被害に遭われた方とそのご家族の「心」や「気持ち」は数字で計ることはできません。後遺障害はご本人やご家族の、その後の生活を大きく変えてしまいます。金額では表せないご苦労も多いことと思います。ほんの一瞬の歯車の狂いで、いつ自分が、家族が、自動車事故に巻き込まれるかわかりません。自動車を運転するということは、そのような危険を伴うということを、常に意識したいものですね。コラム執筆者プロフィール 中垣 香代子(なかがき かよこ)CFP(R)/2級ファイナンシャルプランニング技能士損害保険会社に約10年勤務後、子育てに専念。約20年間の専業主婦の後、ファイナンシャルプランナーとなる。「老後のお金サポーター」として、相談業務の他、40~50歳代女性にお金の知識をわかりやすく伝える活動をしている。また、自身の経験から、経済的理由で進学をあきらめるお子さんが一人でも減ることを願い、就学支援の情報発信にも力を入れている。老後のお金を一緒に考える事務所 所長。コラム監修者プロフィール 柳澤 美由紀(やなぎさわ みゆき)CFP(R)/1級ファイナンシャルプランニング技能士関西大学社会学部卒。大学時代に心理学を学び、リクルートグループに入社。求人広告制作業務に携わった後、1997年ファイナンシャルプランナー(FP)に転身する。相談件数は800件以上。家計の見直し、保険相談、資産づくり(お金を増やす仕組みづくり)が得意で、ライフプランシミュレーションや実行支援も行っている。家計アイデア工房 代表※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
2015年03月10日Windows 8から加わった「高速スタートアップ」。ハイブリッドブートやハイブリッドシャットダウンとも呼ばれ、OS起動時に行う初期化などのプロセスを簡略化することで、起動時間を短縮する機能だ。最近はホストドライブにSSDを用いることが多いため、その恩恵や機能自体に意識が向かないことがありかもしれない。そこで今回は改めて、高速スタートアップの概要や機能の有無について紹介する。「Windows 8.1ミニTips 第17回」より、2014年4月9日にリリースされたWindows 8.1 Updateを適用した環境を対象としています。○高速スタートアップとは昔話から始めると、Windows 9xの時代はPCの「電源」ボタンを押してから、インスタントコーヒーを用意して口に含んでもOSの起動が終わらない環境は珍しくなかった。これには、PC全体としての性能、ストレージ性能、ユーザープロフィールの肥大化など多様な原因が考えられる。それだけに格好のチューニング材料として、デフラグやレジストリダイエット、起動サービスの取捨選択など多彩な方法が用いられてきたものだ。バージョンを重ねたWindows 7は、デバイスドライバー初期化の並行処理やサービスを一定条件下で開始するトリガー開始サービスなどの改善を加え、OSの起動時間は大幅に短くなった。それでもまだ、ユーザーニーズを完全に満たしてはいない。Windows 8では、起動プロセスの一部を休止状態に用いるハイバネーションファイルから読み取ることで、起動時間をさらに短縮している。これが「高速スタートアップ」機能だ。上図はMicrosoftの公式ブログから抜粋したものである。これをご覧頂ければ、通常の起動(コールドブート)と高速起動の違いは一目瞭然だろう。高速スタートアップ有効時は、ユーザーセッション終了後に簡易的な休止状態へと移行し、セッション0(システムセッション)の内容をファイルへ待避。次回起動時は、同ファイルを読み込むことで、起動に必要な必要最小限のドライバー読み込みやレジストリ情報の展開といった一部の処理をバイパスしている。○高速スタートアップが使えるのに無効?このような仕組みでWindows 8以降は高速スタートアップを実装しているが、同機能が使えるPCにもかかわらず、「電源ボタンの動作の変更」から高速スタートアップの有無を選択できない場合がある。お使いのPCで高速スタートアップ機能が使えるか否かは、コマンドプロンプト上で「powercfg /a」を実行すれば分かる。「以下のスリープ状態がこのシステムで利用可能です」というメッセージとともに、「高速スタートアップ」が並ぶはずだ。古いPCをお使いの場合、「休止状態は使用できません」と示される。○休止状態を有効にする高速スタートアップ機能は、休止状態で用いるハイバネーションファイル(hiberfil.sys)を使用する。つまり、「使えるのに無効?」という状態は、休止状態を無効にしている可能性が高いのだ。休止状態を有効にするには管理者権限でコマンドプロンプトを起動し、「powercfg /h on」と実行すればよい。すると「powercfg /a」と実行したときの結果が変化するはずだ。ただし、この状態ではまだ「電源オプション」から操作できない。一度、OSがハイバネーションファイルの存在を認識しなければならないからだ。単純にPCを再起動してもよいが、コマンドプロンプトを起動した状態であれば、「shutdown /r /t 0」と実行して再起動すると簡単である。PC再起動後に「電源ボタンの動作の変更」に「高速スタートアップを有効にする」が加わり、自動的に有効になるはずだ。今回いくつかのPCで検証したところ、本操作で有効にならないケースも散見するが、お使いのPCも同様の結果が出た場合は、休止状態に対応しているか(ACPI S4をサポートしているか)確認してほしい。阿久津良和(Cactus)
2015年03月06日説明書を読まなくても使い方がわかるのが、iPhoneの魅力であり強みです。しかし、知っているつもりでも正しく理解していないことがあるはず。このコーナーでは、そんな「いまさら聞けないiPhoneのなぜ」をわかりやすく解説します。今回は、「高速道路の地下トンネルでも快適にiPhoneは使える?」という質問に答えます。***すべての路線ではありませんが、首都高速道路などで新設の地下トンネルには、通行中でも携帯電話による通話/データ通信を可能にするための通信設備が用意されています。2015年3月7日に開通予定の山手トンネルは、大井ジャンクションと大橋ジャンクションをつなぐ9.4キロの全区間で、主要3キャリアの電波を受信することが可能です。つまり、iPhoneで通話しながら、WEBブラウジングなどデータ通信を使いつつ、長い地下トンネルを通過できます。電波が届きにくい場所での通信を可能にする技術としては、「漏えい同軸ケーブル(LCX)」がよく利用されます。小型基地局を設置することもひとつの方法ですが、トンネルのように距離が長く基地局の設置がむずかしい場所には漏えい同軸ケーブルが適しています。山手トンネルにかぎらず、東京メトロなどの地下鉄トンネル区間内でも漏えい同軸ケーブルが活用されていますし、携帯電話が普及する以前からラジオの放送波を流す目的で利用されています。漏えい同軸ケーブルはその名のとおり、伝送しつつ信号を周囲に"漏らす"ことが特徴です。「スロット」と呼ばれる孔がところどころにあり、そこから携帯電話の電波が漏れ出すことで、音声通話やデータ通信が可能になります。漏えい同軸ケーブルが設置されたトンネルであれば、ケーブルから離れすぎないかぎり、iPhoneを含む携帯電話が利用できるというわけです。快適に使えるかどうかという点については、山手トンネル内を歩いて見学できるイベントに参加し、au/KDDI回線のみで試したかぎりでは、じゅうぶん快適でした。トンネル入口から1kmほどのイベント実施区間だけでいえば、ほぼ「●5つ」の状態でした。FacebookやTwitterへの投稿も試しましたが、至ってスムーズ。実際にはクルマで走行中に(助手席か後席で)利用することになりますが、問題はなさそうです。なお、3回ほどフィールドテストを実行したところ、いずれも掴んだ電波はLTE/800MHz帯、帯域幅は10MHzでした。
2015年03月05日Infineon Technologiesは、車載用高速スイッチングアプリケーションで最高クラスの効率性を実現できる電気自動車(EV)/ハイブリッド自動車(HEV)向け650V版IGBTファミリ「TRENCHSTOP 5 AUTO」を発表した。同ファミリは、従来の車載用IGBT比で阻止電圧が50V高く、同社の薄ウェハ技術「TRENCHSTOP 5」により、最高クラスの効率性評価を達成したとする。これにより既存の先端技術と比べた場合でも、飽和電圧(VCE(sat))は200mV削減し、スイッチング損失は半分に、ゲート電荷は2.5分の1に削減され、スイッチング損失と伝導損失が抑えられることで、代替技術よりも低いジャンクション温度とケース温度への対応が可能となり、デバイスの信頼性が増すだけでなく、冷却の必要性も最小限で済むようになるという。同ファミリ製品の定格電流は40Aまたは50Aで、単一のディスクリートIGBTデバイスか、同社の超高速「Rapid」シリコンダイオードとの1パッケージ形式で提供される。いずれの場合でも、設計時の最優先基準が、最適なスイッチング速度であるか、最高の効率性であるかに応じて、「H5 HighSpeed」と「F5 HighSpeed FAST」の2種類の派生製品を選択可能だという。なお、同ファミリは、すでにTO-247パッケージにて、エンジニアリングサンプルの提供を開始しており、量産は2015年3月に開始される予定だという。
2015年03月04日埼玉高速鉄道、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの4社は、埼玉高速鉄道線「赤羽岩淵駅~浦和美園駅」区間のトンネル内において、13日より、携帯電話サービスの提供を開始する。携帯サービスの提供により、駅構内だけではなく、各駅間のトンネル内でも携帯電話の利用が可能になる。サービス開始は13日の午前10時を予定。
2015年02月09日サインウェーブはこのたび、大量のデータから欲しいデータを即座に取り出せるシンプルな高速解析支援ツールである「解析ブースター」の代理店販売を開始した。同ツールは、高速屋が提供する、データベース構築の必要がない高速解析支援ツール。価格は、エントリー版が24万円(税別)、スタンダード版が90万円(税別)で、どちらも別途年間保守契約がある。
2015年02月02日悪質な自転車の運転者に対し、安全講習の受講を義務づけた改正道路交通法の施行令が1月20日、閣議決定された。改正道路交通法では酒酔い運転や信号無視など計14項目の違反を「危険行為」と定め、3年以内に2回以上摘発された違反者へ講習を義務化し、受講をしなかった場合には5万円以下の罰金を科す見通しだ。警察庁によると、2008年から2013年までの都内・全国における自転車事故は徐々に減ってはいるものの、2013年における自転車事故数(死傷者数)は都内で1万4,049件、全国で11万9,929件など依然として多い。今回定められた14項目の悪質運転危険行為は以下の通り。信号無視通行禁止違反歩行者専用道での徐行違反など通行区分違反路側帯の歩行者妨害遮断機が下りた踏切への立ち入り交差点での優先道路通行車の妨害など交差点での右折車優先妨害など環状交差点での安全進行義務違反など一時停止違反歩道での歩行者妨害ブレーキのない自転車運転酒酔い運転携帯電話を使用しながら運転し事故を起こしたケースなどの安全運転義務違反
2015年01月20日ナビタイムジャパンは、阪神高速道路にて「安全、安心で快適な走行を支援する情報配信実験(プロジェクト名:Project Z NAVI de HANSHIN!)」を12月17日より実施すると発表した。Project Z NAVI de HANSHIN!は、ドライバーの"安全・安心"で"快適な"走行を支援するための情報をわかりやすく配信する取組み。ナビタイムジャパンが国土交通省国土技術政策総合研究所、ゼンリン、ゼンリンデータコム、一般財団法人日本デジタル道路地図協会、阪神高速道路、本田技研工業とともに実施するもの。本実験の第1弾として、平成24年度に、阪神高速道路に関する「交通事故多発地点情報」「分合流部における安全運転に関する情報」「工事予定情報」の3種類の情報を阪神高速道路の一部路線を対象にナビタイムが提供するスマートフォン向けのカーナビアプリケーションにより配信した。今回の実験では、実施エリアを阪神高速道路全路線に拡大して実施。平成24年度と同様の情報について、ナビタイムが提供するアプリケーションに加え、ゼンリンデータコムが用意するWebサイトを用いる。本実験を通じ、ドライバーの安全・安心、快適な走行をサポートする情報配信の効果、「道路の区間ID方式」の利用による情報流通効果を検証するとのこと。なおナビタイムジャパンでは、本実験にご協力いただける参加者(実験モニター)を随時募集している。詳細は本実験の案内ページで確認できる。
2014年12月19日UQコミュニケーションズは3日、東京臨海高速鉄道りんかい線の「国際展示場駅」、「新木場駅」において、高速モバイルブロードバンドサービス「WiMAX 2+」の提供を開始した。「WiMAX 2+」は、下り最大速度110Mbpsのモバイル通信サービス。これまで同社では、東京臨海高速鉄道りんかい線において、WiMAXを提供していたが、新たにWiMAX 2+を提供することとなった。「国際展示場駅」、「新木場駅」を皮切りとして、順次全駅へと拡大していくという。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月04日マツダはこのほど、警察用パトロールカーとして架装した「CX-5」を、広島県警察本部交通部高速道路交通警察隊(広島県警高速隊)に2台提供したと発表した。今回の車両提供は、2014年度末に予定されている中国横断自動車道尾道松江線の全線開通など、年々高速道路が延伸する中で、冬期の厳しい気象環境下での高速道路における交通警察活動用のモニター車両として提供したもの。シビアコンディション下でのクルマの走行性能をモニタリングすることで、より安全で耐久性のあるクルマづくりに役立てていきたいとしている。提供される「CX-5」は、厳しい使用環境を踏まえ、クリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D 2.2」と4輪駆動(4WD)システムを搭載したモデルに。「SKYACTIV-D 2.2」は低速から高速までのスムーズなレスポンスと力強い走りに加え、JC08モードで18.0km/リットル(4WD車)の燃費性能や、ポスト新長期規制に適合した環境性能を実現しており、高速道路における長距離走行に適している。「CX-5」の4WDシステムは、ドライバーには感じ取れないほどわずかなタイヤスリップなどをリアルタイムにモニターし、その変化に応じてクルマ自身が前後輪の駆動力配分を積極的に自動コントロールする機能を搭載。冬期の厳しい気象環境下においても、安定した走りを保つことができるという。
2014年11月30日