子どもと一緒に買い物する時は、荷物も多いしなにかと手こずる…。特にお財布は子どもの荷物にまぎれて、かばんの奥底に沈んでしまったり。普段仕事をしていても、コンビニのレジ前で、いつも、「ないない」と書類の間をガサゴソという場面、よくありますよね。もっとスマートに買い物したいし、余計なガサゴソ時間を減らしたい…でも、どうすればこのわずらわしさから逃れられるのでしょうか?キャッシュレス決済…、よくテレビで見かけるし、便利そうだな~と思いつつ、なんだかよくわらない。そんな悩みをさっそく解決しちゃいましょう。キャッシュレス決済ってなに? どんなイメージ?キャッシュレス決済とは、現金を使わない決済方法ですが、いまはスマホでお店の端末にタッチするだけで簡単に支払いができちゃうものが主流。今回ご紹介する「Apple Pay」は、大手コンビニチェーンはもちろんテーマパークやスーパーや百貨店などいろんな場所で使えちゃうのです。とっても便利なApple Pay。実は、設定の方法もとても簡単なんです。すぐに設定できて、支払いも簡単だと、セキュリティー面で不安に感じてしまうことも・・・携帯を落としたり、置き忘れたりした場合、セキュリティー面に不安を感じますよね。実はApple Payには安全・安心な理由があるのです!さあ、不安が解消されたところで、Apple Payをはじめてみよう不安もなくなったことだし、早速Apple Payを設定してみよう!簡単3ステップ!※対応しているカードは QUICPayサイト をご覧ください。Apple Payは QUICPay(クイックペイ)TMマークがあるお店 で使えます。お店でクイックペイで支払いますと伝えてね。驚くほど簡単に設定でき、使い方もばっちり!いつものお店で買い物してみよ~!Apple Payで快適なキャッシュレス生活を設定も簡単で、子連れの買い物もとってもスマートに終わるなんて! 使える店舗もスーパー、ドラッグストア、レストラン等いつも利用しているお店ばかりで毎日の買い物がぐっとラクに。これからはキャッシュレス生活で、子連れでのお出かけも快適に過ごせそうです!【QUICPay】iPhoneならQUICPayがもっと簡単に。いつものカードを設定するだけですぐ使えます。 Apple Pay(QUICPay)について詳しくはこちらから ※ Apple Payを利用するにはiOS 10.1以降が必要です。Apple Payに対応しているデバイスについては、をご覧ください。※Apple Pay、Face ID、iPhone、Touch IDは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。※ iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。 アンケートはこちらから PR:QUICPay
2019年09月18日iPhone 6/6 Plusの目玉機能のひとつが「Apple Pay」だ。ここでは、複数回に分けて、Apple Payに関する素朴な疑問に答える形で、情報を整理してみたい。今回は、「Appleは決済以外の機能をiPhoneのNFCにもたらすのか?」について。○Q. AppleはNFCの仕組みをApple Pay以外にも開放するか?iPhone 6/6 Plusに搭載されたNFCは、Apple Payの決済機能が使えるにとどまっている。それは今後どうなるのか。Apple Pay以外にもNFCの仕組みを開放するのか否かが注目されるが、おそらく開放する可能性が高いだろう。実際、ICカードを使ったセキュリティゲートなどで業界大手のHIDと、iPhoneに非接触ICカードによる"鍵"の機能を持たせるべく交渉を進めているという話もあり、似たような形でiPhoneに搭載されたNFC+SE(セキュアエレメント)の機能を活用すべく業界他社との協業を試みていると思われる。これにより、例えば会社や家、自動車、さらにはチェックインカウンターに寄らずにホテルの部屋の鍵が入手できたりと、iPhoneで決済以外のさまざまなことが実現できるようになるだろう。ここで問題となるのが「Apple Pay以外の決済サービスの受け入れ」で、ポイントカードやクーポンはともかく、Appleが競合サービスをどこまで受け入れるかは未知数だ。理由は2つあり、1つはセキュリティ上の懸念、もう1つがその場合のビジネスモデルだ。Apple Payは「トークン化とセキュアエレメントでカード情報の安全性が担保され、それを利用する手段はTouch IDによる指紋認証のみ」という、シンプルかつ比較的安全性の高い仕組みを採用したことがカード発行会社などから有利な条件を引き出しているという見方がある。だが、この仕組みをサードパーティにそのまま開放した場合に、Appleのみならず、関係者が必ずしも条件に同意するとは限らない。また、仮にAppleがセキュアエレメントの領域を外部に開放し、サードパーティのセキュアアプリの導入審査を行ったとして、どのような料金体系を用意し(取引1回につき何%徴収するかなど)、禁止事項を設定するかといった条件面が不透明だ。例えば、SuicaがType-A/B対応の改札を導入し、Apple Payで改札を通過可能になった場合、JR東日本がNFCに対応した「モバイルSuica」のアプリをiPhoneに提供できるかどうかはわからない。また、iPhoneのNFCに関して、現状ではアプリから機能そのものにアクセスすることが不可能な状態となっており、少なくとも「タグを読んでアプリを起動」したり「端末同士がNFCでデータ交換」ということはできない。AirDropやQRコードなどを利用する必要がある。少なくとも、これら機能が開放される可能性があるのは来年登場するとみられるiOS 9以降だと考えられる。
2014年12月02日iPhone 6/6 Plusの目玉機能のひとつが「Apple Pay」だ。ここでは、複数回に分けて、Apple Payに関する素朴な疑問に答える形で、情報を整理してみたい。今回は、「Apple Payとおサイフケータイ(FeliCa)との違い」について。○Q. Apple Payとおサイフケータイ(FeliCa)との違いは?Apple Payで利用される「Type-A/B」と「FeliCa」は、利用周波数が13.56MHzと通信面で共用となっている。Type-A/Bが定義される「ISO/IEC 14443」はICカードの規格の1つで、特に非接触ICカードのセキュリティに関する仕様が定められている。もともとFeliCaも、ISO/IEC 14443としての提案が行われていたが、最終的に規格競争に敗れるなかで国際標準から外れて日本独自仕様に近い形となったという経緯がある。「Type-A/B」と「FeliCa」では、実現される機能は似ているが、ICチップを使った通信に互換性はなく、このため規格の異なるICカードと読み取り機では互いに認識できない。つまり、現在日本中に展開されているFeliCaベースの読み取り機ではApple Payのカード情報を読み取れず、別途、Type-A/Bに対応したインフラを展開し直す必要があるわけだ。現在、このFeliCaとType-A/Bの両方の技術に対応した非接触通信装置を搭載するPOS端末の開発が進められており、2015年以降の順次展開を目指しているという話も聞く。だが、POSの刷新コストは高いため、どの程度の期間をもってType-A/B対応へと完全に切り替わるかは不透明だ。一方で、POSレジに接続する形でType-A/Bの読み取りが可能な専用カードリーダーのほか、「mPOS」と呼ばれるタブレットやスマートフォンを決済端末にして磁気カードや非接触カードを読み取れる仕組みも利用が広がっており、POSの刷新サイクルを早める効果が期待される。mPOSの先駆者的存在であるSquareなどは、従来の磁気カードに加えて、ICカードの統一規格となるEMV対応の読み取り装置を発売しており、さらに来年以降に向けてApple Pay対応すべくNFC対応も検討しているようだ。
2014年12月01日●米国外での利用は可能かiPhone 6/6 Plusの目玉機能のひとつが「Apple Pay」だ。ここでは、複数回に分けて、Apple Payに関する素朴な疑問に答える形で、情報を整理してみたい。今回は、「米国外での利用の可否と日本での利用可能時期」について。○Q. Apple Payは米国外では利用できないのか?仕組み自体は既存のNFC決済インフラを利用しているため、MasterCardのPayPass、VisaのpayWaveといった決済手段が利用可能な店舗であれば、どこでもApple Payが利用できる。これは米国外でも例外ではなく、筆者も実際にフランスのパリや郊外の駅売店やMcDonald’sなどでApple Payが利用できることを確認している。ただし、対応店舗でも100%ではなく、使えないケースも確認しており、米国外では正式サービスインまでにさらなる検証が必要だと考えられる。とはいえ、利用条件には「米国発行のクレジットカードまたはデビットカードを登録したApple Payに限る」があり、正式サービスインが発表されるまで、米国外の国でApple Payを直接利用することはできない。あくまでApple PayがセットアップされたiPhoneをNFC決済に対応した店舗に持ち込んだ場合のみだ。米国外でApple Payが利用できない最大の理由の1つが「トークン化(Tokenization)」で、現在、このトークン化の処理に関するサービスが提供されているのが米国のみとなる。おそらく米国外では「トークン化サービスが提供される=Apple Payが登場する」ということを意味しており、カードブランドやカード発行会社(イシュア)の動向を見極める必要があるだろう。また、前述のようにApple Payの利用料徴収モデルにカード発行会社が同意する必要もあり、このあたりも不明瞭な要素となっている。少なくとも1年近くは様子をみる必要があるかもしれない。●日本での利用はいつからか○Q. Apple Payが日本で利用できるのはいつ?米国外の多くの国では、Apple Pay対応はイシュア側の判断に委ねられる部分が大きいが、日本の場合はまた別の事情があり、Apple Pay到来にはまだ超えなければならないステップが複数存在する。トークン化以前に、日本では「EMV(ICカードの規格)普及」、そしてそもそも「カード普及率が先進国でも低い」という問題がある。特に少額決済を取り扱う小売店でのカード導入と手数料徴収に対する抵抗があり、仮にApple Payが日本にやってきても当面は大手小売店チェーンを中心に展開されることになるだろう。また、日本ではごく数カ所しかPayPassやpayWaveを受け入れている店舗が現状で存在せず、非接触決済の多くはおサイフケータイに代表されるFeliCaベースの技術に依存している。両者に互換性はないため、決済端末も含めて改めて全国展開を行わなければならない点が課題だ。「日本ではおサイフケータイのせいでApple Payの普及が阻害される」という意見もあるが、これは正しい認識ではないと筆者は考える。おサイフケータイのベースになっている「FeliCa」の技術はもともと日本に存在していたものだし、別にApple PayのベースになっているType-A/B系の技術導入を阻害するために普及したわけでもない。現在ではFeliCaをベースにした決済件数は「WAON」「nanaco」「Suica」を中心に伸びており、流通大手でのポイントカードを兼ねた決済と、交通カードとしての利用が多いことがわかる。これら事業者は読み取り端末の数も多く、一気に更新するのは難しい。交通系カードのFeliCaからの切り替えはまだ難しいと考えられるが、イオンやセブンアイなど小売店各社は2020年の東京オリンピックに向けて外国人受け入れ策を講じる必要があり、今後数年以内に何らかの対応を行う可能性が高いと考えられる。
2014年12月01日●Apple Payの仕組みiPhone 6/6 Plusの目玉機能のひとつが「Apple Pay」だ。これまで頑なにiPhoneへのNFC (Near Field Communication)搭載を拒否してきたAppleが突然、方向転換し、多くの銀行や小売店パートナーを獲得して大々的にモバイルペイメント事業へと乗り込んできたことは、業界関係者にさえ驚きを与えた。すでにApple Payに関しては多数の報道が出ており、その概要が日本の読者の方々の耳にも入ってきているだろう。ここでは、複数回に分けて、Apple Payに関する素朴な疑問に答える形で、情報を整理してみたい。まずは、Apple Payの仕組みと既存のサービスの違い」について。○Q1.Apple PayはApple独自の特別な仕組みなのか?仕組み自体は既存のインフラを利用している。日本を除く海外ではType-A/Bという方式を採用した非接触ICによるNFCの決済インフラが構築されつつあり、Apple Payはこの仕組みをそのまま利用しただけで、特別なものではない。ただし、現状ではiPhone 6/6 Plusの2種類の端末のみが店頭での決済サービスを利用可能で、iPad Air 2やiPad mini 3などのタブレットでは店頭での利用できない(アプリ内でのオンライン決済は可能)。●Apple Payのビジネスモデルは?○Q2.Apple Payと既存サービスとの違いは? どのあたりが注目なのか?2点ある。1つはAppleの「プライバシーポリシー」で、もう1つは「ビジネスモデル」にある。前者は、「AppleがユーザーのApple Payによる取引に直接介入しない」というのがポイントとなっている。* 取引への非直接介入についてApple Payでは、同サービスを利用可能な提携銀行が発行したクレジットカード/デビットカードがあれば、それをiPhoneのカメラでスキャンし、後はカード後ろの3桁の数字のセキュリティコードを入れれば登録できるようになっている(その後に電話認証でアクティベーションが必要なケースもある)。Apple IDを持っていて、iTunes Storeにクレジットカード番号を登録しているユーザーであれば、その情報をコピーしてくることも可能だ。Apple Payではカード番号がiPhone本体に搭載された「セキュアエレメント(SE)」に記録されるが、カードを登録する際にカードブランド(MasterCard、Visaなど)が発行する「トークン」と呼ばれる16桁の数字で本来のカード番号とは異なる認証番号が設定され、これがSEに記録された状態で決済が行われる。AppleはSE内に記載された情報は把握しておらず、iPhone自体も直近に行われた過去1回の決済内容を把握しているのみだ。つまりAppleは決済にはいっさい介在しておらず、決済情報はユーザーがカードを発行した銀行に問い合わせて確認するしかない。本来であればAppleは決済情報を記録して別のビジネス(行動把握による情報販売やお勧め紹介など)の展開が可能にもかかわらず、これを放棄している点が非常に面白い。* Appleのビジネスモデルについてただし、これではAppleがApple Payから得られるものは何もない。そこで取引内容を把握している銀行から直接料金を徴収する「ビジネスモデル」を採用したといわれる。Financial Timesの報道によれば、100ドルの買い物あたり15セントということで、この手数料は0.15%ということになる。通常カード決済は、取引を仲介する銀行(もしくはカード発行会社)が取り決めにより、引き落とし総額(つまり決済金額)から一定額(「"インターチェンジ"費」と呼ばれる)を差し引き、以後は決済を中継するカード決済ネットワークから、アクワイアラや決済代行業者が手数料を引いていき、最後に残った金額を、商品を販売する小売店が手にする形となる。この間に引かれた手数料の合計が「カード決済手数料」といわれるものだ。一般に小売店はカード決済手数料を販売額に上乗せできないため、カード取り扱いを嫌がる小売店がいるというのもこうした理由による(カードを導入したぶんだけ売上を増やさなければメリットが薄いため)。Apple Payの場合、前述の手数料は仲介業者としてではなく、カードを発行する銀行から直接徴収するモデルを採用しているといわれ、Apple Payを利用することによる追加負担は、ユーザー個人や小売店には発生しないとされている。一説には前述インターチェンジ費用の一部から銀行に拠出させているという話があり、Appleが何らかの理由で有利な条件を勝ち取ったのだと考えられている。
2014年11月29日