Appleは、同社が例年販売している福袋「Lucky Bag」の販売が2016年はないことを明らかにした。Apple Storeは2日からの営業となる。「Lucky Bag」はAppleが毎年販売している福袋。例年、各店舗に行列ができるほどの人気がある。2016年の販売について、Apple Store 表参道に問い合わせると、「全国の店舗で販売を予定しておりません。理由についてはわからない」とのことだった。なお、2016年の営業は全国共通で2日からとなり、開店時間は、午前10時から午後6時まで。
2015年12月28日草創期から近年までのApple製品を集めた「Apple Museum」が最近になりチェコの首都プラハでオープンし、話題になっている。もともとは個人コレクションだった製品群がチャリティ目的で寄贈されたもので、Appleの歴史を辿れる貴重な博物館となっている。「Lisa」など比較的レアな製品も展示されているようで、興味ある方はプラハ観光のついでに寄ってみてもいいかもしれない。同件はMacRumorsが報じている。博物館はプラハ歴史地区の中心部にあり、歴史的な建造物を改装する形でオープンした。Webサイトでは構築中のようだが、3D映像による現地のバーチャルツアーコーナーや、オンラインショッピングも将来的には可能となるようだ。このほか、「Steven’s Food」というコーナーがあり、ビーガン用の食事の提供も検討されているとみられる。Webサイトによれば、営業は休館日なしの毎日朝10時から夜10時まで。料金はそれぞれ大人11ユーロ、学生8ユーロ、子供5ユーロとなっている。住所は「Husova 156, Prague, Czech Republic」で、位置的にはヴァーツラフ広場とカレル橋(Charles Bridge)の間にあたる。
2015年12月24日米Appleが2013年12月に買収を発表したソーシャルメディア分析・検索サービスのTopsyが、サービスを終了するという。同社のTwitterアカウントがサービス終了ととれる告知を12月15日に行っており、買収から2年を経てサービス終了となった模様だ。現在TopsyのページにアクセスするとiOSのサポートページへと誘導されるようになっている。直近でAppleの買収により終了したサービスとしてはBeats Musicがあり、こちらはサービス終了後の12月からはApple Musicへの誘導ページとなっている。同件はWall Street Journalが報じている。Apple買収時点でTopsyの有料サービスであるProアカウントの受付はすでに停止されており、既存ユーザーが細々と検索サービスを利用できる状態だった。Topsyは当時Twitterの公式パートナーであり、いわゆるTwitterの「Firehose」として2006年創業当時からの公開ツイートをすべて取得し、その分析情報をたどれる数少ないパートナーの1社だった。実際、Twitter社内でも同社のサービスがよく利用されていたほか、共同キャンペーンでのトレンド紹介など、比較的緊密な関係が続いていたことで知られる。なお、日本国内でのFirehoseとしてNTTデータの存在が知られている。同社は取得済みの全ツイートの再販売ほか、それを用いた分析サービスの提供を行っていた。だが2014年4月にTwitterがGnipというソーシャルメディアAPIアグリゲータ企業を買収し、自らツイートの再販売事業へと乗り出したことで、2015年4月に同社との再販契約を解除し、NTTデータの位置付けを再販事業者から戦略的パートナーへと変更している。GnipもやはりFirehoseの1社だが、その買収背景にはAppleのTopsy買収への危機感があり、蓄積したデータの積極活用をTwitter自身が行っていく戦略的転換点になったともいわれている。Appleは過去に買収した企業の例をみても、買収した企業のサービスや技術を他社にライセンスはせず、そのまま終了させてしまうことが多い。例としては音楽ストリーミングの「Lala」は買収後にサービスが終了され、既存ユーザーはBeats Musicのように代替サービスが用意されることもなく放逐されている。一時期問題になった例としては、代替技術探しやサポート継続が課題になった、Touch IDのベース技術である指紋認証のAuthenTecがある。また、iOS 9の公共交通乗り換え案内サービスのベースとなったHopStopや、iAdの基幹技術となったQuattro Wirelessのように既存製品への組み込みが明らかな買収がある一方で、Topsyの明確な用途はいまだ不明だといわれている。ただ、TopsyのページにアクセスするとiOSやSiriの検索に関するサポートページが表示されることからもわかるように、インデックス検索やSiriの性能向上でTopsyの技術が活用されているのではないかとも推察されている。
2015年12月21日米Appleと中国の銀聯(UnionPay)は12月18日、提携を発表し、中国でAppleのモバイルペイメントサービス「Apple Pay」を提供する計画を明らかにした。中国の規制当局からの承認が得られ次第、2016年の早い時期にも提供を開始できる見通し。銀聯はカード決済サービスで中国最大手であり、銀聯カードの発行数は50億枚を超える。また銀聯が展開する非接触型決済サービス「QuickPass」が中国国内だけではなく、中国以外の国においても急速に拡大している。銀聯カード所有者は、バンクカードをApple Payに登録し、QuickPass対応の小売店やApple Payをサポートするアプリにおいて、Touch ID対応のiPhoneやiPadまたはApple Watchを用いて簡単に支払いを済ませられる。安全性もApple Payの売りの一つだ。小売店にクレジットカードやデビットカードの番号を渡すことなく、支払いごとにダイナミックセキュリティコードを生成してやり取りするため、小売店側から決済データが漏洩しても個人情報流出を避けられる。
2015年12月21日米IBMは12月17日(現地時間)、Appleとのパートナーシップの1つの成果として、100を超えるIBM MobileFirst for iOSアプリを提供したと発表した。これらのアプリは14の業界と65の職種にわたって「働き方を変革する」もので、金融アドバイザーから、客室乗務員、救急隊員、看護師、小売業界の購買担当者まで、幅広いニーズに対応する。アプリは、IBMのビッグデータ・アナリティクスの能力と、Appleの"ユーザー体験"を融合している。これにより企業は、新たなレベルの効率性、有効性、顧客満足を、これまでよりも迅速かつ容易に実現できるとしている。すでにAir CanadaやAXA、Coca-Cola Amatil、日本郵便、Rimac、Vodafone Netherlandsなどの多数の企業がIBM MobileFirst for iOSアプリを利用しているという。IBMは、今後リリースする多くのIBM MobileFirst for iOSアプリに「Watson」のコグニティブ機能を採用。アプリが従業員や顧客のニーズを継続的に学習し、効果的にデータを構築して活用できるようにする。同社はほかにも、iPad Pro用エンタープライズ・アプリの開発を進めている。それらのアプリでは、デバイスが持つ、高度な処理能力や大画面を活用する。また、iOS 9のマルチタスキング機能を利用して、ビジネス・ユーザーが同時に2つのアプリを並べて作業できる。ほかにも、Apple Pencilに対応したアプリを提供することで、部屋のデザインやレイアウト、トランザクションのログ、メンテナンス・ログへの注記の追加などの作業を、より正確かつ機能的に行えるという。両社は今後も、自動車や高齢者、化学・石油などの新市場へポートフォリオを拡張していくと発表している。
2015年12月18日米Appleは12月17日(現地時間)、エグゼクティブチームの人事を発表した。オペレーション担当のバイスプレジデントだったJeff Williams氏が最高執行責任者(COO)に昇格、ワールドワイドマーケティング担当のシニアバイスプレジデントであるPhil Schiller氏がApp Storeの責任者を兼務する。Williams氏は1998年に入社。2004年にバイスプレジデントに就任し、2010年からワールドワイドオペレーションの責任者としてサプライチェーン全体の管理、サービス&サポート、ソーシャルリレーションを担当してきた。またオペレーションと平行して、2007年のiPhoneの発売においてモバイル市場攻略で重要な役割を担い、2013年からApple Watch(2015年発売)プロジェクトを率いていた。AppleのCOOは、前任のTim Cook氏が2011年に最高経営責任者(CEO)に就任してから空位になっていたが、この数年の間にCook氏の腹心と言われていたWilliams氏が責任のある職務を担うようになり、肩書きを除いてCOOの役割を同氏が引き継いだ状態だった。なお、COO就任後もWilliams氏が引き続きApple Watch開発を指揮する。Schiller氏は基調講演でハードウエア製品の発表を担当することが多く、広く一般に知られているエグゼクティブの1人である。iPhone用のアプリストアから始まったApp Storeは、iPad、Mac、Apple Watch、そしてApple TVへと広がっている。その責任者として同氏は、Appleのエコシステムの基盤としてApp Storeを成長させる戦略を担う。また、Johny Srouji氏がハードウエアテクノロジ担当のシニアバイスプレジデントとしてエグゼクティブチームに加わった。同氏は2008年に入社し、Appleが設計した初のシステムオンチップ「A4」の開発を率い、チップ開発とハードウエア技術を手がける開発チームを築いてきた。これらのほか、Grey New Yorkの最高クリエイティブ責任者兼プレジデントだったTor Myhren氏が、マーケティングコミュニケーション担当のバイスプレジデントとしてAppleに入社することも発表した。
2015年12月18日米Bloombergによれば、米Appleは台湾の桃園市龍潭区に秘密のラボを設置して、新しいディスプレイ技術の開発を進めているという。ここには現在エンジニアを含めて50名の従業員が在籍しており、台湾AUOや米Qualcommからディスプレイ技術者を引き抜くなど、現在もリクルーティング活動を続けているようだ。報道によれば、この龍潭区の施設は龍潭科学園区の一角に存在しており、以前はQualcommが「Mirasol」の開発を行っていた場所に今年2015年4月以降に移転してきたのだという。施設の外見や従業員からはAppleの関連を示唆する情報は出てこないが、もともと台北市内にあった同国のApple事業所で登録されていた住所が、桃園市龍潭区へと移転されており、実質的に台湾のApple研究開発拠点として機能しているようだ。現在、Qualcommはディスプレイパネル自体の供給をAppleには行っていないが、前述のAUOは以前の世代のiPhoneではディスプレイパネルのメインサプライヤーの1社であり、現在噂に上っている「iPhone 6c」こと4インチiPhoneのパネル供給事業者になるのではとみられている。一方でAppleは有機EL (OLED)技術のiPhoneへの採用にも興味を示しているといわれるが、それと同時に現在利用しているTFT-LCD技術を使ってさらに薄く視認性の高いディスプレイの研究開発を進めており、その製造技術確立に向けた先端研究の場としてこの台湾の施設が機能しているのかもしれない。
2015年12月16日米AppleによるTV配信サービスだが、2016年開始といわれた計画が中止されたようだ。Apple自身はサービス提供を諦めておらず、将来的な提供に含みを持たせているという。とはいえ、9月に発表したApple TVの目玉として提供が予想されていたTV配信サービスを断念したことで、tvOSプラットフォームは当面の間はサードパーティ製アプリ頼りとなる、これにより普及台数と開発者のモチベーションの両面で厳しい状況となる可能性が出てきた。同件は米Bloombergが報じている。それによれば、CBS CorporationのCEOであるLes Moonves氏が12月8日に米ニューヨーク市内で開催されていたカンファレンスでAppleの計画についてコメントしたもので、現在Appleはインターネット経由のTV配信を「保留」状態にしているという。もともとの計画は今年2015年春ごろに複数のメディアによって報じられていたもので、"Skinny Bundle"と呼ばれるフル形式ではない簡易版の主要チャンネルを25局前後まとめ、月額10~20ドル程度で有料配信するというものだった。米国ではここ数年、プレミアムチャンネルを多数束ねた高額なCATV(もしくは衛星TV)の月間契約に嫌気がさして解約するユーザーが増えており、TVネットワーク経由での配信収入減がTV各社を悩ませている。NBCのように、Appleの計画から一歩引いたTV局もあるが、CBSはサービスのローンチパートナーの1社になるとみられており、特にAppleのサービスがライトユーザー層をうまく取り込んで、収益拡大のきっかけになることに期待をかけていたと考えられる。だが、AppleのTV配信サービスは、新型Apple TVローンチ直前である8月になって2016年への延期が伝わるようになり、今回の報道で2016年中の提供にも赤信号が灯った状態となった。新型Apple TVの目玉はこのTV配信サービスとtvOSによるアプリのエコシステムにあったといわれ、現在もなお片翼飛行を余儀なくされているといえる。だがMoonves氏によれば、計画そのものはまだ保持されており、将来的に30~40ドルの価格帯でライトユーザー層を取り込むサービスとして登場する可能性があるという。これがMoonves氏らTV会社らの願望なのか、あるいはAppleの実際の希望なのかは不明だが、当初噂された月額10~20ドル程度の簡易TVプログラム配信に比べると、(85ドル程度のフルプログラム配信ほどではないものの)かなり高い価格帯へとシフトしており、これがユーザー層の拡大につながるかどうかは微妙なラインにあると筆者は考えている。tvOSそのものは2016年前半に大規模アップデートが行われるという話はあるものの、当面はアプリ頼みの状況が続きそうだ。
2015年12月11日2012年秋にiOS 6とともに提供が開始されたAppleの「Maps(マップ)」は、その品質の低さから衝撃的なデビューとなったが、その後地道にサービス改良が続けられ、現在ではTurn-by-Turnによるナビゲーションや公共交通の乗り換え案内などを搭載し、以前のGoogle Mapsベースのアプリに劣らない十分なものに仕上がりつつある。ある報道によれば、iOSプラットフォームにおけるMapsの利用は、同OS上の「Google Maps」アプリの3倍にも達しており、事実上ほとんどのユーザーがMapsを利用している状況にあるようだ。同件は9 to 5 Macなどが、AP通信の記事を引用する形で報じている。現在、Mapsは、iOS上で動作する"次点の筆頭競合"のサービスに比べて3倍以上の頻度で利用されており、週間で50億以上の地図関連リクエストがサーバに行われているようだ。今年10月時点でGoogle Mapsのスマートフォン全体におけるシェアはMapsの2倍以上だとされているが(記事中では明記されていないが米国内の話だと考えられる)、これはほぼ米国内でのスマートフォンOSのシェアを反映した形になっているとみられる。つまり、Androidではデフォルトの地図サービスとしてGoogle Mapsが利用され、iOSでは同様にほとんどの(おそらく7割以上の)ユーザーがApple Mapsを利用していると思われる。2013年末に「iOS版Google Mapsのシェアはごくわずか? ある調査報告が示すもの」というある考察を紹介したが、この分析がほぼ正しく、実際に時間の経過とともにさらに顕著となったのだろう。ただ、これは北米など一部地域の話と考えたほうがいいかもしれない。Mapsはデビュー時から(多少の問題はあれど)北米での地図サービスの品質はそこまで低くなかった。一方で、問題が頻出していたのは欧州や日本を含むアジアなど、それ以外の地域で、こうした地域のユーザーが積極的にMaps以外を利用していたという背景がある。現在もなお改良が続けられ、日本でもサービス検索や道順検索ではそれなりの品質に仕上がりつつあるが、都市部で重要な乗り換え案内サービスが不十分など、やはり日々の利用には厳しい状態だ。北米ではプラットフォームごとにくっきりと明暗が分かれたが、それ以外の地域ではまだ差が埋まるのに時間がかかるかもしれない。
2015年12月11日Appleは12月8日(米国時間)、iOS 9のアップデート「iOS 9.2」をリリースした。アップデートすると、Apple MusicやiBooks、アクセシビリティの機能が改善され、数多くのバグ修正が行われる。Apple Musicでは、曲をプレイリストに追加する際に新しいプレイリストを作成できるようになった。iCloudダウンロードボタンをタップしてiCloudミュージックライブラリからアルバムやプレイリストをダウンロードでき、「マイミュージック」と「プレイリスト」では各曲の横に表示されるインジケータで曲のダウンロード状態を確認できる。また、Apple Musicカタログでクラシック音楽をブラウズする際に、作品、作曲者、演奏者が表示される。iBooksは3D Touchに対応し、目次、メモ、ブックマーク、そしてページ検索の結果からページのPeekとPopを行えるようになった。アクセシビリティは、画面スリープ解除のVoiceOverと、3D Touchジェスチャーを使ったアプリスイッチャーを起動するVoiceOverをサポートする。これらのほか、メールがMail Dropを使った大きなファイルの送信に対応、Newsアプリ(米、英、オーストラリアで利用可能)にトップ記事セクションが設けられ、Siriの対応言語にアラビア語が加わった。バグ修正によってSafariとPodcastの安定性が向上し、以下のような問題が修正される。一部のPOPメールアカウントを使用するユーザーがメール添付ファイルにアクセスできなくなる問題添付ファイルがメール本文と重なる問題古いiCloudバックアップから復元するとLive Photosがオフになる問題連絡先で検索結果が表示されない問題カレンダーの週表示でいくつかの曜日が欠ける問題iPadのカメラでビデオ撮影時に画面が真っ暗になる問題ヘルスケアでデータが表示されない問題Walletのアップデートとロック画面の通知が表示されない問題iOSをアップデートするとアラームが鳴らなくなる問題一部のユーザが「iPhoneを探す」にログインできない問題手動でのiCloudバックアップが完了しない問題iPadキーボードの使用時に突然テキスト選択モードに切り替わる問題カメラを使った顔認識時のVoiceOverの問題通話終了時のアクセスガイドの問題画面の読み上げ速度の問題
2015年12月09日米Appleは12月3日(現地時間)、プログラミング言語「Swift」をオープンソースソフトウエアとして公開した。Swift.orgのWebサイトを開設、オープンソースのSwiftプロジェクトを開始した。同社は今年6月にWWDC15の基調講演でSwift 2を発表し、Swiftをオープンソース化する計画を明かした。Swiftは「Swiftコンパイラ」、REPLを含む「LLDB」、「Swift標準ライブラリ」といった複数のプロジェクトで構成されており、さらに3日に「Coreライブラリ」プロジェクトと「Swiftパッケージマネージャー」プロジェクトが追加された。Swiftプロジェクトの拠点となるのがSwift.orgである。全てのソースコードがホストされているGitHubサイトなどリソースへのリンクがまとめられ、メーリングリストやSwift開発環境を整えるための情報ページなどコミュニティを支援する場になっている。また、WWDC15で予告していたようにLinux用のポートもリリースした。現時点で対応するアーキテクチャはx86-64のみで、Ubuntu向けのバイナリも用意されている。Swiftチームは「ポート作業はまだ進行中だが、テストしてもらえるようになったことに満足している」と述べている。SwiftはObject-Cとの相互運用を特徴とするが、Swift on LinuxはObjective-Cランタイムに依存しないように設計されており、Objective-Cがなくともコアライブラリを利用できる。そのため、Swift言語および標準ライブラリはAppleプラットフォームとほぼ共通の実装とAPIになるものの、ふるまいが異なる点もある。Appleはまた、2016年春にリリースする予定の「Swift 2.2」と同年秋にリリースする計画の「Swift 3.0」に関する情報も公開した。Swift 2.2は、バグ修正とQoIの向上を目的としたマイナーアップデートになる。Swift 3は、Swift言語と標準ライブラリのバイナリインターフェイスを安定させるために一部で大幅な変更が行われる。たとえば、APIデザインガイドラインに従って標準ライブラリとコアライブラリがアップデートされる。
2015年12月04日米Appleが2018年にも同社iPhoneに有機ELディスプレイ(OLED)技術を採用すべく、複数の部品メーカーらに通達を出したというニュースが話題になっている。実際にiPhoneは既存の液晶ディスプレイ(LCD)からOLEDへと置き換えられていくのだろうか。同件は日本経済新聞が報じている。また、同じ内容で英語版にあたるNikkei Asian Reviewで全文が公開されているので興味ある方は確認してほしい。それによれば、Appleは2018年にも登場するiPhoneにOLEDを採用する計画で、同技術への適合や増産に向けた投資を打診しているという。実際、すでにサプライヤの1社であるLG DisplayがOLED増産に向けた設備投資を表明している。ただし、スマートフォン等で利用される中小型のOLEDパネルは、AMOLED方式を採用するSamsungが圧倒的シェアを獲得しており、同社Galaxyシリーズに全面採用している。一方でLG DisplayのOLED増産はTV向けの大型パネルも含んでいるが、iPhoneを含む世界のスマートフォンでの採用を見込んだ中小型パネルの外販を目指しているとも考えられ、OLED開発競争が加速する可能性がある。現行iPhone向けのLCDパネルサプライヤとしては、上記2社のほか、日本のシャープとジャパンディスプレイ(JDI)の2社がいる。日経新聞の同報道を受け、日本時間で11月26日は売上損失懸念から両社ともに株価が急落している。JDIは、産業革新機構(INCJ)、ソニー、パナソニックの3社とともにJOLED(ジェイオーレッド)というジョイントベンチャーを設立し、2017年以降をめどにOLED製品の開発と量産を発表しているが、現時点ではモニター向けの中型パネルやサイネージなど、すでにスマートフォン向けで大きなシェアを握るSamsungらとは直接競合しにくい領域を選択している。もし今回の報道が事実であり、Apple側の要請を受けてiPhone向けの量産計画を立てるのであれば、その動向が注目される。このiPhoneでのOLED採用については、興味深いレポートをKGI SecuritiesのアナリストMing-Chi Kuo氏が、つい2週間ほど前に発表している。Mac Rumorsによれば、同氏はiPhoneでLCD向けバックライトを提供しているミネベアをはじめとするサプライチェーンらの情報を総合し、少なくとも今後3年間はAppleがiPhoneでOLEDを採用することはないと結論付けている。また、iPhone組み立ての主力企業であるFoxconnことHon Hai Precision IndustryがTFT LCDの製造ラインの大規模投資を行っており、この大量生産が2018年にスタートする見込みであることから、3年という期間を超えてもなお、既存のLCD技術をiPhoneで採用し続ける可能性があるとも分析している。2018年という部分が偶然にも一致した2つのレポートだが、その後の展開を巡っては両者の意見は完全に異なっていることになる。実際、2018年というのは年1回新製品がリリースされるiPhoneにおいて3世代先の話であり、どのディスプレイ技術が採用されるかは完全に未知数の世界だ。ただ、Appleの会計年度で2015年度時点ですでにiPhoneの世界販売台数は2億台を突破しており、もし今後も順調に7~10%程度の年率成長を果たしていくのであれば、2018年には2.45~2.66億台の年間販売台数に達する。仮に横ばいで推移したとしても、2億枚のパネル需要をOLEDで満たさねばならず、サプライヤの限られるOLED 1本にディスプレイ技術を絞るのは3年先の話とはいえAppleにとって大きなリスクになると筆者は考える。Appleは「Apple Watch」でOLED技術を採用しているが、未公表ながら必要パネル枚数は数百程度とiPhoneのボリュームに比べても著しく低く、その意味でのリスクはなかった。そのため、仮にOLEDを採用するのであっても、iPhoneのラインナップに応じて同じ世代でディスプレイ技術を使い分ける可能性もあるのではないかと予想する。
2015年11月26日iPad Pro専用のデジタルペン「Apple Pencil」の価格がオークションサイトで高騰しているようだ。Appleオンラインストアでの価格は税別11,800円だが、「ヤフオク!」では、倍以上の価格が入札されている。オンラインのApple Storeでは、「Apple Pencil」の出荷は4週間から5週間となっており、品薄状態が続いている。Apple Store実店舗でも同様で、Twitter上では、ストアに行ったが品切れだったとするツイートが散見される。そうした人気からか、「ヤフオク!」では、新品未開封の「Apple Pencil」が22,000円から30,000円ほどで入札されており、直販価格の倍以上の値段を払っても欲しいというユーザーが数多く見られる。このまま品薄状態が続けば、今以上の価格高騰もありえるかもしれない。「Apple Pencil」は、圧力センサーと傾きセンサーに加え、新しいMulti-Touchサブシステムを備えたiPad Pro専用のデジタルペン。充電はLightningコネクタによって行う。
2015年11月24日Appleは17日、同社独自のSIMカード「Apple SIM」の国内販売をApple Store各店舗で開始した。価格は税別600円。Apple SIMは、携帯キャリアより提供されるSIMを適時入れ替えることなく、サービスメニュー上でキャリアを選択するだけで当該キャリアへの接続が可能になるApple独自のSIMカード。世界90以上の国と地域で利用でき、端末上から現地の通信キャリアやデータプランを選択・購入できる。対応機種は、iPad Pro Wi-Fi+Cellularモデル、iPad Air 2 Wi-Fi+Cellularモデル、iPad mini 4 Wi-Fi+CellularモデルおよびiPad mini 3 Wi-Fi+Cellularモデル。日本の通信キャリアは、KDDIが対応を表明している。
2015年11月17日米Wall Street Journalの11月11日(現地時間)の報道によれば、米Appleは個人間送金サービスの提供のため銀行各社との協議を進めているという。モバイル端末やPCを使った個人間送金の仕組みは海外では主要な金融サービスの1つとなっているが、もし同社がこうした金融サービスに参入すれば、すでに存在するiPhoneのシェアとも相まって、PayPalをはじめとする既存のサービス事業者ひしめく市場に一定シェアを獲得する可能性がある。WSJではAppleとの交渉相手としてJ.P. Morgan ChaseやCapital One、Wells Fargo、U.S. Bancorpなどの名前を挙げ、多数の金融会社が交渉テーブルに乗っていることを示唆しているが、一方で交渉自体が流れる可能性も指摘しており、サービス開始のタイミングも含めて未知数のことが多い。また、もしサービスが提供される場合は現在PayPal傘下のVenmoのようなサービス形態になるとも指摘しており、若者を中心に急成長中のベンチャー企業のサービスを参考にAppleが送金機能を同社プラットフォームに実装してくることになるかもしれない。2014年にApple Payの提供を開始し、今年2015年には最新のiOS 9でロイヤリティカードなどクレジット/デビットカード以外のカード情報を包含して総合的な"ウォレット"サービスへと進化させたAppleだが、おそらく次の目標はApple Payの対応パートナー拡大とともに、金融サービスそのものの拡充に向かうと考えられる。「P2P決済」や「P2P送金」と呼ばれる個人間送金の仕組みはインターネットを使った金融サービスでも最も基本的なもので、例えばPayPalが2000年代初期に急成長を実現したのはeBayのオークション利用における個人間送金サービスにあったといわれる。欧米では少額のやり取りのほか、親が子供に一定金額を渡す仕組みなどに活用されているとされるが、新興国ではそもそも銀行口座を持っていない国民が多く、携帯電話の普及が先行したことでモバイル端末を使った個人間送金の仕組みが発達している。こうした新興国ではモバイル端末のSMS機能などを使って一定金額を相手に送ることが可能で、出稼ぎでの家族への送金や各種料金の支払いで活用が進んでいる。最近でこそLine Payなどが登場しているものの、日本ではマネーロンダリング関連の規制もあり、長らくインターネットを活用した手軽な個人間送金サービスは提供されてこなかった。本来、モバイル端末を使った個人向け金融サービスといえば、おサイフケータイのような仕組みよりもむしろ、この個人間送金が主流と考えられるくらい、世界においては重要なサービスだといえるこのように個人間送金の仕組みが過去15~20年ほどで大きく発達してきたものの、米国ではいまだに小切手や現金を使った個人間送金の比率が高い。銀行の提供するオンラインバンキングやアプリを活用する例もあるが、まだ既存の伝統的なサービスを置き換えるには至っていない。個人間送金の代表的なサービスとしては前述PayPalやVenmoのほか、Squareのような決済プラットフォーム、Apple PayのライバルにあたるGoogle Wallet、SNSのFacebookなどが挙げられる。ただ、伝統的にシェアを伸ばしてきたPayPalやシェアを急拡大させているVenmoに比べれば、大きく市場を拡大するには至っていない。Appleの個人間送金サービスに期待されるのは、こうした市場のさらなる開拓だ。個人間送金は大きな金額のやり取りだけでなく、少額での現金を使わないやりとりに活用できる。例えば米国ではチップの支払いや割り勘、青空市での買い物など、モバイル端末同士のやり取りだけで実際に現金を持たずとも金銭を融通できる。ある意味で、クレジットカードなどをつかって買い物をするよりも細かいやり取りが多く発生するため、使い勝手しだいでは利用頻度はApple Payよりも多くなるかもしれない。
2015年11月16日Appleは13日、同社の直営店Apple Storeで12.9インチタブレット「iPad Pro」の店頭販売を開始した。取り扱いが始まったモデルは、Wi-FiモデルとSIMフリーのCellularモデルで、価格は税別(以下同)94,800円から。Apple Store 表参道では、1階にiPad Proを展示するコーナーが設けられており、ストアの開店時間と同時に、人だかりができていた。iPad Proは、米Appleが9月に開催したスペシャルイベントで発表し、11月の発売を予告していた新型iPad。iPad史上、最大となる12.9インチのディスプレイを搭載しながらも、厚さ約6.9mm、重量約713g(Wi-Fiモデル)と、見た目以上にスリムなボディとなっている。性能面では“Pro”と名が付くだけあって、「iPad Air 2」の2倍近いCPUパフォーマンスを誇るA9Xチップを搭載する。これにより、3Dデザインの作成・レンダリング、4Kビデオのマルチストリームの編集といった作業でもスムーズに行えるという。さらに、専用のアクセサリとしてスタイラスペン「Apple Pencil」、キーボードカバー「Smart Keyboard」も別売りで用意される。こちらも、iPad Proの隣に展示されており、Apple初の純正スタイラスペンやキーボードカバーをいち早く試してみたい人が集まっていた。Apple Store 表参道の地下1階には、「Smart Cover」や「シリコーンケース」などおなじみのアクセサリも数多く並んでいた。iPad Proの価格は、Wi-Fiモデルの32GBが94,800円、128GBが112,800円、SIMフリーのWi-Fi+Cellularモデル(128GB)が128,800円となっている。
2015年11月13日米Appleは11月10日(現地時間)、Google Playにて音楽配信サービス「Apple Music」のAndroid用アプリを公開した。アプリはベータ版で、バージョンは0.9.0、Android 4.3以上に対応となっている。Apple Musicは、3,000万曲以上を再生できる定額制音楽配信サービス。料金は個人プランで月額980円、最大6人がアカウントを共有できるファミリープランで月額1,480円となっている。利用開始後3カ月は無料トライアルが適用される。これまでApple Musicが対応していた環境は、iPhone、iPad、iTunesソフトなどだったがAndroid端末でも利用できるようになった。Android用「Apple Music」(バージョン0.9.0)では、「For You」「New」「Radio」「Connect」「My Music」などの主要機能を利用できるが、ミュージックビデオ機能には対応していない。また、ファミリープランの新規契約や個人プランからのアップグレードはサポートしておらず、iOSやMac用のアプリを利用する必要がある。
2015年11月11日Appleは11月10日、Android用「Apple Music」アプリのベータ版の提供を開始した。Google Playから入手できる。Apple Musicは、Appleが提供するサブスクリプション型の音楽サービスだ。Apple製品以外ではWindows PCで利用できたが、Apple製品以外のモバイルデバイスへのサービス提供はAndroidが初めて。すでにApple Musicを契約している場合は、サインインするだけですぐに利用できる。Androidアプリ版からサービスを新規契約し、3カ月の無料トライアルを開始することも可能。ベータ版(バージョン番号: 0.9.0)では、音楽ビデオが「まもなく登場」になっており、またファミリーメンバーシップの契約またはアップグレードを行えないが、「For You」「New」「Radio」「Connect」「My Music」といったApple Musicの主な機能は揃っている。
2015年11月11日Appleは、第4世代「Apple TV」を発売した。Apple Store実店舗でも、本日30日より販売が始まっている。テレビと接続して利用する端末で、「Netflix」や「Hulu」などの動画配信サービスをテレビの大画面で楽しむことができるほか、専用のゲームアプリなども用意される。そんな新型Apple TVを欲しいと思うか、マイナビニュース会員421人を対象にアンケート調査を行った。○欲しいと思うのは約1割結果は、「はい」(欲しい)と回答したのが421人中12.3%となる52人。「いいえ」(欲しくない)と回答したのが87.7%となる369人だった。「いいえ」と回答した人の方が圧倒的に多かったが、「はい」と回答した人に、新型Apple TVをどのように使いたいのかも聞いてみた。大多数は、「ネット動画をテレビで見たい」という意見。同じような機能を持ったデバイスは、「Chromecast」や「Fire TV」「Nexus Player」などがあるなか、Apple TVを欲しいと思う理由として「Appleファンだから」「デザインがオシャレ」など、Appleが持つブランド力に魅力を感じているという人が多かった。ほかには、「ゲームを楽しみたい」「家族で楽しめそう」「Siriでテレビを操作してみたい」などの意見もあった。一方、「欲しくない」と回答した人にもなぜそう思うのか聞くと、「ちょっと高い」「その価格を出してまで欲しくない」など値段を理由に、購入をためらうという意見が多かった。また、「テレビや動画を見ないから必要ない」「テレビを持っていない」など、テレビの機能を拡張するデバイスを必要と思わない人も多いようだった。調査時期:2015年10月27日~2015年10月29日調査対象:マイナビニュース会員調査数:421件調査方法:インターネットログイン式アンケート
2015年10月30日Apple Watchの使い道については、まだまだ悩ましく、もどかしい点も多い。Appleを含むアプリを作り出す開発者が、Apple Watch向けに「これがないと生きていけない!」という生活を変えるようなアプリを作り出すに至っていないからである。Appleもそれは分かっている。まずは時計を毎日身につける「習慣」を定着させなければならない。もしも生活を劇的に変えるアプリが登場しても、人々が手首にApple Watchをつけ続けていて初めて意味がある。話はそれからだ。そこで、Apple Watch初期では、イチオシ機能としてエクササイズにフォーカスした。既にスポーツトラッキング、アクティビティトラッキング向けのウェアラブルデバイスとして、FitBitやMisfits、Jawboneなどが市場を開拓してきた領域だ。別の回で詳しく触れるが、Appleのその力の入れようは、研究機関を1つ立てるほど。Apple Watchの登場によって、初期市場形成に貢献してきた企業にも変化も生まれている。FuelbandをリリースしているNikeはデバイス分野には積極的ではなくなっているようだ。加えてUPバンドシリーズをリリースしているJawboneについても、デバイスメーカーからの脱却を図っている。特に後者は、あれだけデザインにこだわるデバイスを作ってきたにもかかわらず、デバイスを辞めて、アプリやデータ分析の分野にスイッチする用意があるという。戦略のダイナミックさに驚かされる。○通知のマジックApple Watchが腕にあることで、多くの人が始めに感じるメリットは、「通知」だ。Apple Watch内にアプリが入っていなくても、iPhoneに通知を送ることができるアプリであれば、Apple Watch上に同様な通知を送れる。iPhoneの画面が消灯している状態、つまりiPhoneをユーザーが見ていない時に届いた通知は、何も設定をしなければ、すべてApple Watchに届く。まず始めのカスタマイズは、どのアプリの通知をApple Watchで受け取りたいか、という選別になる。個人的には、そもそもアプリを日頃から整理していることもあり、あまり通知を選ばずに利用しても特に気になることはない。ただ、入れているアプリや好みに応じたカスタマイズはすべきだろう。例えばメールは受信したくない、ニュース系はiPhoneを開いたときに見たい、といった使い方をしたいならば、iPhoneのApple Watchアプリの「通知」設定で、個別のアプリからの通知のON、OFFを行うことができる。ここは、Apple Watchで分かりにくいポイントの1つではあるが、通知とApple Watchにインストールされるアプリとは別だ。例えば、Instagramの場合、Apple Watch対応のアプリも用意されているが、これをインストールしなくても、自分の写真に「いいね」がついた際には通知が送られてくる。○通知アクションが便利Apple Watchに通知が届く際、通常はそのことが知れれば終わりだ。もしApple Watchアプリが用意されていない場合は、通知をただ閉じるしかないが、アプリがインストールされている場合、そのアプリで通知の内容を詳しく確認することもできる。小さな画面で詳細な情報を見るならば、手元にiPhoneがあればそちらの画面で見た方が良いと思う人が多いだろう。もしApple Watchの通知センターで内容を確認すると、iPhoneのロック画面からもその通知が既読として消えてしまうため、すぐに確認しない場合は忘れてしまうかもしれない。また、iPhoneのアプリによっては、「アクション付き通知」が設定されているものもある。これらのアクション付き通知はApple Watchからも操作することができ、ちょっとした操作を手首だけで返すことができる仕組みは非常に便利だ。例えば、Dropbox社の「Mailbox」というメールアプリには、「ゴミ箱」「明日」というアクションが設定されている。「ゴミ箱」は届いたメールをその場で削除、「明日」は、今すぐに必要ないメールを明日再び通知するよう設定できる。「Facebookメッセンジャー」の場合、通知アクションに「いいね」アイコンが用意されており、届いたメッセージに対してApple Watchですぐに反応を返しておける。○セキュリティのお供に最近、ウェブ系のサービスの多くに導入されているのが「2段階認証」。Apple Watchはこの2段階認証でも便利である。2段階認証の方式は色々あるが、最も多くのサービスが採用している手順が、パソコンやアプリの画面でユーザー名とパスワードを入力(1段階目)。すると、既に登録してある携帯電話番号にSMSで認証コードを送信し、これを入力(2段階目)、という方式だ。パソコンでログインする場合、SMSが届く携帯電話が手元になければ、ログインすることができない。そこでApple Watchに届くメッセージの通知活用だ。パソコンで1段階目のログインをすると、SMSが発信されるが、Apple Watchが手首にあれば、iPhoneがデスクの周りになくても、通知で認証コードを知ることができるので、おおよそキーボードのホームポジションから手を離さずに2段階目のログインまで済ませることができる。メッセージの通知は通話着信と同じように、Apple Watchの非常に基本的な機能ではあるが、特に最近に段階認証が増えていることもあって、筆者にとっては、「2段階認証の認証コード確認」が、Apple Watchで頻度の高い使い方になっている。たいていの場合、6桁程度のコードになるが、こうした短い情報を確認して利用する場面は他にないだろうか。Apple Watch活用の1つのヒントになるだろう。松村太郎(まつむらたろう)ジャーナリスト・著者。米国カリフォルニア州バークレー在住。インターネット、雑誌等でモバイルを中心に、テクノロジーとワーク・ライフスタイルの関係性を執筆している。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、ビジネス・ブレークスルー大学講師、コードアカデミー高等学校スーパーバイザー・副校長。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura
2015年10月28日スキンケアブランドとして、多くの女性たちの美肌を支え続けるSK-IIより、今秋デビューしたばかりのR.N.A.パワー シリーズが、早くもホリデーシーズンのキットとして数量限定で10月21日に発売された。今年のSK-IIのテーマは、「運命よりも、きれいになろう。」。本来持っている肌、つまり運命を超越する美を願うすべての女性に贈るクリスマスコフレを種類豊富に用意。中でも、新作の「R.N.A.パワー ラディカル ニュー エイジ エッセンス」の総合美容液を中心にしたキットに注目。ハリや毛穴などにパワフルに働きかけるよう、考慮されている。「SK-II R.N.A.パワー エッセンス キット ビューティフル レッド バージョン ラディカル ニュー エイジ」(1万2,500円<編集部調べ>・限定品)のセット内容は、SK-II R.N.A.パワー ラディカル ニュー エイジ 30ml(現品)、SK-II フェイシャル トリートメント クリア ローション 10ml、SK-II フェイシャル トリートメント エッセンス 10ml、SK-II R.N.A.パワー ラディカル ニュー エイジ エッセンス 2,5g)。運命を変え得るのが美しさならば、これまで見ることのなかった新たな自分に出会いたい。<問い合わせ>SK-II/マックス ファクターTEL:0120-021-325
2015年10月25日コトブキヤが展開するオリジナルプラモデルシリーズ「フレームアームズ」より、「NSG-Z0/K ドゥルガーII」が2016年2月に発売されることが決定した。現在「コトブキヤオンラインショップ」にて予約受付中で、価格は5,832円(税込)。「NSG-Z0/K ドゥルガーII」は、「フレームアームズ」の世界において月陣営に拠点防衛用として配備されていたFA(フレームア―ムズ)の「NSG-Z0/E ドゥルガーI」に攻守の性能を大幅に強化させた機体。追加ユニットは「NSG-Z0/E ドゥルガーI」を担当した人気イラストレーターのToMo氏がデザインを手がけているため、高い親和性を保ったまま重装化を実現している。今回発売となる「NSG-Z0/K ドゥルガーII」では、頭部に新規デザインの羽状ユニットを装備し、さらに本体カラーを新規色に変更したことで機体イメージを一新。新装備となる大型両刃剣「ベルングルスト」、盾型武器「ヘルライネ」が新規造形で付属しており、「ベルングルスト」にはパーツの差し替えで大剣「ハジット」と細剣「リハルー」(2本)に分離が可能に。「ヘルライネ」は先端部が展開し、攻撃形態へ変形することもできる。また、素体となる「フレームアーキテクトTYPE001」はPS素材製で、関節保持力と互換性を両立しており、大胆なポージングを可能にしている。商品価格は5,832円(税込)で、現在コトブキヤの公式ショッピングサイト「コトブキヤオンラインショップ」にて予約受付中。商品の発売および発送は、2016年2月を予定している。なお、コトブキヤショップで商品を購入すると、クリア仕様の大剣「ハジット」と細剣「リハルー」(2本)がプレゼントされる。(C)KOTOBUKIYA
2015年10月23日Appleは10月21日(米国時間)、iOS 9のアップデート「iOS 9.1」をリリースした。150以上の新しい絵文字が加わり、Live Photosの動作が改善されている。新しい絵文字の追加によってUnicode 7.0および8.0の絵文字に完全対応した。これに伴って絵文字キーボードのカテゴリ分けが見直され、「人々」が「スマイリーと人々」になり、「自然」が「動物と自然」に、「物」「記号」が別々になった。Live PhotosはユーザーがiPhoneを上げ下げする動きを感知し、インテリジェントに録画を回避する。Live Photosは写真撮影の前後1.5秒ずつをビデオとして記録するが、たとえば撮影してすぐにカメラを下げた場合、撮影後の1.5秒に乱れた映像が記録されてしまう。そうした録画を自動的に避けて、写真が動くようなビデオのみが残るようになると思われる。これらのほか、iOS 9.1では、CarPlay、ミュージック、写真、Safari、検索などの安定性と、マルチタスクUIのパフォーマンスが向上した。また以下のような問題が修正されている。カレンダーが月表示で応答しなくなることがある問題一部のユーザがGame Centerを起動できない問題一部のアプリの内容が拡大表示される問題POPメールアカウントの未開封メール数が誤って表示されることがある問題新しいメールまたはメッセージから最近追加された連絡先をユーザが削除できない問題メールの検索結果で一部のメッセージが表示されない問題オーディオメッセージの本文内にグレイのバーが残る問題一部の通信事業者でアクティベーションエラーが起きる問題一部のAppをApp Storeからアップデートできない問題
2015年10月22日マイクロンジャパンは15日、LEXARブランドから、容量128GBの「Professional 2000x SDXC UHS-IIメモリカード」を発表した。日本国内での発売日と価格は未定。現在発売されている同容量クラスのSDメモリーカードとして、最速の部類に入るというSDXCメモリーカード。今回、128GBの容量のモデルがラインナップに追加された。UHS-IIに対応し、転送速度はリード最大300MB/秒、ライト最大260MB/秒となっている。高速データ転送が可能なので、4K動画やフルHD動画、高画質画像を安定的に高速記録したり、高速転送するのに向いている。同梱品として、UHS-IIに対応したメモリカードリーダーが付属。
2015年10月16日米Appleは10月15日(現地時間)、「ResearchKit」を用いたプログラムを通じて、自閉症、てんかん、メラノーマの研究が始まったことを発表した。ResearchKitは、医学・医療研究用のiPhoneアプリを開発するためのオープンソース・ソフトウエアフレームワークである。医学・医療研究の進歩は研究データの量が多いほど加速する。Appleは人々が身近なiPhoneを使って、プライバシーを保護しながら安全にデータを提供できる環境を整えることで、より多くの人たちから頻繁に健康状態や症状、活動状況などのデータを収集できるようにした。すでにパーキンソン病、ぜんそく、乳がん、心臓血管疾患、糖尿病などの研究にResearchKitが活用されており、Appleによると100,000人以上がプログラムに参加してデータを提供している。自閉症研究は、デューク大学のDuke Medicineが「Autism & Beyond」というアプリを開発した。子供たちにiPhoneでビデオを見せて、その反応を前面カメラで記録し、独自のアルゴリズムで発達障害の可能性を検出する。てんかんには、ジョンズホプキンス大学が「EpiWatch」という医療アプリを開発した。これはApple Watchアプリを用いる。発作の兆候を感じた時に、コンプリケーションからワンタッチでEpiWatchを起動し、加速度センサーと心拍センサーでデータを記録、近親者にアラートを送信する。発作が治まるまでアプリはデータの記録を続ける。アプリはまた、薬の使用のトラッキングや副作用のスクリーニングといった管理もサポートする。メラノーマについては、オレゴン健康科学大学がiPhoneで撮影したデジタルイメージから痣の大きさの変化とメラノーマのリスクの関係を調査し、早期の対処に役立てる。 研究参加者は痣の変化のデータを自身の医師とも直接共有して、治療に役立てることが可能。
2015年10月16日Appleは、15日12時30分頃から17時過ぎまで、iTunes StoreなどすべてのStoreサービスに一部のユーザーがアクセスできない障害が発生していたことを明らかにした。原因などの詳細についてはアナウンスしていない。同障害は、App StoreやiTunes StoreなどのStoreサービスにおいて、アクセスや購入ができないというもの。Appleのシステム状況を報告するページによると、17時50分時点では復旧したとしている。ただし、Twitter上では未だにアクセス出来ないとするツイートも見られるため、一部ユーザーには影響が出ていると思われる。
2015年10月15日米Appleは「セキュリティ上の懸念がある」として、同社の提供するApp Storeから一部アプリを削除したことを認めた。これらアプリはコンテンツブロッカー(広告ブロッカー)と呼ばれるもので、iOS 9で導入された新機能と組み合わせることでSafariで表示されるWebページから広告など一部コンテンツを除去することができる。今回報告されたのは、このブロッカーの一部にルート証明書を導入するものが含まれており、ユーザーの暗号化通信に危険を及ぼす可能性があるという。同件はReutersやTechCrunchなどが報じている。今回削除されたアプリの1つは「Been Choice」だと報告されている(現在はページ削除済み)。iOS 9で導入されたSafariの新機能である「コンテンツブロッカー」では、Safariの持つ拡張機能を利用して広告や一部コンテンツ(動画など)、読み込みに時間のかかるウィジェット、ユーザーの動向を追跡する仕組みなど、Webページの要素を適時無効化することでページ表示を高速化させたり、ユーザーのセキュリティ対策を高める役目を持っている。コンテンツブロッカーの有効化にあたっては、App Storeから同機能を提供するアプリをインストールする必要があるが、通常はSafariの拡張機能を使う関係で同Webブラウザで表示されるページにしか効果を発揮できない。ところが、つい数日前にApp Storeに登場したBeen ChoiceはiOS上で実行されるネイティブアプリ上の広告についても削除が可能という点をうたっており、「なぜApp Storeの審査を通過できたのか」ということで大きな話題となっていた。一部コンテンツブロッカー削除措置を受けてのAppleの声明によれば、今回対象となったのはルート証明書をインストールするタイプのアプリで、これによりユーザーのネットワーク通信内容監視が可能になるという。一般に、こうした電子証明書はWeb技術において暗号化通信に用いられ、WebブラウザにおけるSSL/TLS通信(「https://~」で始まるサイトのアクセス)の根幹を成している。SSL/TLS通信を使ったWebアクセスでは、ユーザーの使うWebブラウザとアクセス先のサーバの間の通信がすべて暗号化され、第三者に覗き見られることはないが、今回のケースのようにWebブラウザに介在するアプリがルート証明書を導入することで、結果として通信傍受が可能になる恐れがあるという。そのため、ルート証明書を導入するコンテンツブロッカーを一時的にすべて削除して、開発者らとの話し合いでできる限り早急にApp Storeへのアプリ復帰を目指していくとAppleでは説明している。ただ、Been Choiceは本来Appleの意図したコンテンツブロッカーの機能の範囲を逸脱しているとみられるため、仮にアプリがApp Storeに復帰しても「アプリ内コンテンツブロッカー」の機能は無効化される可能性がある。
2015年10月13日Apple傘下のBeats by Dr. Dre (Beats)は10月7日(米国時間)、小型Bluetoothスピーカーの新製品「Beats Pill+」を発表した。Beatsならではのパワフルなサウンドが向上、バッテリー動作時間が初代Pillの最大7時間から最大12時間に延びた。米国での価格は229.95ドル、11月の発売を予定している。気軽にバッグに入れられるサイズだった初代Pillに比べると、Pill+はわずかに大きく、そして重い。初代Pillと同様にシンプルなデザインだが、安定して設置できる形になっており、持ち歩くのではなく、自宅で好きな場所に置いてパワフルなサウンドを楽しむのに適したポータブルスピーカーになった。操作性も向上した。上面に、オン/オフ・ボタン、再生/停止+マルチ機能の「b」ボタン、音量ボタンが並び、素早く再生をコントロールできる。カラーはブラックとホワイトの2色。ウーハーとツイーターのセットがそれぞれアンプを備えた2-wayアクティブシステムを採用。広いダイナミックレンジで、あらゆるジャンルで明瞭かつインパクトのある音を実現する。スピーカー機能は、スマートフォンやタブレット、PCなどと接続するだけで簡単に利用できる。マイクを内蔵しているので、ペアリングしたスマートフォンのスピーカーフォンとしても使用可能。Beats Pill+アプリ(iOS、Android)を使用すると、1つのBluetoothソースで2つのBeats Pill+を鳴らしたり(増幅またはステレオ)、逆に1つのスピーカーの再生リストを友達と2つのBluetoothソースで共有するなど様々な追加機能を楽しめる。背面にLightningポート(充電)とUSBポートを装備する。充電時間は3時間。最大12時間の再生が可能な内蔵バッテリーは給電に対応し、Pill+をモバイルバッテリ-のように使用できる。スマートフォンのバッテリー残量が少なくなってきたら、音楽を再生しながらPill+にケーブル接続して充電できる。
2015年10月08日インターブランドはこのほど、グローバルのブランド価値評価ランキング「Best Global Brands2015」 を発表した。○Googleを抑えてAppleが首位に同ランキングは、グローバルな事業展開を行うブランドを対象に、そのブランドが持つ価値を金額に換算してランク付けするもの。その上位100ブランドを公表している。価値評価手法は「財務力」「ブランドが購買意思決定に与える影響力」「ブランドによる将来収益の確かさ」という観点からみたブランド価値の評価で、「将来どれくらい収益を上げると予想されるか?」という視点に基づき分析・評価している。第1位、2位は、昨年に引き続き3年連続でAppleとGoogleがランクイン。Appleのブランド価値は1,702億ドルとなり、昨年に比べ43%増加した。2位のGoogleは同12%増の1,203億ドルとなっている。3位はCoca Cola、4位はMicrosoft、5位はIBM。今回、Amazonが初めて10位に入り、379億ドル(前年比29%増)にブランド価値を上昇させた。国内のランクインブランドを見ると、TOYOTAが2008年以来の同ブランド最高位である第6位(490億ドル)まで順位を上げた。日本からはTOYOTAのほか、Honda(19位)、Canon(40位)、Nissan(49位)、Sony(58位)、Panasonic(65位)の計6ブランドがランクインする結果となった。韓国からは7位のSamsungを筆頭に、計3ブランド(Hyundai、Kia)がランクイン。中国からはHuawei(88位)とともに、Lenovo(100位)が初登場し、中国ブランドとして2社目のランクインを果たした。なお、今回の調査で初めてトップ100したのは、Lego(82位)、PayPal(97位)、MINI(98位)、Moet&Chandon(99位)、Lenovo(100位)の計5ブランドであった。セグメント別では、Top100ブランドのうちテクノロジーと自動車関連部門で合計28のブランドがランクインした。特にテクノロジー部門全体(13ブランド)のブランド価値は、全体の33.6%を占めている。※「Moet&Chandon」の正式名称は、「Moet」のeにアクセント記号が付く
2015年10月07日ソニーは6日、α7 IIなどに対応したカメラアクセサリとして、ボディケース「LCS-EBF」、ソフトキャリングケース「LCS-FEA1」、トライポッド「VCT-P300」、アイピースカップ「FDA-EP16」の情報を公開した。直販サイト「ソニーストア」での価格(税別)は1,260円から。○LCS-EBF「LCS-EBF」は、α7R II / α7S II / α7 II対応のボディケース。ソニーストアでの価格は7,130円(税別)。素材に高級感ある本革を使用。カメラに装着したまま、バッテリやメモリーカードを交換でき、USBポートへのアクセスやNFC機能なども使える。三脚へもケースを装着したままで取り付けられる。カメラへの固定にはハンドルネジを使う。本体サイズは約W136×D60×H66mm、重量は約60g。○LCS-FEA1「LCS-FEA1」は、交換レンズを収納するためのソフトキャリングケース。ソニーストアでの価格は5,380円(税別)。大口径レンズを収納可能な汎用ケースで、ダブルジッパーの開閉口が広く出し入れしやすくなっている。クッションとスペーサーを使うことで、レンズのサイズに合わせて内部スペースを調整できる。レンズ識別用のネームホルダーと、ショルダーストラップが付属。上部にはハンドルとベルトループも装備。本体サイズは約W126×D124×H175mm、重量は約175g。○VCT-P300「VCT-P300」は、携帯性を重視した小型三脚。ソニーストアでの価格は28,380円(税別)。コンパクトに持ち運べる小型三脚。脚部を180度反転して折りたたむ構造を採用し、折りたたんだ状態での長さは30cmに満たない。3軸水準器を搭載し、雲台は左右90度に傾けられる両サイドティルトに対応。パンとティルトはハンドル1本で調整できる。雲台は取り外せるので、別の雲台をセットすることもできる。脚部の段数は「6」段で、クイックロック機構でセッティングも素早く行える。開脚・開度調整ボタンを押すことで、ローポジションでの撮影にも対応。開脚角度(3段階)は約24度 / 45度 / 75度で調整可能。素材にはマグネシウム合金を採用しており軽量。縮長(収納時)は294mmで、積載総重量は2.5kg以下。全高(エレベーター使用時)が約1,587mm、ローポジション時が約364mm。エレベータースライド幅が約159mm、縮長(収納時)が約294mm。重量は約1.4kg。キャリングケースが付属する。○FDA-EP16「FDA-EP16」は、α7R IIに付属するのと同等品のアイピースカップ。11月の発売予定だったが、10月16日発売に前倒しされた。ソニーストアでの価格は1,260円(税別)。
2015年10月06日