パナソニックは、スマートフォンと連携するホームネットワークシステム「スマ@ホーム システム」シリーズ5製品を10月中旬に発売する。対応製品を使うことで、ホームセキュリティ、子供・ペットの見守りがスマートフォンから行える。「スマ@ホーム システム」は、屋内カメラ、屋外カメラ、開閉センサー、人感センサー、ホームユニットからなるネットワークシステム。Android 4.0、iOS 7.0以降のAndroid、iOSデバイスに対応し、いずれも専用アプリ「ホームネットワーク」をインストールしたスマートフォンと、Wi-Fi環境が必要になる。屋外カメラは、赤外線LEDを搭載し、昼夜を問わず、自宅前の様子を確認できる。また、内蔵スピーカーやマイクを通じて、カメラに写った人物へスマートフォンを通じて声をかけることも可能。屋内カメラは屋外カメラの特徴に加えて、温度センサー、音センサーを搭載し、これらが反応するとスマートフォンに通知し、映像を送ることができる。開閉センサーは、窓/ドアに取り付け、窓/ドアが開くと、開閉センサーから警戒音が鳴り、近くの人に通知するほか、スマートフォンに通知することもできる。人感センサーは、人や動物の動きを赤外線による温度変化を検知、離れて暮らす両親や子供の安否確認として活用できる。スマートフォンには、センサー反応時、無反応時のいずれの場合も通知設定をすることが可能。ホームユニットは、シリーズ製品の全機器を制御する。屋外カメラ、屋内カメラ利用時の映像、音声の録画が可能になるほか、開閉センサー、人感センサーの利用開始に必要なものとなり、また各機器の登録などに用いる。
2015年08月27日パナソニックは8月26日、自宅の様子をスマートフォンから確認できるホームネットワークシステム「スマ@ホーム システム」を発表した。同日開催の新製品発表会では、新製品の開発背景や、導入のメリットが解説されたほか、実機を使ったデモンストレーションなどが行われた。スマ@ホーム システムは、外出先でもスマートフォンなどから自宅の様子を確認できるシステム。今回発表されたスマ@ホーム システムは、1台の「ホームユニット」と、それに接続するカメラやセンサーといった機器で構成される。ホームユニットが自宅の無線LAN経由でインターネットに接続し、スマートフォンなどへ通知を送る仕組み。家屋や家族構成に応じて機器を組み合わせることで、防犯や見守り用のシステムを比較的安価に、容易な設定で導入できるのが特徴だ。今回発表された第1弾は全部で5製品だが、個々の製品については、こちらの記事を参照のこと。○防犯意識が高まっている発表会の冒頭、パナソニック コンシューマーマーケティング ジャパン本部 本部長の中島幸男氏が壇上に立ち、今回投入する新製品を第1弾として、「ホームセーフティー」「見守り」といったテーマの製品を展開していくと宣言。また、今回の新製品を投入するに至った背景を説明した。パナソニックの調査によれば、セキュリティについて、7割以上の人が何らかの不安を感じており、一般家庭でも防犯意識が高まっていることが明らかとなった。また、総務省の調査では、共稼ぎ世帯が1,000万世帯超、高齢者の単身・二人暮らしが約1,122万世帯という結果も出ている。留守宅や離れて暮らす家族の様子を気がかりに思う人が増加する傾向にあるなか、従来のホームセキュリティシステムや防犯機器は、ランニングコストや設置の難しさがハードルとなって導入が進みにくいというのが現状だ。家の中の様子をスマートフォンで確認できる製品について、設置に対して前向きな回答をした人は6割以上いた。特に、ペットを飼っている人や子育て中の母親、要介護者の同居者では7~8割の人が設置に前向きな回答をしたという。そこでパナソニックでは、家の中を見守るニーズがあると判断。先述したハードルをクリアすべく、導入が容易でランニングコストもあまりかからないスマ@ホーム システムを市場に投入する運びとなった。パナソニックでは、これまでもスマートフォンとつながる家電製品や、家庭内のエネルギー管理システム「スマートHEMS」など、ネットワークを活用した製品を提案してきた。今回のスマ@ホーム システムも、無線LAN(Wi-Fi)やスマートフォンを使用する環境への導入が前提となっており、今後は他の家電製品と接続してコントロールできるようにするなど、事業を拡大していく。パナソニックショップや家電量販店での販売を予定しており、将来はカーショップやペットショップでの展開も期待しているという。発売当初はドアホンの売り場などに置かれることになるだろう。○導入のハードルを低く続いて、コミュニケーション事業担当の南 恭博氏が登壇。スマ@ホーム システムにおいて、ホームユニットと、屋外・屋内カメラや開閉・人感センサーを接続するために採用されているDECT準拠方式の強みや、スマ@ホーム システムのメリットなどについて語った。スマ@ホーム システムのメリットは、大きく分けて3つ。スマートフォン専用アプリから設定するだけという初期設定の容易さ、1.9GHz帯のDECT準拠方式を採用するため、電波干渉が少ないこと、月々の定額費用などが不要で、購入時の費用だけで済むということだ。パナソニックでは、これらのメリットにより、導入のハードルが下がり、ホームセーフティー市場全体を拡大できると予想する。DECT(Digital Enhanced Cordless Telecommunications)は、世界で広く普及している無線通信方式の一つであり、日本でも海外でも展開しやすい。海外ではすでに販売している「水漏れセンサー」や「ガラス割れセンサー」「屋内サイレン」「スマートプラグ」といった製品は、国内への投入も検討しているそうだ。南氏は、「スマ@ホーム システムをIoT(Internet of Things、モノのインターネット化)の商品として拡充していく」と述べた。今後、国内市場において、2015年度(2014年10月~2015年3月)で約5億円の売上を見込み、2018年度には国内で70~100億円程度を目指す。海外と合わせて、2018年度には400億円弱の売上に伸ばす考えで、中島氏は「次の柱となる事業に育てていきたい」と意気込む。
2015年08月26日パナソニックは8月26日、ホームネットワークシステム「スマ@ホーム システム」として、屋外カメラや屋内カメラなど全5機種を発表した。発売は10月15日で、価格はオープンだ。単品販売のほか、パッケージ販売も行う。スマ@ホーム システムとは、外出先からスマートフォンなどを通じて自宅の様子をモニタリングできるシステムのこと。このたび日本国内向け第1弾の製品として、「ホームユニット KX-HJB1000」「屋外カメラ KX-HJC100」「屋内カメラ KX-HJC200」「開閉センサー KX-HJS100」「人感センサー KX-HJS200」の5製品を発売する。ホームユニットを自宅の無線LAN環境を通じてインターネット接続し、無料の専用アプリ「ホームネットワーク」をインストールしたスマートフォンから、自宅に設置した屋外・屋内カメラに映った映像などを確認できる。ホームユニットとカメラ、センサーはDECT準拠方式で接続。映像を確認できるだけでなく、会話も可能だ。○ホームユニット KX-HJB1000ホームユニット KX-HJB1000は、自宅の無線LAN環境を経由してインターネットに接続し、カメラやセンサーなど自宅に設置された機器のセンサー反応を、ユーザーのスマートフォンへ通知する。カメラやセンサー各機器とはDECT準拠方式で接続。1.9GHz帯を使用するため、電波干渉しにくく、安定した通信を実現できる。屋外・屋内カメラを合計4台まで、開閉センサー・人感センサーを合計50台まで登録できる。通知を送るスマートフォンは最大8台まで登録可能だ。サイズはW130×D130×H42mm、重量は220g。電源コードの長さは約1.8m。屋外・屋内カメラで撮影した動画などを保存するためにmicroSDカードスロットを備え、64MB~32GBまでのmicroSD/SDHCカードに対応。動画の記録フォーマットはMPEG-4(H.264/AAC)。推定市場価格は税別12,000円前後だ。○屋外カメラ KX-HJC100屋外カメラ KX-HJC100は、自宅の庭やガレージなど屋外での使用を想定したカメラ。動作検知、人感(熱)センサーを備える。センサーの動作検知範囲は32分割された領域から設定可能だ。サイズはW75×D173×H75mm、撮像素子は30万画素のCMOSセンサー。画角は水平約70度、垂直約53度。重量は460g。電源コードの長さは1.8m。IP54相当の防塵・防水性能を持つ。推定市場価格は税別18,000円前後だ。○屋内カメラ KX-HJC200屋内カメラ KX-HJC200は、屋内での使用を想定したカメラユニット。動作検知、温度センサー、音センサーを備える。温度センサーを搭載しているため、室内が一定温度を超えた際にスマートフォンへ通知する機能も持つ。音センサーによって、一定以上の音が鳴った際にも通知できる。自宅の防犯対策のほか、離れて暮らす家族の見守り用途も想定されている。サイズはW75×D75×H102mm、重量は160g。撮像素子は30万画素のCMOSセンサー。画角は水平約70度、垂直約50度。電源コードの長さは約1.8m。推定市場価格は税別17,000円前後。○開閉センサー KX-HJS100開閉センサー KX-HJS100は、窓やドアなどに設置して使用する。窓・ドアが開いたことを検知すると、報知音が鳴るとともにスマートフォンへ通知する。開閉センサーと前述の屋外・屋内カメラは連携も可能で、開閉センサーの反応をきっかけとして、屋外・屋内カメラで録画を開始する機能も持つ。本体サイズはW28×D23×H126mm、電池を除く重量は約60g。電源はコイン形リチウム電池(CR2)×1個で、窓・ドアを1日10回開閉した場合、約1年の使用が可能だ。推定市場価格は税別4,500円前後。2個入りのKX-HJS100Wが税別8,500円前後だ。○人感センサー KX-HJS200人感センサー KX-HJS200が赤外線による温度変化を検知すると、ホームユニットから報知音が鳴る。報知音はオフにも設定可能だ。サイズはW73×D39×H72mm、重量は約70g。電源は単3形アルカリ乾電池×2本を使用。1日に50回センサー検知した場合、約1年の使用が可能だ。推定市場価格は税別4,000円前後。また、単品販売のほか、パッケージ販売も行う。ホームユニットと屋外カメラがセットになった「屋外カメラキット KX-HJC100K」と、ホームユニットと屋内カメラがセットになった「屋内カメラキット KX-HJC200K」を用意。推定市場価格はKX-HJC100Kが27,000円前後、KX-HJC200Kが26,000円前後(いずれも税別)。
2015年08月26日デジタルステージは18日、HTMLやCSSなどの専門知識がなくてもWebサイトを制作できるソフトウェア、「BiND for WebLiFE」の新バージョンとして、「BiND for WebLiFE 8」を発表した。9月17日に販売を開始する。スタンダード版の価格は19,800円(税別)。BiND for WebLiFEは、豊富なテンプレートと独自のブロック編集機能を使い、デザイン性の高いWebサイトを作れるソフトウェア。新バージョンの「BiND for WebLiFE 8」では、閲覧するデバイスの画面サイズに合わせてレイアウトを最適化するレスポンシブWebに対応。PCとスマートフォンに合わせたWebサイトを制作できる。レスポンシブWeb対応テンプレートは、全20種62カラーバリエーションを用意。ページの編集エリアを表す「ブロック」単位で表示設定ができるため、PCとスマートフォンで、表示する情報量を変えることも可能だ。新たに、CSS設定を一括で行える「Dress」機能を搭載。カラー、フォント、余白などのCSS設定が入った20種のDressテンプレートから選ぶほか、ユーザー独自の設定も保存しておける。SSLに対応したオリジナルフォームを実装するサービス「Smooth Contact」を新規に開発。Webサイトのデザインに合わせたお問い合わせフォームや、メールフォームを実装できる。専用の管理画面から問い合わせ状況を把握したり、メールを転送したりするフォームサービスを利用可能だ。このほか、ブロック編集の最小単位「ブロック」のコピー機能や、作成したページを別サイトにも移行できる機能、検索機能の充実などが図られた。スタンダード版は、収録テンプレート数が180サイト、「WebLiFEサーバー」ベーシックコースが6カ月間無料、Smooth Contactのフリーコースが利用可能。プロフェッショナル版とクロスプラットフォーム版(Windows / Macハイブリッド)は、収録テンプレート数が219サイト(WordPress、Facebookページ含む)に増え、WebLiFEサーバー ベーシックコース24カ月+プレミアムコース3カ月が無料、さらにSmooth Contactプロコース1年間利用権が付属している。税別価格は、スタンダード版が19,800円、プロフェッショナル版が29,800円、クロスプラットフォーム版(Windows / Macハイブリッド版)が39,800円。なお、「BiND 7」を購入して2015年10月末までに製品登録したユーザーを対象に、BiND for WebLiFE 8への無償アップグレード実施している。動作環境は、Windows版がWindows 7(SP1) / 8 / 8.1 / 10、Mac版がMac OS X 10.8.5 / 10.9.4 / 10.10に対応。
2015年08月19日位置情報関連のソフトウェアを提供するPitney Bowes Softwareの日本法人であるピツニーボウズ・ソフトウェアは8月6日、オンプレミス環境でのWebマッピングシステム導入を容易にし、ビジネス情報を地理的に分析する専用ツール「MapInfo Pro」で作成した分析マップをサーバ上で共有してブラウザ経由での閲覧を可能にするサービス「Spectrum Spatial Analyst」の出荷を開始したと発表した。同サービスを利用すると、専用ソフトがなくとも、社内で作成した地理データや分析マップへ、PCやスマートフォンなどの手持ち環境から常にアクセスできる。公共的な情報を告知したり、ビジネスユーザが企業内の地理的なデータを同じチーム内メンバーだけでなく、組織外の市民、顧客、パートナー企業などと共有する場合に利用可能。またシステム導入後、アプリの開発やコーディングなしでWebマッピングを実現でき、ユーザはブラウザがあれば、プラグイン不要でインタラクティブなマップを閲覧できる。また、オープンスタンダードな規格であるWeb Mapping Service(WMS)により公開されているマッピングサービスを取り込み、サービスで管理する自社情報と重ねて表現するなど、ほかのサービスとの連携も行える。ユーザ管理機能もあり、分析結果のさまざまなレイヤについて、アクセス可能なユーザ階層の規定が可能なので、情報によって内部利用に限定したり、外部までアクセス可能に設定したりすることができる。さらに、BingMaps(道路、空中写真、ハイブリッド)やOpenStreetMapなどのタイルマップをサポートし、これらのライセンスも製品に含んでいる。Spectrumのマップタイルリングサービスを経由することで、自社が保有するベースマップでのシステム運用も可能。サポートする動作環境は、OSはWindows Server 2012 R2 64bit、Linux Ubuntu 14 64bit(いずれも32bitシステムはサポートしない)、ディスク容量1GB、メモリ3GB以上、CPUは4CPU以上。クライアント対応ブラウザは、Internet Explorer8~11、Mozilla Firefox33以前、Google Chrome38以前、Safari7.05(Mac)、iPad(ただし管理コンソールはサポートしない)で、いずれもブラウザプラグインは不要。また、XHTML 1.0、CSS 3.0およびWCAG 2.0を含むWebスタンダードをサポート。日本における販売価格は250万円~(3年の期間ライセンス、4コアCPU以下、税別)、380万円~(永久ライセンス、4コアCPU以下、税別)となる。
2015年08月07日大成建設は7月21日、施工システムと3次元モデルを統合した独自CIMシステム「T-CIM」を今年度より土木事業作業所に順次導入すると発表した。「T-CIM」では、現地で計測・記録やデータの管理などを行うさまざまな施工システムを、工事で必要な施工管理、品質管理、現地作業の安全管理などの統一した仕事の流れに当てはめて統合し、これらの施工情報を3次元モデルに集約する。これらの情報にアクセスするときは、3次元モデルが「施工情報の取り出し口」となる。同システムの導入により、従来と比べてさまざまな施工情報が一元管理されるため、業務の生産性と品質の向上につながるという。同システムはダムやトンネルなど構造物に特化した「専門工種」と、どの工事にも当てはまる「共通工種」を相互に関連させ体系化した構成となっている。「共通工種」では、コンクリート品質管理試験や生コン打設時間などの個別データを現地でデジタル化することで、リアルタイムに施工記録を取得して帳票を作成することができる。また、工事作業所やそれ以外の場所からでも、タブレット端末などを用いて施工情報の入力・検索・閲覧できるようにすることで、一元管理された情報を関係者間で共有できる。今後は、国土交通省が進めている「CIMモデル作成ガイドライン」に対応できるよう「T-CIM」の機能拡張を進めながら、2015年度はダム、土工、トンネル、地下構造物、橋梁などの「専門工種」やコンクリート工を中心とした「共通工種」で国内32ヵ所の土木工事作業所に順次導入していく予定。また、「共通工種」のコンクリート工を中心に2016年度は全国の土木工事作業所の半数、2017年度以降は全作業所への展開を目指していくとしている。
2015年07月22日大日本印刷(DNP)は、社屋における、社員一人ひとりの入室権限を人事データに合わせて適正に管理できるシステムとして、人事システムと入退室管理システムを中継するサーバーシステムを開発したと発表した。新たに開発したシステムは、人事システムより、人事データの更新情報を受け、社員ごとの入室権限を自動設定し、入退室管理システムに自動送信する。AND設定(部署Aに所属かつ部長以上)やOR設定(部署AまたはBに所属)の条件など合わせた権限の自動設定ができ、個別に手動で権限を割り振ることも可能。また、システムの管理者自身による不正を防止するため、操作履歴の確認や、ユーザーIDによる機能制限等を行うことができる。そのほか、有効期限が切れたカードを自動で使用不可とすることやグループウエアの承認ワークフローとの連携などにも対応するという。さらに、このシステムでの権限設定を、Active Directoryに反映させることが可能で、これにより、人事データの変更にともなう権限変更を、入退室管理システムと情報システム(複合機、プリンタ等)に、同時に反映させることも可能。システムのライセンス価格は500万円/年。DNP自身がすでにシステムを社内に導入しており、その効果も確認できたことから、今後、資本・業務提携先の日本ユニシスとともに外販に力を入れていくという。
2015年07月16日富士通は7月13日、300床以上の大規模医療機関向けにWeb型電子カルテシステム「FUJITSU ヘルスケアソリューション HOPE LifeMark-HX」の販売を開始したと発表した。同システムは、同社がこれまで提供し、国内400施設以上の医療機関で利用されてきた成長型電子カルテシステム「FUJITSU ヘルスケアソリューションHOPE EGMAIN-GX」の機能を継承しつつ、ユーザビリティの向上と、運用管理負荷の軽減、およびデータ利活用の促進を目指して開発されたもの。各クライアント端末にアプリケーションをインストールして利用するクライアント・サーバ型から、端末に資源を要さないWeb型へと変更することで、端末の運用管理の簡素化を実現した。また、仮想化技術の採用により、サーバ台数を抑えながらも、システム構成を完全に二系統にしたことで、アプリケーションのレベルアップ時に片方で運用を継続することができるようになっているため、現場のシステム停止時間を最小化できる。さらに、利用者は、自身が利用する機能のウィジェット(機能ウィンドウ)の配置を自由にカスタマイズすることが可能なほか、システムが有している入院・外来のステータス情報をキーとして患者のカルテを開くと、再診、入院中などの状況に応じて必要となる機能を自動的に画面に起動するように設定することも可能だという。加えて、同システムのデータウェアハウスは、電子カルテデータのみならず、同社が提供する医事会計システムや各種部門システムに加え、他社製の各種部門システムなどのデータもデータウェアハウスに取り込むことができるほか、BIツールを標準装備しているため、集約した院内のあらゆるデータから、任意の条件で簡単にデータ抽出や分析、グラフ化などが可能となる。なお、価格は4325万円(税別)から、としており、提供は2015年10月からを予定。同社では2018年度末までに250システムの販売を目指すとしている。
2015年07月13日人工知能や自然言語処理などを活用したサービスを提供するクーロンは7月7日、Webメディア向けに機械学習・自然言語処理・行動分析に基づく独自の人工知能「フェアプレイアルゴリズム」を搭載したコメントシステム「QuACS」の提供を開始したと発表した。同システムでは、Webメディアに数行のコードを埋め込むだけで、読者が自由に意見や感想を投稿できるコメント欄を設置することができる。また、読者がコメント欄に投稿した言葉や文章の意味を解析する「文章評価」機能を搭載しており、誹謗中傷や罵詈雑言、差別用語、人権侵害、公序良俗に反する内容、違法取引、出会い目的などの内容を人工知能が自動的に判断し、フィルタリングすることが可能。さらにWebメディアごとのガイドラインやポリシー、トーン&マナーなどに応じて、フィルタリングの強弱が設定できるため、媒体が持つ独自の雰囲気をコメント欄でも醸成することが可能となっている。同社は、同システムの海外展開を2016年春ごろに計画しているほか、国内ではWebメディア以外にも、ブログやレビューサイト、各種掲示板などへ順次導入を進めていく考えだ。
2015年07月07日エスワンオーインタラクティブは7月7日、複数の広告配信プラットフォームのデータを一元管理/統合分析できるシステム「VISARY」をリリースした。同システムでは、同社の事業支援型トレーディングデスク機能のひとつの特徴である最新のトレンドを踏まえたDSPプラットフォーム/アドネットワーク/関連アドテクノロジーを第3者視点から選定/運用することに加え、データの統合管理~マルチデバイスユーザーの行動を把握し、分析から運用までをワンストップで行うことで、より適切な広告配信を実現できる。
2015年07月07日この連載は、2015年4月からWebマーケティング業界に足を踏み入れた新入社員や、新たにWeb担当者に着任した新人マーケターを対象に「覚えておきたい基礎知識」を紹介するものです。今回は、「広告の手法はわかったけど、どれが自社のビジネスに合っているの?」「競合はどんな風にしているの?」といった疑問を解決するヒントとなる無料分析ツールを、厳選して8つ紹介します。○目的1 : 自社のサイトの流入元を分析する1. Google AnalyticsGoogleが提供する「Google Analytics」は、無料で全機能を使用することができるものとして、定番中の定番です。これを使うことで、「世の中のアクセスの9割が解析できる」とも言われています。【分析できる主な項目】・Webサイトに来たユーザーの属性 (性別・年齢・関心など)・どこを経由しWebサイトに流入したのか (検索エンジン・SNSなど)・どのページに人気があり、どのページに改善の余地があるか・どのようにしてユーザーは購入(コンバージョン)に至っているのか・Google Adwordsの効果測定などなお、同ツールの類似サービスとして、ヤフーが提供する「Yahoo!解析」があります。2. Google Search Console (旧 : Google Webマスターツール)「Google Search Console (旧称 : Google Webマスターツール)」は、Google Analyticsでは収集不可となっていた情報を集めることができます。特に注目されている機能は「検索アナリティクス」で、今までのGoogle Analyticsではセキュリティの問題で分析できなかった「どういう検索ワードで、ユーザーがWebサイトに入ってきたのか(検索クエリ)」という分析が可能です。【分析できる主な項目】・実際にどういうキーワードでの検索がされているか・Webサイトに問題が起きていないか・他のどんなサイトに、Webサイトのリンクが貼られているか・インデックス (Googleの検索エンジンに登録されている)数など○目的2 : 自社のビジネスに関連する「キーワード」を知る3. Google トレンド「Google トレンド」では、何年といった単位で、指定したキーワードの動向を見ることができます。ユーザーのニーズを把握するために役立つほか、自社のビジネスに関わるキーワードの人気度の情報は、Webサイトのコンテンツ制作やネット広告の設計にも活用できるのではないでしょうか。【分析できる主な項目】・特定のキーワードの人気度推移や地域別の人気度推移・キーワード同士の人気度比較・関連するキーワードなど4. goodkeyword「goodkeyword」は、ある特定のキーワードを入力すると「検索エンジンでどのように検索されているのか」という分析が可能なサービス。たとえば、「ネット広告」と入力すると、関連ワードとして「代理店」や「市場規模」「ハンドブック」「用語」「種類」「仕組み」などが入力されていることがわかる。【分析できる主な項目】・特定のキーワードが、Google・Yahoo Japan・Bingの検索エンジンにて、どのようなキーワードと一緒に検索されているか同ツールは、Webサイトのコンテンツを考える際だけではなく、リスティング広告のキーワード設定にもよく活用されます。なお、類似ツールとして「キーワードウォッチャー」があります。5. Google AdWords キーワードプランナー / ディスプレイキャンペーンプランナー「Google AdWords キーワードプランナー」と「ディスプレイキャンペーンプランナー」は、名称の通り、Google AdWordsにて提供される機能の一部。キーワードプランナーはリスティング広告を、ディスプレイキャンペーンプランナーはディプレイ広告を設計するために活用されるものです。【分析できる主な項目】・特定のキーワードの月間検索ボリューム・特定のキーワードを検索する人の年齢層や傾向同ツールの利用にはGoogle AdWordsのアカウント登録が必要ですが、貴重なデータが得られるため、積極的に利用すると良いでしょう。○目的3 : 競合を知る6. SimilarWeb「Similar Web」は、競合や他社のWebサイトにおいて「どのようにユーザーが流入しているか」を分析できるツールです。Google Analyticsでは、分析を行いたいWebサイトにタグを埋め込む必要がありますが、同ツールでじゃ、分析対象となるサイトのURLのみでWebサイトの解析が可能です。また、無料版はブラウザのGoogle Chromeの拡張機能として提供されており、気軽に利用することができます。【分析できる主な項目】・推定PV数、ユーザー数・流入元の割合・類似サイト○目的4 : SNSの効果分析をする7. FacebookページインサイトオウンドメディアなどWebサイトの運営を任される場合は、FacebookなどのSNSの運用も任されることが多いのではないでしょうか。公式Facebookページを保有する場合は、「Facebookページインサイト」にてユーザーの反応を確認することができます。例えば、どういった投稿が「自分たちのアプローチしたい層に人気があるのか」もしくは「反応が多いのか」ということを把握することが可能です。【分析できる主な項目】・公式Facebookページへのいいね数推移・投稿へのリーチ数・ユーザーとの交流度・人気のある投稿・競合のFacebookページ8. Twitterアナリティクス「Twitterアナリティクス」は、Twitterの公式無料分析ツールです。各Tweetやアカウントへの反応を数字で見られるため、今までは「なんとなく」行っていた投稿を戦略的に分析・実行できるようになります。【分析できる主な項目】・アカウントのフォロー数・フォロワー数の推移・ツイートのインプレッション数 (表示回数)・プロフィールへのアクセス数・ツイートへの@返信数いかがでしたか?これらツールで分析を行うことで、さまざまなデータに惑わされてしまうこともあるでしょう。しかし、大切なことは「見えてきた課題が自社のWebマーケティングのゴールにどのような影響力を持っているのかや、それら課題をどう解決するか」です。ぜひ、解析した結果を目標達成のために活かしてください。○執筆者紹介ソウルドアウト 葛谷篤志2009年オプトに入社し、2010年からソウルドアウト設立に参画。入社3年目から新潟営業所の立ち上げを経験したほか、Web事業のスタートアップや通販(美容品・アパレル)企業のWebマーケティング支援に携わり、顧客売上を2年で5倍にさせる等の実績を持つ。現在(2015年3月)は、Webマーケティング本部 パブリックリレーション部にて部長を務める。
2015年06月25日ミロク情報サービス(MJS)は、中小企業向けERPシステム「MJSLINK NX-I(エムジェイエスリンク エヌエックス・ワン)」の新オプションシステム「MJSLINK NX-I 財務大将BI(ビジネスインテリジェンス)」を開発し、7月1日より販売することを発表した。新システムは、中小企業の財務・会計に特化したBI。同社の中小企業向けERPシステム「MJSLINK NX-I 財務大将」と一体型のオプションシステムとなっているため、分析用データの抽出、取り込み、データ加工の必要なく、リアルタイムな分析を可能としている。また、集計値の元となった集計前のデータを表示させて原因を探るなど、集計結果から気になる箇所を自在にドリルダウン・ドリルスルーできるという特徴も持っている。価格は30万円~(税別)となっており、別途システム導入支援料、データベース料、保守サービス料が必要となる。
2015年06月24日Webフィルタリングは簡単な対策だった――。IT部門はアダルトやギャンブル、場合によってはSNSなど不適切なカテゴリのWebサイトを遮断するだけで良いとソフォスは指摘する。しかしこのところ、サイバー犯罪者はWebフィルタリングで遮断しないようなサイトを攻撃し、これが大規模なユーザーに感染する契機となっていることがある。SophosLabsは、毎日2万~4万件の悪意あるURLを検出しているという。そのうち80%が通常であれば問題ないWebサイトを改ざんしたものだ。つまり、Webフィルタリングが不適切なサイトを遮断するだけであれば、Webを経由した攻撃に対する安全対策とは言えない。サイバー犯罪者は、Webブラウザから悪意あるソフトウェアを勝手にダウンロードしてしまう"ドライブバイダウンロード"により、自動的にユーザーを感染させられるためだ。では、作業の生産性を損なわないようにWeb上で安全対策を講じるにはどうすればよいか。3つのポイントがある。○既知の悪意あるサイトを遮断するURLフィルタリングに加えて、Webトラフィックのディープスキャンを行うこれは、攻撃されたWebサイトから保護するために、深いレベルのスキャンを行ってくれるものだ。○ユーザーがオフィス外にいる時も保護するローカルサイトでの保護なら、UTM(統合脅威管理)は比較的安価なソリューションと言える。帰宅後や出張中など、オフィス外にいるユーザーに対しては、WebポリシーとWebコンテンツスキャンニングをPC側で直接行うエンドポイントセキュリティで対応できる。○エンドポイントとソフトウェアには常に最新のパッチを適用脆弱なソフトウェアやアプリケーションを悪用するドライブバイダウンロードから保護しよう。それには、企業内で利用可能なWebブラウザ、アプリケーション、プラグインの種類を制限して設定を標準化し、ポリシーとして適用することがベストだ。
2015年06月19日JAFは10日、自社Webサイト上に対話型のQ&Aシステムを導入、運用を開始した。このシステムの"ナビゲーター"として、新キャラクターも誕生。親しみやすい女性JAF隊員が、ユーザーの疑問解決をアシストするとしている。これは、かねてよりJAFがユーザーに向けてWebサイト上に設置していた「よくあるご質問(JAFに関する一般的な質問)」と「クルマ何でも質問箱(車のメカニズム・運転方法などの情報)」の2ページを情報ソースとし、ユーザーが知りたい内容を入力すると、"ナビゲーター"が情報ソースからユーザーの質問事項に関連するページのURLなどを案内したり、質問に回答したりするしくみだという。ユーザーが自ら検索をして情報を探す手間が省かれ、欲しい答えがすぐ得られるようになるとしている。なお、この"ナビゲーター"の名前は「久留間(くるま)まもり」。JAFのロードサービス隊員で「まじめで努力家だが元々はおっちょこちょい」「街の散策が趣味」といったキャラクター設定がされているという。また、表情やポーズのバリエーションも用意され、「年齢は?」などのプロフィールに関する質問にも答えるとしている。
2015年06月15日PEZY Computingは6月5日、ExaScalerの第2世代液浸冷却専用HPCシステム向けに最適化した演算処理システムの最小構成モデルを開発し、液浸冷却環境下での初期動作の確認に成功したと発表した。今回開発された演算処理システムは、Intel Xeon E5-2600 v3シリーズのプロセッサ1個を搭載した専用の「Xeon Module」1枚と、1024コアのMIMD型メニーコアプロセッサ「PEZY-SC」にDDR4メモリを接続し、PCI Express Gen3を32レーン接続可能とした「PEZY-SC Module」4枚を、マザーボード機能を集約した専用の「Carrier Board」に2セット組み付けて、さらに専用の56Gbit InfiniBandアダプタカード 2枚と1,200WのPSU(Power Supply Unit)を1台組み付けた「IF Board」を上下方向に組み合わせた構成を採用しており、多数のPCB基板をコネクタで積層した、細長い直方体形状を採用したものとなっている。また、マザーボードへの電源供給のためのケーブルなどは、冷媒の効率的な循環を阻害する要因となっていたことから、新たに基板内の配線とネジおよびスペーサーを用いた給電手法を開発、採用することで、多積層構造ながら、完全なケーブルレス構成を実現したという。さらにPEZY-SCそのものも従来のエンジニアリングサンプル品から、量産前段階品に変更したことによる動作周波数の引き上げがなされており、従来品と比べてXeonプロセッサの変更やInfinibandの帯域を2倍に向上したことなどと併せて、ノードあたりの性能は6305.61GFlopsから6669.12GFlopsへと引き上げられたほか、平均消費電力性能も5107.06MFlops/Wから5323.06MFlops/Wへと向上が図られたとする。なお同社では、本来は4枚の「PEZY-SC Module」間での 1対3の双方向プロセッサ間通信を実現する計画であったが、今回のタイミングでは実現が叶わず、「ExaScaler-1.5」としての完成は次のタイミングに持ち越されることとなり、今回開発された最小構成システムを用いた第2世代の液浸冷却HPCシステムは、ExaScalerより「ExaScaler-1.4」として近日中にリリースされる予定だとしている。
2015年06月08日マイナビは、Webデザイナー向けにPhotoshopの活用方法を解説するセミナー「Webデザイナーのための仕事効率向上セミナー - 現場ですぐに役立つPhotoshop仕事術」を実施する。開催日時は7月4日 13:00~16:00(12:30開場)。会場は東京都・新宿エルタワー(19F マイナビルーム2)。参加費無料。同セミナーは、今年3月に実施した「仕事効率向上セミナー」Illustrator編に引き続き行われるもの。講師は第1回に引き続き、WebやDTPに関しての講演やトレーニングのほか、書籍の企画や編集、スクールなどのカリキュラム開発も手がける鷹野雅弘氏が勤める。今回のテーマは、クリエイティブの現場での利用率が高い「Photoshop」。Fireworksの開発終了やPhotoshopのWeb関連機能の強化、特にPhotoshop CS6以降に実装された機能を活用することで制作の大幅な効率化につながることなどから、Web制作の現場で改めて注目度が高まっている。「Webデザインに適した設定」、「Photoshop CC以降で実現するPSDカンプ制作のワークフロー」、「Bootstrapを活用した動くモックアップ制作」などのトピックが予定されている(一部内容が変更になる場合あり)。なお、同セミナーの定員は80名。事前申し込み制で、参加希望の際は専用フォームより必要事項を入力することで手続きが完了する。
2015年06月05日WebのUX解析ツール「USERDIVE」を提供するUNCOVER TRUTHと、Webのユーザーインタフェース改善を行う「Kaizen Platform」を運営するKaizen Platformは、企業のサイト改善におけるすべてのプロセスをワンストップで実現するサービス「Growth Hack One Stop」の販売を開始。それに先立ち、両社で業務提携を行ったと発表した。同サービスは、購入や資料請求といったWebサイトのコンバージョン率向上という目的達成において、広告などによる露出の増加ではなくサイトそのものの課題分析・改善に着目する手法に関心が高まるなか、これまで分かれていた分析と改善の工程をワンストップで提供するもの。分析ツール「USERDIVE」と「Kaizen Platform」のグロースハッカーネットワークを連携することにより、サイトに必要なコンテンツと機能を捉えるコンセプトダイアグラムの提供や、それをもとにしたKPIと課題の洗い出し、施策の実施・分析などの改善から、グロースハッカーによる高速なA/Bテスト実施・運用までの一貫したアウトソースを実現。同サービスを支えるプロフェッショナルとして、UNCOVER TRUTH CAOの小川卓氏と日本ディレクション協会会長の中村健太氏を迎え、生産性やクイックな意思決定をサポートすることで、ユーザーとのコミュニケーションなど、マーケターがより付加価値の高いマーケティング活動にフォーカスできる環境を提供する。
2015年06月05日エスキュービズム・テクノロジー(Sテック)は6月2日、同社が提供するタブレットPOSシステム「EC-Orange POS」が、ビリングシステム提供の「PowaPOS (製造元 : Powa Technologies PLC)」と標準連携し、同日より販売を開始すると発表した。「EC-Orange POS」は、iPadやWindows 8タブレットといったスマートデバイスでPOSレジ業務を行うことのできるPOSシステム。飲食店でのオーダーや小売店でのレジ・会計、接客対応、在庫管理、ECサイトと店舗間における在庫・売上情報の連携などの機能を提供する。一方、「PowaPOS」は、プリンターとハンズフリーバーコードリーダーが一体となった、タブレットPOS向け多機能周辺機器だ。両社はこのたび、汎用タブレットとタブレット専用に作られた周辺機器を組み合わせることにより、省スペースで実現可能なセルフレジを開発。通常のレジとしても利用可能(マルチレジ)となっており、店舗内の状況に応じて利用形態を変更することも可能となる。両社は今後、年内300店舗への導入を目指したい考えだ。
2015年06月03日核融合科学研究所(核融合研)は6月1日、スーパーコンピュータシステム「プラズマシミュレータ」を、従来システム比で8倍以上の演算性能を有するシステムへと更新し、同日より稼働を開始したと発表した。今回更新したプラズマシミュレータには、富士通のスーパーコンピュータ「PRIMEHPCFX100」を採用、システム全体として総合理論演算性能2.62PFLOPSの性能を実現した。これは、昨年11月に発表された「TOP500 Supercomputer Sites」において、日本に設置されているスーパーコンピュータの中で3番目の演算性能に相当し、従来のシステムと比較して8倍以上の性能向上となる。主記憶容量はシステム全体で81TBを実装しており、同研究所で利用される大容量メモリを必要とするプログラムに対しても、最適な計算環境を実現できるという。また、大規模シミュレーションで生成される膨大な数値データに対し、並列分散ファイルシステムで構築された10PBの高速ストレージシステムを採用し、大容量データの保存に充分耐えうる性能を実現した。核融合研は、今回のプラズマシミュレータの更新によって、核融合プラズマの複雑な挙動の物理メカニズムの解明、実験結果の解析や予測、核融合炉材料の物性シミュレーションなどを、これまで以上に大規模かつ短期間に行うことができるようになるとしている。
2015年06月01日住友電工情報システムは5月28日、文書管理・情報共有システムの最新版として「楽々Document Plus(らくらくドキュメント プラス) Ver.3.7」を発表した。パッケージ・ライセンス価格は150万円(税別)から、販売開始は6月1日。同製品は、企業内に分散して存在する文書やデータを登録・保存・管理し、必要な時に必要な情報を高度な検索で速やかに取り出せるという文書管理・情報共有システム。オフィス文書の管理の他、契約書管理やISO文書管理、複合機との連携による紙文書活用などの機能を備えるとのこと。新バージョンでは、文書フォルダの新規作成が従来に比べて簡単になったという。また、文書へのコメント投稿機能やグループウエアとのシームレスな連携機能を追加し、より便利な使い方が可能になったとのこと。ユーザー企業の業務効率化を実現し、社内の情報共有に活用できるとしている。同製品の旧バージョンで文書フォルダを新規作成する場合、文書フォルダの作成、閲覧権限設定、登録フォーム作成、承認経路設定の4ステップが必要であり、特に大きな組織では権限と経路の設定が大きな負荷になっていたとのことだ。新バージョンでは、事前に準備したテンプレートを元にしたり、既存の文書フォルダの設定をコピーして、文書フォルダを作成可能になった。このテンプレートの設定内容はユーザーがカスタマイズ可能。よく使う設定内容をテンプレートとして用意しておくことで、文書フォルダを新規作成する際の作業を大きくに減らし、文書フォルダ管理者の負荷を軽減するという。また、公開した文書へのコメント投稿機能を新たに追加。承認申請中の承認者からのコメント入力に加え、承認後や承認申請に関与しないユーザーによる補足のコメント投稿も可能になった。文書を改訂する必要が無い些細な変更や補足などをコメントとして投稿する、社内で共有された情報に関係者がコメントを寄せ合うといった用途を、同社は想定している。グループウエアとの連携では、同製品のログイン認証がグループウエアでよく使われているSAML認証に対応。グループウエアから同製品へのユーザーIDとパスワードの入力が不要になった。また、グループウエアの画面に同製品の申請・承認状況を示すガジェット(情報画面)を表示可能にした。これにより、グループウエア画面からワンクリックで同製品の承認画面に遷移できるとのことだ。動作環境は、サーバOSがWindows Server、アプリケーション・サーバとしてTomcat、データベースはPostgreSQL/Oracle/SQL Server、クライアントはInternet Explorer/Firefox/Android (Firefox)/iPad (Safari)。
2015年05月29日デンソーは5月28日、超小型電気自動車(超小型EV)を活用した独立電源ネットワークシステム「Pico Grid System」を開発し、同システムを使った構内移動の運用を愛知県安城市の安城製作所で開始したと発表した。「Pico Grid System」は小規模な太陽光発電と蓄電池、超小型EVを活用して電力を供給する独立型の直流分散電力システムに、車両管理システムを組み合わせたもの。太陽光で発電した電力を直流のまま超小型EVや蓄電池に蓄えることで、直流から交流への電力変換ロスを抑制し、効率的に自然エネルギーを活用することができるとされている。また、電力を蓄えた超小型EVを「移動する電源」として、災害時など商用電源が停止した場合でも電源供給が可能になる。車両管理システムでは、超小型EVの位置情報や充電状態を管理し、カーシェアリング機能を提供する。同社ではこのシステムを構内移動手段として用い、社員証を超小型EVの鍵として使用するほか、モバイル端末からの利用予約も可能にするなどの取り組みを行っていく。
2015年05月28日ミロク情報サービス(MJS)は、日通システムが開発したWeb型労務・就業ソリューション「勤次郎」を5月25日から本格的に販売を開始すると発表した。同ソリューションは、多様化する企業の雇用・勤務・賃金形態などに対応させた、就業情報の集計だけでなく、適正な労務管理から生産性分析・人員の適正配置など、人事戦略にも活用できるWeb型労務・就業ソリューションだ。価格は、180万円(税別)~となっている(別途、システム導入支援料、データベース料、保守サービス料が必要)。同ソリューションは、労務・就業管理をWeb化したパッケージで、直感的に操作が行える画面構成により、スムーズなシステム導入と運用が可能だという。これにより、雇用契約の遵守や労働時間管理、36協定遵守など、さまざまな労務リスクに対して段階的なアラーム通知を行える。また、タイムレコーダーによる打刻にて、出退勤時刻を自動収集・集計できる。打刻データはWeb画面から参照でき、打刻忘れなどのエラーデータを抽出することも可能。誤った打刻を行った場合でも、Web画面から修正できる。さらに、医療・介護業界特有の専用帳票(様式9、常勤換算表)について、同ソリューションが保持するシフト情報から自動計算を行い、集計・照合作業にかかる工数を大幅に削減でき、人為的な計算で発生しやすい計算間違いをなくすことができるという。今回、同ソリューションとMJSのERPシステム「Galileopt NX-Ⅰ」と「MJSLINK NX-Ⅰ」へデータ連携させ、より付加価値の高いソリューションとして、提供していくという。
2015年05月22日この連載は、2015年4月からWebマーケティング業界に足を踏み入れた新入社員や、新たにWeb担当者に着任した新人マーケターを対象に「覚えておきたい基礎知識」をご紹介するものです。前回までは、Webマーケティング業界にて日常的に利用されるマーケティング用語トップ20を解説しました。今回は、Web広告の種類とその概要を取り上げます。電通が毎年調査・発表を行う「日本の広告費」によると、Web広告(インターネット広告)は2014年、市場規模が初めて1兆円を超えました。では、広告主はどのような媒体や掲載面、手段にてWeb広告を出稿しているのでしょうか。どういった広告種があるのか、主要なものを抑えておきましょう。○1. 純広告サービスや企業の認知度向上やブランディング向きメディア(媒体)の保有する枠から広告主が場所を指定し出稿するもの。表示方式は多彩にわたり、GIFやJPEG、Flash形式にて入稿する「バナー広告」や、文字数の制限が設けられる「テキスト広告」などがその代表となる。また、メディアによって異なるが、配信/表示方法では、読者の年齢・性別・エリア等によって配信ターゲットをセグメントできるほか、課金体型では、インプレッション(表示回数)保証型や掲載期間指定型、クリック回数保証型、成果報酬型など目的に応じた選択が可能だ。○2. 記事広告 (タイアップ広告)メディアにて、企業のサービス情報などを紹介する記事を執筆・掲載してもらう手法。導入価格は安くないが、メディアのロイヤリティや配信力を利用し、多くのユーザーにリーチすることができる。また、この手法は、記事と広告を自然に溶け込ませ、ユーザーにストレスを与えず情報を届けることが可能な「ネイティブ広告」の手段の1つでもある。この他にも、Facebookのニュースフィードに掲載となる「フィード型広告」や、キュレーションメディア・アプリのデザインに合わせて配信されるものなどをネイティブ広告と呼ぶこともある。参考記事 : 【レポート】ペイドメディアで行うコンテンツマーケティング○3. DSP広告 (Demand-Side Platform) / アドネットワークDSPとは、デマンドサイドプラットフォームの略語で、デマンドサイドとは広告主を指す。DSPという単語自体は、広告媒体ではなく「広告配信ツール(仕組み)」を意味し、このツールにより広告主は、DSPが連携するSSP(Supply-Side Platform : メディアの広告枠を集約し、広告表示の最適化を行うプラットフォーム)への広告出稿が可能だ。課金方法としては、一般的に表示課金型のサービスが多いとされており、入札金額や配信ターゲットのセグメント等により最適化を目指すほか、ユーザーの年齢や性別、興味関心、検索事項などのデータを分析し活用することで、より効果的な配信を実現する。参考記事 : 【連載】「今さら聞けない ! 」マーケティング担当者のためのアドテクノロジー○4. リスティング広告 (検索連動型)ユーザーが検索したワードに合わせて、検索結果の画面に表示される広告。ヤフーが提供する「スポンサードサーチ」やグーグルが提供する「Google AdWords」の検索連動型広告などがその代表となる。検索をするという能動的な姿勢のユーザーに訴求できるため、サービスの申し込みや商品を購入といったコンバージョン率(CVR)が比較的高い。また、課金方法はクリック課金型・クリック保証型(Pay Per Click)と呼ばれ、入札するキーワードごとに金額の調整が可能。クリック数やコスト、CVRを考慮しつつ売上予測や投資対効果を算出できるほか、エリア・時間・曜日によるセグメントやリターゲティング機能により、広告配信の最適化を実現する。参考記事 : リスティング広告とは 今更聞けないリスティング広告の基礎○5. アフィリエイト一般的には、ユーザーを企業サイト等に誘導し、商品購入や資料請求といったCV地点まで達成した際に費用が発生する「成果報酬型広告」を指す。広告主は、Webサイトやブログの運営者、メールマガジンの配信者といったアフィリエイターに広告掲載の依頼をし、CVした段階で費用を支払う仕組みだ。アフィリエイターの人数は、国内にて延べ400万人を上回るとされており、広告主が管理するのではなく、アフィリエイトサービスプロバイダー(ASP)に依頼をし、企業や商品に適したアフィリエイターに出稿依頼をしてもらう方法が一般的となる。【有名なASP企業の一例】1. A8.net利用企業数が比較的に多いASP。広告主としては、EC事業者が多く、アフィリエイターの教育を行う「A8キャンパス」や「A8フェスティバル」といったイベントを行い、オフラインでの接触等も設ける。2. バリューコマース国内で最初に誕生したASP。少額用のプランやライトプランを用意し、初期費用が無料で中小企業向けのパッケージがある点が特長となる。3. アクセストレードインタースペースが運営するASPで、金融・保険業界に強い。4. ジャネットアドウェイズが運営するASPで、非物販系のECサイトは初期費用・月額費用が無料で利用可能だ。○6. SNS広告 (Facebook)TwitterやLinkedInといったSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の中で、ユーザー規模が最大級となるFaceBook。このサービスが設ける広告枠は、クリック課金型で、PCサイトでは右カラムとタイムライン上、スマートフォン版ではタイムライン上などに設置される。広告の表示形式は、バナーとテキストが同時に表示されるモデルや動画を採用。配信は、個人情報に紐づいた設定が可能で、例えば、卒業した大学ごとや企業の役職別などで配信することが可能だ。また、ユーザーが広告自体に「いいね!」することが可能なため、広告のシェアが期待できるほか、バナーの自動生成機能などにより比較的容易に出稿することが可能となる。参考記事 : Facebookページ管理者必読! 必ず目を通しておきたいFacebook規約関連 & お役立ちページリンク集【2014年URLアップデート版】○7. 動画広告2014年から多くの注目を集める動画広告。YouTubeなどの動画サイトやアドネットワーク、スマホアプリ内など広告メニューが充実した。YouTubeへの出稿方法は、コンテンツ再生前に表示される動画広告(旧 : インストリーム広告)や、再生開始から5秒が経過すると、ユーザーが視聴をスキップできる「TrueView インストリーム広告」のほか、Google AdWordsによる「InVideo オーバーレイ広告」など。課金方法は、ユーザーが完視聴した際やクリックした場合に発生するモデルが用意されている。参考記事 : YouTube 動画広告いかがでしょうか。今回は、主要となるWeb広告種をご紹介しましたが、メディアやツールを提供する事業者によって細かな部分で特長が表れます。Web広告の出稿をお考えの企業様は、その目的やゴール、コストなどを考慮した上で手段を選択して頂けますと幸いです。さて次回は、今回ご紹介した広告種の中から、リスティング広告(ヤフー/グーグル)やFacebook広告、YouTubeの動画広告をピックアップし、出稿方法やノウハウをお伝えしていきます。○執筆者紹介ソウルドアウト 葛谷篤志2009年オプトに入社し、2010年からソウルドアウト設立に参画。入社3年目から新潟営業所の立ち上げを経験したほか、Web事業のスタートアップや通販(美容品・アパレル)企業のWebマーケティング支援に携わり、顧客売上を2年で5倍にさせる等の実績を持つ。現在(2015年3月)は、Webマーケティング本部 パブリックリレーション部にて部長を務める。
2015年05月18日システムサポートは5月14日、データベースシステムの問題個所にフォーカスした新たなデータベース診断サービス「ズバッとDB診断サービス」を提供開始すると発表した。同サービスは、Oracle Databaseを対象に、STATSPACKやAWRでは取得することが困難なOSおよびデータベースのリソース情報を、より短いサイクル(1秒単位)で取得し、診断・改善提案するもの。同社はすでにシステム全体を診断するためのデータベース診断サービスとして「まるっとDB診断サービス」を提供しているが、システム全体ではなく、すでに問題が発生している部分にフォーカスした診断を希望する利用者向けに、同サービスを提供する。「ズバッとDB診断サービス」と「まるっとDB診断サービス」の価格はいずれも1データベース当たり70万円となっている。
2015年05月14日ピアラは5月12日、AIを搭載したオンライン接客システム「Smattch(仮称)」の提供を開始した。同システムは、タグをWebサイトに埋め込むだけで、顧客のオンライン上の行動を見える化し、顧客ごとに最適化したナビゲーションを表示させることで、One to Oneマーケティングを可能にするもの。AI(人口知能)が搭載されており、データが溜まるとそれを基に特性を機械学習し、送客に成功したユーザーの特徴と似たユーザーの動きを特定し、表示対象にすることができる。導入価格は、成果報酬型と接客型から選択するほか、要望によってさまざまな機能のカスタマイズにも対応する。
2015年05月13日富士通は5月7日、生活支援ロボット関連事業を展開するRT.ワークスに対して、IoTと介護ロボットを融合するインフラシステムを提供したと発表した。新システムは、RT.ワークスが開発した生活支援ロボット「歩行アシストカート」が搭載するセンサーから収集した情報を、富士通のIoTプラットフォーム上で管理・蓄積・分析することで、家族や介護施設関係者が位置情報や歩行距離などをリアルタイムに把握でき、利用者の活動量の確認や異常検知などの見守りを可能にするもの。使用状況から歩行アシストカートのバッテリー状態や機器情報などを分析し、富士通から機器の故障対応などの新たなサービスも提供可能になるという。富士通のIoTプラットフォームは、日本IQPの簡易アプリ開発実行環境をクラウド上で利用でき、実現性を検証したIoTモデルをもとに、センサー・デバイス/ネットワーク/ミドルウェア/アプリケーションなどの組み合わせが可能なトータルなシステム環境とのこと。新システムでは、RT.ワークスの歩行アシストカートが搭載するGPSや6軸モーション・センサーなどのセンシング情報を、機器内で接続した、富士通エレクトロニクスが開発したネットワーク通信デバイスから数秒おきに配信し、富士通のIoTプラットフォーム上で管理・蓄積・分析する。これにより、利用者の歩行距離や歩行速度などの日々のデータから健康状態の把握が可能になる他、機器の傾きや転倒といった状態をリアルタイムに検知することで利用者の異変などを予測し、アラートの通知が可能になるという。使用状況や健康状態、歩行速度などの設定情報といった利用者情報や各種要望、トラブルなどの問い合わせは、富士通エフサスのサポートセンターが請け負う。一貫した情報を把握し分析することで、歩行アシストカート利用における課題や改善点を見出し、利便性を追求した今後のサービス開発に反映していくという。また、歩行アシストカートの稼働時間や経年数などにより、活動量の少ない利用者にカートの利用を促したり、機器の計画的なメンテナンスや故障の予測などが可能になる。富士通はIoTプラットフォームを活用して、機器のセンサーから得られる多様な情報に基づく見守りサービスやヘルスケアといった新しい価値を創出し、RT.ワークスとともに超高齢化社会に向けた新たなビジネスを、医療・介護分野や自治体などに向けて展開していくという。なお、IoTプラットフォームを利用した歩行アシストカートは、5月14日・15日の両日に東京国際フォーラムで開催する「富士通フォーラム2015」に出展するとのことだ。
2015年05月07日マイナビは、改めてタイポグラフィを学び直したいWebデザイナー向けのセミナー「Webデザイナーのためのタイポグラフィ入門 - タイポグラフィから考えるWebレイアウト」を実施する。開催日時は5月23日 13:00~16:00。会場は東京都・新宿エルタワー。参加費無料。同セミナーでは、大学や専門学校などでグラフィックデザインやUIデザインの講座、企業研修なども多く担当している米倉明男氏が講師を務める。デザインの重要な要素であるタイポグラフィについて、Web制作での活用という観点を踏まえつつ、基本的な知識のレクチャーを実施する。また、同セミナーの定員は80名。事前申し込み制で、参加希望の際は専用フォームより必要事項を入力することで手続きが完了する。
2015年04月30日マイナビは、Web・ゲーム業界のクリエイターに特化した転職支援サービス「マイナビクリエイター」のWebサイトリニューアルした。「マイナビクリエイター」は、Web制作・広告・映像・ゲーム業界や、Webディレクター・Webデザイナーなどといったクリエイティブ職を希望する求人者と企業とのマッチングを行う、紹介型の転職支援サービス。今回リニューアルされた同サービスのWebサイトでは、クリエイティブ職の中でも特にWeb・ゲーム業界に特化し、約1,500件の求人案件数を掲載。また、扱うサイトの種類・開発言語・ツールなど、クリエイターならではの詳しい希望条件に合わせて、求人を検索できる仕組みを用意した。こうした背景には、現在ほとんどの国内企業にはWeb関連部署が置かれていることに加え、スマートフォンの普及により、ソーシャルゲーム業界の市場が急速に拡大している情勢がある。Webクリエイティブ職はWeb制作会社に限らず、業界問わずニーズが広がっていることから、職業選択の上で職種や業務内容を詳細に知ることが特に重要となるという。そのほか、同サービスではクリエイターならではの転職の悩みにキャリアコンサルタントが回答する「転職ノウハウ」や、業界で第一線を走るクリエイターのインタビュー記事など、クリエイターのキャリアに関するコンテンツを定期的に配信予定とのこと。
2015年04月24日富士通エフサスとサイオステクノロジーは4月23日、クラウドシステムの安定稼働を実現すべく、クラウドシステムの構築分野において協業すると発表した。これにより、両社はサイオスの HA クラスターソフトウェア「LifeKeeper」を活用し、同一クラウドのリージョン間での冗長化を実現するとともに、オンプレミスシステムとクラウド間、異種クラウド間の冗長化技術の開発に取り組む。あわせて、富士通エフサスは、「FUJITSU Managed Infrastructure Service パブリッククラウド導入・運用サービス」を6月より拡充し、同技術を活用したクラウドの冗長化の導入・運用サービスを順次提供する予定。同サービスは、パブリッククラウド上へのシステム導入にあたり、システム基盤の設計・導入・運用までをサービスとして提供するもの。FUJITSU Cloud IaaS Trusted Public S5、FUJITSU Cloud A5 for Microsoft Azure、ニフティクラウドに加え、Amazon Web Services、VMware vCloud Air など、複数のパブリック・クラウドに対応している。また、同技術は、富士通の「FUJITSU Cloud Integration Service」にも適用し、より可用性の高いシステムを実現していく。
2015年04月23日プラスディーは4月20日、Webサイトのソースコードのチェックを素早く簡単に実施できる無料Webツール「瞬間ソースチェッカー」をオープンした。同ツールでは、サイトにアクセスし、URLを入力するとソースが解析され、見つかったエラーが表示される。チェック項目は、HTMLやCSSの記法、リンクチェック、解析ツールの実装有無やSNS関連の設定などの11項目で、今後順次追加される予定。複数のサイトを一度にチェックしたい場合やスマートフォンページのチェック、Basic認証のかかったサイトのチェックをしたい場合など、拡張機能を利用したい場合には、Facebook、Twitterアカウントもしくはメールフォームによる会員登録(無料)が必要となる。
2015年04月20日