RADWIMPS、東京事変…コロナで顕在化した“個人事務所のリスク”

3月5日からのツアー延期を決定した西川貴教（49）は、自身含む4組を扱う所属事務所の代表取締役だ。ツアー開催可否を悩んでいる時期には《中止や延期の補填も当然なく、開催して感染者を出せば関係者全員が、先ず間違いなくメディアやネットで袋叩きにあうでしょう》と、難しさを吐露している。

また2月29日からのツアー決行で賛否を呼んでいる東京事変も、椎名林檎（41）が代表取締役を務める小さな事務所だ。開催すれば批判され、中止すれば多額の負債がのしかかるという苦境に陥っている。

政府は13日、新型コロナウイルスで経営が苦しい旅館業などの中小企業向けに、資金繰り支援として5千億円を確保すると発表した。音楽業界にも支援を広げなければ、この先音楽を続けられないアーティストが出てきてしまうかもしれない。