不妊治療保険適用で“手抜き診療”増える？専門家が解説

その結果、今までどおりの治療が受けられなくなる場合も」

人材不足の問題も今以上に深刻になるという。

「培養室は不妊治療の根幹ですが、胚培養士を育てる公的な育成機関はほとんど機能しておらず、院内で育てる必要があります。クリニックの収入は治療費しかないので、その教育費用は患者さんからいただく治療費から捻出することになります。しかし、その育成費用などを考慮しない点数設定をされてしまうと、スキルのある人材を育てる資金がなくなり、クリニックのレベルが大きく下がりかねません」

保険診療では結果が出る治療が受けられないとなれば、結局、患者は自由診療での治療に頼らざるをえなくなる。だからといって、どのクリニックがよいのかなどの情報を得るのは、ますます難しくなるという。

「保険制度の原則は“日本全国どの施設でも、同一料金で、同一レベルの治療ができる”。そのため、どこの病院がよい、悪いという情報は逆に出てこなくなります。たとえば、現在保険適用されている病気の治療について、医療機関ごとの成績が開示されているでしょうか？」

国際生殖補助医療監視委員会が’16年に作成したレポートによると、日本における体外受精の実施数は世界1位。