年収1500万円の割合・手取り額をFPが解説！《独身＆既婚別》生活レベルもご紹介

「弁護士」「公認会計士」「税理士」などです。商社勤務や金融機関勤務でも年収1500万円の方も当然いらっしゃいますが、企業の資本金や規模によって大きく差があります。

さらに勤続年数も長く、何かしらの役職についている場合がほとんどでしょう。会社員の中でも1500万円を目指すことは可能で、不動産会社や金融機関に勤務するサラリーマンの内、営業職の方で1000万円～1500万円の年収の方は多くいらっしゃいます。

年収1500万円の手取り額は？

年収1500万円だけに限らず、年収からだいたいの手取り額を知るには「年収の2割程度を差し引いた金額くらい」と考えると良いでしょう。

この後、税金のことは詳しく紹介しますが、日本の税制は累進課税制度というシステムを取り入れているため、年収1500万円の方は年収が高い分、引かれる税金も高額となります。

従って年収1000万円以上の高収入の方の場合、手取り額の目安としては「年収の3割程度が差し引かれる」と考えた方が無難です。つまり、年収1500万円の手取り額は1000万円前後であると推測されます。

手取り月収は約84万円
手取りの年収が1000万円程であるとした場合、単純に12月で割ると一か月あたり約83万円ということになります。