はじめに
火災保険は、建物の用途により火災の危険度が異なることから、建物を「住宅のみ」に使用している（住宅物件）と、「住居と店舗を併用している住宅」（併用物件）や、「事務所」「病院」「旅館」などに使用している建物（一般物件）に分け、それぞれに対応する保険商品が用意されています。
以下、住宅物件を対象とした火災保険についてみていきます。
住宅火災保険
住宅物件対象の火災保険は、保険の対象を「建物のみ」、「家財のみ」、「建物と家財」の3つのパターンから選択して契約することができます。ただし、「建物のみ」の契約ですと、家電製品や家具の損害は補償されません。
持ち家の場合は「建物と家財」、賃貸住宅の場合は「家財のみ」を選択するのが一般的です。
また、住宅物件対象の火災保険は、住宅に関するさまざまなリスクに幅広く備える「住宅総合保険」と、基本的な補償にしぼった「住宅火災保険」に大別されますが、現在は各損害保険会社からさまざまなタイプの火災保険が販売されていますので、加入の際は商品名だけで判断せず、補償の内容をよく確認するようにしましょう。
住宅総合保険の補償内容
住宅総合保険の主な補償内容は、以下の7つになります。住宅火災保険の多くは、このうち1と2を補償する保険になりますので、その分保険料を抑えることができます。
- 火災、落雷、ガス爆発などの破裂・爆発
- 風災・雹（ひょう）災・雪災
- 漏水などによる水濡れ
- 盗難
- 台風や集中豪雨などによる水災
- 建物外部からの物体（自動車など）の飛来・落下・衝突
- 騒じょうなどによる暴行・破壊
また、保険会社のプランによっては、1のみを基本補償として、2以降の補償を選択できるようにしているものもあります。戸建やマンションなど建物の構造や、建物の所在地（高台や低地、川の近くにあるなど）の違いなどによって備えるべきリスクが異なります。
必要に応じて2以降の補償の選択を検討してみましょう。
