くらし情報『企業や自治体のサポートも追い風に? 専門医に聞く、卵子凍結するなら知っておきたいこと』

2016年11月5日 21:45

企業や自治体のサポートも追い風に? 専門医に聞く、卵子凍結するなら知っておきたいこと

目次

・企業、自治体の取り組みが追い風?
・晩婚化は知的成熟社会の宿命
・21人に1人が体外受精で誕生
企業や自治体のサポートも追い風に? 専門医に聞く、卵子凍結するなら知っておきたいこと

将来の妊娠に備える卵子凍結保存について、市民の56%が「よい」と肯定的に考えていて、その割合は3年前より増えていると先月、毎日新聞が報じました。

市民の間では卵子凍結にポジティブな意見が増えているようですが、その背景には企業や自治体の取り組みもあるようです。

卵子凍結保存のニーズやその背景について「オーク住吉産婦人科」(大阪市西成区)の船曳美也子(ふなびき・みやこ)先生に聞きました。

企業、自治体の取り組みが追い風?

当院では、「がん治療で妊娠できなくなる前に卵子を保存しておきたい」などの医学的理由により2008年より卵子凍結を行ってきましたが、「健康で未婚。今すぐ妊娠の予定がないが、将来の妊娠の可能性を残したい」という、社会的理由で初めて卵子凍結を行ったのは2010年です。

ある時、私の知人女性が「海外では卵子凍結を行っているようだが、このクリニックでもやってもらえるか?」と、相談に来たのがきっかけでした。その後2011年と、翌12年は数名でしたが、13年より増加して、14年、15年は100名前後の方が凍結しています。

これは、卵子凍結に関する報道が近年、急増したことも影響しているでしょう。

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