クオリティアは4月5日、「Office 365のメールセキュリティ支援キャンペーン」を12月30日まで延長すると発表した。同キャンペーンは、Office 365対応のメール誤送信防止サービス「Active! gate SS」とメールアーカイブサービス「Active! vault SS」を特別価格で提供するというもの。「Active! gate SS」では通常5万円の初期費用を無料、1メールアドレスあたり月額300円を200円に、「Active! vault SS」では通常10万円の初期費用を無料、1メールアドレス当たり月額200円を150円で提供する。対象はOffice 365を導入済みもしくは導入予定の事業者で、「Active! gate SS」が「オリジナル運用プラン(上司承認付き、あるいは共用タイプ)」の新規契約、「Active! vault SS」が「保存期間1年プラン」の新規契約を行う必要がある。また、キャンペーン適用条件は、導入実績としてクオリティアWebサイトやカタログなどに法人名とロゴの開示・掲載などとなっている。
2016年04月06日システム・テクノロジー・アイは3月29日、マイクロソフトが提供するクラウド版グループウェア・サービス「Office 365」とシステム・テクノロジー・アイの学習管理システム「iStudy Enterprise Server」をクラウドにより連携させるサービスを2016年5月より順次提供すると発表した。。「iStudy Enterprise Server」は集合研修管理やeラーニングの実践、学習結果管理、受講案内など、人材育成に必要な機能をすべてパッケージ化されている。大規模ユーザーへの対応として複雑な組織管理ができることに加え、システム・テクノロジー・アイが持つ200以上の学習コンテンツを利用することが可能。独自のコンテンツを作成することもでき、柔軟な社内教育や研修環境の実現に貢献するという。連携の第1弾となるサービスとして、Excel Online上で学習コース情報の「iStudy Enterprise Server」への一括登録を可能とするモジュールをOffice ストアにて提供する。Office 365ユーザーは同モジュールを無償で利用することができ、教育計画を設計後に個別入力するといった煩雑な作業の軽減を見込める。今後は、マイクロソフトのクラウド型認証基盤 「Azure Active Directory」を利用した、「Office 365」から「iStudy Enterprise Server」へのシングルサインオンによる研修の受講、テストの開催などの予約情報の「Outlook Online」スケジュールへの登録といった連係機能を順次開発していくという。また、「iStudy Enterprise Server」のインフラを、マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」へ移行する計画。
2016年03月29日日本マイクロソフトはこのほど、一般ユーザー向けOffice 365 SoloやOffice 365サービスの購入者を対象としたキャッシュバックキャンペーンの開催を発表した。キャンペーンの対象期間は2016年2月26日~2016年4月24日。キャンペーン期間中に一般ユーザー向けのOffice 365 Solo、またはOffice 365サービスを購入し、申し込みを行うことで、Office 365 Solo購入の場合は3,000円、Office 365サービスの場合は2,000円がキャッシュバックされる。対象となるのは、POSAカード版、 ダウンロード版、パッケージ版で、1製品購入に付き1回申し込みできる。製品を購入後、キャンペーン特設サイトに用意された応募用紙に必要事項を記入し、購入の証明となるレシートや領収書などと一緒にキャンペーン事務局に郵送することで申し込みが完了する。申し込みからおよそ2カ月で、キャッシュバック金額が指定した口座に振り込まれる。応募締め切りは2016年5月13日まで(当日消印有効)。
2016年03月04日ネクストセットは3月2日、Office 365にシングルサインオンが可能で、ダウンロード禁止や利用者ログ収集、ログアウト時のキャッシュクリア等のセキュリティを強化したセキュアブラウザ「ネクストセット・セキュリティブラウザ for Office 365」を発表した。現在ベータ版を公開中で、近日中に正式リリースするという。同社は、Office 365導入支援の中で、Office 365で利用可能なシングルサインオン機能、組織カレンダー、組織アドレス帳、組織ワークフロー等を提供中だが、今回は、Office 365とシームレスに動くセキュアブラウザを、無償で提供する。これにより、ダウンロード禁止やキャッシュ自動クリア、MACアドレス等での利用端末制御、ユーザーのブラウザ操作ログ、管理者によるブックマーク管理、利用コンテンツ制限など、数々のセキュリティ強化が可能になるという。「ネクストセット・セキュリティブラウザ for Office 365」の主な機能は下記の通り。・Office 365 とのシングルサインオン・セキュリティポリシーを個人単位/組織単位で設定可能・Office 365 を、セキュリティブラウザでのみ利用制限可能・iOS/Android での稼働・自動ログインの許可/禁止・IP アドレスでの利用制限(社内/社外制限)・利用端末 ID 制限:MAC アドレス/UUID 等で判断Android/iOS・URLフィルター機能:利用/閲覧可能な URL を指定可能例:業務以外のサイトを閲覧禁止例:社内システムを、指定のブラウザでのみ利用可能とする・添付ファイルのダウンロード禁止(閲覧は可能)・文字のコピー & ペーストの禁止・クリップボードの自動破棄・ブラウザ終了時にキャッシュ & Cookie クリア・印刷禁止(クラウドプリントの禁止)・アドレスバー表示の、ON/OFF 機能・共有ブックマーク(管理者がユーザーのブックマークを管理可能)・個人ブックマーク(ユーザー自身がブックマークを利用でき、管理者で利用禁止に可能)・自動ログアウト機能(管理者の指定時間で未使用時自動ログアウト)・アクセスログ取得(ユーザーがどのURLを利用したかのログ取得)・4桁ロックコードでのログイン機能:4桁の数字でのログイン・新着通知(メール、カレンダーなどの新着情報をスマートフォンに通知)・サテライトオフィス・シングルサインオン機能との連携による、パスワード強化、IP 制限、端末ごとの制限、キャリア制限、ブラウザ制限、組織単位、ユーザー単位に設定、他システムとのシングルサインオン、ログイン後の指定 URL へのジャンプ
2016年03月02日バラクーダネットワークスジャパンは2月4日、Office 365環境におけるセキュリティなどを強化する「Barracuda Essentials for Office 365」を発表した。Barracuda Essentials for Office 365は、Barracuda Email Security Service、Barracuda Cloud Archiving Service、Barracuda Cloud Backupの3製品で構成されており、セキュリティとデータ保護機能を強化する。メールに起因する脅威のマルチレイヤセキュリティや暗号化、情報漏えい対策を行うほか、オンプレミス・クラウド・ハイブリッド環境のすべてで、アーカイブ機能を提供する。また、Office 365で偶発的に削除してしまったメールやファイルなどを簡単にリカバリできるリアルタイムバックアップ機能も用意した。日本における提供時期は未定だという。
2016年02月09日日本マイクロソフトとソフトバンク・テクノロジー(SBT)は12月21日、産業技術総合研究所(産総研)がクラウドグループウェア移行することに伴い、Office 365を導入したと発表した。産総研は、職員・研究者の約9000人が利用する情報共有基盤をGoogle AppsからOffice 365へ移行。およそ2カ月をかけて実現し、運用を開始した。同研究所は、公的研究機関として、東日本大震災規模の災害時や緊急時においても、産総研の研究機関としての業務機能を維持し、職員・研究員の連絡手段を確保するためのBCP対策や世界基準セキュリティが担保されるシステムの構築という課題があり、今回の導入に至ったという。SBTは、同社オリジナル移行ツールと、BitTitanのクラウド型の移行ツール「MigrationWiz」を利用し、フォルダ構成やアクセス権限を維持しながらのデータ移行を実現した。
2015年12月22日ソフトバンクは12月17日、専用線接続サービス「ダイレクトアクセス for Microsoft Azure」が、2016年1月中に「Office 365」への接続に対応すると発表した。日本マイクロソフトが、「Office 365」と顧客のデータセンターや社内システムを専用線でつなぐ「ExpressRoute for Office 365」を開始するのに合わせたもの。「ダイレクトアクセス for Microsoft Azure」は、「Microsoft Azure」の閉域網接続サービス「ExpressRoute」に対して、ソフトバンクの閉域網サービス「SmartVPN」「IP-VPN」から簡易な導入とコストを抑えた価格で提供する専用線接続サービス。「Office 365」への接続で、顧客は従来の「Microsoft Azure」各種サービスへの接続に加えて、「Office 365」でも閉域網環境下で利用できる。また、「SmartVPN」などのソフトバンクの閉域網サービスを通じて、オンプレミスやさまざまなクラウドサービスを組み合わせた環境をワンストップで構築できる。また、2015年度中には東京と大阪に新規アクセスポイントを設置し、「ExpressRoute」の「無制限データプラン」「従量制課金データプラン」の両方に対応した2つのアクセスポイントを提供する。これにより、ネットワークを含めた東西DR(Disaster Recovery)環境の構築を含めて、顧客の希望に沿った構成を実現する。料金例は、回線基本料金(月額)6万4000円~(10Mbps)、「Office 365」接続オプション料金が20万円~、新規工事費が1万円、各種変更工事費が1500円~3000円(いずれも税別)となる。
2015年12月18日日本マイクロソフトは12月1日、法人向けに、クラウド版グループウェア・サービス「Office 365」の新たなプラン「Office 365 EnterpriseE5」を提供開始すると発表した。今回、コラボレーション、インテリジェントツール、セキュリティの3つの分野を大幅に強化。例えば、電話をクラウドから提供するとして、Cloud PBXを提供開始する。北米では、外線電話のクラウド化を実現する公衆電話網(PSTN)通話が同日より提供開始となり、日本市場でも2016年以降に提供が予定されている。Skype for Businessのオンライン会議も強化されており、参加者が数千を超える規模の通達型の会議にも対応した。提供開始時点では、最大1万人のライブ視聴をサポートし、クラウドに録画されたコンテンツはオンデマンド型で視聴が可能。インテリジェントツールとしては、「Delve Analytics」が新たに提供される。同ツールにより、組織がどのような業務にどの程度費やしているか、どのような組織・人が連携しているのかを分析・可視化し、それに基づき、より有効なナレッジを持っている人、連携したほうがよさそうな人など、組織横断の連携のヒントを得て、より効果的なコラボレーションを実現する。またOffice 365として提供されるPower BI Proは簡単な操作でデータ分析を行え、クラウドで共有することができる。セキュリティについては、AdvancedThreatProtection(ATP)は、受信したメールにマルウェアに感染した可能性のあるファイルが添付されていた場合や、メール本文に記載されたURLが悪意のあるものであるとクラウド側で判断した場合、それがユーザーの手元に届く前に、検知し、対策を講じることを可能にする。「Office 365 EnterpriseE5」のボリュームライセンスにおける参考価格は、1ユーザー当たり月額3590円となっている。
2015年12月01日米Microsoftは29日(現地時間)、Microsoft Officeに関する新しいアップデートを告知した。クラウド型Office「Office Online」にSkypeのチャットが統合されるほか、ブラウザ「Chrome」向けにOffice Onlineの拡張機能を提供する。また、Android向けのOfficeアプリや、Mac向けの「Office 2016 for Mac」を改善する。Skypeは、すでに提供済みのWindows版「Microsoft Office 2016」で統合されているが、今後、「Office Online」のWord、Excel、PowerPoint、OneNote Onlineでも、Skypeのテキスト/音声/ビデオチャット機能が統合される。ドキュメントを開きながら、その中で手軽にSkypeが利用できるようになる。同機能は、MicrosoftアカウントをもつOffice Onlineユーザーに対し、11月中に提供される予定。また、Chromeで提供される「Office Online」拡張機能では、WordやExcel、PowerPoint、OneNote、Swayドキュメントを、Chrome上から開くことができる。開くドキュメントは、ローカル上だけでなく、OneDrive/OneDrive for Business内のものも指定可能。この拡張機能はすでにChromeウェブストアで提供している。Android版の「Office on Android」では、アプリサイズを約40%軽量化したほか、よりスムーズにサインインできるよう改良。Mac版の「Office 2016 for Mac」では、リボン XMLによるリボンのカスタマイズ機能や、Visual Basic Editorに関する複数の機能追加を、今後数カ月以内に順次提供していく予定だ。
2015年10月30日サイボウズは10月13日、同社のグループウェアである「サイボウズ Office」において、スマートフォン専用画面やカスタムアプリのリマインダー通知機能などを導入した最新バージョン「サイボウズ Office 10.4」を提供開始した。なお、クラウド版の「サイボウズ Office on cybozu.com」は10月11日に最新版へアップデート済み。新たに搭載したスマートフォン専用画面はブラウザ経由でサイボウズOfficeを利用するため、端末にデータが残らず紛失・盗難時のリスクを抑えることができる。またスケジュール、メール、メッセージ、掲示板、ワークフロー、通知一覧の各機能において、スマートフォンからの閲覧や登録、コメントの書き込みを可能とした。リマインダー通知機能は、「カスタムアプリ」機能内で設定した期限になるとリマインド通知できる機能であり、「最新情報」に表示される。なお、同機能はクラウド版のみで提供する。同社は、サイボウズ Officeにおいて今後もモバイル機能の強化に注力していくとしており、第2弾としてクラウド版サイボウズ Office on cybozu.comの契約ユーザーを対象に、サイボウズ Officeの新着通知を受け取れるiPhone専用の無料アプリケーション「サイボウズ Office 新着通知 for iPhone」を2015年秋に提供する予定だ。
2015年10月14日●永続ライセンス版は健在すでに公式ブログで発表済みのとおり、米Microsoftは2015年9月23日(現地時間)の時点で「Office 2016」を「Office 365」ユーザー向けに提供開始した。日本でも同時刻からMSDN経由などで提供を始めたが、我々が気になるのはサブスクリプション版ではなくスタンドアローン版のOfficeである。日本マイクロソフトは、その声に応える形で2014年9月29日に都内で「Microsoft Office Press Conference」を開催。日本国内でOffice 2016の提供を発表し、新たな販売形態や参考価格などを明らかにした。本稿では同カンファレンスの内容を整理し、本誌読者にご報告する。○ビジネスにも使える「Office Mobile」が登場最初に登壇した日本マイクロソフト代表取締役社長の平野拓也氏は「社長就任後、弊社の重要なタイトルであるWindows 10に並ぶのがOffice」と切り出し、Office 365の市場成長率を説明した。企業の半数以上は、Officeスイート導入時にパッケージのOffice 2013ではなく、Office 365を選択。この1年を振り返ると、コンシューマー市場でも同様の展開が見えてくるという。日本政府や日本マイクロソフトが強く推奨するワークスタイル&ライフスタイルの変革が明確になった結果だと平野氏は語る。Office 2016は、すでにOffice 365ユーザーには提供済みだが、気になる一般向けは2015年9月30日から提供開始。法人向けVL(ボリュームライセンス)も10月1日より提供を始める。ここで一度整理しよう。今回、日本で発売するOfficeスイートは「Office Personal 2016」「Office Home&Business 2016」「Office Professional Academic 2016」「Office Professional 2016」の4エディション。ちなみにOffice Academic 2016は教育関係者向けのエディションだ。このほかにも「Word 2016」や「Excel 2016」といった製品単体版も用意している。ポイントはPOSA(Point Of Sales Activation)版を用意している点だ。POSAはカードは量販店やコンビニエンスストアなどでは、プリペイドカードとして度々見かけるが、我々が量販店などでOffice 2016を購入する際は、パッケージではなくPOSAカードとなる。長らく重厚感のあるパッケージやマニュアルに慣れ親しんだユーザーは意外に思われるかもしれないが、マニュアルのPDF化やクラウドの普及に伴い、近年は多くのメーカーが本スタイルを採用するようになった。今回のカンファレンスで注目すべきはもう1つある。それが「Office Mobile」の存在だ。すでに10.1インチ以上のPCには「Office Premium(1年間のOffice 365サービス)」を提供しているが、Offic Mobileは10.1インチ以下のWinodwsデバイスに、グローバルで標準搭載する。ポイントは日本独自の施策として、Offic MobileにOffice 365サービスを提供し、商用利用権を新たに付加可能にしている点だ。実際のところOffice Mobile単独では、ビジネス用途に使うのはライセンス違反だが、Office 365サービスを付加することで、10.1インチ以下のデバイスもビジネスシーンで利用可能になる。「Office 365サービスを10.1インチ以下のデバイスにも広げた」と述べると分かりやすいだろう。ちなみに本施策はOSを制限するものではなく、あくまでもデバイスサイズで統一している。そのため、9.7インチのiPad Air 2は問題にならないが、2015年11月リリース予定のiPad Pro(12.9インチ)は対象外だ。日本マイクロソフトは、この点について「商用利用に関しては今のiPadでも有料(=Offic 365サービスが必要)。10.1インチ以上はOSを問わず有料」と説明している。また、10.1インチの境目だが、グローバルでは「10.1より大きい」「10.1以下」と明確に線を引いている。だが、日本は10.1インチデバイスは操作性も高く、キーボード付きが多いため、10.1インチデバイスは、OEMパートナーがOffice Premiumか、Office Mobileを選択可能にしているという。Microsoftおよび日本マイクロソフトは、マルチデバイス時代に即しつつ、世界でもユニークな日本市場に合致するため、このような仕組みを用意したのだろう。●Office 2016の新機能多くの方は「Office 2016」はどんな製品なのか、どのような新機能を備えたのか、という点がもっとも気になるだろう。だが、Office 2016はOffice 365で常に新機能の実装や改善してきた現時点の集大成となるため、一概に説明するのは難しい。そこで、日本マイクロソフトが披露したデモンストレーションを元に、Office 2016の注目ポイントを紹介していこう。最初は共同編集機能。クラウド上のOfficeファイルに対して、参加しているユーザーが同時に編集するというもの。従来であれば他のユーザーが文章作成や編集を終えるのを待たなければならず、時間がかかっていた。さらに参加人数が増えれば増えるほど無駄なファイルも増えてしまう。だが、本機能の実装により場所や時間に妨げられずに、作業が進むこととなる。また、共同編集に参加しているユーザー同士はSkype for Businessで直接会話することも可能だ。仮に相手がWord 2016を所有していなくとも、Webブラウザー経由で参加、共同編集が可能になるという。なお、本機能はWord 2016特有機能ではなく、Excelなど他のOfficeアプリケーションでも利用可能だ。次はデータの挿入。他のOfficeアプリケーションからデータを挿入するのは以前のOfficeも備えているが、ポイントはクラウド型分析ツールである「Microsoft Delve」を活用している点だ。挿入するデータがどこにあるのか分からない場合、Microsoft Delveが社員同士のコミュニケーションを分析し、最適なデータをリストアップするため、そのまま挿入可能になる。さらにExcel 2016には、一連のデータに基づいて予測を行う「操作アシスト」機能を新たに備えた。たとえば一定の売り上げデータを作成済みの場合、「予測シート」を使えば過去のデータから予測し、推移データを提示できる。これらはMicrosoft Azureの分析機能を用いて実現する仕組みだ。作成した文書をメールに添付する場面でも機能改善が役立つだろう。「Outlook 2016」にはOneDriveとの連携により、通常のファイルと同じ感覚で添付可能になった。また、ファイル添付機能には「最近使ったアイテム」が加わり、直近まで編集していたファイルを優先的にリストアップするという。5年ぶりのバージョンアップとなった「Office 2016 for Mac」も紹介しておこう。Windows版と同じくリボンUIを採用し、基本的なUIはすべて同じだが、RetinaディスプレイやOS Xのフルスクリーンモードにも対応する。また、One Driveとの連携も可能だ。たとえば「Word 2016 for Mac」はスレッド形式のコメント機能などを備え、「Excel 2016 for Mac」はWindowsユーザーにはおなじみの「おすすめグラフ」を実装するなど、Windows版で実装済みの機能を備え、順当なバージョンアップ版という印象を持った。興味深いのはBingと連携した「スマート検索」機能だ。任意のキーワードを同機能で検索すれば、Wikipediaなどの内容をOfficeアプリケーション内で検索し、各種情報をWeb上から取得できる。また、ワンクリックでWebブラウザーによる閲覧も可能だ。このようにOffice 2016は、各アプリケーションが相互的に「ユーザーのやりたいことをサポート」する機能を実装したのが特徴的といえる。Office 2016とは関係ないが、今回のデモンストレーションで注目したいのが「Continuum(コンティニアム)」である。以前から「Continuum for Mobile」「Continuum for Phones」と呼ばれていた、Windows 10 Mobileにディスプレイやキーボードなどをつなげると簡易的なPCとして使用可能になるというものだ。本来ContinuumはWindows 10開発時にキーボード着脱時にデスクトップとタブレットモードを切り替える機能を指していたが、浸透しなかったため省略したのだろう。会場に用意した40インチのディスプレイには、確かにContinuumの特徴であるWindows 10 Mobileのスタート画面とデスクトップが描かれている。だが、Windows 10 Mobileは開発中ためか本来行う予定のPowerPointは起動せず、失敗に終わった。年内の開発完了を目指しているWindows 10 Mobileリリース後のデモンストレーションに期待したい。今回、日本マイクロソフトはOffice 2016を全面に押し出すような施策は行っていない。冒頭から述べてきたようにスタンドアローン版ではなく、サブスクリプション版のOffice 365が主力製品と捉えているからだろう。平野氏の言葉を借りれば「(IT市場の)スピード感に対応するためには、3年に1度のバージョンアップでは間に合わない」という説明どおり、バージョンアップごとに買い換えるという時代は終わった。保守的なOffice 2016を選ぶか、常に最新機能を提供するOffice 365を選ぶか、ユーザーは選択を迫られているのだ。阿久津良和(Cactus)
2015年09月29日日本マイクロソフトは29日、新しいOffice「Microsoft Office 2016」の一般向け永続ライセンスを30日に提供開始すると発表した。参考価格は、「Office Personal 2016」が29,800円、「Office Home & Business 2016」が税別34,800円、「Office Professional 2016」が59,800円など。「Office 2016」は米Microsoftが現地時間9月22日にワールドワイドで提供開始しており、日本でも23日から利用可能だったが、提供開始した製品はサブスクリプションサービス「Office 365」のユーザー向けに追加、提供されるもので、同日よりOffice 365 Solo/Office Premiumを通じて提供されるOfficeがOffice 2016バージョンとなっていた。今回、一般ユーザー向けの提供日と価格が明らかになった。Office 2016は、WindowsデスクトップアプリケーションのWord、PowerPoint、Excel、Outlook、OneNote、Accessなどで構成される。新たに、他のユーザーの編集内容をその場で確認できる共同編集機能や、Skypeの統合など、チーム作業向けの機能強化が行われた。また、Windows 10の生体認証機能Windows Helloとも連携する。Office 365を含めた、Office 2016の一般向け製品ラインナップと参考価格は、下表の通り。販売形態はPOSAもしくはダウンロードとなる。なお、ボリュームライセンスは10月1日に提供開始する。
2015年09月29日米マイクロソフトは9月22日(現地時間)、オフィスソフトの最新版「Office 2016」をリリースした。Windows 7以降で利用可能。Office 2016は、Windows 向け Office デスクトップ アプリ(Word、PowerPoint、Excel、Outlook、OneNote、Project、Visio、Access)の最新版から構成される。Office 365 サブスクリプションを購入すると、手元のデバイスにすべてのアプリをインストールすることができる。今回、共同作業を容易にするための機能が拡充されている。例えば、共同編集機能 がWord、PowerPoint、OneNoteで利用できるようになり、Word のリアルタイム入力機能では、他のユーザーの編集内容をその場で確認することが可能。そのほかの特徴として、「Office 365 グループのOutlook 2016 クライアントアプリへの統合」「Office 365 Planneの提供」などがある。Office 365 サブスクリプションを利用している場合、サブスクリプションの一部としてOffice 2016 アプリをダウンロードできる。自動更新は、個人向けおよび小規模企業向けのサブスクリプションのユーザーは来月より、商用ユーザーは来年の早い時期より展開される。日本市場における個人向けのOffice 2016 永続ライセンス版の提供開始日後日発表される。米国版の価格は、「Office Home & Student 2016」が149.99ドル、「Office Home & Business 2016」が229.99ドル、「Office Professional 2016」が399.99ドルとなっている。
2015年09月24日Microsoftは9月22日(米国時間)、「The new Office is here - Office Blogs」において、「Office 2016 for Windows」および「Office 2016 for Mac」の出荷開始を発表した。「Office 2016 for Windows」はOffice 2013の後継に当たるプロダクトで、「Office 2016 for Mac」はOffice for Mac 2011の後継に当たるプロダクトと位置づけられている。Office 2016の最大の特徴は従来のプロダクトと比較してクラウドサービスとの連携性が向上している点にある。ファイルの新規作成、編集、保存といった操作をクラウドサービスをベースとしてシームレスに実施できるようになったほか、ほかのユーザとリアルタイムに共同編集ができるようになっている。Windows版のデザインの変更は少なく、従来のバージョンのデザインを基本的に踏襲している。一方、Office 2016 for Macはデザインが大きく変更され、従来のプロダクトと異なり全面的にリボンUIが採用されたほか、レティナ・ディスプレイのサポートが追加されている。Office 2016を利用するには「Office 365」の購入が必要。すでにOffice 365を購入している場合はアップグレードすることでOffice 2016を利用できる。
2015年09月24日米Microsoftは22日(現地時間)、オフィススイート「Office 2016」をワールドワイドで提供開始した。日本でも23日から利用可能になっている。Office 2016は、サブスクリプションサービス「Office 365」のユーザー向けに追加、提供される新しいアプリケーション。同時に、Office 365において、チーム作業向けの新機能と機能強化も行われている。Office 2016は、WindowsデスクトップアプリケーションのWord、PowerPoint、Excel、Outlook、OneNote、Project、Visio、Accessなどで構成され、Office 365ユーザーに対して常に最新版を提供。また、Office 2016アプリとして、新たに「Sway for Windows 10」が加わった。Sway for Windows 10は2015年8月に提供が始まったアプリで、テキストや画像といったコンテンツをインタラクティブに追加していくと、デザインを整えたレポートやプレゼンテーションを作れる。対応OSはWindows 7以降で、Office 365ユーザーはサブスクリプションの一部としてダウンロード可能。自動更新も実施され、個人向けや小規模企業向けのOffice 365サブスクリプションでは2015年10月から、商用ユーザーには2016年の早い時期に始まるとしている。なお、日本市場では「個人向けOffice 2016永続ライセンス版」も予定されており、提供開始日については後日アナウンス予定。
2015年09月24日NECネクサソリューションズは9月9日に、クラウドサービス「Office 365」の導入・運用、同社の既存ネットワークサービス、セキュリティおよび周辺サービス、ヘルプデスクサービスをワンストップで提供する「Office 365 ビジネスサービス」を提供開始した。NECネクサソリューションズはこれまで、日本マイクロソフトのクラウドサポートパートナーとして、同社のクラウドサービス「Office 365」を活用したワークスタイル変革の提案を推進してきた。新サービスは、従業員一人ひとりが場所を選ばずに関係者と効率的に業務が進められる環境を、より安全・安心に利用できるサービスとして「Office 365」をベースに、中堅企業向けサービスとして提供するという。価格は、Office 365 Enterprise E3が月額2,180円、Exchange Online(Plan 1)が月額440円、Office 365 ProPlusが月額1,310円で、ヘルプデスクサービスを含んだ価格となっている。価格は全て税別。ネットワーク、ネットワークサービス、セキュリティなどは個別見積もりとしている。同社では、年間5,000ライセンスを販売目標として掲げた。
2015年09月09日●Officeチームが主眼に置くのは……?2015年前半は「Windows 10」一色だったが、後半にはOffice 2016が控えている。9月4日からはWindows 10パッケージ版のリリースも始まり、最新動向や今後の展開が気になるところだろう。日本マイクロソフトのプライベートイベント「FEST2015」にて、2日めの基調講演に登壇したMicrosoft Apps and Services Marketing担当CVPのJohn Case氏と、Microsoft Windows Brand & Product Marketing担当ジェネラルマネージャーのJeremy Korst氏にお話を伺うことができた。今後の動向や、次期Officeの情報を紹介しよう。○アプリ&サービス責任者が語る「時は既にOffice 365」最初にCase氏が強調したのは、「ミレニアム世代の登場(*)」とワークスタイルの変革である。FEST2015初日の基調講演でも日本マイクロソフトのテレワーク週間を取り上げたが、Case氏は「2020年までに企業はミレニアム世代で構成される。彼らは我々と異なったツールやモバイルデバイスに慣れているため、これまでとは違うアプローチが必要だ」と語った。日本の少子高齢化についても触れ、「日本の人口構造はユニークだ。労働人口の高齢化も相まってワークスタイルを変えなければならない」と強調する。※ミレニアム世代 : 主に米国で1980-2000年初頭に生まれた若者。デジタルネイティブとも称される。このような背景から、プロダクティビティの向上やモダンなワークスタイルが重要だというCase氏は、Office 365とOffice 2016についても次のように語った。「新しいコミュニケーションスタイルをOffice 365に提供する。(2015年7月に発表した)Skype for Businessを筆頭に、PSTN(公衆交換電話網)回線を用いた会議やクラウドPBX(構内交換機)など、次々と新機能を投入する予定」という。また、ミレニアム世代に対するアプローチとして、2012年にMicrosoftが買収したSNS「yammer」の活用を推奨した。「ミレニアム世代が慣れ親しみやすいSNSとして、メールやSkypeよりもスムーズに話し合いが進む。私が好きな事例の1つが、英国のブリティッシュ航空だ」と説明し、「IT部門以外の社員が話し合いに参加し、コックピットの変化や自社サービスの提供方法を話題にしている」という。このコミュニケーションをフィードバックとして生かせば、活用や情報共有にも使えるはずだ。日本マイクロソフトの担当者によれば、国内でも伊藤忠商事がyammerを導入し、報告や情報のキャッチボールに活用しているという。話の主軸はOffice 365であり、日本で根強い人気を持つパッケージ版のOffice 2016に関する話は多く出なかった。その理由としてCase氏は「Microsoftの開発モデルが変わった」ことを理由に挙げている。Office 365ユーザーならお気付きかもしれないが、新機能は最初にOffice 365へ投入し、将来的にユーザーから需要があればOffice 365の機能を「Office 20XX」としてリリースする可能性があると語った。Officeチームが主眼に置くのは、Office 2016ではなくOffice 365なのである。パッケージに慣れてきた我々としては寂しい気持ちが残るものの、時代の趨勢としてはしかたないだろう。ただCase氏は「日本がOfficeにおけるユニークな市場であることは理解している。PIPC(プレインストール)版の人気が高いため、昨年展開したOffice PremiumおよびOffice 365 Soloは、PIPCを考慮したモデルとして用意した」と個人向けOffice 365の日本市場展開の仕組みを説明した。ワールドワイドの業績結果を訪ねると、Case氏は「コンシューマー向けOffice 365は1,500万人、月あたりの増加数は100万人。ビジネスユーザー数は約5,000万人、過去1年間に対する成長率は75パーセント。このような結果から、コンシューマー向けOffice 365ユーザー数とパッケージ版の比率は、前者が50パーセント以上になることを目標に掲げている」という。●Windowsを核としたビジネスモデルは揺るがない○Windowsを核としたビジネスモデルは揺るがないKorst氏は役職からも分かるように、Windowsというブランドとマーケティングを担当しており、主にエンタープライズ向けの話が中心となった。そのため、企業などでWindows 10を使うユーザーが、興味を持ちそうな点をピックアップして紹介する。Windows 10はインプレースアップグレード(*)を推奨している※インプレースアップグレード : 以前のWindowsから新しいWindowsへと直接アップグレードする方法。対語の1つにクリーンインストールがある。だが、Korst氏は「Windows 10はクリーンインストールも可能だ。ユーザーにはインプレースアップグレードと2つの選択肢がある」と説明した。インプレースアップグレードならば、ユーザー設定やアプリケーションコンテンツはそのまま引き継がれるため、環境移行のコストが抑制できる。ビジネス現場のWindowsは個人環境と異なり、必要以上の設定変更やカスタマイズを行っていないことも多い。このような環境であれば、インプレースアップグレードは現実的な選択肢といるだろう。興味深いのが、Windows 10のアップデート提供モデルだ。下図は日本マイクロソフトの報道向け資料から抜粋したものだが、CB(Current Branch)、CBB(Current Branch for Business)、LTSB(Long Term Servicing Branch)と、3つの選択肢が用意されている。この点について質問がおよぶと、Korst氏は「CB/CBBなどのモデル選択数は公表していないが、大半の企業ユーザーは各モデルの選択を検討している」という。企業トップや開発現場など部署によって意向は異なるものの、日本国内では「LTSBは1割、残りの9割はCBもしくはCBBを望んでいる」と、日本マイクロソフト Windows本部長の三上智子氏は説明した。現在開発中のWindows 10 Mobileについて質問がおよぶと、「マウスコンピューターを筆頭にWindows Phone製品が登場し、日本市場で展開する分岐点になる。日本法人もWindows 10 Mobileデバイスを根付かせるために注力する」と三上氏が回答。続けてKorst氏も「日本は世界第2位のWindows市場であるからこそ、PC、タブレット、スマートフォンと、Windows 10をリリースしたこのタイミングで市場拡大を狙う」と述べた。Microsoftは、Windows 10が今後進む世界を示している。だが、ユーザー視点ではいまひとつはっきりしない部分もあるそうだ。企業ユーザーからは「長期ロードマップを見せてほしい」という意見も寄せられているとのこと。その回答として、Windows 10 Insider Previewを提案し、IT担当者による検証を薦めているとKorst氏は語っていた。我々にとってWindows 10は、「無償アップグレード」が大きく目に映るが、基本的なWindowsのビジネスモデルは変わっていない。OEMメーカーに対する有償ライセンスやボリュームライセンスビジネスも継続している。さらに、Windows 10の無償アップグレードに伴ってWindowsストアの価値も向上し、Microsoftを含めたパートナーや開発者のビジネスチャンスが広がる可能性が高い。大胆な変革ばかり目立ってきたが、よい意味で質実剛健なMicrosoftのスタンスは今後も持続し、Windowsという名のもとに市場を広げていきそうだ。阿久津良和(Cactus)
2015年09月04日○Office Onlineで文書を作成するOffice 365では、Word Online、Excel Online、PowerPoint Onlineなどのオンライン版Officeアプリケーションを利用できます。これらのオンライン版Officeアプリケーションは、Webブラウザで動作しますので、Office 365に互換性があるWebブラウザがあればOSやWebブラウザの種類に関係なく使用できます。端末にMicrosoft Officeがインストールしてある必要はありません。一方、オンライン版Officeアプリケーションに対して、パソコンにインストールするタイプの従来のMicrosoft Officeを、Officeデスクトップと呼びます。Office Onlineは、Officeデスクトップに比較して以下の様な特徴があります。(1)インターネットに接続できる環境とOffice 365に互換性があるWebブラウザがあれば、機種やOSを問わずに利用できる。(2)文書ファイルはOneDrive for Businessに保存する。(3)一般的に利用される基本的な機能は装備しているが、機能的にはOfficeデスクトップのサブセット。Visual Basic for Applicationsなどを使い込んだり、高度なグラフィックス表現を使ったりすることはできない。OneDrive for Businessのフォルダーに直接文書ファイルを作成するには、2つの方法があります。一つはOneDrive for Businessから作成する方法、もう一つはアプリメニューからOffice Onlineアプリを開いて作成する方法です。ここではExcel Onlineを例に、2つの作成方法を紹介します。基本的にはWord OnlineでもPowerPoint Onlineでも、同様の操作で利用できます。○OneDrive for Businessで文書ファイルを作成する任意のフォルダーに白紙の文書ファイルを作成する時は、OneDrive for Businessから作成するのが便利です。(1)Office 365にサインインし、アプリメニューアイコンをクリックして、「OneDrive for Business」をクリックします。(2)OneDrive for Businessで文書ファイルを作成するフォルダーを開き、「新規作成」→「Excelブック」をクリックします。(3)Excel Onlineが開き、白紙のExcelブックが作成されます。初期設定で「Book」というファイル名になっています。ファイル名の変更や保存については、手順(7)を参照してください。○アプリで文書ファイルを作成するOffice Onlineには豊富なテンプレートが用意されています。テンプレートを利用して文書を作成する時は、アプリを開いて作成するのが便利です。(4)Office 365にサインインし、アプリメニューアイコンをクリックして、「Excel Online」をクリックします。(5)テンプレートの一覧が表示されるので、目的のテンプレートをクリックしてください。なお、白紙のブックを開きたい時は、「空白のブックを新規作成」をクリックします。また、これまでに編集したファイルを開きたい時は、左サイドの「最近使ったファイル」リストから、目的のファイルをクリックします。(再編集については手順11参照)(6)テンプレートを使った新規Excelブックを開きました。なお、アプリを開いて文書ファイルを作成した場合、通常、文書ファイルはOneDrive for Businessのルートフォルダ(一番上のフォルダー)に作成されます。必要に応じて、あとで目的のフォルダーに移動してください。○ファイル名の変更編集中のファイル名を変更するには、タイトルバーの文書名をクリックします。文書名の表示がテキストボックスになりますので、新しいファイル名を入力してください。○ファイルの保存OneDrive for Businessにファイルを保存するOffice Onlineでは、ファイルの保存という操作はありません。編集内容はリアルタイムに保存されていますので、そのままWebブラウザを閉じてもかまいませんし、他のOffice 365アプリや、あるいはOffice 365以外のサイトに移動してもかまいません。(8)アプリメニューアイコンをクリックして「OneDrive for Business」をクリックしてください。(9)OneDrive for Businessを開いてみると、ちゃんとExcelブックが作成されていることを確認できます。○Excel OnlineでOneDrive for Businessのファイルを編集するOneDrive for BusinessでExcelブックをクリックすると、Excel Onlineでファイルを開きます。ただし、Excelブックを開いた時、Excel Onlineはビューアーモードになっています。閲覧するだけで、編集することはできません。(10)OneDrive for Businessで開いたExcelブック。ビューアーモードになっています。編集のためのメニュー、リボンがなく、編集できません。(11)「ブックの編集」メニューをクリックし、「Excelで編集」または「Excel Onlineで編集」をクリックすることで、このExcelブックを編集できるようになります。「Excelで編集」をクリックすると、ExcelデスクトップでExcelブックを開きます。「Excel Onlineで編集」をクリックすると、Excel Onlineで編集モードに移行します。(12)Excel Onlineで編集モードに移行すると、編集用のメニュー、リボンが表示されます。「共有」をクリックすると他のユーザーとの文書の共有、「Excelで開く」をクリックすると、Excel OnlineからExcelデスクトップに変更、「ファイル」をクリックすると、このファイルをダウンロードして自分のPCに保存できます。(共有については今後の当連載で解説します)(13)Excel Onlineで「ファイル」メニューをクリックした後、「名前を付けて保存」→「コピーのダウンロード」をクリックすると、編集中のファイルのコピーを自分のPCにダウンロードできます。OneDrive for Businessにもファイルが残りますので、同じファイルがOneDrive for Businessと自分のPCの2カ所に保存されることになります。
2015年08月26日○Office 365のオンラインストレージファイルを保存できるクラウドサービスをオンラインストレージと呼びます。DropboxやGoogle Drive、Evernoteなどが有名です。マイクロソフトでは、オンラインストレージとしてOneDriveを展開しています。ただし、OneDriveには2種類あるので注意してください。名前も似ていますし、見た目も似ていますが、全く異なるサービスです。(1)OneDrive個人向けのオンラインストレージサービス。マイクロソフトアカウントを持っていれば、誰でも無料で利用できます。マイクロソフトアカウントも無料で取得できます。Windows 8.x、Windows 10、Windows RTには、クライアント同期ソフトがあらかじめ用意されています。あくまで個人向けサービスですので、複数のユーザーを組織的に管理することはできません。(2) OneDrive for BusinessOffice 365のサービスの一つです。技術的には、SharePoint Onlineによって実現されているファイル共有機能です。Office 365の一部ですので、テナントとして組織的にファイル共有などを管理できますし、Office 365の他のサービスとも高度に連携します。クライアント同期ソフトは、Office 365サイトからダウンロードしてインストールします。当記事では、OneDrive for Businessを取り上げます。なお、OneDrive、OneDrive for Businessは、以前のバージョンではSkyDriveという名称でした。○OneDrive for BusinessにアクセスOffice 365にサインインして、OneDrive for Businessページを開きます。(1)Office 365にサインインして、アプリメニューアイコンをクリックして、「OneDrive」をクリックします。(2)OneDrive for Businessの画面。Office 365のクラウド上に、ファイルやフォルダーを作成、保存できます。左サイドメニューにある「ドキュメント」をクリックすると、OneDrive for Businessの一番上位のフォルダーに戻ります。○フォルダーやファイルの作成直接、OneDrive for Businessのフォルダー内にOffice文書や新規フォルダーを作成できます(文書の作成の詳細な手順は、次回にて解説します)。新規作成メニューに表示されない種類のファイルについては、PCや携帯端末からアップロードします。(3)新しくファイルやフォルダーを作成するには、「新規作成」をクリックして、メニューから作成するアイテムの種類をクリックします。(4)PCからファイルをアップロードするには、OneDrive for Businessの上部メニューにある「アップロード」をクリックしてファイルを選択するか、デスクトップのファイルをOneDrive for Businessのフォルダーにドラッグ&ドロップします。※スマートフォンの場合は、アプリストアで「Office 365 OneDrive」で検索し、OneDrive for Businessの同期アプリをダウンロードして使用します。○同期アプリを使うOneDrive for Businessには同期アプリがあります。同期アプリは、ローカルコンピューターの特定のフォルダーとOneDrive for Businessのフォルダーを同期します。OneDrive for Businessに作成したファイルは自動的にローカルコンピューターのフォルダーにも複製されますし、ローカルコンピューターの同期フォルダーのファイルを変更すると、自動的にOneDrive for Businessのファイルも更新されます。WebブラウザでOneDrive for Businessのフォルダーにアップロード、ダウンロードするよりは、同期アプリを使った方が便利でしょう。なお、Windows 8、Windows 8.1、Windows 10、Windows RTにはOneDriveの同期アプリが用意されています。ただし、これは個人ユーザー向けOneDrive用の同期アプリです。OneDrive for Business用の同期アプリに関しては、Office 365サイトからダウンロード、インストールする必要があります。同期アプリをインストールしていないPCで「同期」を実行すると、同期アプリをインストールします。(5)Office 365のOneDrive for Businessを開いて、「同期」をクリックします。(6)「今すぐ同期」をクリックします。(7)Internet Explorerのセキュリティの警告が表示されます。「許可」をクリックしてください。(8)Internet Explorerのアドオン警告で「許可」をクリックします。また、OneDrive for Business同期アプリのウインドウが開いたら、Office 365アカウントを入力して、「次へ」をクリックします。(9)アカウントの種類を確認するウインドウが表示された時は、「職場アカウント」をクリックして選択してください。(10)Office 365アカウントのパスワードを入力し、「サインイン」をクリックします。(11)既定のフォルダー以外のフォルダーを同期フォルダーとして利用したい時は、「変更」をクリックして、別のフォルダーを選択します。同期アプリを開始するには「今すぐ同期」をクリックします。(12)同期フォルダーのパスを確認します。同期フォルダーをすぐに開くには「ファイルの表示」をクリックします。(13)同期フォルダーのウインドウを開いたところ。Windowsのフォルダーで、「お気に入り」の「OneDrive for Business」が同期フォルダーへのショートカットとなります。同期が完了しているフォルダーやファイルのアイコンには緑のチェックマークを、同期中のフォルダーやファイルのアイコンには回転矢印を表示します。なお、フォルダーウインドウの「お気に入り」に表示されている「OneDrive」は、Windowsにあらかじめ用意されている個人向けサービスのOneDrive用のものです。
2015年08月18日米Microsoftは8月5日(現地時間)、Officeファミリーの新アプリ「Sway」の正式版の提供を開始した。Webアプリ版、iOS版に加えて、日本を含む214市場においてWindows 10アプリ版「Sway for Windows 10」(PC/タブレット用)をリリースした。Swayを使って、ユーザーはメディアリッチでインタラクティブなWebベースのプレゼンテーションをデザイン・作成・共有できる。モバイル機器やネットとの親和性が高く、PCやモバイル機器内のコンテンツのほか、オンラインストレージOneDrive内のコンテンツ、さらにFacebook、Twitter、YouTube、Flickrなどからもタップやクリック、ドラッグ&ドロップなどの簡単な操作でコンテンツを追加できる。それらを内蔵のデザインエンジンが分析し、自動的に見栄えの良いレイアウトに整える。MicrosoftはSwayをプレゼンテーションアプリではなく、デジタルストーリーテリング・アプリと表現している。Windows 10アプリ版のSwayは、iOSアプリ版と同様にデバイス内蔵のカメラを使ってキャプチャした画像を直接Swayで利用できる。インターネットにアクセスできない場合でも、アプリでロードしたSwayはオフラインで表示可能。また複数のアカウントのログインをサポートするので、1つのデバイス上で仕事用とプライベート用のアカウントを使ったり、家族や友達とコラボレーションできる。
2015年08月06日8月5日、カゴヤ・ジャパンは、グループウェア「サイボウズ Office 10」(パッケージ版)のライセンス料金割引キャンペーン「サイボウズ Office 10 バージョンアップライセンス 15%OFFキャンペーン」を実施すると発表した。このキャンペーンは、サイボウズ Office 9以前のバージョンからサイボウズ Office 10へのバージョンアップを希望しているが、現在無償バージョンアップの対象外であり、バージョンアップライセンスの購入が必須となっているユーザーの、バージョンアップ費用の負担軽減を目的として実施するもの。実施期間は年内いっぱいで、100ユーザー版の場合、通常価格が321,840円のところ、273,564円で提供される。詳細はこちらを参照○「サイボウズ Office 10バージョンアップライセンス15%OFFキャンペーン」【実施期間】:2015年8月5日(水)~2015年12月31日(日)【対象者】:「サイボウズ早割サービス」(初期/月額無料)を申し込んだ、カゴヤ・ジャパンのサービス利用中の顧客)【対象条件】:サイボウズ Office 10 バージョンアップライセンス (10ユーザーから無制限)の購入)【キャンペーン内容】:サイボウズ Office 10 バージョンアップライセンス料金を定価の15%OFFにて販売)【キャンペーン割引例】(税込)・サイボウズ Office 10 バージョンアップライセンス(スタンダードコース or プレミアムコース)【10ユーザー版】通常価格 64,584円 ⇒ キャンペーン価格 54,896円 (キャンペーン値引額: 9,688円)【50ユーザー版】通常価格170,640円 ⇒ キャンペーン価格 145,044円(キャンペーン値引額: 25,596円)【100ユーザー版】通常価格321,840円 ⇒ キャンペーン価格 273,564円(キャンペーン値引額: 48,276円)
2015年08月05日日本マイクロソフトは2日、Mac向けOfficeの現行版「Office for Mac 2011」の出荷終了を発表した。最新製品「Office 2016 for Mac」の提供開始に伴う措置。年内に新バージョンを発売予定のWindows向けOfficeについても、「Office 2013」単体製品のみ出荷を終了し、在庫限りの販売となる。今回の出荷終了は、米Microsoftが現地時間7月9日に公開した、Mac向けOffice「Office 2016 for Mac」の正式版提供を受けたもの。なお、「Office 2016 for Mac」は当面Office 365ユーザー向けの提供となっており、一般提供は2015年9月の予定となる。あわせて、2015年内の発売が予定されているWindows向けOfficeについても、WordやExcelなど現行版「Office 2013」単体製品の出荷終了と在庫限りの販売が発表された。「Office 2013」統合製品は継続して販売される。メーカー出荷が終了し、在庫限りの販売となるのは、下記のOffice製品。Office for Mac Home & Student 2011Office for Mac Home & Business 2011Office for Mac Academic 2011Office for Mac 2011 単体製品 (Word, Excel など)Office 2013 単体製品 (Word, Excel など)継続販売するのは、下記のOffice製品。Office Personal 2013Office Home & Business 2013Office Professional Academic 2013Office Professinal 2013 (ダウンロード版のみ)
2015年08月03日米Microsoftは29日(現地時間)、Windows 10のリリースに合わせ、Windows 10対応のタブレット向けOfficeモバイルアプリをWindowsストアで提供開始した。日本でも提供しており、無料で入手できるが、一部機能はサブスクリプションのOffice 365契約が必要となる。今回提供開始された「Office Mobile for tablets」は、Word Mobile、Excel Mobile、PowerPoint Mobile、OneNoteの4アプリで、同社のOfficeシリーズのうち、タブレット向けの製品。タッチ操作に最適化したUIを採用するほか、OneDriveとSarePoint、Dropboxと統合することが特徴。Windows 10のタブレットや小型スクリーンの機器に向いているとし、国内版の仕様上は10.1型以下のデバイス用となっている。Microsoft Officeでは今後、2015年秋にデスクトップ向け「Office 2016」と、Windows 10 mobile向けの「Office Mobile for phones」も提供される予定。「Word Mobile」では、読み取りモードで、小型スクリーンに適したサイズにドキュメントを表示。小さな画像やテーブルをタップすると、画面上に詳細が表示される。複数人でのドキュメント編集機能にも対応し、編集時には自動的に変更が保存される機能も搭載する。「Excel Mobile」では、スプレッドシートをタブレットに適した表示にするほか、列のドラッグやワークシートの移動をタッチ操作で行える。また、オンスクリーンキーボードによる数式追加、編集時の自動保存機能も用意する。「PowerPoint Mobile」でもタッチ向けのインタフェースが採用されており、タッチ操作で手軽にスライド表示や画像・図形の挿入などが行え、自動保存機能も搭載する。
2015年07月31日エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ(NTTPC)は7月29日、日本マイクロソフトとクラウドサービスの分野で連携を強化し、Office 365やMicrosoft Azureと組み合わせて一元提供する複数のサービスを順次受付・提供を開始すると発表した。Office 365向けソリューションサービスでは、Office 365のライセンス販売から導入支援、選べるセキュリティ強化サービスまでを、トータルに組み合わせて提供する。メール/デバイスのセキュリティを強化するサービス「Mail Luck! for Office 365」では、誤送信対策、添付ファイル暗号化など、セキュリティポリシーに応じて導入できる。さらに、スマートデバイスでは、紛失による情報漏えい対策などのセキュリティ強化が可能なほか、「配布グループ(メーリングリスト)」の利便性を向上する新機能を追加する。アクセス権に関するセキュリティを強化する「フェデレーションサービス」では、Office 365を含む各種クラウドサービスのシングルサインオン環境を実現し、利用者のアクセス制限と管理者のID管理負荷軽減を両立する。提供開始は8月31日の予定。一方、Azure向けサービスでは、セキュアな利用を実現する閉域ネットワークからAzure基盤までのトータルな運用保守サポート、通信事業者レベルによる複数クラウドの統合監視を提供する。小規模で安価なDR対策サービス「DR対応ストレージ」は、Azureと連係するアプライアンス「StorSimple」をマルチテナント型で提供し、データの暗号化・地理冗長によるデータ消失の防止をスモールスタートで開始できる。提供開始は8月31日の予定。運用保守サービス「マネージドクラウド」では、Azureを含む各種クラウドからダイレクト接続ネットワークまでを一元的に監視・保守をする一次運用保守サポートにより、煩雑になりがちな運用管理の効率化と運用負荷の軽減を実現する。提供開始は8月31日の予定。
2015年07月30日○Office 365のグループOffice 365では様々な情報共有手段を提供しています。その中でも、中核となるのはSharePoint Serverのクラウド版であるSharePoint Onlineでしょう。Office 365では「サイト」と呼びます。ただし、現場のチームや一時的なプロジェクトなどで気軽に使うには、やや大仰すぎる嫌いがあります。そこで、誰もが簡単に気軽に使える様にパッケージ化したサービスがグループです。グループはSharePointで実現され、グループを作成すると、メッセージ、ファイル、予定表などを、グループメンバーで手軽に共有できます。○グループの作成サイト管理者でなくてもグループを作成できます。グループを作成するには、Office 365にサインインし、まずOutlookを開きます。(1)Outlookの左サイドメニューで、「+」(新規作成)をクリックします。※今回の画面で、Outlookの「受信トレイ」「送信済みアイテム」などのフォルダー名が日本語ではなく「Inbox」「Sent Items」など英語表記になっています。Office 365のシステムメンテナンスなどによって、まれにこうした現象が起こることがあります。(2)ウインドウ右側にグループ作成のウインドウが表示されます。グループ名、ID、説明などを入力します。グループIDを入力するには、ペンアイコンをクリックします。グループIDは、メールアドレスとして利用できる文字列を入力します。たとえば、domain.comというドメインのテナントでgroupというグループIDを設定すると、このグループのメールアドレスはgroup@domain.comとなります「新しいメンバーを通知に登録して…」チェックボックスをオンにします。必要事項を設定したら、「作成」ボタンをクリックします。(3)引き続き、メンバーを登録します。「メンバーの追加」テキストボックスに追加するメンバー名を入力し始めると、候補を表示します。候補をクリックしてください。あるいは「ディレクトリの検索」をクリックします。メンバーの追加が終わったら、「追加」をクリックします。SharePoint Online中にグループを構成しますので、「追加」をクリックしてから、実際に使用できる様になるまで、数分ほど時間がかかります。(4)グループが作成されました。グループには、メッセージ交換のスレッド、グループの共有フォルダー、共有予定表があります。(5)グループに追加されたユーザーには、招待メールが自動配信されます。(6)グループのページにアクセスするには、Outlookを開いて、左サイドメニューからグループ名をクリックします。これがグループのメイン画面となります。また、スレッド、ファイル、予定表など、グループページの切り替えには、「…」(省略)ボタンをクリックし、メニューをクリックします。○グループの管理グループの設定変更、削除は以下の手順で行います。なお、削除したグループを復活させることはできません。削除には注意してください。グループの管理は、そのグループの管理権限を持つ管理者だけが行えます。最初の管理者はグループの作成者です。テナント管理者とは異なります。(7)作成したグループの設定を変更するには、グループのメイン画面で、ペンアイコンをクリックします。(8)ウインドウ右側に、グループ作成時と似た設定ウインドウを表示します。必要な項目を変更し、「保存」をクリックしてください。なお、「保存」ボタンの右側の「破棄」ボタンは、設定変更をキャンセルして前のページに戻る時に使用します。グループの削除を意味するものではありません。(9)グループを削除する時は、設定ウインドウを一番下までスクロールし、「グループの削除」をクリックします。○グループメンバーの追加と管理グループメンバーの管理は、そのグループの管理権限を持つ管理者だけが行えます。最初の管理者はグループの作成者です。テナント管理者とは異なります。また、グループ管理者が他のグループメンバーに管理権限を付与したり、他のメンバーから管理権限を取り消したりできます。グループメンバーを管理するには、次のようにします。(10)グループのメイン画面で「…」(省略)ボタンをクリックし、「メンバー」メニューをクリックします。(11)メンバーを追加するには、「メンバーの追加」をクリックします。(12)追加するメンバーを入力し、「保存」をクリックすると、メンバーを追加します。追加したメンバーには、グループへの招待メールが自動的に送信されます。(13)グループメンバーの設定を変更またはグループからメンバーを削除するには、メンバーにマウスを重ねると表示される「…」(省略)ボタンをクリックします。「グループからの削除」メニューでメンバーをグループから削除、「管理者にする」メニューでグループ管理者権限の付与、「管理者ステータスを削除」メニューでグループ管理者権限の取り消しを行います。
2015年07月23日日本マイクロソフトは10日、家庭向けOffice製品「Office Premium」と「Office 365 Solo」の利用特典である、毎月60分のSkype無料通話の対象に、携帯電話が加わったことを発表した。従来の無料通話は、固定電話に限られていた。対象となるのは、プリインストール型「Office Premium」とサブスクリプション型「Office 365 Solo」のユーザー。これまでの無料通話は、固定電話だけに限られていたが、10日から携帯電話への通話も対象となった。日本国内だけでなく、世界60以上の国と地域で利用可能。なお、無料通話特典は1年間のみ提供され、2年目以降は有償の更新となる。本サービスを利用するためにはサービスのアクティブ化が必要。詳しい情報や手順に関しては、「Skype毎月60分無料世界通話のご利用方法」Webサイトを参照のこと。
2015年07月10日米Microsoftは9日(現地時間)、Mac向けOffice「Office 2016 for Mac」の正式版を公開した。「Office 2016 for Mac」を構成するソフトウェアは、Word、Excel、PowerPoint、Outlook、OneNoteの5種類。日本を含む139カ国、16言語でリリースされる。「Office 2016 for Mac」は2015年3月5日(現地時間)にプレビュー版が公開されているが、正式版ではプレビュー版のフィードバックに基づくパフォーマンス・安定性の改善が行われている。主な新機能は、Retinaディスプレイやマルチタッチジェスチャへの対応など。また、リボンメニューのデザインや、OneDrive、SharePointとの連携も改善されている。Word for Macでは新たに、「インサイト」画面でWebから自動的に取得された関連コンテキスト情報が表示される。また、「デザイン」タブで文書全体のレイアウトや色、フォントを管理できるほか、共有オプションや共同編集機能も改善した。Excel for Macでは、表示された候補からデータに最適なグラフを選べる「おすすめグラフ」や分析ツールなどの新機能を追加。また、PowerPoint for Macでは、「発表者ビュー」機能で、発表者用のノートとタイマーを自分のMacに、見せたいプレゼンテーションのみを発表用ディスプレイにと、表示内容を分けられるように改善されたほか、アニメーション機能でデザインや微調整を行えるようになった。サブスクリプションのOffice 365ユーザーは、同日より正式版「Office 2016 for Mac」を利用でき、Office公式サイトから利用アカウントでログインしてインストールできる。同社は今後、Office 365ユーザー向けに新機能の追加などを四半期に1度以上は行うとする。「Office 2016 for Mac」の一般提供は2015年9月となる予定。
2015年07月10日○予定と予定表Office 365では、予定表で予定を管理できます。あらかじめ「個人の予定表」という予定表がユーザーごとに用意してあります。さらに、必要に応じてユーザーが自分で予定表を追加作成できます。用途に応じて使い分けるといいでしょう。また、同じテナントの他のユーザーと情報を共有してグループ作業を円滑にするために、他のユーザーと予定を共有したり、あるいは予定表自体を他のユーザーと共有したりできます。たとえば、部署内で互いの予定表を共有し、部署内全員のスケジュールを把握しやすくしたりできます。今回は、予定や予定表を他のユーザーと共有する方法を紹介します。なお、プロジェクトなどの共同作業のために予定表を共有するときは、予定表を共有するよりもグループを作成するのが便利です。グループでは、同じグループのメンバーで、予定表だけでなくファイルやメッセージも共有できます。グループについては、次回の記事で紹介します。予定表を使用するために、まず、Office 365にサインインして、左上のアプリメニューアイコンをクリックし、「予定表」を開いてください。○予定の作成と共有予定を作成するときに、出席者として他のユーザーを入力することで、同じ予定を他のメンバーと共有できます(連載第36回の会議室の予約も参考にしてください)。(1)Office 365の予定表ページを開き、「新規作成」をクリックします。(2)イベント名、開催場所、日時や予定の内容などのほか、出席者を入力します。出席者の欄に、同じテナントのメンバーの名前またはメールアドレスを入力し始めると、自動的に条件に当てはまるメンバーをリスト表示します。クリックして選択してください。(3)予定表作成画面の左上の「保存」ボタンは、出席者を登録すると「送信」ボタンにかわります。出席者欄にメンバーを追加したことを確認したら、「送信」をクリックします。(4)出席者には、メールで予定を通知します。「承認」または「仮の予定」をクリックすると、同じ予定が自動的に出席者の予定表に追加されます。予定に参加しない場合は「辞退」を、日時を変更してほしいときは「新しい時間を提案」をクリックします。いずれの場合も、どのように対応したか、予定の作成者にはメールで自動通知します。○予定表の作成Office 365のユーザーには、あらかじめ初期設定で「個人用の予定表」が用意されていますが、自分で新しい予定表を作成して追加できます。(5)Office 365の予定表ページを開き、「個人用の予定表」にマウスを合わせると、「+」(予定表の新規作成)が表示されます。「+」をクリックしてください。(6)新しく作成する予定表の名前を入力します。(7)新しい予定表を作成しました。予定表ごとに独立したページで表示するのではなく、1つのカレンダーに、予定表ごとに色分けして予定を表示します。予定表タイトルの先頭にあるチェックボックスをオン、オフにすることで、その予定表を表示するか、非表示にするか、切り替えられます。○予定表の共有自分の予定表を他のユーザーと共有できます。言い方を変えれば、他のユーザーに自分の予定表に対するアクセス許可を与えます。また、他のユーザーに自分の予定表を見せるだけなのか、予定の編集まで許可するのか、共有する相手ごとに権限レベルを設定できます。(8)Office 365の予定表ページを開き、他のユーザーと共有したい予定表を右クリックして、「予定表の共有」をクリックします。(9)「共有するユーザー」に、予定表を共有するユーザーの名前またはメールアドレスを入力します。(10)登録したユーザーがリスト表示されるので、確認します。もし、ユーザーを削除するときは、右側の「×」をクリックします。(11)それぞれの共有ユーザーに対して、予定表の閲覧だけを許可するときは「詳細情報」を、予定表の編集も許可するときは「編集者」をクリックして選択します。(12)「送信」をクリックします。(13)共有相手のユーザーには、予定表を共有するという通知メールが届きます。「承諾」をクリックしてください。(14)自分の予定表ページに、他のユーザーが作成して共有許可した予定表を表示します。
2015年07月09日Office 365には、会議室予約機能があります。会議室…とは言いますが、組織で共有する資源の予約システムなので、会議室に限らず、社用車の予約、共有PCの予約など、幅広く利用できます。もちろん、Outlook予定表(Exchange Onlineの予定表サービス)と連携します。Office 365の会議室の特徴は、会議室がメールアドレスを持つことです。予約の承認や予約の拒否が、会議室のメールアドレスから着信します。○新しい会議室を作成する会議室の作成は、前回の連載第35回記事で紹介した共有メールボックスの作成とよく似ています。連載第35回記事も参照してください。なお、会議室を作成できるのは管理者だけです。管理者のユーザーアカウントでOffice 365にサインインしてください。(1)まず、アプリボタンをクリックし、「管理者」をクリックします。(2)Office 365管理センターの左サイドメニューで、「ユーザー」→「会議室」をクリックします。そして、「+」(新規作成)をクリックしてください。(3)「会議室を追加します」ウインドウで、会議室名、会議室のメールアドレス、定員を入力し、「作成」をクリックします。(4)会議室が作成されました。複数の会議室があれば、同様の手順で作成します。○会議室を予約する会議室の作成、修正、削除は管理者だけが操作できますが、会議室の予約はどのユーザーでもできます。会議室の予約は予定の作成であり、参加者の追加でもあります。(5)Office 365にサインインし、アプリボタンをクリックして「予定表」を開きます。(6)予定表の「新規作成」をクリックします。なお、カレンダー表示は、右上の「日」「稼働日」「週」「月」をクリックして、表示スタイルを変更できます。(7)「イベント」に会議名を入力し、開始時刻、時間などを設定します。Office 365の会議室機能は会議室のスケジュールの重複を自動的にチェックしますので、必ず予定時間を設定してください。また、参加者に自動的にメールで会議予定を通知しますので、ページ下部の本文入力欄に、会議内容などを入力してください。会議参加者を登録するには、「出席者」の「+」をクリックします。(8)「連絡先」を開きます。ただし、予定表に登録できるメンバーは同じテナント(組織)のメンバーだけですので、外部の連絡先を除き、テナントのメンバーだけを表示する方がいいでしょう。そのためには、「<<」をクリックして絞り込みメニューを表示します。(9)「ディレクトリ」をクリックしてテナントユーザーだけを表示し、会議への参加者の「+」をクリックして、リストに参加者を追加します。全員を追加したら、「OK」をクリックします。(10)「出席者」に手順(9)で追加したメンバーが表示されていることを確認したら、「会議室の追加」をクリックします。すると、設定した時間に空いていて、出席者の人数を収容できる会議室を、リスト表示します。予約する会議室をクリックしてください。(11)会議室が「出席者」リストに追加されたことを確認して、「送信」をクリックします。やや感覚的に違和感があることは否めませんが、Office 365の会議室はメールアドレスを持つため、出席者の一種として取り扱われます。(12)予定表に予約した会議室の予定が表示されていることを確認してください。また、右上の「日」「稼働日」「週」「月」をクリックして、表示スタイルを変更できます。(13)受信トレイを確認すると、予約した会議室から、会議室使用の承諾メールが届いています。(14)会議に参加する他のユーザーには、会議開催通知が自動的に配信されます。メールには、「承諾」「仮の予定」「辞退」「新しい時刻を提案」のボタンが表示されますので、選択してクリックしてください。「承諾」または「仮の予定」をクリックすれば、自動的に受信者の予定表にも予定が追加されます。(15)会議の開催者には、参加者が会議を承諾あるいは辞退した旨のメールが返信されます。○会議室の予定が重複している場合(16)予定の作成時に「会議室の追加」をクリックすると、自動的に条件に合う会議室だけをリスト表示します。たとえば、手順10の例では、7月1日の10:00から90分で第1会議室を予約しています。その後で、7月1日の11:00から会議の予定を設定しようとすると、すでに第1会議室は予約済みなので、他の会議室だけがリスト表示されます。(17)予定作成時の「出席者」リストに会議室のメールアドレスを直接追加すると、そのまま予定を新規作成できてしまいます。しかし、会議時間がすでに予約されている場合には、会議室のメールアドレスから「辞退」通知が届き、会議室を予約できません。
2015年06月26日米Microsoftは6月24日(現地時間)、AndroidスマートフォンをサポートするOfficeアプリ(Word、Excel、PowerPoint)の正式版をリリースした。Google Playストアから無料でダウンロード入手できる。Microsoftは今年1月にAndroidタブレット(10.1インチ以下)向けOfficeアプリの提供を開始した。Officeユーザーが使い慣れた見た目と質で文書やスプレッドシート、プレゼンテーションが表示され、タッチ操作に最適化されたユーザーインターフェイスで閲覧、作成、編集、共有を行える。 同様のOffice体験をスマートフォンにも広げたのが最新のAndroid用Microsoft Word、Excel、PowerPointだ。閲覧、作成、編集、共有といった基本機能の利用が可能。 サブスクリプション型のOfficeサービス「Office 365」を契約すると各アプリの全機能を利用できるようになる。システム要件は、Android 4.4 (KitKat)以上と1GB以上のRAM。開発向けプレビューの提供が始まったAndroidの次期メジャーアップグレード「Android M」は24日時点でサポート対象外になっている。
2015年06月25日