日本の教育機関でも、盛んにタブレットが導入されるようになった。テクノロジーを活用した教育は必須だが、これまでのように特別な教室でのみ利用していたパソコンではなく、教室の設備を変えずに生徒に1人1台端末を利用してもらえるようになるタブレットには期待が高まっている。そこで、今回、オーストラリア西部の都市ロッキンガム市にある生徒数1,100人の中学・高校一貫校、Kolbe Catholic College(以下、コルベ)を訪問し、同校のiPadがある教育について取材を行った。コルベで教育のイノベーションを統括する日本人の教師、萩原伸郎氏が出迎えてくれた。萩原氏に、コルベでのiPadやテクノロジー活用とその考え方について、実際の授業を見学しながら説明してもらったが、驚きの連続であった。前後半に分けて、コルベについて、紹介していきたい。○コルベとロッキンガム市まず、取材したコルベと、同校があるロッキンガム市について触れておく。ロッキンガム市は、西オーストラリアの中心都市であるパースから車で南へ1時間ほどのところに位置する。ゴルフ場などにはカンガルーが生息し、またインド洋に面した海岸からすぐのところにある島々にはペリカンやペンギンといった動物が生息している自然にあふれた場所だ。また日本へも多く輸出されている小麦の積み出し港があったり、周辺にはワイナリーがあるなど、産業も成長しているが、非常にゆったりとした雰囲気は、休暇先としても非常に有望と言える。ロッキンガム市は毎年5%程度の人口増加があり、テクノロジーを生かした新規事業などの誘致に積極的だ。また、通常オーストラリアでは州政府が教育行政に取り組むことが一般的だが、ロッキンガム市は市として教育に取り組んでおり、市内の文教地区には大学や中・高などの学校が集められ、特色ある教育を行っている。コルベは、そんな学校の1つとして、緑の美しい広々としたキャンパスを構えている。教育に力を入れることで、その地域の特色を高めて行く市の戦略の中で、テクノロジーを活用して組み立てられるコルベの先進的な教育には、熱い視線が集まっているのだ。●Apple製品を1人1台ずつ持たせた「テクノロジーが前提の教育」○テクノロジーを教育に取り入れ、目指す姿とは?コルベは、iPad以前から、MacBook、MacBook AirなどのApple製品を1人1台ずつ持たせて、授業や課外活動全般、そして家庭での学習に利用するカリキュラムを組んできた。しかしテクノロジー教育に力を入れることが目的ではなく、「テクノロジーが前提の教育」というスタンダードの元で教育が組み立てられている。コルベで校長を務めるRobyn Miller氏は、テクノロジーがある教育について、次のように話す。「テクノロジーは、21世紀の学び方、すなわち『Connected』を内包する教育を作り出す。生徒にとって親しみがあるデバイスを選び、在学中・そして大学へいったりする際に、生徒たちがアドバンテージを手にするよう、デバイスを選んだ結果だった。教育の形をよりフレキシブルにし、コラボレーションを促進させ、また生徒が学校に学びに行きたいと思う場所になった」(Miller氏)フレキシブルとは、教師も生徒も、既存の学校での授業のスタイルにとらわれずに学習が進められるようにすること。そしてコラボレーションは議論を促進させ、一方通行の授業ではない場を作り出すことだ。また、生徒ひとり一人が学びへのエンゲージメントを高め、積極的に自分の学びを「獲りに行く」姿勢を持つことを目指しているのだ。○iPadを選ぶ理由Connectedの学びの環境は、教師や生徒がインターネットや、お互い同士がつながり続けているだけでなく、生徒が学びに常につながり続け、止まることがない事を意味する。では、なぜiPadだったのか。萩原氏は次のような点を挙げた。「デバイスとソフトウエアを1社が提供している点。これにより、習得やサポートといった、テクノロジーを使えるようにするまでの時間やコストが一気に下がっている。またアプリの充実ももちろんだが、なにより、教師が自分でコンテンツを作り、生徒に簡単に配信するための仕組みとして、iTunes UやiBooks Authorといった環境やツールが揃っている点も、活用が進むほど重要となった」(萩原氏)教育の世界でのキーワードとして、「反転授業」(ビデオ等で予習を行い、授業中に課題などに取り組む方式)があるが、萩原氏は反転授業のようなカリキュラムになった教科はそれを目指したのではなく、結果的にそうなった、と指摘する。つまり、iPadによって、教師がそれぞれ独自の教え方や資料を作り、これを生徒に簡単に配信しながらすすめられる「教え方の自由度」が高まった。同時に、教師たちの負担を減らすことも、非常に大きなテーマだったという。コルベでは、教室全体ではなく、生徒ひとりひとりへのきめ細かな教育を実現することを目指している。簡単に言えば、できる生徒をより伸ばし、できない生徒をできるようにする、という指導を同じ教室の中で行おうというアイディアだ。負担を減らしながら個別主義で指導を行うためにも、テクノロジーの助けは不可欠だ。そのため、生徒個人のデータを管理するクラウド環境を用意し、教師が手元のiPadで生徒の出欠や、他の教科を含む提出物、評価などをすぐに閲覧しながら、その生徒の特性について深く知ることができるようになっていた。この情報は保護者や生徒自身もいつでもアクセスしてみることができるようになっており、家庭でも年に数回の通知表でのフィードバックよりも、現在の状況を細かく知って、家庭での教育に役立てる事ができるようになっていた。●目の前にいる生徒たちにフィットする授業を行うことを考えた結果○教科書と教室から、授業を解放する萩原氏の教師としてのキャリアは、日本の小学校で始まった。現在のコルベへ移ってもなお続けている授業の方法として、既存の教科書を使わない、というものがある。市販の教材では、目の前にいる生徒たちに完全にフィットする授業を行うことは難しい、と考えているからだ。その考え方と、コルベでのテクノロジーを活用した教育は非常に相性が良かった。前述の通り、生徒に対する学びの自由度やコラボレーション促進といった効果、教師の負担軽減と生徒を個別に指導できる環境作りは大きいが、更に象徴的だったのは、教科書と教室から授業を解放する、というコンセプトだった。教科書は、その教科での習得を目指す事柄を学ぶための書籍だ。そして教科書に付随するワークシートやテストも利用可能な教材だ。また、クラス全体で同じ事柄を学ぼうとすると、教壇に教師が立ち、生徒が同じ方向を向いて授業を聞くスタイルが最も効率が良い。しかしこうした中でテクノロジーを導入したり、Connectedのコンセプトの学びへ変えていくことは非常に困難であることは、日本の様々な事例を見ても理解できる。萩原氏は、こうした教室の中の風景を一変させる事に成功している。独自の教材をiPadでいつでも学べる環境を作り、教室内では議論や成果物の製作などが行われていた。教室は図書館のオープンスペースや、グループごとにテーブルに分かれて座れるスタイルなど、全員が同じ方向を向いて学習する風景をほとんど見かけなかったほどだ。教師はiPadを片手に教室内のグループを周りながら、独自の教材を表示させたり、生徒ひとりひとりの情報にアクセスしたり、その振る舞いもiPadを前提としたものに変わっていた。コルベでのiPadを活用した学校の姿。既存の黒板やノートといったツールのリプレイスの範囲を超え、学び方、教え方にまでその変化がもたらされている様子は非常に印象的だった。次回、もう少しiPadが導入された際の教師側、生徒側の経緯について、詳しく紹介していきたい。松村太郎(まつむらたろう)ジャーナリスト・著者。米国カリフォルニア州バークレー在住。インターネット、雑誌等でモバイルを中心に、テクノロジーとワーク・ライフスタイルの関係性を追求している。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、ビジネス・ブレークスルー大学講師、コードアカデミー高等学校スーパーバイザー・副校長。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura
2014年05月20日今年、祖父母から孫へ教育資金をあげる際の税金上の特典ができ、それを利用するための金融商品が、大ヒット中。でも教育資金に詳しいファイナンシャルプランナーの畠中雅子さんは、「新制度利用ができたからといって、すぐさま飛びつくのは得策ではないのでは?」というスタンス。 その理由の一つ目は、もともと教育費の援助に贈与税はかかるからないから 。では、2点目の理由は?■高校時代までは教育費は家計内でやりくりを! 二つ目の理由は、「その家にとって、分不相応な教育費が突然入ってきて大丈夫なのか?」という点。「私がずっと言い続けているのは、高校時代までの教育費は、通常の家計の範囲内に収まるようにしましょうということです。ちなみに大学時代は家計の範囲内では収まりきらないので、子供が小さい頃からの積立を提唱しています」と畠中さんは言う。そんな中、突然、大金が入ってきたら? 「最後まで祖父母が学費や習い事のお金を負担してくれるのであれば、さほど問題はありません。ただ、前記事の通り、途中で祖父母の家計の事情が変わることもありえます。そうなった時が問題です。」■新制度を使う場合のポイント2点畠中さんが指摘してくれた問題点について検討した上で、それでも新制度を使いたい場合は、ポイントは下記の2点となる。■1,500万円非課税の内容を正確に把握しようまず、ポイントの一つ目。一言に「教育資金」といっても、今回の制度で「教育資金」とされているものには2種類の枠がある。一つ目は「学校等に直接支払われるもの」、もうひとつは「学校意外の教育サービスに支払われるもの」。前者の枠が1,500万円、後者の枠が500万円で両方合計して1,500万円が非課税の対象となる。大切なのは「教育資金」の定義を、自分なりの解釈で決めてしまわないこと。この制度を使うためには、制度で決められている「教育資金」の内容をきちんと把握しておく必要がある。教育資金の枠一覧表■1年で110万円までは、非課税ふたつ目のポイントは、この制度でもらったお金の「使い勝手」だ。非課税の特典を使いたければ、「教育資金」の細かい規定を守った上、30歳までに使い切らなければならない。畠中さん曰く「ある程度の貯金をお持ちの高齢者が、それを子どもや孫にあげるのは、今までだってどの家でも普通にやってきたこと。ちなみに年間110万円までだったら、“あげたお金”に対しては税金はかかりません。」■小出しに、ちょくちょくが失敗は少ない「“貯蓄が満期になったら、孫5人にわける”“今、たまたま余裕があるから、そのお金を孫5人にわけておく”…。そんな感じで小出しに、ちょくちょくとあげていった方が、実はいろんな意味で失敗は少ないと思いますよ」と畠中さん。新制度ができたからといって、すぐさま飛びつくのは得策ではない。内容を理解し、「我が家にとっての本当に使い勝手のいい制度なのか?」をきちんと検討した上で、利用したいものだ。取材/楢戸ひかる
2013年12月20日福岡銀行は12日、「教育贈与専用預金」を29日より取扱うことにしたと発表した。同商品は、2013年度税制改正によって創設された「教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」に対応する預金商品。福岡銀行では、今後も顧客の多様なニーズに応えることができるよう、商品・サービスの充実に取り組んでいくとしている。預入目的非課税措置の対象となる教育資金の管理を目的とした預金預金種類普通預金(別途、教育資金管理特約を締結)。なお、総合口座普通預金は利用できない利用できる人預入日前2か月以内に、直系尊属(祖父母など)と書面で贈与契約を締結した30歳未満の人が対象。この非課税措置は、1個人(受贈者)につき1金融機関かつ1営業所でのみ利用できる。すでに他の金融機関や同行他支店で「教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」の適用を受けるための口座を持っている場合などは申込み出来ない預入金額、預入単位100万円以上1500万円以内、1円単位手数料無料口座開設・預入の受付期間7月29日から2015年12月30日まで【拡大画像を含む完全版はこちら】
2013年07月16日日本教育文化研究所は、幼稚園児・小学生・中学生・高校生の子供を持つ男女1,030人を対象に、子供に対するしつけ・道徳教育に関する調査を行った。概要は以下の通り。調査結果では、8割の保護者が家庭における「しつけ」を重視しているとする一方で、半数以上が教育機関での道徳教育にも期待している事が分かった。中でも、教育機関に期待する理由としては、「客観的な道徳教育を受けられると考えているから」が約6割と最も多く、「子供が素直に受け入れてくれそう」(45.9%)、「より質の高いしつけや道徳教育をしてくれそう」(25.0%)が続いた。保護者が我が子に身につけさせたい具体的な内容として、家庭においては、「日常のあいさつ」(78.9%)、「感謝や謝意を伝える言葉」(75.3%)が特に多く、「ウソをつかない」(40.7%)、「約束を守る」(36.2%)、「思いやりの心を持つ」(35.1%)等も多く見られた。一方、教育機関に求める道徳教育においては、「人と協力する」(48%)が最も多く、次いで「決められたルールや規則を守る」(43%)、「日常の挨拶」(35.7%)の順に、他者とのコミュニケーションを取っていく上で、必要不可欠なことを重視している姿勢が伺える。また、調査では、保護者自身の幼少期におけるしつけの体験についても尋ねており、その内の約半数が自身の幼少期に「厳しくしつけされたと思う」と答えている。家庭で受けたしつけについて「良かったと思う」と答えたのは約6割、しつけが「身に付いた」という人が約7割を占めていることから、しつけや道徳教育の重要性を保護者が身を持って認識していることが伺える。その他に、子供のしつけをお願いしたい著名人として、“尾木ママ”こと教育評論家の尾木直樹さんが圧倒的な支持を集めたほか、ドラマのイメージから武田鉄矢さん、偉人では坂本龍馬等が挙がった。■『子供に対するしつけ・道徳教育に関する調査』調査概要・調査期間:2013年3月14日(木)~3月15日(金)・調査方法:インターネットリサーチ (調査会社保有のパネルを使用)・調査対象:幼稚園児・小学生・中学生・高校生の子供を持つ男女(エリア:全国)・有効回収数:1,030サンプル ※子供(長子)の性×学齢別に下記割付に沿って回収・詳細分布:男子(計515):園児(幼稚園)103/小学生(低学年)103/小学生(高学年)103/中学生103/高校生103女子(計505):園児(幼稚園)103/小学生(低学年)103/小学生(高学年)103/中学生103/高校生103・調査内容-家庭での「しつけ」の重視度-学校・幼稚園での「道徳教育」内容認知-学校・幼稚園での「道徳教育」期待度とその理由-家庭で子供に身につけさせるべき大切なこと-学校で行う道徳教育において、子供に身につけさせるべき大切なこと-自身が家庭で受けてきた「しつけ」について【厳しさの度合い/良かったと思うか/身に付いたと思うか】-「しつけ」や「道徳教育」の負担の度合いの変化-「しつけ」をお願いしたい人物-日本人として身につけておかねばならないこと-子供に身につけさせるべき道徳性について 等 引用元:PR TIMES
2013年06月04日横浜銀行は15日、「教育資金贈与信託」の取り扱いを開始した。「教育資金贈与信託」は、2013年度税制改正によって創設された制度に基づくもので、祖父母などが孫などへ教育資金を一括贈与した場合に、贈与税が非課税となる信託商品。同行は朝日信託の信託契約代理店として、顧客と朝日信託の信託契約を媒介する。あわせて同行は、2013年度税制改正によって創設された制度に基づく、教育資金贈与のための預金サービスの準備も進めているという。今後も魅力あふれる金融機関の実現をめざし、顧客にとって価値の高い金融サービスの提供に取り組んでいくとしている。委託者教育資金を贈与する個人の顧客で、孫などの直系尊属(曾祖父母・祖父母・父母など)にあたる人受益者教育資金の贈与を受ける個人の顧客で30歳未満の人(未成年者の場合、親権者などの代理が必要)信託期間孫などの30歳の誕生日の前日までの期間信託金額10万円以上1500万円以下(孫など一人あたり)非課税となる上限金額受益者一人につき1500万円まで(うち塾などの学校等以外への支払いは500万円までが対象)期間2013年4月15日(月)~2015年12月31日(木)までの間に信託されたものに限る教育資金の交付方法受益者の支払いの請求をもとに、あらかじめ指定された預金口座に振り込む信託報酬・費用等設定時報酬:5万2500円(税込み)管理報酬:教育資金の支払い1回につき1050円(税込み)教育資金贈与信託の申し込みに合わせて、またはすでに遺言信託・遺産整理業務・その他個人信託のいずれかを契約している顧客は設定時報酬、管理報酬が無料。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2013年04月16日アニコム損害保険は、ペット保険の契約者に対してインターネットを通じたアンケートを実施し、「ペットとの暮らし」に関する調査を行なった。「ペットの子育て・しつけは楽しいですか」と聞いたところ、16.3%が「とても楽しい」、64.2%が「大変なこともあるが、楽しいことの方が多い」と答え、合わせると80.5%が「楽しい」と感じていることがわかった。ペットと暮らすことが、飼い主の暮らしに新たな楽しみをもたらし、幸福度が増加すると見ることができる。大変と感じることでは、「しつけを覚えてくれない、言うことを聞かない」(25.6%)がもっとも多く、「抜け毛の掃除が面倒」(17.1%)、「費用が予想以上にかかる」(14.3%)が続く。そのほかでは、「病気の介護」「トイレの掃除、片付け」などの声が聞かれた。現在、悩んでいることでは、「病気や医療」(40.2%)がもっとも多く、「しつけの方法」(36.9%)、「食餌や栄養」(30.3%)が続いた。「病気や医療」では、「できるだけ副作用の少ない治療法を選びたいが選択肢が少ない」「加齢に伴う病気の治療方法」「避妊去勢手術の時期」などの声が寄せられ、「しつけ」では「無駄吠え」「食糞」が多く聞かれた。また、「シニア期をどのように穏やかに過ごさせるか悩んでいる」「老化する様子を見るのが寂しい」など、シニア期ならではの悩みも見られた。ペットに関する悩みを相談する相手は、「動物病院」(67.2%)がもっとも多い結果となった。また、しつけに関する情報の入手経路でも、「インターネット」(69.6%)、「動物病院」(64.0%)と続き、飼い主にとって、動物病院が、ケガや病気の治療だけでなくペットの子育てやしつけについても相談できる頼れる存在であることがわかる。ペットの子育てやしつけを「楽しむコツ、工夫していること」では、「ほめる」「気長に、根気良く」「話しかける」というキーワードが多く挙がった。「飼い主も一緒に楽しむ」「できなくて当然と思う」「神経質になりすぎない」というコメントも多く、わが子に愛情を注ぐ飼い主の気持ちが多く寄せられている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月07日日本公文教育研究会は、0歳~2歳の乳幼児と母親向けの新しい教育サービス「Baby Kumon(ベビークモン)」を、この6月より全国約8,000の公文式教室で開始する。日本公文教育研究会が大学教授等と共同して行った研究によると、0歳児~2歳児を中心とした乳幼児期に母親が行う「歌いかけ」「読み聞かせ」が、母子関係の構築と子どもの発達に寄与することが確認された。「歌いかけ」は母親と子どもとの交流に特に強く結びついて、主に「親子のきずな」を継続して発展させる役割を持ち、「読み聞かせ」は親子の情緒的な交流から、やがて物事を知る手段になるという。この研究は各種のシンポジウムや日本子育て学会、日本発達心理学会等でも発表されている。Baby Kumonは「親子のきずなをはぐくみ、まなびの土台をつくる」をコンセプトに、歌と読み聞かせを中心とした親子のやりとりを家庭で楽しむための新教育サービス。絵本や歌本、CDなど各種教材を使い、子どもの発達に合わせた親子のコミュニケーションを行える。さらに、公文式教室でくもんの先生のサポートを毎月1回受ける「Baby Kumonタイム」も設定される。受講料は月額2,100円(税込み)。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月15日