iOS版の「Googleマップ」アプリで、ナビゲーション中の経由地の検索・追加が可能になる。2月29日(米国時間)からロールアウトが始まった。たとえば、目的地に向かっている途中で給油が必要になった時に、ナビゲーションを離れることなく最寄りのガソリンスタンドを見つけてルートに追加できる。経由地の検索・追加は、昨年10月にAndroid版のGoogleマップで提供され始めた機能だ。ナビゲーションを開始すると、右上に検索アイコンが現れ、タップすると「ガソリンスタンド」「レストラン」「スーパー」「カフェ」などをカテゴリ検索できるほか、任意のキーワードを入力して検索したり音声検索も可能。検索はナビゲーションルート沿いで行われ、結果がマップ上に表示される。ガソリンスタンドならリアルタイムのガソリン価格も確認できる。結果の場所の1つを選択すると、その場所を経由するようにルートが変更される。
2016年03月01日書籍電子化サービス「ペパレス」を運営するペパレス製作所は、室内、オフィス、飲食店、大型施設からテーマパークまで、何でもイラストマップ化するイラスト作成サービス「イラストマップ.jp」の運営を開始した。写真では出せないイラストを、屋外施設だけではなくファミリーマンションの室内やオフィス、小売店、居酒屋など飲食店からショッピングセンターまで、規模を問わずあらゆる施設向けに作ってしまおうという趣旨の、マップに特化したイラスト作成サービスだという。他にも町内、市内等のエリアマップ、未来のイメージや架空の世界も、マップであれば何でも対応可能ということだ。間取り図が1枚あれば、作成可能だといい、同社が様々なキャラクターを配置し、動作させたイラストを作成するという。費用は、100平方メートルの施設で、およそ10万円前後で、納期は通常で2週間程度だという。価格が基本的は密度によって変わり、屋外の場合は、100平方メートル以上でも10万程度に抑えることもできるという。データはJPEGやESPファイルなど、要望に応じて変換して納品するという。
2016年02月10日●Software Defined化が加速2015年、Dellのアジア太平洋・日本地域におけるエンタープライズ事業の売り上げは対前年比で2桁の成長率を見込んでいる。そんな好調な事業環境の中、エンタープライズ事業の2015年の総括や2016年に向けた課題・注力分野、EMC買収による同地域への影響などを中心に、米Dell アジア太平洋・日本地域エンタープライズ・ソリューションズ事業部バイスプレジデントのPeter Marrs氏とデル 執行役員エンタープライズ・ソリューションズ事業本部長の町田栄作氏に話を伺った。そのインタビューの模様をお届けする。―アジア太平洋・日本地域全体のエンタープライズ事業の環境と業績は?Marrs氏:2015年の売り上げは対前年比で2桁の成長率であり、エンタープライズ領域では最も伸長が著しかったベンダーがわれわれだと自負している。アジア太平洋地域でサーバの出荷台数はNo.1となっており、ストレージの出荷容量も外付、内蔵含め同様だ。これからSoftware Defined(ソフトウェア定義型)の時代が到来するということで、ストレージからネットワーク、データセンターまでSoftware Defined化が進んでおり、主役となるのがサーバの部分となる。このような中で、サーバでNo.1のポジションを獲得しているということは非常に大きなアドバンテージだろう。また、テクノロジーの面でも他社にひけをとらないと自負しているうえ経験・実績も豊富なため、今後のSoftware Defined化の流れの中では良いポジションに立っていると考えている。近年はフラッシュのコストも下がっていることから、サーバにフラッシュストレージを搭載したソリューションは安価に導入可能になってきているため、敷居も下がっており、Software Defined化の流れにも対応した環境が容易に構築することが可能となってきている。今後もこの流れは加速していくだろう。2015年は全体として好調な1年だった。―2015年で最も好調な地域は?Marrs氏:アジア太平洋・日本地域ではインドが最も成長が著しく、好調だった。インドはEコマースに対する投資としてITインフラ整備の需要があり、われわれとしても成長が著しい市場であり、アジア太平洋地域だけでなく、グローバルにおいても伸びが著しい国に挙げられる。モディ政権の誕生で投資が加速しているため追い風が吹いている状況であり、業績だけでなく、市場を上回る勢いで伸びている。日本でもシェアを増やしたいが、シェアの伸びから見ればインドが勝っている。また、中国や東南アジアといった国・地域でも2桁の成長率となっている。―2015年の日本における事業環境と業績は?またどのよう製品が好調だったのか?町田氏:為替のチャレンジはあるが、日本の中でのビジネス全体の収入は増加しており、サーバ、そして特に飛躍的に伸ばしているのがストレージだ。国内におけるストレージの総出荷量が伸びてきており、成長のスピードと国としての市場の成長という観点では、他のアジア地域の国が勝っているが、市場に対してはシェアを伸ばしている。―EMCとの統合について。仮にEMCを買収した場合、エンタープライズ事業が強化されるがアジア太平洋・日本地域における影響は?Marrs氏:買収はあくまで仮定だが、両社において前向きな話であり、もし実現すれば成長の加速が見込まれ、今まで困難だったことができるようになるのではないか。現状においてもわれわれはデスクトップからサーバ、ストレージ、クラウド、仮想化技術、ハイブリッドクラウドまで幅広くワールドクラスのソリューションを展開しているが、それに加えてEMCが有する顧客層は違うため、融合すれば相乗効果が期待できる。顧客のインフラを改革していく上で良い位置に立てるのではないかと考えており、右肩上がりで成長できるチャンスとなる。私自身は何の懸念もなく、むしろさまざまなチャンスが出てくるだろう。―クラウドをはじめとした第3のプラットフォームの台頭により、ハードウェア製品は減少していくのか?Marrs氏:クラウド化が進むことにより、ハードウェアが減少するという懸念はあるが、実際はすべてのシステムがクラウド化されることはないだろう。クリティカルでないものはパブリッククラウド、クリティカルなものはプライベートクラウドで使い分ける。今後もその流れは加速していくため、従来のプライベートクラウドや仮想化の分野で十分にハードウェアを提供できると考えている。われわれがハードウェアを提供する顧客は大きく分けて2つあり、まずはパブリッククラウドを運用しているクラウドベンダー、もう1つはプライベートクラウドとパブリッククラウドを活用するグローバル企業に対してだ。プライベートクラウドとパブリッククラウドのデータ連携が大きな課題になるが、われわれが買収したBoomiのソフトウェアにより可能だ。また、従来はプライベートクラウドを中心に稼働していても、ワークロードをクラウドにバーストする需要もあるため、そのような場合には「Dell Cloud Manager」が有効であり、クラウド化の促進による懸念はない。町田氏:デバイスやデータはますます増加していくことが見込まれており、そこに対して標準化、オープン化、自動化を進めていけば、全体的にはITを使う要求は増えていくだろう。日本はいまだにプロプライエタリな部分があり、もっとオープンにしていくことで日本市場のオポチュニティは大きくなる。また、日本企業のシステムはユニークな環境も多く、レガシーシステムをリプレースしていく需要が多いのではないか。●2016年の課題・注力分野、そしてDellの強みとは?―2016年の課題は?Marrs氏:課題としては、まずは為替ついてだが日本をはじめ東南アジア、オーストラリアは影響を受けており、来年には改善する見通しとなっているものの不透明な状況のため注視する必要がある。また、中国経済の減速も懸念している。―注力分野は?Marrs氏:1つ目としてSoftware Definedの中でもデータセンターが伸びてくると想定している。われわれは時代の流れに即したサーバを有し、テクノロジーを備えていることに加え、パートナーソリューションを販売するモデルがある。例えば、NutanixのSDS(Software Defined Storage:ソフトウェア定義型ストレージ)やVMware、マイクロソフトなどと製品を共同開発し、販売している。日本においても先進的な顧客からSoftware Defined関連のソリューションの引き合いが多数ある。2つ目はクラウドで、日本や中国をはじめアジア全域を問わずクラウドが浸透していくため、プライベートクラウド、パブリッククラウド、ハイブリッドクラウドを顧客に適した形で提案することが重要になっていくだろう。例えば、われわれはマイクロソフトと提携し、PowerEdgeにAzureを搭載したサーバの「Cloud Platform System(CPS)」は事前に検証した上で提供しており、自前で柔軟にハイブリッドクラウドが構築できるソリューションだ。また、VMwareのソリューションなどもあり、いずれにしても顧客は最適なものを選択できる。3つ目はビッグデータの分析だ。HadoopやSAPのHANAを搭載したアプライアンスを提供しており、これらについても十分に事前検証し、認定・認証を受けているソリューションだ。顧客には引き合いの多い分野に対してアプライアンスやソリューションを備えている。実際にビッグデータ分析のアプライアンスやソリューションを導入していない企業でも、自社の膨大なデータをどのように利用するのか、どのように価値を引き出していくのかといったことに関心が高く、われわれはアプライアンスやソリューションを提供していくことでビジネス上の意思決定の質を高めるとともに、迅速に行うことをサポートする。4つ目は「Dell Blueprint」だ。大半の顧客はシステムを個別の要素で組み立てて構築することは煩雑となるため、時間を要したくないと考えている。Blueprintは、デスクトップ仮想化やサーバ仮想化、ビッグデータ、データベース高速化、プライベートクラウド化、ハイブリッド化などのテーマがあり、それぞれのワークロードに適した形で事前に作り込んだパッケージ製品だ。リファレンス・アーキテクチャとアプライアンスという形で提供しており、例えば、アプライアンスだとサーバ、ストレージ、ネットワーキング、管理コンソールまでを含めてパッケージ化し、迅速に導入ができる。一方、リファレンス・アーキテクチャは構成が大、中、小に分かれており、顧客に最適なものを用意している。5つ目は中規模の企業への対応だ。これまで中規模の企業には汎用サーバに特殊なニーズを盛り込み、提供している。そこでわれわれは中規模の企業を対象とした部署としてData Center Scalable Solution(DSS)を立ち上げ、基本的に汎用サーバを使用し、顧客の特殊なニーズを取り込み、パフォーマンスの最適化やTCOの削減などを行っている。6つ目はセキュリティだが、われわれはセキュリティの脅威に対してワールドクラスのセキュリティ・ソリューションをエンドツーエンドで備えている。端末についてはデバイスやハードディスクドライブを暗号化する技術を提供しているほか、データセンターに関してはセキュリティソリューション、マネージドセキュリティとして「Dell Secure Works」を有している。―日本については?町田氏:基本的にはMarrs氏の方針と同じだが、顧客の業種・業態を問わずモビリティやセキュリティ、ビッグデータ、クラウドの4つはITが抱える共通の課題となっており、Bulueprintが重要になるのではないか。ITに対する要求度合いは日本、アメリカなどのほうが高いため、Bulueprintの価値をパートナーなどと共同でセミナーやバリテーション、ユーザーへの提案を行うことに取り組まなければならないと考えている。―デルの強みは?Marrs氏:顧客を第1に考え、顧客視点を貫いてきたことが強みだ。Michael Dell氏が創業したきっかけは、創業前のパソコンは非常に高価なものだったため一部の人の手にしか届かない存在だったが、より幅広い人が利用できるようにパソコンの大衆化を図りたいという思いからだ。結果として、パソコンの流通モデルや歴史を変えたが、エンタープライズ領域でも同様の取り組みを行っている。特にWeb関連の顧客を中心にサーバのあり方を従来とは一変させており、TCOを飛躍的に下げ、顧客のITインフラの最適化を後押しするアプライアンスの提供などを行い、以前パソコンで成し得たことをサーバの領域でも実施した。Dell氏は先見の明があり、コンピュート中心の世界が到来するということでSoftware-Definedについても早い時期から見越していた。そして、デル全体の強みとしてはプロプライエタリなソリューションは一切持たないことで顧客を独自技術で抱え込まないほか、拡張性に優れていること、導入が容易だということ、TCOを下げること、管理性を改善していくことなどのアプローチが顧客から評価を得ている。
2015年12月17日日本ユニシスは12月15日、島根県松江市でメッシュ型地域通信ネットワーク(NerveNet)の実証実験を開始すると発表した。市役所外からのイントラネットへの安全なアクセスと、自治体間の安全な情報連携の実証実験を通じて、行政サービスの向上や地方創生を目指す。NerveNetは、情報通信研究機構(NICT)が開発したメッシュ型地域通信ネットワークで、携帯電話や固定電話と異なり、各基地局のサーバに情報を持ち、かつ基地局同士が網の目のようにメッシュで接続される。また、自動経路生成機能を持つため、回線が切断されても分散配置された別のサーバからサービス提供を継続でき、地域通信ネットワークの耐災害性を向上させる。松江市は、プログラミング言語「Ruby」による産業振興に力を入れており、Rubyを使って開発したグループウェア「縁sys(えにしす)」を用いて市職員間の情報共有を行っている。しかし、セキュリティ上、市役所外とのやりとりは主にメールに限られているため、大容量ファイルを簡単に受け渡しすることができず、市職員が外出先や出先からのイントラネットへのアクセスが制限されているという課題があった。今回、NerveNetのセキュリティ機能と縁sysが持つ情報共有機能を組み合わせて、外部からのイントラネット上の縁sysへアクセスすることで、NerveNetにより既存の情報セキュリティポリシーを変更することなく、必要な情報へアクセスが行えるようになる。今年度は、実証実験専用の縁sysサーバとサンプルデータを用いて、利用者の使い勝手や管理者の運用方法を確認するとともに、脆弱性検査を行い情報セキュリティの機能を検証する計画だ。あわせて、自治体間の安全な情報連携の検証として、すでに実証実験に協力している長野県塩尻市と松江市のNerveNetを接続し、セキュリティポリシーを変更することなく、地域間の安全な情報連携を検証する。一例として、松江市の観光や歴史に関する情報を、NerveNetの情報連携アプリを通じて配信し、塩尻市に設置したデジタルサイネージ(電子看板)に表示する。日本ユニシスは、今回の実証実験によって、NerveNetと通信キャリア回線や既存のインターネット回線との連携や組み合わせにおいて、利用者の使い勝手や情報セキュリティの面からの安全を確認する。また、松江市の出先機関や企業局との地域内イントラネット構築に向けて準備・設計を行い、同実証実験に続く次年度のアプリケーション検証も予定している。今後、2016年以降に自治体や企業がNerveNetを活用したアプリケーションやプラットフォームを実用化することを目指すとしている。
2015年12月16日ソフトブレーンは12月11日、営業支援システム(SFA/CRM)の「eセールスマネージャーRemix Cloud」に地図上で訪問計画や活動報告ができる新しいマップ機能を拡充し、販売を開始した。価格は月額1000円(1ユーザー)。新しいマップ機能の特長として契約の有無、前回訪問日からの期間、企業規模などさまざまな条件別にアイコンを設定でき地図上に表示することができるため、ターゲットとなる顧客が一目で分かる。さらに、マウスや指で線を書いてエリアを指定するだけで、訪問先のリスト化やスケジュールの一括登録が可能なため効率の良い訪問計画を立てることができ、訪問できる時間があった際に周辺地図を見るだけでターゲットとなる顧客を検出して訪問することが可能だ。そのほか、訪問が終わった後、地図上のアイコンをタップするだけで活動報告が可能なため、別画面を開いて登録する手間が省け訪問時間を増やすことができるとしている。eセールスマネージャーRemix Cloudは業種、業界を問わず、それぞれの企業にあった営業プロセスを設計し、計測、改善を繰り返しながらマネジメントを行うプロセスマネジメントで利益につながるしくみを作ることが可能だ。価格は税別で月額6000円(1ユーザー)で、変化するマーケットや組織の状況に合わせて柔軟な設定変更し、営業プロセスを設計することができるという。また、スマートフォンやタブレット端末、携帯電話からのスケジュールや履歴の確認、活動報告を容易に行うことができ、営業のストレスを軽減し、利便性が向上。文字入力に頼らない選択方式での入力で情報の数字化を実現し、科学的なマネジメントも可能とするほか、導入前後のコンサルティングサービスも充実しており、3000社を超える導入実績に基づくノウハウの提供や教育、最善プロセス定着まで顧客ニーズにあったサービスを提供する。
2015年12月11日カスペルスキーは12月10日、メッセンジャー上の個人情報の安全性について、同社のブログ「Kaspersky Daily」で解説した。ブログの冒頭で「セキュリティが不十分な手段を日々使っている人は大勢います」と、セキュリティを意識せずにメッセンジャーを利用する人が多いことを指摘している。電子フロンティア財団(EFF)が行った調査では、各メッセンジャーソフトの安全性をポイントで評価したが、SkypeとAIM、Blackberry Messengerは1ポイント、Viber、Google Hangouts、Facebook Messenger、Snapchat、WhatsAppは2ポイントと低評価だった。高評価だったのは、5ポイントを獲得したApple iMessageと、4ポイントを獲得したTelegramだった。WhatsAppの場合は今後、Open Whisper Systemsのプロトコルに対応すれば、暗号化の信頼性という点で、近いうちにもっと高いポイントを獲得する可能性はあると評価している。評価の低いメッセンジャーソフトは、通信を暗号化しているものの、暗号鍵の変更や相手の本人確認を行っておらず、開発企業が利用者個人の通信内容を読むことができてしまう。また、コードの所有権という事情から、脆弱性を見つけてパッチを適用できる人物は各企業のスタッフに限られる。大手のメッセンジャーソフトはセキュリティが不十分であるが、あまり知られていないソフトでセキュリティが高いものもある。実際に、Chatsecure、CryptoCat、Signal、Silent Textは、EFFの評価で最高得点を獲得した。また、AdiumとPidginのOTRメッセージ、Retroshare、Subrosaは6ポイントであった。VoIPサービスでは、7ポイントを獲得したRedPhoneとSilent Phone、それから6ポイントを獲得したJitsiの安全性が高い。安全なメッセンジャーは、暗号鍵が傍受されて通信内容が流出しないように、動的な暗号鍵を使用しているほか、利用者のコミュニティでバグや脆弱性を見つけて問題を解決しているという。また、メッセンジャーの開発企業が個人のメッセージにアクセスできない。メッセンジャーソフトを選ぶ時、圧倒的多数の人がセキュリティやプライバシーが保証されるのかを気にせず、単に使い慣れた便利な手段を使い続けようとする傾向がある。ブログでは、その点について「そのような行動は、いわば道路を横断するのに決められた横断歩道を使わず、好き勝手な場所で渡るようなもの」と注意を促している。
2015年12月11日マクニカネットワークスは11月24日、安全な企業向けファイル共有クラウドサービス「Box」をより安全に利用するためのクラウドセキュリティソリューションとして、「Skyhigh for Box」を販売開始したと発表した。Skyhighのクラウドサービス「Skyhigh for ShadowIT」のアドオンとして提供される。Skyhigh for Boxは、「Skyhigh for ShadowIT」上で、企業のクラウド利用状況を可視化・リスク分析を行い、企業として許可していないリスクの高いファイル共有サービスを検知する。「Skyhigh for Box」を利用した「Box」を企業標準のファイル共有サービスとすることで、シャドーITへの対応策として大きな効果を発揮するという。Skyhigh for Boxを経由してBoxへのアクセスを行うことで、アクティビティ監視や、アノマリ検知、DLP、共有制限の機能を提供し、クラウドサービスであるBoxのさらなるセキュリティ強化を実現する。
2015年11月24日凸版印刷は11月18日、自治体の水害ハザードマップと連動したバーチャル・リアリティ(VR)映像により、居住地域の被災状況を仮想体験できるという防災訓練支援サービス「VRscope for ハザード」を開発したと発表した。自治体の防災イベントや小中学校の防災教育用途として、2015年11月下旬から提供を開始する。VRscopeは、スマートフォンに配信した360度パノラマの動画や静止画コンテンツを、同社が独自開発したという専用のビュワーにセットして鑑賞すると、立体感・臨場感のあるVRコンテンツを提供するもの。今回発表したサービスは、VRを用いた防災情報の可視化を研究する愛知工科大学工学部情報メディア学科の板宮朋基准教授の協力のもとで開発した。津波や高潮、豪雨などが発生した際に想定される水害を、実際の映像に重ねて見ることが可能。居住地域が被災した状況を仮想体験することで水害の被害レベルを実感でき、避難所の確認や避難ルートの検討などを促進するとしている。具体的には、ハザードマップに配置した専用マーカーをスマートフォンで読み込むことで、各地点のVR映像を表示。自治体のイベント会場や学校の他、自宅でも仮想体験が可能なため、家庭での防災意識の向上を図ることができるという。同社が提供するARアプリケーションである「AReader(エアリーダー)」がVRscope用コンテンツに対応したことで、コンテンツごとに個別アプリケーションを制作する必要が無く、360度パノラマの動画や静止画コンテンツへのアクセスが可能としている。コンテンツは同社が管理・運営するクラウド・サーバから提供するため、従来必要だった専用アプリの開発や個別の配信環境の構築が不要であり、導入負荷を大きく削減できるとのことだ。価格は、基本料金が60万円/年(登録地点は20地点まで)、VRコンテンツ制作が約100万円から。同社は同サービスを含めてVRscopeを用いたソリューションを拡販し、2017年度に約10億円の売上を目指す。
2015年11月19日米GoogleがGoogleマップのローカルガイド・プログラムの特典制度を拡充した。レビューなどで獲得できるポイントを貯めて、レベル4に達するとGoogleドライブの1TB無料アップグレードを獲得でき、レベル5ではローカルガイドサミットに参加する権利を得られる。ローカルガイドは、ローカルの口コミ情報をGoogleマップでシェアするユーザーの世界的なコミュニティだ。プログラムのページで登録して参加する(18歳以上)。ポイントの対象になる活動は、クチコミ(レビュー)投稿、写真アップロード、新しい場所の追加、古い情報の修正、質問への回答の5つ。1つの場所における各活動に対して1ポイントが提供されるので、1つの場所で最大5ポイントまで獲得できる。ポイントを貯めるとレベルが上がり、レベルに応じて参加者は以下のような特典を得られる。レベル1 (0~4ポイント):メンバー限定のコンテストに参加可能(対象の国・地域において)。ローカルガイドの月刊ニュースレターで様々な情報を入手でき、またGoogle主催のワークショップやハングアウトに参加できる。レベル2 (5~49ポイント):Google の新しいサービスや機能を一般リリース前に試用できる。レベル3 (50~199ポイント):Googleマップにローカルガイドの公式バッジが表示され、Google+の限定コミュニティで他のメンバーと交流できる。Googleが主催するイベントに招待される可能性も。レベル4 (200~499ポイント):Googleドライブ・ストレージの無料1TBアップグレード。レベル5 (500ポイント以上):2016年に開催予定のローカルガイドサミットへの参加を申し込める。同サミットでは世界中のトップガイドと親交を深められ、またGoogleマップに関する最新情報を得られる。ポイントやレベルはモバイルアプリ(Android、iOS)やWeb版のGoogleマップで確認できる。「自分の投稿」タブには他にも、ユーザーの行動範囲におけるTo-Do (投稿のおすすめ)、共有した写真の閲覧数などが表示される。
2015年11月17日「Googleマップ」のモバイルアプリのオフライン機能が強化され、オフライン時に検索やナビゲーションも利用できるようになる。Googleは10日(米国時間)からAndroid用「マップ」アプリでのロールアウトを開始し、続いてiOS用「Google Maps」アプリにも提供し始める計画だ。Googleは2012年からオフライン機能を提供していたが、特定の地域の地図データを保存するのみで、その場所にある店の検索などは行えなかった。最新のオフライン機能は、今年5月にGoogleが同社の開発者カンファレンスGoogle I/Oでプレビューを披露した機能だ。データを保存した地域において、オフライン時の地図の表示に加えて、ローカル検索やターンバイターンのナビゲーション(音声にも対応)などをサポートする。たとえば、ナビゲーション中に電波の状態が悪くなってネットにつながらなくなっても安定して案内が継続し、オフライン状態でも目的の店の電話番号やレビューといった情報を確認できる。また、接続が安定している場所でも、あらかじめその地域のデータをダウンロードしておくと、より安定してGoogleマップを利用できるようになるという。利用方法は、オフライン用に保存しておきたい市町村、郡、国などを検索し、表示された地域のプレースシートから「Download」をタップ、またはメニューの「Offline Areas」で+ボタンをタップする。オフライン用のデータを端末にダウンロードした地域でデータ通信が不安定になると、Googleマップ・アプリは自動的にオフラインモードに切り替え、データ通信が安定したら再びオンラインに切り替える。オフライン用のデータ保存はデフォルトではWi-Fi接続時のみに設定されている。ダウンロードデータのサイズなど利用体験への影響を考慮して、現時点では乗り換えや徒歩ルートなどはオフラインで利用できないが、Googleはオフラインモードへのさらなる機能の追加を計画している。
2015年11月11日ライフビジネスウェザーは10月22日、"おでん"と"お鍋"のどちらがより食べたくなるかを予想した「おでんvsお鍋勢力マップ」第3回を発表した。今回発表された「おでんvsお鍋勢力マップ」は、10月24日~30日の予想気温から、各地域における"おでん"と"お鍋"の"食べたい度"を算出し、マップに表したもの。同社によると、同期間は冬並みの冷たい空気が断続的に流れ込み、"お鍋"勢力が盛り返してくるという。25日ごろと28日ごろには特に寒くなり、北海道では平野部でも雪が降るほど。冷たい北寄りの風が強まって、東・西日本でも木枯らしが吹くおそれがあるという。同期間中で"おでん"や"お鍋"などの煮込み料理が最もおいしく感じられる「イチオシ! ぐつぐつ日和」は、25~26日の所が多いと同社はしている。なお、九州地方や四国地方では28日ごろの寒さのほうが身にしみる見込み。東・西日本でも気温の変動が大きくなり、"お鍋"や"おでん"が一段とおいしく感じられるとのこと。同社によると、今年は全国的に秋が早めに訪れているが、冬にかけては季節の進行がゆっくりになる見込み。気温は、少なくとも12月ごろにかけては平年より高めとなる予想で、いつもの年より秋が長く感じられるという。"お鍋"が恋しくなるほどの強い冷え込みの日は、しばらくは北日本や山沿い・内陸部が中心となり、多くの所では"おでん"のほうが食べたくなる期間が長いという。LBWビジネス気象研究所の調べによると、盆過ぎから増加するおでんやその具材の売り上げは、より秋が深まると落ち着き、代わって鍋物関連の商品の売り上げが増加することが分かっている。人の体は、夏の間は産熱を抑えるために基礎代謝が低くなるため、"おでん"のようにさっぱりとした低カロリーのものを求めるが、冬に向けては産熱のため基礎代謝が高まり、味噌仕立てやとんこつベースの"お鍋"のようにこってりとした高カロリーのものを欲するようになるとのこと。(C)Life & Business Weather Inc.
2015年10月23日ペンタセキュリティシステムズは10月1日、「マイナンバーは安全なのか」と題するセキュリティコラムを公開した。コラムでは、韓国で実施されている住民登録番号と比較して、日本のマイナンバーの安全性を解説している。住民登録番号は1968年から韓国で実施されている制度。生年月日、性別、出生地、検証番号などが個人に対し13ケタの数字で割り当てられ、番号で個人を特定できる設計となっている。開始当初はセキュリティ上の問題は起きなかったものの、近年は多数の情報漏洩事故が発覚し、社会問題になっている。問題となった理由について、コンピューターシステムで個人情報を取り扱うようになったからと指摘している。コンピューターで使われる個人番号の機能は「識別(Identification)」と「認証(Authentication)」に大別され、個人番号を通じて当該個人が誰なのかを「識別」し、その人が番号に当たる人であるかどうかを「認証」する仕組みになっている。住民登録番号の情報漏洩事故の多くは、住民登録番号を「識別」と「認証」の機能を区分せず混用したこと、個人番号の暗号化を行っていなかったことが主な原因となっている。住民登録番号に個人を特定できる情報が盛り込まれていたため、さらに問題は深刻化した。「識別」と「認証」機能の混用する危険性は、住民登録番号を通じて個人の身分を確認したり、入力者が個人番号保有者の本人であることを証明したりしてしまうこと。さらに、他人の住民登録番号がわかれば、その人になりすますことも可能である。問題が起きた経緯を受け、韓国政府は現在、個人情報関連法の改正を進めている。方向性は「識別」と「認証」の完全な分離と安全な保管を目指すのが妥当と同社は分析している。一方の日本国内のマイナンバー制度において住民登録番号と大きく異なるのが、個人情報が盛り込まれていない点だ。また、現時点での政府の発表によると、個人を「識別」するためにのみ使われ「認証」には使われない方針になっている。マイナンバーの仕組みは、任意の人が誰なのかを「識別」して特定し、その後本当にその人なのかをマイナンバーとは別の「認証情報」を通じて確認する。「認証情報」とは、その人のみが知っている知識、その人のみが持っている所有物など。同社は、住民登録番号関連問題を見てきた経緯からマイナンバーを分析すると、現時点で一応「安全」だと判断できるという。同社は、マイナンバーが安全だと見なすポイントとして以下を挙げている。マイナンバーは「識別」のためにのみ使われるべき。「認証」には使ってはいけない。暗証番号、生体情報などの認証情報は、識別者のマイナンバーとは別のものでなければならない。個人情報と認証情報は、それぞれ暗号化して安全に管理しなければならない。両情報は物理的に分離された場所に保管することを推奨する。暗号化する場合、暗号鍵を徹底管理することによりセキュリティを高めなければならない。なお、改正に向かう韓国の個人情報関連法では、個人情報と認証情報を分離し、暗号化して保管。住民登録番号に代わる他の識別者番号制度を作り、細心の注意を払って住民登録番号を収集するようになる。この点を踏まえ、住民登録番号はマイナンバーと類似した方向性になると見られている。
2015年10月07日Twitterは9月17日、サービスをより安全に使うための「セーフティセンター」の提供を開始した。セーフティセンターは、Twitterを安全に使うためのノウハウをまとめたWebページ。Twitterをどのように使ったら良いか、ポリシー違反があった時にどのような行動を起こしたら良いかなどを知るために活用できる。Webページでは、若年層、保護者、教職員向けのセクションが用意されているが、若年層がTwitterを安全に使うためのアドバイスなどを掲載している。また、アカウントの安全性を高めるためのパスワードの作り方、ユーザー本人だけがTwitterにアクセスできるようにするするログイン認証の方法なども紹介している。万一のトラブルがあった際などを想定し、運営元にポリシー/ルール違反の報告方法を解説。報告後にTwitterがルール違反と判断したアカウントに対しては、ツイートとプロフィールが削除の対象になる。なお、トラブルが脅迫行為につながった場合などは地域の執行機関/捜査機関に相談してほしいとしている。
2015年09月18日●マイマップを作成する知りたい場所の地図がすぐに見ることができるGoogleマップ。様々な機能が搭載されているこのアプリでは、目的地や現在地を表示させるだけにとどまらない多彩な使い方が可能です。この記事では、待ち合わせやルート確認など知っておくと役立つ使い方を紹介していきたいと思います。今回は「マイマップの作成方法」について。***ある程度、Googleマップを使いこなしている人なら覚えて損がない機能が「マイマップ」。これは、Googleマップにポイントやルートを書き込んで、おススメなラーメン店の分布マップやドライブルートマップといったように、自分の好きなようにマップをカスタマイズして使える機能です。作成したマップは他のユーザーと共有したり、ブログやウェブサイトに埋め込むことも可能。また、パソコンで作ってモバイルデバイスでチェックする使い方もできます。○マイマップを作るには?それではマイマップの作り方から紹介していきましょう。まずパソコンでGoogleマップを開いて、検索フォーム左の1×3ボタンをクリック。スマホ・タブレットなどモバイルデバイス上で作成することも可能ですが、Googleマップのアプリ上からの作成はできないので、ブラウザアプリでGoogleマップにログインして作成することになります。1×3ボタンのクリック後、出てきたメニューの「マイマップ」をクリックして検索フォームの下にある「作成」ボタンをクリックすると作成画面へ移行します。続いてはお気に入りのポイントをマップ上に登録します。検索画面で目的地を検索して、マップ上に緑色のマーカーが表示されたら、マーカーをクリックして「地図に追加」を選択。または、作成画面のメニュー内にある「マーカーを追加」をクリックしてから、マップ上の好きな場所をクリックしてもポイントを登録できます。作成画面のメニュー内の「ラインを描画」で車や自転車、徒歩のルートをマップ上に挿入可能です。また、画面左上に「無題の地図」と表示されているところをクリックして好きなマップタイトルを設定できます。●共有する○マイマップの共有や埋め込みを行なうには?作成したマイマップを他の人と共有するのも、サイトに埋め込むのも簡単です。共有するには、使いたいマイマップを開いて画面左パネル内にある「共有」をクリック。共有画面が出てくるので、「招待」と書かれているテキストボックスに共有したい相手のメールアドレスを入力したうえで、アクセス権限を編集可能な「編集者」または閲覧のみの「閲覧者」を選択してから、「送信」ボタンをクリックします。また、SNSを使って幅広い人と共有したい場合は、まず公開設定の変更を行ないましょう。「アクセスできるユーザー」という項目の下に公開範囲が表示されているので、その右にある「変更」で公開設定を「一般公開」か「リンクを知っている全員」を選択します。その後、パネル内のソーシャルボタンで使いたいSNSを選択し投稿ボタンをクリックすれば完了です。また、サイトにマイマップを埋め込むには、共有画面で公開範囲を「一般公開」にしたのち保存し、マイマップの「共有」の脇にある1×3ボタンをクリック。出てきたメニューの中に「自分のサイトに埋め込む」という項目が出てくるので、これを選択すると埋め込み用のソースコードが表示されます。●スマホ・タブに表示する○マイマップをスマホ・タブレットに表示させるには自分の好きなようにマップを編集できるのが便利なマイマップ機能。作ったマップをモバイルデバイス上でチェックする使い方も。以前までマイマップをスマホやタブレットで表示させるには別アプリのインストールが必要でしたが、先日のアップデートでGoogleマップ上から閲覧できるようになりました。方法は、検索ウィンドーの1×3ボタンをタップした後、「マイプレイス」を選択して画面を下にスクロールするだけ。作成したマイマップ一覧が表示されているので、見たいマップをタップすればオーケーです。マップを自分の好きなように編集できるマイマップ機能は上級者向けのように思えますが、編集の方法とマップの開き方を覚えてしまえば、スター機能から一歩踏み込んだ活用が簡単にできます。また、ネットで地図を紹介したいという場合にも便利でしょう。街歩きや旅行好きな方、自分のサイトを持っている方はぜひ覚えておきたい機能です。
2015年09月02日米Googleは24日(現地時間)、「Google マップメーカー」の編集機能を45以上の国で再開したと発表した。現時点で日本は対象外。再開日は未定だ。Google マップメーカーは、Google マップの表示を編集できる地図作成サービス。実際に存在しない地名や施設名をGoogleマップ上に記したいたずらに対処し、5月13日より一時的にサービスを停止していた。Google マップメーカーのプロダクトマネージャーであるPavithra Kanakarajan氏は、Googleプロダクトフォーラム上に投稿したメッセージで、8月10日に提供を再開していた、バングラデシュ、ブラジル、カナダ、インド、フィリピン、ウクライナの6カ国に続き、45以上の国でGoogle マップメーカー編集機能を再開したことを明らかにした。Googleでは、各地域で「Regional Lead」と呼ばれるマップ編集結果のレビューを行うボランティアをユーザーから募っており、今後はGoogleのアルゴリズムやGoogleのオペレーターと合わせてマップ編集結果を監視していくという。未提供の地域でも、必要な人数のRegional Leadが集まったら順次再開するとしている。Regional Leadへの志願は専用ページから行える。
2015年08月26日損害保険ジャパン日本興亜は8月25日、横浜市民の交通安全とリスク管理に関する取り組みにおいて、相互の協力が可能な分野を推進するために、横浜市と「市民の交通安全とリスク管理に関わる包括連携に関する協定」を提携したことを発表した。横浜市が損害保険会社と包括連携協定を締結するのは、今回が初となる。横浜市では現在、"自転車を正しく使ってみんなが快適に過ごせるまち"を目指して「自転車総合計画」の策定を進めている。損保ジャパン日本興亜では、自動車保険などの引き受け実績を元に交通安全とリスク管理に関するノウハウを有しており、横浜市の進める計画策定等に寄与する協力について提案し、今回の協定に至ったという。協定は相互に連携および協力を行い、安全管理体制の構築に向けた情報提供や制度設計などの各種取り組みを通じて、横浜市民の日常生活における安心と安全の向上に資することを目的としている。具体的な内容としては、「自転車交通事故発生時のセーフティーネットの構築」「交通安全事業や道路管理上のリスク管理に資する各種データ分析や資料の提供」「交通安全啓発活動や交通安全教育に関わる各種取り組み」を予定している。その中で、自転車保険加入に向けた周知・啓発や、道路の保守管理に関わる賠償事故情報や事故発生時の対応に関する情報の提供、交通安全講習会への講師派遣などを行うとしている。
2015年08月25日知りたい場所の地図がすぐに見ることができるGoogleマップ。様々な機能が搭載されているこのアプリでは、目的地や現在地を表示させるだけにとどまらない多彩な使い方が可能です。この記事では、待ち合わせやルート確認など知っておくと役立つ使い方を紹介していきたいと思います。今回は「使用中にフィードバック画面が出てしまうのを解決する」について。***Googleマップを外で使っていて意外に困るのが、使用中に「データの問題を報告」など書かれたフィードバック画面が表示され、マップを塞いでしまうこと。しばらく時間を置くと自動的に消えますし、「閉じる」ボタンもありますが、急いでいる場合は焦ってしまいますね。実はGoogleマップの初期設定では、デバイスをシェイクするとフィードバック画面が出る仕組み。なので、スマホを手に走った場合やあわてた場合などスマホを振ってしまうと出てきてしまうというわけです。フィードバック画面を表示させないように設定するには、Googleマップの検索フォームにある1×3ボタンをタップし、出てきたメニューの中から「設定」をタップします。出てきた設定画面の中に「シェイクでフィードバック画面を送信」という項目のスイッチまたはチェックボックスが出てくるのでオフにしましょう。これで何かの拍子にフィードバック画面が突然現れるというハプニングはなくなるはず。
2015年08月24日知りたい場所の地図がすぐに見ることができるGoogleマップ。様々な機能が搭載されているこのアプリでは、目的地や現在地を表示させるだけにとどまらない多彩な使い方が可能です。この記事では、待ち合わせやルート確認など知っておくと役立つ使い方を紹介していきたいと思います。今回は「地図の向きを変える方法、向きを直す方法」について。***地図を読むのが苦手な場合、進行方向に地図を傾けないと目的地の位置が分からないという方も少なくないのではないでしょうか。もし、Googleマップ内の地図を傾けたい場合は2本指で画面をピンチした状態のまま、傾けたい方向につまみを回すように指を回転させれば、マップも回転して好きな方向にむけることが可能です。ただし、デバイスの機種によって感度が違い、2本指を画面につけてすぐに回転ではマップが回らないかもしれません。その場合は、2本指で軽く押さえた状態で回転させるとうまくいくかと思います。そして、回転させたマップを元のように北側が画面上部にくるように戻すのは簡単。画面右上の方位磁石のマークをタップするだけです。
2015年08月23日知りたい場所の地図がすぐに見ることができるGoogleマップ。様々な機能が搭載されているこのアプリでは、目的地や現在地を表示させるだけにとどまらない多彩な使い方が可能です。この記事では、待ち合わせやルート確認など知っておくと役立つ使い方を紹介していきたいと思います。今回は「片手でマップのズームイン・ズームアウトを行なう方法」について。***Googleマップを使っていて意外に困るのが、外出時、荷物を持っていて片手しかスマホ操作に使えない時ではないでしょうか。マップは出していても、目的地が近づいていざ地図の詳細を見るため拡大したい場合、荷物を地面においての操作は面倒。Googleマップは実は片手操作でもマップの拡大・縮小が行えるようになっています。方法はまず拡大したい部分をダブルタップ。ただし、2回目のタップの際に指は画面から離さず、そのまま画面下方向にスライドさせます。これでマップが拡大に。また、逆に上方向にスライドさせるとマップが縮小します。この方法を使えば、スマホを持った手の親指で簡単にズームイン・ズームアウトが可能です。
2015年08月22日Apple Watchの『マップ』アプリは、地図が苦手な人の強い味方。画面が小さくても、曲がる場所ごとに振動で合図をしてくれるので大丈夫です。また、行き先の設定も音声や連絡先の登録住所を利用して簡単に行えます。仕事やレジャーでお出かけの際に、ぜひ活用してみてください。○基本操作Apple Watchのマップアプリの基本操作は、iPhoneのマップアプリとほぼ同じですが、縮尺の拡大・縮小は2本指でなくデジタルクラウンを回して操作します。○行き先を設定広範囲に場所を調べることには向かないApple Watchですが、特定の場所へのナビゲーションはウェアラブルならではの便利さがあります。まずは目的地を設定してみましょう。ここでは音声入力で目的地を検索してみます。○ルート案内を開始ルート案内が開始されると、ポイントごとにApple Watchが振動や音声で知らせてくれます。これなら画面を見ながら歩かなくても大丈夫!
2015年08月20日●パソコン版での共有方法知りたい場所の地図がすぐに見ることができるGoogleマップ。様々な機能が搭載されているこのアプリでは、目的地や現在地を表示させるだけにとどまらない多彩な使い方が可能です。この記事では、待ち合わせやルート確認など知っておくと役立つ使い方を紹介していきたいと思います。今回は「マップ上の場所を他の人と共有する方法」について。***目的地をすぐに検索できるのがGoogleマップの強みですが、しかしいざGoogleマップで調べた場所や待ち合わせ場所を他の人に教えるとなると、どうすればいいのか悩んでしまう方も多いかもしれません。そこで活用したいのがマップの共有機能。目的地の場所を記載したマップのURLを取得して、メールやメッセージアプリ、SNSなどに張り付けることで相手に送ることが可能です。それでは使い方を紹介していきましょう。○PCでマップを共有する方法パソコンからブラウザでGoogleマップを使っている場合は、マップ上にマーカーをつけた上でURLを取得します。マーカーとは、検索した際などマップ上に場所の位置を示すおなじみの赤い印のこと。手順はまず、目的地の検索、またはマップ上にある目的地をクリックしてマップ上にマーカーをつけた状態で、検索フォーム左にある1×3アイコン(検索窓左の三本線)をクリックします。出てきたメニューの中の「地図を共有または埋め込む」を選択するとURLが表示されるので、これを右クリックメニューなどでコピーして、あとはメールなどに張り付ければ完了です。また、URLの文字数が多いのが気になる場合は、URL表示画面の右上に表示されている「短縮URL」の項目にチェックを入れると、Googleの短縮URL サービスで文字数の少ないURLに変換されます。このURLをクリックすると、ブラウザが開いて目的地にマーカーがついた状態のマップが表示される仕組みです。また、スマートフォンやタブレットにGoogleマップアプリをインストールしていたら、アプリで開くこともできます。●モバイルアプリ版での共有方法○モバイルアプリ版は「共有」で利用するアプリを選択スマートフォンやタブレットの場合は、Googleマップアプリから共有が可能。まずはPCの時と同様に検索やタップをして目的地にマーカーをつけます。すると、画面下に目的地名が表示されるので、ここをタップ。その後、情報画面内に「共有」という項目が出てくるのでこれをタップします。もし、「共有」が見つからない場合は、画面右上に1×3アイコンをタップして「共有」を選択する方法でも大丈夫。どちらの方法でも、「共有」をタップすると共有可能なアプリのメニューが現れるので、使いたいものを選択しましょう。共有先のアプリが起動して、目的地名と住所、マップの短縮URLが記載された画面が表示されます。●スマホで現在地を相手に送る○スマートフォンで現在地を相手に送るには?目的地の場所を共有する方法を紹介してきましたが、場所の共有で意外に使うことが多いのが待ち合わせの時。しかし、残念ながら現在のバージョンのGoogleマップでは現在地をすぐに共有できる機能はありません。ではどうすればいいのでしょうか。方法は2つ。ひとつは先に紹介したマップ上をタップしてマーカーを指定して共有する方法で、画面を拡大してから現在地をタップして送ります。ちょっとスマートとは言いがたいですが、一番わかりやすい方法でしょう。もうひとつはGoogleマップに対応しており、なおかつ現在地情報を送る機能があるアプリを利用する方法。例えばLINEではトーク画面の「+」ボタンをタップして「位置情報を送信」を選択し、画面右下の現在地ボタンをタップしてから「この位置を送信」をタップ。相手に現在地をLINEで送ることが可能で、地図はメニューの「マップを起動」でGoogleマップを使って開くことができます。Googleマップの共有機能はちょっとした操作で簡単に目的地の情報を送ることができるのが便利なところ。ビジネスの場ではもちろん、日常のイベントでも活用できるでしょう。マップを送る機会が多い方はぜひ、知っておきたい使い方です。
2015年08月08日●スター機能とは?知りたい場所の地図がすぐに見ることができるGoogleマップ。様々な機能が搭載されているこのアプリでは、目的地や現在地を表示させるだけにとどまらない多彩な使い方が可能です。この記事では、待ち合わせやルート確認など知っておくと役立つ使い方を紹介していきたいと思います。今回は「お気に入りの場所を保存する方法」について。***Googleマップを使って行きたい場所を検索したのはいいけれど、同じ場所を表示させるために何度も検索するのは面倒ですね。また、旅行やデートなどのプランを立てる時に行く予定の場所をマップ上に保存しておいて、出先からスマートフォンで確認できるようにしておくことができたら当日はあわてずにすむはず。Googleマップでは、マップ上の気になるスポットやポイントを「スター(お気に入り)」として保存することが可能です。それではスター機能の便利な点と、使い方を紹介していきましょう。○知っておいて損はないスター機能とは?ブラウザでよく見るサイトをお気に入りとして登録するのと同じように、Googleマップでは、検索などで出したお気に入りの場所をマップ上に「スター」と呼ばれる黄色い☆印として表示・保存させることができます。このスターを登録するメリットは、マップ上に目印がつくだけではなく、同じGoogleアカウントのマップならどの端末からでもチェックできること。つまり、パソコン上から登録したものをモバイルデバイス上で確認できたり、またはその逆も可能です。出かける前にあらかじめ目的の建物やお店、施設を登録しておくと便利でしょう。●パソコンを使ってスターを登録する○パソコン版でスター登録するには続いてはスター機能の登録方法について紹介していきましょう。まずはパソコン版の操作方法から。Googleマップのスター機能を使うには、Googleアカウントでログインする必要があります。ブラウザでGoogleマップを開いて画面右上の「ログイン」ボタンをクリックしましょう。お気に入りの登録方法は場所を検索してから登録する方法と、マップ上でクリックした場所を登録する2通りがあります。検索から登録する方法では、Googleマップの検索フォームに行きたい場所を入力して表示させると、検索フォームの下に場所についての情報ウィンドーが現れるかと思います。このウィンドー内に☆マークがあるので、ここをクリックしましょう。これでスターの登録が完了。お気に入りを保存すると、マップ上の該当場所に黄色い☆印が表示されているはずです。●スマホからスターを登録する○任意の場所も3クリックでお気に入り登録が可能どんな場所でも、Googleの検索で出してお気に入りに保存できますが、小さなビルや空き地といった検索データベースにインデックスされていない場所もありますね。そういう場合、マップ上の目的地を直接クリックすると、検索フォームの下に住所や位置情報が表示されるので、さらにこの位置情報画面内に表示されている位置情報をクリックしましょう。すると検索の時と同様に☆マークが現れるので、あとは通常のお気に入り保存同様にクリックすれば登録完了です。○モバイルアプリ版からお気に入りを登録するには?パソコン版に続いて、次はモバイル版での登録方法。こちらもGoogleアカウントでのログインが必須です。方法はGoogleマップのアプリ画面左上にある1×3ボタンをタップして、「ログイン」をタップすればログイン画面に移行します。モバイルアプリ版の場合も、基本的な操作はパソコン版とほぼ同じ。まずフォームで検索するか、またはマップ上の任意の場所をタップして目的地情報のダイアログを出します。ダイアログが出てきたら、その中の目的地名をタップしましょう。すると詳細情報画面に移行するので、その中の☆マークをタップすれば完了です。Googleマップのスター機能は決して派手な機能ではありませんが、簡単な操作で使いどころが多いという点で役立つ機能。仕事・プライベートどちらにでも活用できるでしょう。
2015年08月02日ペンタセキュリティは7月22日、「オープン・ソース・ソフトウェア(Open Source Software)」の安全性について、同社ブログで解説している。「オープン・ソース・ソフトウェア」とは、従来の「クローズド・ソース・ソフトウェア(Closed Source Software、以下CSSと言う)」に対立する概念のことだ。「ソースコードに対する全てのユーザのアクセスを許可することで、自主参加や協力によって最高の技術を生み出すことができる」という概念は、ある種の哲学としての魅力を備える。OSSの哲学に共感する開発者は、開発や配布、修正の作業に積極的に参加しているという。OSSのメリットは、多くのユーザがそのほとんどを無料でダウンロードし、学習用に使用できる点。これによって企業は人材確保が容易になり、システムの導入コストを削減できる。また異種ソフトウェア間の相互連動性が高く、利便性の向上や課題と解決策をユーザが共有しながら運用する開発環境が確立しているため、CSSに比べて技術の進歩が速いのも大きなメリットと言える。しかし、100%個人の参加意志によって開発が行われるため、確実で具体的な発展は期待できない点がデメリットと言えるだろう。OSSの直接開発および配布、デバッギングには、世界の数多くの開発者が参加している。その結果、閉鎖的な組織の中で開発される独占的ソフトウェアに比べ、比較的安定的な操作が保証されている。その一方で、こうしたOSSの信頼性と安定性は、多くの開発者が積極的に参加した結果得たものなので、その開発状況や評判を注意深く検討する必要が発生するのも事実だ。また、OSSは独占的ソフトウェアに比べ、不確実で不明確な発展をする場合が多い。突然アップデートが停止されたり、ライセンス関連の法的イシューが発生しポリシーが変更されることもある。そうなった場合、ダウンロードしたOSSが高い安全性を持っていても、それを生かせない結果になってしまう。OSSはユーザのそれぞれのフィードバックに断片的に対応し、全体の仕様を整えていくものだ。そのため、例え問題が発生した場合でも、OSSの仕様が確立されるまでの間は、総合的な検討は不可能という結論が出て、「セキュリティ性」を左右する問題となってしまう。OSSの大部分は安全と言える。問題が発生すれば全世界の数多くの開発者が問題の解決に当たるため、OSSを構成する各機能はその部分に限っては完璧に安全と言えるからだ。しかし、ソフトウェア全体の仕様を視野に入れるなら、一概に安全とは言い切れないのが現状だ。つまり、全体ICTシステムの各階層や各部分を縦横問わず全体的に検討し、総合的に完成するべきなのが「セキュリティの体系」と言える。OSSを利用してシステムを構成する際は、各機能における構成を整えた最終の全体構成図を基に、セキュリティを設計・点検する必要があるだろう。代表的なOSSである「MySQL」を見てみると、そのシステムの安全性について、ユーザがいかに検討を重ねなければいけないかが分かる。事実、「MySQL」にはデータ暗号化のためのツールも多く、ほぼ全ての暗号化方法論をサポートされている。このことは、部分的な機能における安全対策の、ある程度の堅牢性を保証する事実だ。しかし、「MySQL」のシステム全体の仕様に関し、安全性を確認するには、多くの手順を踏む必要がある。「MySQL」のデータベースをエンジンレベルで暗号化するシステムを構築し、場合によってはAESのような国際標準暗号アルゴリズムもサポートできるようにする必要がある。また、パスワード暗号化のためには一方向暗号化を、インデックスカラムのためには部分暗号化を、PCI-DSS準拠のためにはクレジットカード番号のマスキング機能を有効にする必要があるだろう。これらの手順を踏めば、OSSが安全であるか確認可能だ。しかし、これらの確認は本来データベースのセキュリティ専門家の仕事であり、もしユーザがこれらの手順をすべて踏めば、本来の業務を妨げる一因になってしまうだろう。ペンタセキュリティは、OSSの安全性に関し「データベースのセキュリティのためには、データベースのセキュリティソリューションを利用すればよい」と結論を出している。
2015年07月28日米Googleは21日(現地時間)、Google マップの新機能として、自分の移動履歴を自動で収集して表示する「Your Timeline」を発表した。同日よりWeb版とAndroid版を順次提供していく。Your Timelineは、ユーザーが訪れた場所の履歴を地図と一緒にタイムラインとして残せるサービス。歩行、車、バスや電車などの移動手段も記録できるほか、任意の場所に名称を付けることが可能だ。フォトストレージサービス「Google フォト」との連携で、その場所で撮影した写真も合わせて表示できる。プライバシーに配慮し、閲覧できるのはユーザー本人のみ。また、保存されている履歴を指定して削除することも可能。利用には、Googleのアカウント設定から「訪れた場所」を有効にする必要がある。
2015年07月23日Google Japanは21日、Googleマップ日本版が10周年となることを記念し、Googleマップの歴史を振り返るとともに、槍ヶ岳のストリートビューの公開を発表した。Googleマップ日本版は、デスクトップ向けが2005年7月14日に、モバイル向けローカル検索が同年7月20日に開始。当初はカーナビ用の地図画像をそのまま表示していたが、モバイル向けのサービス開発に注力していくなかで、乗換案内機能や、現在地を示す「青い点」、駅や空港など建物の構内図を表示する「インドアマップ」などを、まずモバイル向けに実装させていった。「地図を様々な視点で提供することも、Googleが力を入れてきたことの1つ」といい、2005年に衛星写真をマップ上で公開してから、真上や斜め45度から見た衛星・航空写真を提供してきた。また、2012年には自動的に街を3D描画する、3Dモデリング技術も導入した。実際に街を歩くのと同じ目線での現地写真を閲覧できる「ストリートビュー」は2008年から開始。撮影対象地域は、通常の道路から寺社仏閣や観光地、世界遺産等に広がっていった。2013年からは人が担いで撮影するトレッカーも導入し、山々の撮影などが可能となった。今回、Googleマップではサービス開始10年を記念し、トレッカーで撮影した槍ヶ岳のストリートビューを公開する。2011年3月11日に発生した東日本大震災では、Googleは災害関連情報を集めた特設サイトを公開。安否情報を検索・確認できるパーソンファインダーや、被災地の交通が機能しているかを共有する交通事実績情報などの各種サービスを提供した。Googleマップでも震災を機に、過去の画像にアクセスできる「タイムマシン機能」を新たに開発。これは「震災前に撮影されたストリートビューの画像を残して欲しい」という声に応えたもので、被災地の航空写真の更新も継続して記録している。同社は、この10年を振り返り「この旅路において、日本のユーザーの皆さんからいただいたご要望や励ましの声は、私たちにとって何ものにも代えがたい宝物です」と感謝を綴っている。
2015年07月22日7月13日~7月19日までの1週間に発表された、PC関連の注目ニュースをダイジェストでお届けする。先週は15日、Google マップメーカーの編集機能が再開すると発表された。「Google マップメーカー」は、Googleマップの表示をユーザーが編集できる機能。しかし実際に存在しない地名や施設名をGoogleマップ上に記すいたずらが横行し、2015年5月13日からユーザー投稿を自動反映する機能を停止していた。16日には、アップルが第6世代となるiPod touchを発表。約3年ぶりとなる新モデルは、iPhone 6と同じA8チップにM8モーションコプロセッサを搭載し、従来モデルと比較して、CPUパフォーマンスは最大6倍、グラフィックス性能は最大10倍の高速化が図られている。カラーはスペースグレイ、ブルー、ゴールド、ピンク、シルバーの5色と、Apple Store限定の(PRODUCT)REDだ。
2015年07月21日米Googleは14日(現地時間)、「Google マップメーカー」の編集機能について、8月上旬にサービス再開予定であることを示唆した。Google マップメーカーのプロダクトマネージャー Pavithra Kanakarajan氏は、Google プロダクトフォーラム上に「Map Maker reopening in early August」と題したメッセージを投稿。Google マップメーカーの編集機能を8月上旬に再びリリースする予定であることを明かしている。Google マップメーカーは、Googleマップの表示を編集できる地図作成サービス。同サービスは、実際に存在しない地名や施設名をGoogleマップ上に記すいたずらに対応する目的で、5月13日より一時停止していた。
2015年07月15日ミニストップはこのほど、全国5つのエリアで、それぞれの地域に合った素材や調味料を使用した「地域限定弁当」を発売した。同社は、地域特性や地域文化に根付いた食べ物を商品化することに力を入れている。今回発売した弁当は、6月に発売した「地域限定おにぎり」に続く第2弾となる。東北地区(青森県・岩手県・宮城県・福島県)では、「牛タン弁当」(税込498円)を発売。宮城県・仙台の名物「牛タン」を麦飯の上に5枚乗せ、仙台名物の青唐辛子と厚焼き玉子を一緒に添えた。好みで使用できるよう、七味唐辛子も付けた。東海地区(愛知県・岐阜県・三重県・静岡県の一部)では、名古屋めしで知られる「ロース味噌かつ弁当」(税込498円)を発売。別添の味噌だれには、地元の八丁味噌を使用している。さっぱりと食べられるようにご飯は、青菜ご飯にしたとのこと。近畿地区(大阪府・京都府・奈良県・兵庫県・滋賀県・福井県)では、「かやくご飯とだし巻玉子弁当」(税込498円)を販売。メインは関西風のかやくご飯とだし巻玉子で、ご飯の上に錦糸玉子と刻み海苔をあしらい、和風の仕上がりにした。付け合わせには小松菜のおひたしと、嵯峨野(さがの)のしば漬を使用している。四国地区(香川県・徳島県・愛媛県)は、愛媛県名産の鯛めしを詰めた「瀬戸内鯛めしうまいもの弁当」(税込530円)を発売。他には、愛媛のじゃこ天、香川の骨付き鶏風焼鳥、たけのこの煮物の天ぷら、郷土料理の醤油豆など、四国のおかずにこだわった幕の内弁当に仕上げた。九州地区(福岡県・佐賀県・大分県)では、「ジャンボチキン南蛮弁当」(税込430円)を発売。具材は宮崎名物のチキン南蛮で、たっぷりとタルタルソースをトッピングした。同商品は4週間の期間限定発売。8月には続編を予定しているという。
2015年07月09日マップアール・テクノロジーズは6月11日、ビッグデータのためのスキーマフリーSQLエンジン「Apache Drill 1.0」の提供を開始した。この製品では、事前のスキーマ定義を必要とせず、セルフサービスで利用可能なSQL分析機能を提供する。これにより、ビジネスアナリストがデータを検索、理解する時間を大幅に短縮できるという。既存のトランザクションシステムからの構造化データだけでなく、新しいデータソース、非構造化データなど、新旧を問わない、あらゆるデータソースに対応。Internet of Things(IoT)センサーデータやWebサイトのクリックストリーム、といった半構造化データから、BI(ビジネスインテリジェンス)ツールやデータ可視化ツールへの出力が可能だ。また、マルチテナントのデータレイクやエンタープライズデータハブに必要となるきめ細かな設定が可能なセキュリティ機能・ガバナンス機能も備えており、Hadoop利用の規模であっても、信頼性とパフォーマンスを両立できるとしている。MicroStrategyやQlok、TableauなどのBIベンダーと密に連携しており、共通APIのODBC/JDBCなどを介してApache DrillとBIツールの相互運用を容易にしている。また、ODBCドライバー内に内蔵しているDrill ExplorerはApache Drillで利用可能なデータを走査してスキーマの透視図を表示。ビッグデータに対してシームレスで迅速なセルフサービス検索を可能にしている。パートナー経由の販売となるため、米国における販売参考価格が提示されており、1年のライセンス契約で、1ノードあたり1750ドル(約21万6000円)となる。○ぐるなびなどもマップアールを活用11日に行われた記者会見では、米MapRの共同創業者で最高経営責任者のジョン・シュローダー氏が来日し、登壇。また、マップアール・テクノロジーズ 日本代表の安田稔氏と同社 アライアンス&プロダクトマーケティングでディレクターを務める三原 茂氏が説明を行った。シュローダー氏は、同社の現況を初めに紹介。売上が毎年2倍の高成長を誇っており、ライセンスビジネスの利益率は実に90%にも達しているという。現在、世界で700以上の顧客企業があり、シュローダー氏によると「Hadoopディストリビューターとしてはトップの実績」とのこと。日本では現時点で30社以上の顧客企業が存在しており、ぐるなびやリクルートテクノロジーズ、ヤフーとブレインパッドの合弁会社のQubitalデータサイエンスといったWebビジネスの企業を中心に採用例が増えているという。しかし、安田氏によるとエンタープライズビジネス企業の採用例もここのところ伸びているということで、Hadoopを活用する裾野が広がっていると指摘。これにあわせてパートナーとなるSIerも増加している。三原氏の説明では、「ITの情報システム部門が、バックオフィスなど基幹システムへの採用が多かったものの徐々にフロントオフィス、ビジネス運用を支えるための基盤づくりにHadoopの採用例が増えている」という。これは、BIツールの活用など、現場の営業がすぐに生データにアクセス、分析できるようにすることで「ビジネスのスピード、アジリティ(俊敏性)を支える」(三原氏)ために活用が増えているとのことだ。「エンドユーザーが、中身のデータを知ってさえいれば探しやすいようにできる時代になった。データベーステクノロジーは、これまで構造化データのためのものだった。ただ、これからは非構造化データも入る時代で、1つのSQLで、すべてのデータを探索できるようにしなければならない」(三原氏)
2015年06月12日NBCのTV番組「The Hacking of America」は、クレジットカード詐欺、安全ではないWi-Fiネットワーク、悪意あるスマートフォンアプリなど、われわれが日々対面しているサイバーセキュリティのリスクを取り扱ったものだ。サイバー犯罪は言うまでもなく大きなテーマで、日々紙面を賑わしている。米小売業のTargetやAnthemの顧客情報流出は、数百万人もの消費者の個人情報と財務情報を漏洩してしまった。Sophosは安全を維持するためのツールと情報の提供を通じて、これらのサイバー犯罪に対抗するのを支援している。Sophosのセキュリティリサーチ担当グローバルトップのJames LyneはNBCの「TODAY Show」と「NBC Nightly News」に出演し、NBCのTom Costello氏にハッカーがいかに簡単にわれわれの情報を取得しているのかについて語った。LyneがNBCに出演してサイバーセキュリティの重大さについて説明したのは、これが初めてではない。Lyneは”Warbiking Project”として、コンピューターを搭載した自転車で都市のWi-Fiネットワークの安全性を調べる自転車ツアーを行ったが、NBCはこれまでにもこのような公衆のWi-Fiホットスポットの危険性についての調査を紹介している。
2015年06月04日