マイクロソフトの次期Windows OS「Windows 10」がまもなくリリースされるが、各種機能をエディションごとに比較する表が公開されている。Windows 10のエディションとしては、「Home」(コンシューマー向け)、「Pro」(コンシューマー/小規模企業)、「Mobile」(モバイル向け)、「Enterprise」(中規模以上の企業向け)、「Mobile Enterprise」(企業のモバイル向け)、「Education」(教育機関向け)、「 IoT Core」(低コストのデバイス向け)の7種類が提供される。これらのうち、「Home」「Pro」「Enterprise」「Education」について、機能の比較が行われている。主要機能(Core Experiences)は、スタートメニューやWindows Updateといった基本機能のほか、音声パーソナルアシスタント「Cortana」、生体認証「Windows Hello」、マルチタスク機能「Multi-doing」、PCとタブレットのUIを切り替える機能「Continuum」、新ブラウザ「Microsoft Edge」はすべてのエディションに対し、同じ機能が提供される。ビジネス向けの機能(Business Experiences)は、当然と言えば当然なのだが、コンシューマー向けエディションでは提供が制限される。例えば、ドライブ暗号化機能「BitLocker」、「Enterprise Mode Internet Explorer」、リモートデスクトップ、仮想化機能「クライアント Hyper-V」は、Homeでは利用できない。さらに、リモートアクセス機能「Direct Access」、アプリケーションをコントロールする機能「AppLocker」などは、「Home」に加え「Pro」でも利用できない。そのほか、Windowsのアップデート関連のツールもエディションによって異なってくるようだ。法人向けのアップデート・ツール「Windows Update for Business」がHome以外のエディションに提供される。Windows Update for Businessでは、アップデートを適用するタイミングをコントロールできるほか、ピア・ツー・ピア配信にも対応する。また、Home以外のエディションに提供される「Current Branch for Business」では、セキュリティ更新プログラムは定期的に提供される一方、機能更新プログラムは、品質やアプリケーションの互換性が一般市場で十分確認されてからデバイスに提供されることになる。
2015年07月14日眠らない街、東京。東京の睡眠環境は、他国と比較しても最低レベルであることがわかりました。どこを改善していくべきなのか、他国と比較しながら学びましょう。東京の睡眠環境にフォーカスを当ててご紹介します。東京の睡眠環境の悪さ東京は眠らない街と言われているように、夜でも街は明るいですし、車の通りも少なくはありません。その分、東京の睡眠環境はあまり良くないようです。ロンドン、ストックホルム、ニューヨーク、パリ、東京の5都市において睡眠に関する調査をしたところ、東京に住んでいる人の約半数が睡眠に関して何らかの不満や悩みを持っていることがわかりました。他国と比較すると、満足度が低かったようです。そして睡眠満足度が低いのと比例して、健康面やコミュニケーション面でも不満を抱えている人が多いんです。睡眠不足が与える影響東京の人々は他国と比較しても睡眠時間が短いと言われています。睡眠不足による影響は大きく、経済にも響いているようです。その「睡眠不足による経済損失額」は年間4757億円にも及ぶのだとか。睡眠時間も関係なく働いてはいるものの、一方で損失額が大きいのも確かなようです。遅刻や欠席は少ないそうですが、睡眠不足によるトラブルは多く、作業効率も低下しています。「眠るより仕事!」と考えている人が多すぎることが睡眠満足度の低い原因の一つと言えます。睡眠環境を整え、自己管理を徹底睡眠満足度を高めるために、自分自身で睡眠環境を整えていく必要があります。夜遅くまで働いたり、飲み歩いたりするのは当然、睡眠を削ることになってしまいます。そうならないためにも東京の波に飲み込まれずに、自分のペースを作っていくことが大切なのです。一方で、東京離れも少しずつ進んでいるようです。田舎でゆっくりと暮らしたいと考える若者も多いようで、自分のペースをつかんで暮らしているようです。ただし、暮らしの拠点を変えるのは大変なこと。毎日遅くまで仕事をすることが慢性化している場合は、いったん手を止めて自分の生活を振り返ってみましょう。Photo by Loïc Lagarde
2015年02月09日博報堂DYホールディングス傘下の出資目的子会社であるAD plus VENTUREは16日、新会社NESPA JAPANを設立し、ネットスーパーの比較ポータルサイト「NESPA(ネスパ)」β版の運用を開始した。同サイトは、ネットスーパーの合計金額(送料含む)を一括比較することができるポータルサイト。買い物カゴ(バスケット)単位での価格比較が行えるため、単品の商品価格や送料を気にすることなく買い物金額をトータルで比べることが可能となり、出費を節約することができる。また、買い物時間を大幅に短縮することが可能なほか、1つの画面を通じて複数のネットスーパーでの買い物ができるため、各サイトの使い方を習得する必要もないという。対象ネットスーパー(2014年12月現在)は、イオンネットスーパー、ケンコーコム、SEIYUドットコム、トライアルネットストア、なんでも酒やカクヤス、LOHACO(ロハコ)の6社。JANコードが付与されている、加工食品、飲料、日用品、ベビー用品、ペット用品などを中心に、約1万5,000品目(サービス開始時)について金額比較ができる。サービス対象エリアは日本全国(イオンネットスーパーの利用可能エリアについては、イオン九州、イオン琉球、マックスバリュの店舗を除く)。今後は、対象ネットスーパー、取り扱い商品、カテゴリーの拡充を図っていく予定としている。
2014年12月16日Phoronixに27個のグラフィックカードの性能を比較した記事が「27-Way NVIDIA & AMD Graphics Card Benchmarks On Linux」として掲載された。性能計測に使われたオペレーティングシステムはUbuntu 13.10 x86_64版とメインラインのLinux 3.12カーネル。それぞれベンダが提供しているドライバ「AMD Catalyst 13.11 Beta v9.4」および「NVIDIA 331.20」が使用されている。測定に使われたマシンのCPUはIntel Core i7 4770K "Haswell"(4.4GHz)との記載がある。性能計測対象となったグラフィックカードは次のとおり。Radeon HD 5750Radeon HD 5830Radeon HD 6770Radeon HD 6870Radeon HD 6950Radeon HD 7850Radeon HD 7950Radeon R9 270XRadeon R9 290GeForce 8500GTGeForce 8800GTGeForce 9500GTGeForce 9600GSOGeForce 9800GTGeForce 9800GTXGeForce GT 220GeForce GT 240GeForce GTX 460GeForce GT 520GeForce GTX 550 TiGeForce GT 610GeForce GTX 650GeForce GTX 680GeForce GTX 760GeForce GTX 770GeForce GTX TITANGeForce GTX 780 TiRadeon系では「Radeon R9 290」が、GeForce系では「GeForce GTX TITAN」と「GeForce GTX 780 Ti」が常に高いパフォーマンスを発揮している。全体でみると「GeForce GTX TITAN」と「GeForce GTX 780 Ti」が常に高い値をマークしている。このあたりの性能はデバイスドライバの性能に左右される傾向があり、NVIDIAのデバイスドライバは高い性能を持っていることがわかる。グラフィックカードはグラフィック処理に限らず、ビッグデータ処理系など特定の演算を実施するためのデバイスとしての活用が進んでいる。
2013年12月05日日本初で最大級のQ&Aサイト「OKWave」を運営する(株)オウケイウェイヴは、(株)ライフィが運営する保険比較サイト「保険比較ライフィ」と連携したQ&Aコミュニティサイト『保険比較ライフィの保険相談室』を11月15日に開設した。保険加入・見直しの相談をユーザ同士で情報交換同サイトは、保険加入の相談や保険の見直しなど、保険を選ぶ際に生じる疑問や相談を、ユーザ同士がQ&A形式の投稿で情報交換を行う場を提供するもの。同サイトに投稿された質問は、サイト利用者同士のみならず、「OKWave」及び他のパートナーサイトからも閲覧可能なため、180万人以上が登録する「OKWave」と150サイト以上のパートナーサイト利用者からの回答も期待できるという。さらに、「OKWave」に蓄積された2,200万件以上のQ&Aコンテンツも同サイトから閲覧可能なため、過去の有益なQ&Aも問題解決や情報収集として活用できるとしている。またライフィは、サイト内でQ&A形式のユーザコミュニティを提供することで、サイトを訪れたユーザへの情報提供の充実を図るとともに、ユーザ同士の疑問解決の場を提供し、保険選びの際の疑問解消を促進するとしている。
2010年11月17日