全国の中小企業及び個人事業者のうち、マイナンバーへの対応や準備が完了しているのは1.3%に過ぎない実態が、ソリマチの調査で浮かび上がった。同調査は、ソリマチが全国の中小企業・個人事業者に対して2015年8月下旬から9月上旬にかけて実施したインターネット調査であり、有効回答数は1540人だった。現時点で同制度への対応・準備状況を尋ねると、「完了している」と回答した企業は1.3%にとどまり、「取り組んでいる」「始めたばかり」との回答も計19%に過ぎなかった。一方、まだ行動していない企業が全体の約80%に上り、うち「情報収集・計画中」が30%、「まだ何も着手していない」が50%だった。対応状況を従業員数別に見たところ、「まだ何も着手していない」との回答は従業員が30人までの会社規模では38%であるのに対して、30人を超える会社では20%程度に下がり、何らかの調査をして関心が高い表れだという。実際に行動に移している会社の割合を見ると、従業員が300人までは40%(取り組んでいる(22%)+始めたばかり(18%))に留まっているのに対し、300人を超える会社の場合には85%(取り組んでいる(71%)+始めたばかり(14%))に達している。着手していない企業からは、「妻を専業従業者としている段階なので対策は必要ないと思っている」「中小零細企業はどうしたらいいのかわからない」「当社の従業員数で特別な対策が必要なのか」といった回答があった。マイナンバー制度は全ての事業主が対象になり、個人商店をはじめとした個人事業者の場合でもアルバイトやパート社員を雇っているケースは多いため、結果として源泉徴収などの届け出の際に従業員・扶養親族のマイナンバーを記載する必要があると同社は指摘した上で、全ての事業主に影響があるため注意しなければならないとしている。マイナンバー制度の認知度を見ると、マイナンバーという言葉を知らないとの回答はほとんど無かった一方、「詳細まで知っている」との回答は8%に過ぎない。多くの人は制度の理解が進んでおらず、何を行えばよいか分からない状態だと同社は推測する。マイナンバーの通知カード送付については89%が「知っている」と回答しているものの、残りの11%は「知らない」と回答しており、準備時間が残りわずかだということさえも一部では認識していない状況。コメントからも「開始時期がいったいいつになるのか」「スケジュールが全くわからない」との回答や不安の声が挙がった。マイナンバー制度への対応内容を尋ねると、「特に予定していない」(35%)が最多だった。準備を進めている会社では、「セキュリティの強化」(25%)、「給与システムの改修」(24%)、「マイナンバーに関する社員教育の実施」(21%)の順だった。セキュリティの強化を予定している回答者からは、「クライアントへの周知徹底がかなり大変そう。セキュリティの取り扱いに不安がある」というコメントがあった。また、給与システムの改修を予定する回答者からは、「マイナンバー導入後、年末調整・社会保険手続きの負担をどの程度抑えられるか、給与システムの改修にかかってくる」というメーカーへの期待が挙がった。マイナンバーに関する社員教育の実施状況では、「十分行き届いている」と「現在実施しているところ」が合わせて全体の13%にとどまり、過半数は準備すらしていないのが実情だ。回答者からは「総務側の人間が十分に理解していないため、社員教育をどう進めていったらいいかわからない」「社員の扶養家族の分の収集に、社員が納得するかが心配」といったコメントがあったという。マイナンバー制度に対する役割を尋ねると、個人事業者や社長などの「責任者」(46%)と総務・経理・営業担当などの「担当者」(42%)が回答者のほとんどを占めた。その他、税理士・社労士・事務所職員など「受託者」が少数あった。担当者からのコメントには、「経営者の認識レベル(が低いこと)が悩み」「上から指示がない」「会社がまだ対応に本腰を入れていないこと」といった、社内の意識の低さを挙げるものがあった。マイナンバー制度への対応に費やす概算予算を尋ねたところ、「わからない」「0円」という回答が多い一方で、具体的な金額で最も多かったのは「3万円未満」(6%)だった。制度対応にかける平均額が少ない理由として、コメントからは「将来的に保険料率が下がることはないのか」「企業側にメリットを感じない」「面倒だなと感じて、対応が後回しになる」といった、制度対応へのメリットを見出せていないことも同社は要因だと推定する。中には、「セミナーに参加したりしているが、どれも大企業向けのような感じを受ける。50人程度の会社も同じように整備しようと思うと費用が大きいと感じる」「セキュリティ、マイナンバー管理用サーバに費用が掛かりすぎる」という、中小企業には対応への経費負担が大きいという意見もあり、切実な課題となっていることが分かる。従業員が多い大企業ではマイナンバー対策パッケージやアウトソーシングなどを導入し、業務を委託する会社が多い一方、中小企業では給与計算ソフトなどを利用して自社でマイナンバーの収集・保管・破棄を行うケースがほとんどとなっており、メーカーの対応に頼っているというコメントも多く見受けられた。中小企業にとっては、利用中の給与計算システムの対応だけではなくマイナンバー情報にも期待している部分が多く、対応製品の提供に加えてセミナー開催などを望んでいることが改めて分かった。
2015年09月16日トレンダーズは9月3日、20~40代の女性Instagramユーザー500名を対象に「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施しその結果を発表した。同調査は、8月20日~24日の期間にインターネット調査を用いて行われたものとなる。これによると、Instagramの利用頻度(閲覧・投稿どちらも含む)として最も多い回答は、「ほぼ毎日」で56%。Instagramの魅力としては、81%が「素敵な写真を閲覧できること」としたほか、「投稿を通じて、友人の様子を知ることができること(41%)」「自分が素敵だと思う写真を投稿できること(33%)」などのSNSとしての機能に加えて、「流行を知ることができること(45%)」「投稿内容が生活の参考になること(30%)」といった情報収集ツールとしての側面も挙がった。次に、「Instagramに投稿されていた内容を、真似したいと思ったことがあるか」という質問に対し、7割以上の人が「ある」と回答。真似したいと思った投稿のジャンルとして特に多かったのは「ファッション(67%)」と「食べ物・飲み物(58%)」で、次いで「美容(42%)」「インテリア(40%)」「旅行/景色(40%)」となった。また同調査では、食の分野において、Instagramの投稿をきっかけにとったアクションに関して質問。投稿で閲覧した食べ物・飲み物を、実際に買ったことがある人は42%となったほか、店頭で探したことがある人が40%、インターネットで検索したことがある人が51%となった。これにより、Instagramの投稿を閲覧し、その食べ物や飲み物を「買う・探す・検索する」のいずれかのアクションをとった経験がある人は57%と約6割にのぼることが明らかとなった。
2015年09月04日ジャストシステムは8月27日、「ニュースキュレーションアプリに関する実態調査」の結果を発表した。同調査は、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」による事前の調査で「ニュースキュレーションアプリの利用経験がある」と回答した20代~30代の男女440名に対し2015年8月18日~19日に行ったもの。ニュースキュレーションアプリ利用経験者のうち、機能面の不満点として、65.0%の人が「過去記事が読めないことや、ストックできない点が残念」と感じていることがわかった。また、「検索機能などがあれば、より記事を読みやすいと思う」人は67.7%、「たくさんのニュースが読めるのはいいが、読み込みが遅いと思う」人は57.3%だった。また、記事に混じって表示される広告について、「広告とわかりやすくなったのはいいことだと思う」と回答した人は78.6%と評価する声が多い一方で、「広告とわかりやすくなったのはよいことだが、よりノイズに見えて無視をしてしまう」人も67.5%いた。キュレーションアプリを利用した感想としては、「話題のニュースをチェックするという、一日の楽しみが増えた」と思う人が56.6%いる一方で、キュレーションの内容について「インパクトはあるが、『ツリ』気味の記事が多いと思う」人は65.0%、「なぜこの記事がキュレーションされるのかと疑問に思うことがある」人は62.8%となった。なお、68.5%の人が「複数のアプリを利用しながらも、メインのアプリは決めている」と回答。また、79.0%の人が「より魅力的なニュースキュレーションアプリが出れば試してみる」と答えた。
2015年08月27日アドビ システムズは、従業員規模100名以上の国内企業の管理職1,031名(35歳以上の男女)を対象とした、管理職の業務の実態に関する調査結果「Management’s Work Survey」を公表した。調査期間は2015年8月14日~15日、Webアンケートによる調査となる。本調査では、管理職の全業務のうち、平均で27.5%が主業務以外の「庶務業務」という結果となった。また、最も多くの管理職が時間を費やしているのは「承認関連業務」(33.9%)となった。さらに、庶務業務の割合が40%を超えると回答した管理職は23.0%を占め、庶務業務に貴重な時間を費やしていることが伺える結果となった。庶務業務の非効率性について調査した結果、「社内(団体内)申請に関する承認」に関しては45.5%、「社外(団体外)取引に関する承認」に関しては53.0%もの管理職が「非効率」と回答。約半数の管理職が社内外に関わらず承認関連業務を非効率と感じていることがわかった。同社ではこの結果から、承認業務を効率化することが管理職の生産性向上の鍵であると結論づけた。同社では、社内外に関わらず、どこからでも承認作業が可能となる「Adobe Acrobat DC」を提供しており、同サービスの基本機能であるデジタルサインサービス「eSign」をクラウドサービス「Adobe Document Cloud」とつなげることによって、外出先でもモバイルデバイスから確認と署名(決裁)することを可能としている。現在同社では、「eSign」を体験することによって、銀座の豪華ディナーを堪能できるキャンペーン「そのビジネスディナー、アドビが持ちます。@GINZA」を実施しており、実際に「eSign」を体験したユーザーからは、「見積のやり取りなど迅速な対応が求められる時に便利だと感じた」「その場ですぐに承認してほしい時にお願いしやすい」といったコメントが寄せられたという。
2015年08月21日IDC Japanは8月17日、世界主要地域おけるモバイルユーザーのプリント、スキャン、ドキュメント管理の実態調査結果を発表した。調査期間は2015年3月~6月。米国、ブラジル、英国、ドイツ、オーストラリア、中国の6カ国の企業勤務者(従業員数100人未満、100~999人、1,000人以上の3分類の企業規模)および一般消費者から、16歳以上のエンドユーザー2万2,041人を抽出し、さらに詳細回答者として4,125人を絞り込み、彼らに対するWeb調査となる。今回のグローバル調査によると、ユーザー企業がモバイル端末の導入を急速に進めたことにより、モバイルのドキュメントソリューション市場は拡大し続けているという。大手・中堅企業がモバイル活用をリードしており、これらのユーザー企業の54%がスマートフォン/タブレットを導入。特に情報サービス、卸売、銀行、ライフサイエンス、資源、証券の6つの産業分野でスマートフォンとタブレットの導入率が高いことが確認された。「モバイル機器からPCと同じように直接プリントできること」に対するビジネス上の価値(生産性、満足度、業務スピードなど)について、75%のユーザーがPCからのプリントと同等の価値があると回答。また、15%のユーザーがモバイルプリントの方が価値が高いと回答している。つまり、約90%ものユーザーが、モバイルプリントにPCからのプリントと同等以上の価値を見いだしていることがわかる結果となった。また、モバイルプリントの利点として、ドキュメント確認の迅速化、顧客満足度向上、取引処理件数の増大、新規顧客の獲得増加などが上位(上位4項目の回答比率は57~32%)に挙げられた。一方、現在のモバイルプリントの状況に満足しているユーザーは56%にとどまるという。その上、スマートフォンユーザーの35%、タブレットユーザーの34%は、モバイルプリントを必要としているにもかかわらず実施できない状況にある。スマートフォン/タブレットの導入率が上昇を続ける中、モバイル機器からプリントする機能は備わっているものの、それらは実際のモバイルプリント需要に応えられていないということが推測される。
2015年08月18日J.D. パワー アジア・パシフィック(J.D. パワー)は8月5日、日本法人市場MVNO利用実態・意識調査の結果を発表した。調査は、全国の従業員規模50名以上企業の各種電話サービスの管理・意思決定関与者を対象にしている。法人市場におけるMVNOの利用実態や、今後の利用意向などを調べたもので、6月に郵送調査を行い、有効回答数は3834件。これによると、「SIMカードと電話機をセットで契約する形態」もしくは「SIMカードのみ契約する形態」などの、MVNOが法人向けに提供するサービスを検討したことがある企業は6%、実際に契約している企業は3%で、法人市場におけるMVNOの浸透率は低い。なお、事業者別の利用率では、「SIMカードと電話機のセットで契約」「SIMカードのみ契約」いずれもNTTコミュニケーションズの利用率が6割を超えトップシェアとなった。一方、今後MVNOが提供するサービスを「検討したい/契約したい」と回答した企業は12%であることから、法人市場におけるMVNOの浸透率は現状では低いものの、拡大余地はあると考えられる。なお、今後MVNOが提供するサービスを「検討したい/契約したい」企業がMVNOを選ぶ際の重視点としては、「コスト」が最も多く、「通信品質・エリア」「サポ―ト体制」が続いた。
2015年08月06日IDC Japanは8月3日、2015年4月から5月にかけて、国内オフィスプリント環境およびIT環境の導入判断者を対象に、ワークスタイル変革の実態と今後の活動予定や、ワークスタイル変革がプリント環境に与える影響に関して調査した結果を公表した。調査方法は、アンケートおよび個別インタビューとなる。調査の結果、ワークスタイル変革の重要性が高く認識され始めており、変革活動を推進しようとする企業も増えていることが判明した。特に従業員数1,000人以上の大規模企業においては、ワークスタイル変革を「非常に重要」「重要」とする回答者が66.8%にのぼり、48.2%の大規模企業は「すでに変革活動を開始」、あるいは「1年以内に開始する」と回答した。ワークスタイル変革を実施する主な目的は、従業員の生産性向上だが、育児や介護などの労働上の制約がある従業員の業務継続などの複合的な目的も持ち合わせている。ワークスタイル変革に取り組んでいる企業の具体的な活動内容は企業規模で異なっている。従業員数1~99人の小規模企業ではモバイルワークと在宅勤務の導入に積極的な姿勢が見られ、例えば、小規模企業における在宅勤務可能業務の導入指数は、現在26.9%、2年後32.5%、5年後38.1%となった。一方、従業員数100~999人の中規模企業および大規模企業は、フリーアドレスオフィス、会議室改善などのオフィス環境改善活動、Web会議などのコミュニケーション支援に力を入れているようで、例えば、大規模企業におけるWeb会議の導入指数は、現在15.4%、2年後25.5%、5年後34.6%となっていた。ワークスタイル変革推進上の課題としては、セキュリティリスクの増大、勤怠管理、事故などの場合の責任範囲、部門内コミュニケーションなどが挙げられている。また、新たなワークスタイルを支援するプリント環境としては、大規模企業の47.0%、中規模企業の43.8%の回答者が、他事業所でのモバイルプリントが必要と回答。他事業所だけでなく、自宅やコンビニなどでのモバイルワーカーへのプリント支援が求められている。また、在宅勤務者支援のためには、個人所有プリンターの使用許可、在宅勤務用プリンターの貸与に加えて、消耗品や用紙の支援なども期待されている。プリント支援に関する課題としては、モバイルや在宅勤務でのプリント環境の提供方法が分からないこと、プリントのセキュリティ、およびプリントアウトからの情報漏洩など挙げられた。これらのアンケートと個別インタビューの結果を分析した結果、IDC Japanでは、ワークスタイル変革推進には、個人強化とチーム力強化との最適バランスをユーザー企業ごとに設定して、活動を実施していくことが重要であるとしている。また、ワークスタイル変革の際、成熟度が低いままプリント環境を拡張するとセキュリティリスクが増大する恐れがあることから、新しいワークスタイルを支援するプリント環境を提供するためには、プリント/ドキュメント管理の成熟度を高めたてから新たなワークスタイルへとプリント環境を拡張する必要があると考えている。
2015年08月04日モバーシャルは7月30日、20~60歳の男女700名を対象に、スマートフォン(スマホ)の動画視聴実態やユーザーの嗜好について調査を実施し、その結果を公表した。これによると、スマホを縦向きにして動画を見る人の割合が、横向きにして見る人のそれに並ぶほど増えていることが明らかに。特に、縦向き動画を見る人は20代~40代の女性に多く、1本あたり30秒以内のWeb動画が縦向きで視聴される傾向があることが分かった。スマホでWeb動画を視聴する時間帯については、66%が「18~24時」と回答しており、帰宅中や帰宅後にWeb動画を視聴するのではと推測される。また、スマホでWeb動画を視聴する環境としては、「ベット/ふとんの中」が約半数で最も多く、次いで「テレビを視聴中」が約3割となり、テレビを視聴しながら、スマホでWeb動画も視聴する様子が想像できるほか、電車内や職場などでの視聴も多く、通勤・通学時間や職場・学校での空き時間に動画を楽しんでいる傾向がみてとれる結果となった。Web動画を見る時のスマホの向きに関する質問では、縦のみが約3割で、横のみの約4割(38.9%)に迫る勢いを見せた。さらに、1本あたりの長さとスマホの向きに関する質問では、30秒以内の動画を見る場合は「縦のみ」で視聴する傾向が顕著に現れた。なお、好みの縦横比についての質問では、映画やCMのような「横向きで作られている動画」が約7割となったが、スマホを縦向きにして撮影したような「縦向きで作られている動画」を好む人の割合も28%となった。
2015年07月31日LINEは7月28日、9月から12月にかけて青少年におけるネット利用実態把握のため、10万人規模の全国調査を実施することを発表した。この調査は、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶を目的としたものだ。対象は全国の小中高(専門含む)の児童および生徒で、7万から15万サンプルの回収を目標にしている。調査結果は来年3月頃を目処に公表予定だ。これまでにもLINEは、全国の学校や教育現場を訪問し、教職員・保護者・児童・生徒に直接ヒアリングすることで、実態に則したトラブル対策や啓発活動を実施してきた。今回実施する調査では、ネット上のトラブル発生原因・過程をより詳しく広範に把握し、根本的な抑制対策を行う考えだ。また、LINEは調査実施と同時に、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶に向けた啓発プログラムとして、マンガ教材とワークショップ教材の改定版も発表した。マンガ教材は9月に提供予定で、小中学生を対象にネット上のコミュニケーションと、対面のコミュニケーションの違いを考えることをテーマにしている。マンガの手法を用いることで、「読むことで理解する教材」ではなく、登場人物の表情や仕草から「情報を読み解く教材」として活用できるという。ワークショップ教材に関しては、8月下旬に提供される予定だ。この教材は、昨年静岡大学教育学部とLINEが共同研究・開発した小中学生向け情報モラル教材の改訂版で、「自分と他人の価値観の違いに再度気づく」という点をテーマにしている。今回は、全国の学校(小・中・高)にLINE社員を派遣しワークショップ授業を数多く実施してきた知見・経験と、教職員の意見をもとに、教材を再開発した。どちらの教材も、子供たち自身が考え、想像できるように工夫されている。また、複数の視点からディスカッションするグループワークでの活用も可能だ。教材やワークショップ授業・講演へLINE社員の派遣については、特設ページから申し込み可能だ。
2015年07月29日「紫外線の対策」に関連する役立つ調査結果とは?マイボイスコム株式会社は「紫外線の対策」に関連する調査を実施した。調査方法はインターネットで、調査の対象はMyVoiceアンケートモニターだ。また回答者数は10,827人である。調査によって紫外線対策が気になる人は全体の6割で、現実に紫外線の対策を行っている女性は9割弱という結果が示された。また紫外線対処を行う時期は【春~夏シーズン頃】が一番多く、次に多かったのは【季節に関係なく1年間を通して対処する】だ。紫外線対処、具体的に何をしている?続いて「紫外線への対処について、どんなことを実行しているか?」と質問したところ、6割以上の人が【日焼け止めを使う】と答えており、以下は【帽子をかぶる】【紫外線の防御効果がある、スキンケアアイテムを用いる】【UVカットの効果がある、基礎コスメを使う】などがランクインしている。女性の高い年齢層では【日傘を使う】や、【紫外線対処効果のある、スキンケアアイテムの使用】および【ストール利用】などの回答がみられた。さらに「紫外線の対策を実行する為の判断基準は?」に対して、【日差しの強さ】【屋外にいる時間】【太陽が当たる時間の長さ】などが上位に選ばれている。紫外線対処が気になる人は、このような調査結果を参考にして自身に適する紫外線への対策を考えてみてはいかが。(画像はプレスリリースより)【参考】・MyVoice プレスリリース (PR TIMES)・MyVoice
2015年07月29日特技が役立つ場面は?「特技に関する意識・実態調査」調査日本アロマ環境協会は「特技に関する意識・実態調査」を実施した。調査方法はインターネット調査で、20歳代~50歳代の一般女性340人(特技を持つ女性119人、アロマテラピー検定の資格を持つ女性41人)が調査対象となった。持つ女性41人)が調査対象となった。調査の結果、特技を持っているグループは特技を持っていないグループよりも、ポジティブで活動的な様子が見られる回答が多かった。【特技を持つグループ】では、「今の自分が好きか?」という質問に対して【そう思う】と回答した人の割合が特技を持たないグループの約2倍で、「日々の生活に充実感があるか?」という質問には【そう思う】を選んだ人の割合が、特技を持たないグループの約1.7倍という結果になった。続いて「特技を持っていて良かったと思うシーンは?」という質問では、世代ごとに特技を活かしている場面に違いが見られた。30代は【仕事で役立つ】、40代は【家族や子供の為に役立つ】と答えており、具体的には【アロマが好きで資格を取り仕事にしている】や【子供の行事で手作りの衣装をつくる時に簡単にできる】などの回答が多かった。人気の「アロマテラピー検定」の資格取得のメリットは?さらに同協会はアロマテラピー検定の資格者294人を対象として別の調査を実施した。アロマテラピー検定保有者に、アロマテラピーを特技として役立ている場面を質問したところ、20代では「アロマテラピーを通して友人ができた」などのコミュニケーションに役立てているという回答、30代では「仕事によって生じるストレスを、自身でコントロールできるようになった」などの仕事に役立てているという回答が多く得られた。さらに40代では「大事な人や家族の健康管理に役立つ。正確な知識でケアも安心して実施できる」等の声もあったという。アロマテラピー検定保有者は日常の様々な場面でアロマテラピーを特技として役立てているようだ。アロマテラピー検定についてアロマテラピー検定は1999年の開始以来、38万人を超える人が受験している。公益社団法人 日本アロマ環境協会(AEAJ)が実施する検定試験で、アロマテラピーを安全に楽しむための正確な知識を持ってもらうことが目的だという。アロマテラピー検定は年に2回の実施があり、全国各地の会場で試験を受けることができる。また、受験資格に経験や年齢の制限はないので、誰でも受験が可能だ。アロマテラピー検定には2級と1級があり、受験料はともに税込みで6,480円。試験は毎年5月と11月に開催され、次回の「第33回:アロマテラピー検定」は2015年11月1日に実施される。(申し込み期間は8月12日から9月16日まで)検定を通してしっかりとアロマテラピーを学ぶことで、リラックスのため・香りを楽しむための【趣味】としてだけでなく、コミュニケーションや仕事・周囲の人のために役立てられる【特技】として、生活の様々な場面で活用できるという。アロマテラピーが気になる人は、資格取得を目指してみてはいかがだろうか。【参考】・アロマテラピー検定公式ページ
2015年07月14日デジタルアーツは7月7日、「未成年者の携帯電話・スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。調査は、2011年12月から定期的に実施しているもので今回が8回目。10~18歳(小学生、中学生、高校生)の男女618名を対象とし、端末でのインターネット接続の利用実態を調べた。また、0~9歳までの子どもを持つ家庭で保護者597名を対象とし、どのような意識・意向で子どもにインターネット接続端末を使わせているか調査した。10~18歳の男女で、スマートフォンを使用している割合は67.3%で、調査開始して以来、最も人数が多かった。まだスマートフォンを使ったことはないが、意向ありと答えたのは24.1%、意向なしと答えたのは8.6%であった。回答者を小学生のみに絞ると、スマートフォン使用の割合は40.8%で、前回の1月の調査より1.5%増加した。男女別の使用率は、男子小学生が43.7%と前回より7.8%増加したのに対し、女子小学生は37.9%と4.8%減少した。中学生の使用率は62.1%と、前回から2.4%上昇した。男女別では男子中学生が54.4%と前回から12.6%減少したのに対し、女子中学生は69.9%と前回より17.5%と大幅に上昇した。高校生の使用率は99.0%と前回より2.9%増加し、未使用・意向なしが調査開始して初めて0%となった。男女別では。男子高校生が99.0%と4.8%増加し、女子高校生が99.0%で0.9%増加した。フィルタリングの使用状況は48.2%と、前回から0.4%減少した。携帯購入時にフィルタリングの設定説明を受けたと回答したのは43.2%で、前回から5.2%減少した。小学生全体のフィルタリングの使用率は40.1%で、前回から14.6%となった。男女別では、男子小学生のフィルタリング使用率が40.5%で前回から8.2%1減少、一方の女子小学生が39.7%と前回から20.6%であった。中学生のフィルタリング使用上状況は、54.5%と前回より4.1%増加した。男女別では、男子中学生のフィルタリングの使用率は49.5%で前回から5%減少。女子中学生は59.3%と前回より12.9%増加した。高校生のフィリたリング使用率は50.8%と前回より9.9%増加した。男女別では、男子高校生のフィルタリング使用率は48.8%と前回より6.5%増加。女子高校生は53.0と前回より13.7%増加した。携帯電話とスマートフォンの1日あたりの使用時間は平均2.5時間で前回よりも0.5時間減少。小・中学生では「1時間未満」が多い。女子高校生の平均は、5.5時間と前回より1.5時間減少した。使用時間帯で多いのは18時~21時。男子高校生の30.1%。女子高校生の23.3%が0時~6時に使用している。使用頻度が高いアプリの上位は、LINEが61.7%、YouTubeが39.6%、ゲームが35.4%となった。親の62.1%がLINEを使用しており、前回の27.6%から34.5と大きく増加した。YouTube以外の子どもの動画アプリ使用率はInstagramが7.4%、TwitCastingが2.9%、Vineが2.8%、MixChannelが1.3%。女子高校生はInstagramが30.1%と高かった。携帯電話やスマートフォンの使用時に注意を受けた経験があるのは29.1%で前回より11%減少した。前回は女子中学生・高校生が「ある」と回答したのが多かったの対し、今回は男子中学生が37.9%と最も高くなっている。0~9歳までの子どもが専用端末の所有状況は、何らかの端末を持たせている割合が51.3%。内訳は、携帯ゲーム機が21.4%、子ども用携帯電話が12.9%。契約の切れた中古のスマートフォンが9.7%であった。子どもが端末機器を使用するのに最適な年齢は「小学1~3年生」と考える親が最も多く22.9%。前回と比べて「中学生」「高校生」が最適と考える親が増加しており、中学生が7.8%増加、高校生が5.7%増加した。一方で未就学児と回答する親は減少した。子どもが想定外の端末の使い方をしていた経験があると答えた親は45.4%。子どもの年齢が低いほど、想定外の使い方をして驚いた割合が高いのは、前回の同じであった。想定外の使い方の詳細は、「動画を見ていた」「カメラアプリを起動していた」「電話が発信されていた」「サイトを見ていた」が上位で、前回と比べると「0~3歳」が「動画を見ていた」という回答が増加した。動画アプリで撮影・投稿する内容は、「自分のプライベート」「学校での自分や友達」が上位。女子高校生の68.9%が撮影・投稿の経験があり、肖像権・著作権に関連する内容も多い。インターネット上の書き込み・投稿の認識は、親の50.4%、子どもの53.7%が「知らない」と回答した。女子高校生は35.9%、女子高校生は64.1%が「知らない」と回答した。禁じられていると思う行為については、女子高校生の約半数が「違法行為の仲間を募集する」「法令違反になることを強要する」「商標の無断引用」「他人を侮辱する」行為を違法行為として認知していない。女子中学生中で「他人に自殺に追い込むと捕まる」と認知していたのは40.5%であった。違法行為にならない為に気をつけるべきことは「特に気を付けていない」と回答。高校生は男女ともに約半数がすべての項目において「気をつけるべき」と回答した。犯罪に巻き込まれる可能性の認識はおやん71.2%、子どもの64.6が「自分の身にいつ起きるかわからないので怖い」と回答。女子高校生が最も高く76.7%が「怖い」と回答。子ども達をネット上の犯罪から守るための対策や教育が十分にされているかという質問に対し、親の67.5%が「思わない」と回答した。ネットの犯罪から守る具体的な対策は、「情報モラル教育強化」「販売されている端末側の機能制限」「アプリやウェブサービス提供者の年齢制限」が上位となった。情報モラル教育を主体になって取り組むべき対策は、「学校・教育機関」と回答した親が最も多く73.7%で前回よりも4%増加した。続いて「保護者・家庭」が59.7%、「地方自治体」が50.0%、「政府」が48.7%となった。
2015年07月07日株式会社マンダム株式会社マンダムは、「イマドキ男女のニオイに関する意識とその実態」について調査。結果を発表した。テーマは「男性美容や身だしなみに関する男女の意識調査」。2015年1月16日~18日にかけておこなわれた。調査対象は15歳~29歳までの男女975名(男性485名、女性490名)。男は男のニオイを、女はみんなのニオイを気にする!男女それぞれに、「自分自身や周囲の人のニオイが気になるか」聞いたところ、男性の1位は「自分自身のニオイ」(67.8%)以下、「男友達のニオイ」(63.3%)、「父親のニオイ」と続き、「男性のニオイ」を気にすることが明らかに。それに対し、女性は「自分のニオイ」(78.8%)に加え、「彼氏のニオイ」「男友達のニオイ」「女友達のニオイ」「父親のニオイ」の4つが50%を超えるという結果に。男性よりも女性の方がニオイに敏感であることがわかった。実は「臭う彼女に幻滅」する男たち!また、「彼女や彼氏のニオイが気になった時に指摘したことがあるか」という質問に対しての「ある」の回答は、女性35.6%、男性21.4%。女性の方が「ニオイを指摘」することが明らかに。しかし、続けておこなった「ニオイが気になった時の気持ち」についての回答は「イライラする」「かわいそうになる」「逃げ出したくなる」「別れたくなる」「付き合ったことを後悔する」などいずれも、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」を合わせた数値が、男性の方が女性よりも高いことがわかった。相手に指摘しなくても、「実はニオイに幻滅している」男性が多いようだ。(画像はプレスリリースより)【参考】・若い男女は“ニオイ”に敏感。ニオイを指摘する女とニオイに厳しい男!
2015年06月13日東京大学(東大)とベネッセホールディングスは6月4日、2014年1月に立ち上げた「子供の生活と学び」の実態の解明に向けた共同研究プロジェクトの第1回調査を2015年7月に実施すると発表した。同調査は、小学1年生から高校3年生までの親子約2万1000組に対し、10年程度の長期にわたり、追跡調査を行い、その結果から、子供の生活や学習の状況、保護者の子育ての様子などにより、子供の成長がどのように変わるのかを明らかにしようというもの(毎年、小学1年生が補充されていく予定)。調査の内容については、子供(小学4年生~高校3年生)に向けては、日頃の生活(生活時間、生活習慣、遊び、ICTの利用状況、学校生活)、人間関係(親子関係、友だち関係)、学習(学習実態、学習習慣、受験、勉強についての意識)、意識・価値観(悩み、社会観、職業観)、身につけている力などとなっており、保護者に向けては、子供への働きかけ(子育て・しつけの実態、家庭のルール、親子の会話)、子育て・教育に関する意識(教育方針、教育観、子供に対する希望、将来像、受験)、教育費(習い事、学習塾)、保護者自身の生活(仕事や生活の状況)などとなっている。プロジェクトの代表者は、東京大学社会科学研究所の石田浩 教授ならびにベネッセ教育総合研究所の谷山和成 所長となっており、研究結果については東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所にて広く公表する予定としているほか、元データについては東京大学社会科学研究のデータアーカイブ(SSJDA)に寄託し、研究・教育目的で公開を行う予定だとしている。なお、第1回目の調査結果については2016年2月に公表される予定だという。
2015年06月05日トレンドマイクロは6月3日、日本国内の法人組織におけるセキュリティ被害と、対策状況の実態を明らかにする調査「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2015年版」を公開した。この調査は、官公庁自治体および民間企業など、従業員50名以上の法人組織における、情報セキュリティ対策に関する意思決定者および意思決定関与者1340名を対象に行われた。回答は100点満点(技術的対策60点満点、組織的対策40点満点)換算でスコアリングされている。これによると、セキュリティ対策包括度は回答者全体の平均で62.7点(技術的対策平均40.0点、組織的対策平均22.7点)だった。この結果は前年比で4.2点のポイントアップだが、トレンドマイクロが定める法人組織に最低限必要な72点を下回っている。72点を上回ったのは、情報サービス・通信プロバイダーと金融の2業種だけだった。なお、セキュリティへの具体的な実施対策として前年度から最も増加したものは「社員教育を定期的あるいは随時行っている」だった。他にも、「従業員向けガイドラインの策定と定期的見直し」などで意識が向上している。このような傾向から、近年の内部犯行による事例などの影響を受け、企業・組織内において情報セキュリティに対するリテラシー向上や組織体制強化といった分野が注目されていることが推測される。今回の調査において、全体の66.6%にあたる892名が、2014年の1年間において「組織内でウイルス感染」、「システムからの情報漏えい」、「不正ログイン」など何らかのセキュリティインシデントが発生したと回答した。実害を受けたと回答した467名のうち16.9%、と2割近い回答者が1億円以上の被害を受けており、深刻な被害に繋がっているケースもあることが判明した。また、23.1%が被害額の見当がつかないと回答しており、約4社に1社の企業が被害額を把握できていないことも分かった。マイナンバーに関する対策の遅れも目立った。マイナンバーに関し、「マイナンバーの名称を知っている」または「制度についても理解している」と回答した1212名を対象に、ITシステムの対応状況を質問したところ、「完了している」と回答したのはわずか4.3%だった。また、1212名の内25.8%がマイナンバーに関し「セキュリティを強化する予定」と回答した。その一方で、38.5%が「何も決まっていない」と回答しており、マイナンバー制度への対応について未着手の企業・組織が多く存在していることが明らかになった。トレンドマイクロは、企業・組織では今後、万が一のセキュリティインシデント発生に備え、セキュリティ対策の見直しと必要予算の確保が必要になるだろうと指摘している。
2015年06月04日gloopsは5月20日、「ITエンジニアの職場環境実態調査」の結果を発表した。同調査は一都三県にてITエンジニアとして働く男女401名(実施期間:2015年4月17日~4月21日)と、同社内ITエンジニア63名(実施期間:2015年4月30日~5月12日)に対し、インターネットリサーチによって行われたもの。現在の業務や職場環境への満足度について、ITエンジニア401名では「とても満足している」「まぁ満足している」と答えた人の合計が46.6%と、「あまり満足していない」「全く満足していない」と答えた人の合計27.9%よりも18.7%高かった。また、1カ月の平均残業時間については、、残業なしが6.2%、1~20時間未満が34.7%、20~40時間未満が33.2%となり、合計74.1%の人が、1カ月の残業時間が40時間未満という結果になった。さらに、現在の業務や職場環境がより満足できるものになるためには何が重要かという問いには、「やりがいのある仕事」と「適正な給与」が53.4%で、ほかの項目を大きく引き離して同率1位となったが、同社内エンジニアへの調査では、「やりがいのある仕事」よりも、「プライベートと仕事の両立」を職場に求める人が55.6%と、職場環境以外の時間を求める人が多く、所属する業種によって、求める業務や職場環境に乖離がある傾向にあるということが分かった。一方で、ITエンジニアに求められる力については、「新しい技術への好奇心/探求心」が1位で69.1%、「コミュニケーション能力」が2位で54.1%。求められるサービスを作る技術力はもちろん、クライアントや社内など、複数メンバーで案件を進行することが比較的多いITエンジニアという職種において、円滑にプロジェクトを進めることができる対人コミュニケーション力も求められるようだ。
2015年05月20日ヨシケイ開発はこのほど、高校生以下の子を持つ20歳~49歳の共働き夫婦1,200名を対象に実施した「夫の夕食作り参加に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は3月23日~25日。○夕食を作る夫の8割超が「幸せを感じる」と回答同調査では、共働きの妻が負担を感じやすい夕食づくりに関する夫の参加度にフォーカスし、平日に夕食を作る夫を"平日クックパパ"、休日に夕食を作る夫を"休日クックパパ"、平日も休日も全く料理参加をしない夫を"ノンクックパパ"と定義し、その3つのセグメント(各200名・計600名)と、"平日クックパパ"、"休日クックパパ"、"ノンクックパパ"それぞれを夫に持つ妻(各200名・計600名)に対して調査を実施した。まず、平日クックパパと休日クックパパを対象に、「夕食を作ると幸せを感じますか」と質問したところ"平日クックパパは80.5%、休日クックパパは85.0%が「幸せを感じる(とても+まあまあ)」と回答し、意外にも夫自身が幸福を感じていることが明らかとなった。また、夕食を作るモチベーションについて教えてもらったところ、最も多かったのは「妻(家族)の負担を減らしたいから」で、次いで「妻や家族が喜ぶから。食べてもらうのがうれしいから」など、自分のためではなく妻や家族のために夕食を作っていることが伺えた。○夫が夕食作りする家庭ほど、夫婦円満次に、全調査対象者に「夫婦の会話が多い方だ」と質問したところ、平日・休日クックパパの夫・妻ともに、「とても思う」「まあまあ思う」という回答がそれぞれ6割程度と、夕食を作る夫の方が、妻とよくコミュニケーションを取っている様子がうかがえる結果となった。一方「全く思わない」と回答した人の割合を比べてみると、男性は、平日・休日クックパパが4%程度なのに対してノンクックパパは11.5%だった。女性は、平日クックパパの妻はわずか2.5%、休日クックパパの妻は6.5%という割合に対して、ノンクックパパの妻は18.0%という結果に。「夫婦の会話は多い方だと全く思わない」人の割合は、料理をしない夫の家庭が圧倒的に多いことが判明した。また、「夫婦円満度」についても質問した結果、同様にノンクックパパの夫・妻ともに「全く思わない」と回答した割合が多く、夕食作りの有無が夫婦の円満度に大きく影響していることが伺えた。○夕食作りをする夫に、妻は高評価続いて、それぞれの夫と妻に「良い夫レベル」を10点満点で評価(夫は自己評価)してもらったところ、夫の平均点は、平日クックパパが6点、休日クックパパが5.6点、ノンクックパパが5.1点とそれほどの差はなかった。一方妻による評価は、平日クックパパの妻は6.9点、休日クックパパの妻は6.8点、ノンクックパパの妻は5.4点と、特に平日・休日クックパパに関しては夫の自己評価を大幅に上回る高評価となり、平日・休日に料理をする夫は意外にも謙虚な姿勢ですが、本人が思っている以上に、妻は感謝の気持ちを持っていることが明らかとなった。また、0点~2点の低評価をつけた人数(合計)に着目してみると、ノンクックパパ27人に対し妻38人と、ノンクックパパの妻は夫に対する目が厳しいことがわかった。
2015年04月22日オリコンはこのほど、日本における市場規模が増え続けているアニメと、近年急速に伸びるスマートフォンやタブレット端末などモバイル機器の普及との関係を調査するために実施した、「アニメ視聴に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査方法は、インターネットによるアンケート、調査期間は3月13日~20日、調査対象は10~40代の男女計1,000サンプル。日本におけるアニメの市場規模はこの数年増え続けており、2013年には過去最高を記録したとのデータが発表された。3月20~22日には、東京ビックサイトで国内最大級のアニメイベント『AnimeJapan 2015』が開催され、来場者は第1回だった2014年より1万人以上増加し、目標としていた12万人を突破したとのこと。オリコンが1,000名を対象に行った調査でも、「好きなアニメのタイトルがある」との質問に「ある」と回答した人は70.9%を占めており、アニメは多くの日本人が関心を寄せる文化であり、ビジネスであると言える。そこで気になるのは、同じように、近年急速に伸びるスマートフォンやタブレット端末などモバイル機器の普及との関係だ。『AnimeJapan 2015』でも、様々なブースでモバイル機器を使ったサービスの紹介が見られ、アニメ放映の主役であるテレビとの接触時間が減り、新たなチャネルであるモバイル機器の利用時間が増えている。今回の調査はそうした実態を受け、「好きなアニメタイトルがある」という10~40代の男女709名を対象に意識実態調査が行われた。「アニメを視聴する際に利用する機器」の質問では、現在利用しているものと、今後利用していきたいものを調査。現在と今後の双方で「テレビ」が最も高い数値となったが、現在「スマートフォン」で見ているという人が、既に15.4%も存在している。今後の意向でも17.5%が「スマートフォン」と答えており、減少するテレビやパソコンとは対照的となった。また、現状は6.8%の「タブレット端末」も意向では13.8%となり、増加傾向が見られる。アニメを観る方法も、テレビでの放送や動画配信、DVDなど、多様になりつつあるため、現状と今後について調査を実施。現状は、地上波放送が90.3%と最も高い数字となったが、今後については16.0ポイント減少した74.3%。その中で上昇しているのが、「テレビのみのストリーミングサービス」「ストリーミングサービス」「ダウンロード購入」の3つ。いずれもインターネットによるオンデマンド方式で、"いつでも"アニメを観たいという意識の高まりが伺える。アニメを観るシチュエーションについても、現状と意向の質問を実施。結果、「自宅でくつろいでいるとき」「自宅でご飯を食べているとき」がそれぞれ減少し、自宅のテレビでアニメを観るシチュエーションが今後減っていくと予想される。これに対して、「何かの待ち時間中」「電車・バス等公共交通機関の乗車中」「お風呂に入っているとき」など、モバイル機器の普及により可能になってきた"どこでも"を享受したいとの意向が育ちつつあることが明らかになっている。
2015年04月03日身だしなみを気にする?「身だしなみ」調査の結果!マイボイスコムは「身だしなみ」に関連する調査を実施した。MyVoiceのアンケートモニターが調査の対象で、調査方法はインターネット方式。そして回答者の数は12050名だった。身だしなみについて気になる人は、役立つ調査結果を参考にしてみては。「最初に身だしなみに気を使っているか?」の質問に対して、8.6%の人は【身だしなみにとても気を使う】と答えており、次いで【まあ気を使う】が53.7%で、あわせて62.3%の人が身だしなみに気を使っている。一方で【ほとんど気を使わない】と回答した人は5.2%だ。次に「身だしなみについて、意識して実践していることは?」に対して、【洗顔】がトップで、以下【寝癖や髪型を整える】【口臭の予防】【こまめに爪を切る】【歯の手入れ】がそれぞれ40%前後でランクイン!また女性の高齢層で多いのは、【爪をこまめに切る】【歯の手入れ】【ヘアを染める】【衣類の手入れ、しわや汚れのチェック】【靴の汚れチェックや手入れ】などのようだ。身だしなみの為に何を利用する?さらに「身だしなみを整える為に持ち歩いているもの、また使用しているものは?」について、使用しているのは【シャンプー】【歯磨き粉、歯間ブラシ、歯ブラシなど】【リンス、トリートメントやコンディショナー】、【洗顔料】などが上位に入った。また【タオルやハンカチなど】【ティッシュ、ウェットティッシュ】【リップクリーム】を持ち歩いている人が多い。さらに【清潔感】が、一番身だしなみで重視されていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・マイボイスコム株式会社 プレスリリース (PR TIMES)・マイボイスコム株式会社
2015年03月27日石鹸メーカーのアンケート調査石鹸専業メーカーのミヨシ石鹸株式会社は2015年2月26日から3月5日の期間にインターネットを使用した「ニオイ足に関するアンケート調査」を行い、2915年3月16日に調査結果を公開した。足洗い専用石鹸同社は帰宅後の新習慣として「足洗い」を提案している。新製品の「素足キレイ 泡せっけん」は足洗い専用の泡石鹸。ジェットタイプの泡石鹸のため泡立てる必要がなく、手軽に足を洗うことができる。フレッシュミントの香りの石鹸洗浄成分であるため泡切れも早い。カキタンニンとメントールを配合してすっきりとした洗い上がりを実現。アンケート調査結果「足を洗う季節」を質問したところ、最も回答が多かったのが「夏」で35%。次に多かったのは「一年中」で31%であった。一般的に足のニオイやムレが気になるのは暑い季節だと思いがちである。しかし、同調査によると冬から春にかけてもニオイやムレに悩む人が多いようである。防寒のために厚手のタイツや靴下の重ね履き、暖かいブーツを履くことでムレる様子。防寒をとるかムレないようにするか、悩んでもなかなか答えが出ない。また、「帰宅後に足を洗う習慣があるか」質問したところ、約70%が「ある」と回答した。そのほとんどが「ニオイやムレが気になるから洗う」と答えており、足への清潔意識の高さが垣間見えた。(画像はプレスリリースより)【参考】・ミヨシ石鹸株式会社プレスリリース(PR TIMES)・ミヨシ石鹸株式会社ホームページ
2015年03月18日エムオーテックスは3月3日、同社の施策である「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」の一環として、「Webメールサービスの利用実態」に関するインターネット調査を実施し、その結果を発表した。調査は、2014年12月24日~2015年2月5日に実施し、20代~60代の男女140名から回答を得られた。調査結果によると、業務で利用するWebメールサービスは49件の有効回答(いずれかのメールサービスを利用している)のうち、40.8%が「Google Apps/Gmail(会社独自ドメイン)」と回答。次いで「Outlook.com(hotmail)」が30.6%となった。一方で私用時での利用では、有効回答318件(いずれかのメールサービスの利用している)のうち、28.9%がGmailを利用しており、業務と同様に最も使われているサービスとなった。携帯電話キャリア提供のメールサービスが25.5%、Yahoo!メールが20.8%となった。業務・私用時にメール本文の内容を間違えて送信したり、宛先を間違えて送信したりする「誤送信メール」を一度でもしたことがある人は45.7%で、半数近くが誤送信の経験があることがわかった。誤送信をした回数は2~4回が72.3%と多かった。企業におけるメールの誤送信への対策有無では、「送信前の目視確認・指差し確認」が57.1%で、「特にしていない」が27.1%で、「誤送信防止ツールを利用している」の12.9%を大きく上回った。メールを誤送信した後の対処方法は、「上司に報告」が28.2%、「送信先にメール削除を依頼」が45.7%と何らかの対処を行っている。中には、メールの誤送信を企業の信用問題と捉え、被害を与えた企業に報告したり、謝罪するケースも少なからずあった。業務用のメールには悪質なメールがくこともある。調査では、個人情報を盗み取ろうとするフィッシングメールや、特定の組織や個人を狙って情報窃取などを行う標的型攻撃メールを60.8%が受信したことがあると回答した。
2015年03月04日エムオーテックスは1月14日、同社の施策「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」において、「Webサービスとパスワード管理の実態」を調査し、その結果を発表した。調査は、2014年10月27日~12月22日の間、20~60代の男女150名を対象としたインターネット調査を実施した。調査結果によると、WebメールやSNS、ECサイトの利用者の76%が複数のサービスを併用している。併用しているユーザーの3人に1人が、同じログインパスワードを複数のサービスで使い回していることが明らかになった。Webメールの利用者数は、1位がGmail(36.5%)、2位がOutlook.com(25.9%)、3位がYahoo!メール(23.5%)の順で、上位3つのサービスでWebメール全体の約9割を占める結果となった。複数のサービスを併用している人は約半数。SNSを使ったことがあるとの回答は97%。そのうちの71%が複数のサービスを併用している。サービスごとの利用者数は、1位がLINE(30.3%)、2位がFacebook(26.7%)、3位がTwitter(21.5%)となった。Facebookの公開設定について調査したところ、「全員に公開」もしくは「わからない・気にしたことが無い」と約4割のユーザーが回答した。ECサイトは、一度でも使ったことがあるユーザーが約95%で、半数以上が複数のECサイトを併用している結果となった。サービス別の利用状況は、1位がAmazon(41.7%)で、2位の楽天市場を約15%ほど引き離した。3位は、オークションサイトのヤフオク!(6.8%)となった。エムオーテックスでは、Webメール、SNS、ECサイトなどのパスワードの使い回しに伴う、情報漏えいのリスクは高いことを指摘。ECサイトの情報が漏れてしまうと、金銭的な被害を受ける恐れもある。ユーザー自身が始められる対策として、サービスごとに個別のパスワードを使うように呼びかけている。
2015年01月16日トレンドマイクロは12月24日、企業のIT管理者を対象にしたインターネット調査「企業におけるサーバー脆弱性対策に関する実態調査 2014」を実施し、その結果を発表した。今回の調査は、企業が運用している業務用サーバーに対する脆弱性対策の実態や課題について2014年12月に調査したもの。企業のサーバー運用に関わるIT管理者515名から回答を得られた。調査では、脆弱性のあるサーバーにおいて、メーカーよりその脆弱性に対する更新プログラムが提供された際に、必ず更新プログラムを適用しているか質問した。回答では、「更新プログラムを適用できていないサーバーもある」との回答が27.0%を占め、「全てのサーバーに対して更新プログラムを適用していない」が8.5%、「対応できているのか把握できていない」が4.2%となった。「脆弱性が確認された全サーバーに対して更新プログラムを適用している」のは50.3%のみで、約半数が脆弱性の確認されたサーバーに対する更新プログラムの対応が十分にできていない状況が明らかになった。また、メーカより提供されるサーバーの脆弱性に対する更新プログラムの適用において、「時間がかかる」という課題を感じているとの回答者が全体の69.9%となった。時間がかかる理由としては、「計画的にサーバーを停止させる必要があるため(31.5%)」が最も多く、続いて「検証期間に時間がかかるため(29.3%)」「作業スケジュールを確保するのが困難なため(27.2%)」「サーバー毎に脆弱性を確認し、必要な更新プログラムを確認し準備するまでに時間と手間がかかるため(20.8%)」、「リソース不足のため(17.9%)」などの回答が挙がった。スケジュールやリソース確保といった人的要因のほか、更新プログラムの事前準備や適用中のサーバーの停止など更新プログラムの運用面で多くの企業が課題を抱えていることが浮き彫りにとなった。「全てのサーバーに対して更新プログラムを適用している」または「更新プログラムを適用できていないサーバーもある」の回答者を対象に、サーバーの脆弱性に対する更新プログラム適用の作業プロセスにおいて、その間に何か脆弱性対策として補完した対策を実施しているかを質問した。その結果、40%程度が「特に何もしていない」「分からない」と回答であった。更新プログラム適用まで時間を要するという課題を抱える一方で、その脆弱性をついたサイバー攻撃に対するセキュリティリスクについても十分な対策がなされていないことがわかった。さらに、サーバーOSの更新プログラムの適用の遅れ、もしくは未適用が原因で、業務用サーバーが外部から攻撃などを受けたことがあるかの質問に対して、15.1%が「経験あり」と回答。実際に外部からの攻撃を受けた経験を持つ回答者が一定数存在することがわかった。
2014年12月25日アイレットが運営するcloudpackが立ち上げた「クラウド総研」は、第3弾として「企業のパブリック・クラウドに関するブランド別利用実態・意識調査」についての調査を行い、その結果を発表した。第3弾となる今回の調査では、自社のICT投資額を把握し、ICTに関して決済権を持つ役職である全国1000名の20代~60代の男女に対して、7月~9月の期間でインターネット調査を行なったもの。パブリック・クラウドについて「現在全社的に/一部の事業所または部門で利用している」「現在まだ利用していないがこれから利用する予定がある」と回答した人に「貴社は、以下のどのサービスを利用しているか。また検討中の方は、どのサービスを利用する予定か?」と尋ねたところ、「その他サービス(42.6%)」が最も高い数値をマークした。次いで「Microsoft Azure(28.4%)」「Google App Engine/Google Compute Engine(24.7%)」「Amazon Web Services(AWS)(11.2%)」という結果となった。また、各サービスについて、「現在全社的に/一部の事業所または部門で利用している」「現在まだ利用していないがこれから利用する予定がある」と回答した人に「各サービスに、いくらの初期投資を行ったか。これから利用を予定している方は、どのくらいの初期投資額を予定しているか?」と尋ねたところ、「Amazon Web Services(AWS)」は、「初期投資なし(24.3%)」が最も高かった。それ以外では「50万円未満(20.0%)」「300~500万円未満(14.3%)」となっている。「Microsoft Azure」は、「50万円未満(21.5%)」で最も高く、次いで「500~1,000万円未満(14.7%)」「初期投資なし(13.0%)」。「Google App Engine/Google Compute Engine」は、「初期投資なし」が29.2%で最も高く、次いで「50万円未満(24.7%)」「100~300万円未満(10.4%)」だった。サービスについて、「現在全社的に/一部の事業所または部門で利用している」「現在まだ利用していないがこれから利用する予定がある」と回答した人に、各サービスで「毎月いくらの投資を行っているか。これから利用を予定している方は、どのくらいの月額投資額を予定しているか?」という質問も行った。これによると「Amazon Web Services(AWS)」は「5万円未満(30.0%)」が最も高く、次いで「5~10万円未満(17.1%)」「50~80万円未満(11.4%)」「100~200万円未満(11.4%)」だった。「Microsoft Azure」では、「5万円未満(20.3%)」で最も高く、次いで「5~10万円未満(16.4%)」「30~50万円未満(15.8%)」。「Google App Engine/Google Compute Engine」では、「5万円未満(46.1%)」で最も高く、次いで「5~10万円未満(13.0%)」「10~30万円未満(9.7%)」「30~50万円未満(9.7%)」となった。さらに、「あなたがクラウドインテグレーターを選ぶ際に重視する点は何ですか?」という問いには、「サポートする技術や知識の幅広さ(41.3%)」が最も高く、次いで「知識・ノウハウの豊富さ(36.9%)」「わかりやすい料金体系(35.9%)」となった。
2014年12月24日ジュニパーネットワークスは17日、「Global Bandwidth Index」に関する調査結果を発表した。同調査は、世界9カ国のインターネット利用実態に関して実施。目的としては、職場や家庭での日常生活におけるモバイル接続を含めたインターネットの利用実態と、インターネット利用により将来的に何を成し遂げたいのかについて理解を深めるためとしている。調査方法は、独立系の調査会社「Wakefield Research」によって、世界9カ国で5,500人の成人を対象に2014年6月に実施した(日本は500人)。対象サンプルは、高帯域幅のLTEネットワークが普及した先進国として、日本、オーストラリア、ドイツ、英国並びに米国。ネットワーク速度が先進国と比べて遅く、信頼性に欠ける傾向がある新興国として、ブラジル、中国、インド、並びに南アフリカとなっている。それによると、新興国では、コネクテッド・デバイスを個人を成長・啓発するためのツールとしてとらえている傾向にあるが、先進国では利便性と効率性のためのツールとして活用していることがわかったという。これは、先進国の消費者は日常の活動をより容易に遂行するためのツールとして考えているのに対し、新興国はインターネット接続によって得られる機能やサービスに対する強い期待が損なわれることはなく、消費者の生活が根本から良い方向へと変化するためだという。本調査によれば、新興国の消費者の97%がバンキング、地域情報の入手、娯楽、医療の受診まど、日常的に欠かせない活動をする方法がインターネット接続によって変化したと考えているという。加えて、新興国でインターネットに接続されたデバイスを定期的に教育目的のために使用している人々は先進国より約2倍多い結果となった。 とくに、日本は教育用途と答えた回答者が9カ国中、6%と最も少なかったという。教育目的については、先進国の教育環境がインターネットを利用しなくても、充実している点が関係しているという。先進国では、コネクテッド・デバイスをネットバンキング(51%)、ネットショッピング(41%)、地域情報の検索(42%)のような日常的な活動のために使用している傾向が高く、とりわけ日本では、コネクテッド・デバイスを個人の利便性を向上するツールとして活用する傾向が最も高かった。とくに、日本はネットバンキングの利用が先進国で最も低く、これはセキュリティに対する懸念が強いためではないかと思われるという。実際、日本におけるインターネット接続における問題・懸念点トップ3は、セキュリティ(36%)、回線のスピード(30%)、ネットワークの容量(18%)となっており、ジュニパーでは、日本のプロバイダはこれらのニーズに応えるべく、セキュリティの強化が必要だとしている。インターネット接続に求められている機能や用途として、先進国では交通や天気に関するインテリジェント・プッシュ通知に関するニーズ、並びに新興国では他のスマートデバイスからの情報受信に関するニーズといった、両グループでより多くの機能が求められている結果となっている。インターネット接続を提供するサービスプロバイダにとっては、パーソナライズ化や変化に対応できる柔軟なインフラといったものが求められている調査結果となっている。なお、日本の調査結果については、日本におけるインターネットの利用用途トップ3は、 ネットショッピング(71%)、エンターテイメント(音楽、動画、ネットサーフィンなど)(41%)、地域情報の検索(天気、交通など)(48%)。インターネット接続に求められている機能や用途トップ4は、ロケーションベースの増加(43%)、インテリジェットプッシュ通知(36%)、他のスマートデバイスからの情報受信(29%)、モバイル決済の選択肢の拡大(29%)。日本において最も利用・検索されている地域情報は、天気(84%)、道路の渋滞情報(56%)、公共の交通機関に関する情報(51%)となっている。接続満足度では日本は先進国で最下位で、インターネット接続の質と満足感が反比例する関係になっている。ジュニパーネットワークス株式会社のマーケティング本部 本部長の近藤雅樹氏は、「当社の『Global Bandwidth Index』調査によって、インターネット接続が全世界の消費者のコミュニケーション、仕事、学習の仕方や遊び方に与える影響に関する興味深い洞察を得ることができました。日本のように先進的なテクノロジーを持つ社会でさえ、より良好なインターネット接続に対する需要が旺盛である反面、全世界の数億人の人々は依然としてインターネットに接続していません。インターネット・サービスプロバイダにとっては、生活を一変させるアプリケーションを提供する大きな機会がまだ残されていますが、インターネット接続が向上すればするほど、顧客がサービスの中断によって被る影響も重大になることを肝に銘じなければいけません」と述べている。
2014年12月17日ベネッセ教育総合研究所は9日、中学1年生から高校2年生9,468人を対象にした「ICTメディアの利用実態・意識に関する調査」の結果を公開した。同調査結果によると、高校生の4割が、勉強中にもメールやLINEなどのチャットアプリをしているという。まず、インターネットの利用について質問したところ、中学生の87.3%、高校生の96.9%が「普段からインターネットやメールを使っている」と回答した。インターネットを利用していると回答した人に、アクセスツールを複数回答形式で聞くと、高校生の86.1%は「スマートフォン」と回答。中学生は「スマートフォン」が42.1%、「パソコン」が54.6%、「携帯音楽プレーヤー」が28.5%、「タブレット端末」が18.7%、「ゲーム機」が23.8%だった。次に、インターネット利用者に対し、コミュニケーションに関する質問をすると、中学生では64.8%、高校生では92.1%が週に1回以上、メール、LINE、Twitter、SNSのいずれかを行っていると回答。コミュニケーションを目的とした1日のインターネット利用平均時間は、中学生高校生ともに、1時間を超えていた。また、「メールがきたらすぐに返事を出す」としたのは、中学生が63.3%、高校生が59.8%だった。一方で、「メールのやりとりが嫌になることがある」(中学生28.2%、高校生51.6%)、「メールやチャットを終えるタイミングが難しい」(中学生31.6%、高校生40.4%)と、やり取りに煩わしさを感じている中高生も多い。続いて、オンライン上で知り合った人がいるがいるか聞くと、中学生では24.7%、高校生では24.3%が、本来ならば知り合いにはなりにくかった人とのつながりを持っている。また、中学生の21.8%、高校生の22.4%が、オンライン上で趣味のつながり(情報発信やコミュニティ参加)があると回答している。そのほか、ニュースなどの情報に関しても質問。社会の出来事に関する情報やニュースの入手にインターネットを使う比率は、中学生で50.2%、高校生で68.3%と半数を超えた。特に「Twitter」の利用率が高く、高校生では39.6%と「家族との会話」(35.1%)、や「友だちからの口コミ」(21.9%)を上回っている。ただし、「インターネット上の情報について、正しさを確認する方法がわからない」と不安を感じる中高生も多く、中学生では38.9%、高校生では49.2%が「あてはまる」と回答した。最後に、勉強中のインターネット利用について聞くと、「メールやチャット(LINEなど)を書きながら(返事を出す場合も含む)」勉強することがある比率は、中学生で24.3%、高校生で37.5%だった。こうした調査結果について、ベネッセ教育総合研究所は、将来子どもたちにはICTメディアのメリットを享受しながらも、自律的に使いこなす力を身につけることが求められると分析。周りの大人がICT環境の変化に合わせた情報リテラシー教育や生活習慣の大切さを啓発するなど、社会全体としてサポートしていく必要があるとしている。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月10日エムオーテックス(MOTEX)は12月2日、「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」の第二弾として「業務用スマートデバイスの利用実態」の調査結果を発表した。調査対象はスマートデバイスを会社から支給されている全国30代男女のビジネスパーソン600名。「業務用スマートデバイスと個人用のスマートデバイス・携帯電話を合わせた1日の利用時間はどれ位か?」「業務用スマートデバイスは1日何時間位使っているか?」という問いには、業務用スマートデバイスの1日の利用時間は平均2.7時間、個人用のスマートデバイス・携帯電話の利用時間は平均1.1時間という結果に。業務用スマートデバイスが、個人用より1日あたりの接触時間が1.6時間長いことが判明した。「業務用スマートデバイスは、どのようなことに使っているか?」という問いには、「メール(81.0%)」「通話(76.0%」「Web検索(51.0%)」が上位に並んだ。「業務とは無関係のアプリをインストールしたことがあるか?」には、「ある(40.5%)」「ない(59.5%)」という結果に。業種別では「建設業」「情報通信業」に所属する2人に1人が業務とは無関係のアプリをインストールした経験があると回答している。さらに、情報漏えいリスクとなる「紛失」は10人に1人が経験している。プロジェクトの監修者である徳丸浩氏(HASHコンサルティング代表)は、「会社支給のスマートデバイスにはメールや業務アプリなどに大量の機密情報があることから、紛失による情報漏えいの可能性は常にある。10%ものビジネスマンがスマートデバイスの紛失経験があるというのは意外に多いと感じた。やはり、紛失を現実的な脅威として、事前に対策を講じておくことが重要だ」と述べている。
2014年12月03日MMD研究所は12月2日、「2014年歩きスマホに関する実態調査」の実施とその調査結果を発表した。調査期間は11月19日~20日で、有効回答は648件。調査結果によると、歩きスマホの危険性については、「危ないと思う」が82.4%、「やや危ないと思う」が16.2%で、合わせて98.6%が危険性を認識。次に、「歩きスマホをしたことがあるか」の質問では、73.1%が歩きスマホをしたことがあり、そのうち35.8%がよく「歩きスマホ」をしている。昨年の調査と比べて21.3%減少している。歩きスマホをしたことがある人の中で、「ぶつかった、または怪我をした経験がある」が17.5%。その中の66.3%が「人にぶつかった」、59.0%の人が「ものにぶつかった」経験があった。昨年の調査と比較すると、8.7ポイント増えたという。
2014年12月03日MMD研究所は2日、スマートフォンを所有している男女648人を対象に行った「2014年歩きスマホに関する実態調査」の結果を公開した。同調査結果によると、ほぼ全員が歩きスマホを危ないと認識しているが、7割以上の人が「歩きスマホの経験あり」と回答した。「2014年歩きスマホに関する実態調査」は、歩行中のスマートフォン操作(歩きスマホ)に関する実態調査。歩きスマホについて「危ないと思う」が82.4%、「やや危ないと思う」が16.2%で、合計98.6%の人が「危ない」と回答している。また、歩きスマホをしたことがあるかという質問には、7.3%の人が「日常的に操作している」、28.5%の人が「時々操作している」、37.3%の人が「ほとんど操作しない」と回答。合計73.1%の人が歩きスマホを経験していることがわかった。次に、歩きスマホを経験したことがあると回答した人に、人や物にぶつかったまたは怪我をしたことがあるか質問。17.5%の人が「ぶつかったまたは怪我を経験がある」と回答した。2013年に同研究所が行った調査と比べ8.7ポイント増加している。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月03日MMD研究所は18日、スマートフォンを所有する20歳以上の男女565人を対象として11月に実施した、「ネットショッピングに関する利用実態調査」の結果を公開した。同調査によると、54.2%がスマートフォンでネットショッピングをしており、2012年7月の調査と比べ8.3ポイント増えているという。次に、ネットショッピングをしたことがあると回答した人に、ネットショッピングの利用頻度について聞いたところ、各デバイスとも(PCは38.8%、タブレットは31.3%、スマートフォンは25.5%)、「月に1回程度」という回答が最も多かった。続いて、ネットショッピングをしたことがあると回答した人に、最近6カ月以内に利用したネットショッピングサイト(複数回答)について聞いたところ、「楽天」が73.8%で最も多く、2番目は「Amazon」で71.2%、3番目が「Yahoo!ショッピング」で25.5%だった。このほか、ネットショッピングをしたことがあると回答した人に、最も利用している支払い方法についても質問。結果は「クレジットカード決済」が76.7%で、他の支払い方法を大きく引き離し1番多かった。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月19日