母子手帳はいつもらえる？　もらう場所や入手法などの基礎知識

母子手帳は、妊娠中や育児中の必須アイテム。その存在はなんとなく知っているものの、具体的な使い方や入手方法を知らないママも多いようです。また、紛失時や引っ越し時にはどうしたらいいのか気になっているママもいるでしょう。



今回はそんな母子手帳の基礎知識から、電子母子手帳などの最新情報まで、幅広くご紹介します！

母子手帳って何？　どのように使うの？

母子手帳の正式名称は「母子健康手帳」です。母子保健法に基づいて、妊娠の届け出をした人（妊婦さん）に対して交付されます。

母子手帳は、妊娠期から乳幼児期（小学校入学まで）の健康に関する情報を記録・管理するための手帳です。具体的には、産院で妊婦健診や検査の記録、分娩時や分娩後の経過を記入してもらったり、産後は小児科でお子さんの予防接種の記録を記入してもらったりします。



母子手帳の優れている点は、こうした妊娠期～幼児期までの重要な情報が1冊にまとまっているところにあります。たとえば旅先や帰省先などかかりつけ以外の病院で診てもらうさいにも、母子手帳があればこれまでの情報を共有してもらえるので、一貫性のあるケアが受けられるというわけです。

また、妊娠期や授乳期に必要な栄養、離乳食の進め方、歯のケアなど、妊娠期～乳幼児期に必要かつ正確な情報も記載されています。



ママやパパが記入するページもあります。お子さんの発達や発育の状況を記録したり、成長の節目に感じたことをメモしたりすることで、育児の記録にもなるのです。

母子手帳はいつどこでもらえる？

「妊娠したかも？　すぐ母子手帳をもらわなくちゃ！」と焦る必要はありません。まずは産婦人科を受診しましょう。

受診して赤ちゃんの心拍が確認できたら、妊娠が確定です。多くの場合、この時点で「次回までに母子手帳をもらってきてください」と医師や病院側から指示されます。

母子手帳をもらう場所は、ママの住民票がある市区町村の役所や保健所の窓口です。手続きの方法は自治体によって異なります。



医療機関の証明が必要な自治体もありますが、一般的には、窓口に「妊娠届出書」を提出すればその場で交付してもらえることが多いようです。

妊娠届出書は自治体の窓口やホームページ（ダウンロード）、産婦人科などで手に入ります。届出書には、妊婦の名前、住所、妊娠週数、出産予定日、受診した医療機関名などを記入するのが一般的です。

また、2016年からはマイナンバーの記入が必要なケースも多いので、自分の住む自治体の手続きがどうなっているのか、事前にホームページなどで確認しておきましょう。



また、つわりがひどかったりして自分で窓口まで行くのがつらい場合、代理人による申請ができる自治体も多いようです。

代理人申請の可否や必要なもの（身分証明書や印鑑など）について、事前にホームページをチェックしたり電話で問い合わせたりして確認しておくといいでしょう。

母子手帳のサイズは3種類

母子手帳を使用する時期は、母子手帳本体以外にも一緒に携帯しておくものが案外多いものです。たとえば、妊婦健診に必要な受診票、病院の診察券、保険証、お薬手帳などがあります。



そのため、必要なもの一式をまとめて入れられる母子手帳ケースを使っているプレママやママも多いでしょう。最近はお洒落なデザインもたくさんあり、妊娠した友人へのプレゼントとして検討することもあるようです。

ケースを選ぶさいに注意したいのが、母子手帳のサイズです。日本で発行されている母子手帳には、おもに次の3つのサイズがあります。S＝11×15cm、M＝13×18cm、L＝15×21cmです。

現在はほとんどの自治体でSサイズを採用していますが、中にはMサイズやLサイズの自治体もあります。そのため母子手帳ケースを買おうと考えている方は、事前に該当する自治体の母子手帳のサイズを確認しておくようにしましょう。

母子手帳を紛失したときは？　再発行はできるの？

育児中は何かと慌ただしいもの。母子手帳をうっかり紛失してしまったり、ひどく汚してしまったりすることもあるでしょう。そんな時も、慌てたり落ち込んだりしなくて大丈夫です。

母子手帳は再発行ができます。自治体によって方法は異なりますが、多くの場合は役所の窓口、保健センターなどで再交付の申請をすればOKです。

それまでの妊婦健診や予防接種の記録は、5年以内なら受診した医療機関にカルテが残っています。そのため、お願いすれば再度記入してくれることもあります。



ただし、これは医療機関にとって義務ではありません。先方が忙しくなさそうなタイミング（平日の午後など）にお願いするなど、配慮を忘れないでください。

ただし注意してほしいのが、母子手帳と一緒にもらうことが多い「妊婦健診受診票」（検診補助券）は再発行ができないという点です。

火災や盗難などやむを得ない場合は再発行できる自治体もあるようですが、原則、再発行はできません。その後の検診が自費となるとかなりの負担なので、受診票だけはなくさないよう十分注意しましょう。

スマホで見られる母子手帳って？

最近では、紙の母子手帳に記入する内容をインターネット上で記録・管理できるサービスもあります。それが「電子母子健康手帳」で、最近はアプリのタイプが多いようです。



こうしたアプリを使えば、タブレットやスマホ上で手軽に予防接種などの健康記録やお子さんの成長記録をつけることができます。妊婦健診時のエコー写真やお子さんの写真、動画を整理・保存ができるアプリもあります。

携帯しやすい、写真や動画が整理しやすいといったメリットに加え、災害などで紙の母子手帳やカルテが紛失してしまった場合も、電子母子手帳ならネット上に記録が残るので安心です。そのため、東日本大震災を機に注目が高まってきています。

一方、紙の母子手帳にも、お子さんに記念としてあげられる、直筆で記録できる、アプリを立ち上げなくても記録できるなどのメリットがあります。それぞれのメリットを活かして併用しているママも多いようです。

電子母子手帳を導入する自治体も増えており、千葉県柏市、大阪府池田市、富山県富山市などでは無料のアプリとして導入されています。



また、自治体ごとにばらばらだった電子母子手帳サービスを一本化する動きも進んでいます。具体的には、2016年秋にNPO法人ひまわりの会とNTTドコモが共同開発した「母子健康手帳アプリ」の提供がスタートしました。今後は、自治体と連携して地域の子育て情報を配信したりする計画もあるようです。

母子手帳は育児の大切な記録

手のひらサイズのなかに、健康や育児の重要な記録がたくさん詰まった母子手帳。今回は、そんな母子手帳の基礎知識からスマホアプリなど最新情報まで、幅広くご紹介しました。

この内容を参考に、不安なことは各自治体や産院などにも確認しながら、母子手帳を上手に活用してくださいね。

＜参照＞
母子健康手帳の交付・活用の手引き｜厚生労働省
電子母子手帳　ママ安心　健診と成長、スマホで管理　自治体が無料サービス｜毎日新聞
報道発表資料｜ドコモ
妊娠届と母子健康手帳｜江東区
母子健康手帳の交付｜川崎市幸区