小児向けワクチン５歳~11歳保護者「34.0%」接種意向あり

フィールド・クラウドソーシング事業を展開する株式会社mitoriz（本社：東京都港区、代表取締役社長：木名瀬博）は、全国のアンケートモニター（以下、POB会員）から月間1500万枚のレシートを収集する国内最大規模の（提携サイト含める）、日本初のレシートによる購買証明付き・購買理由データベース「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy（R)（以下、POBデータ）」を活用し、生活者の購買行動を分析しています。

５歳から11歳の子どもへの新型コロナウイルスワクチン接種（以下、小児用ワクチン接種）が、早い地域では2月末から開始しています。今回は、5歳から11歳子どもの保護者1002人（平均年齢：41歳、エリア全国）のPOB会員を対象としたインターネットアンケート調査を実施し、「小児向けワクチン接種と自身の追加接種に関する意識調査」をしました（実施期間は、2022年3月8日）。

＝＝＝＝＝＝調査結果概要＝＝＝＝＝＝＝
・5歳から11歳の子どもの保護者1002人に「小児用ワクチン接種に関する接種意向」を聞くと、「接種の意向がある」（34.0%）、「接種の意向がない」（31.9%）を上回る。

・「小児用ワクチン接種の意向がある」と回答した保護者129人に対し、「ワクチン接種後の副反応に備えて、小児用解熱剤の購入予定があるか」尋ねると、４割が「購入予定がある」（38.8%）と回答。また「小児用解熱剤の服用のタイミングや有効な成分などの知識」は、４割以上が「知識がない」（44.2%）と回答。

・アンケート対象者1002人のうち、「自身がこれから３回目接種を予定している」565人に対し、「副反応対策として何か購入予定はあるか」尋ねると、「購入予定がある」（52.7%）が回答。その商品としては、「解熱鎮痛剤」（67.4%）が最も多く、「ペットボトル飲料」（62.1%）、「インスタント食品」（34.2%）、「レトルト食品」（31.9%）、「冷凍食品」（31.2%）が続く。

・その他、解熱鎮痛剤の購入レシートから購入金額と購入数の推移を、ワクチン接種状況とともに分析した。

■ 新型コロナ小児用ワクチン「接種意向あり」（34.0%）
小児向けワクチン５歳~11歳保護者「34.0%」接種意向あり