人事担当者が把握しているハラスメントの1位はパワハラ - マタハラは2%

エン・ジャパンが運営する「エン 人事のミカタ」は、サイト利用者の人事担当者221名を対象に「ハラスメント」についての調査を実施した。調査期間は2014年12月17日～2015年1月20日。

従業員の各種ハラスメントについて、どの程度把握しているか尋ねたところ、約6割の企業が「把握している」(4%)「だいたい把握している」(52%)と回答した。把握方法で一番多かったものは「本人の周辺(上長・同僚等)からの相談」(71%)、次いで「本人からの相談」(52%)、「社内の噂で聞いた」(42%)となっている。

どのようなハラスメントを把握しているか聞くと、「パワー・ハラスメント」(83%)、「セクシャル・ハラスメント」(51%)が多くを占めた。近年話題となっている「マタニティ・ハラスメント」は2%にとどまった。

勤務している企業ではハラスメント対策を行なっているか尋ねると、全体では6割の企業が「行なっている」と回答した。対策を行っている企業は、ハラスメントの把握率で差が出ており、「把握している」企業では81%が「行っている」としたのに対し、「把握していない」企業では34%と半分以下になっている。