日本企業の約7割が会議とメールを減らしたい - ガートナー

ガートナー ジャパンは3月31日、日本企業の社内コミュニケーションへの取り組みに関する調査結果を発表した。

今回、会議に関しては約76%の企業が、電子メールに関しては約68%の企業が減らしたいと回答し、社内コミュニケーションの現状に大きな課題を抱えている企業が多いことが明らかとなった。

また、電話やテレビ会議システム、スマートフォンやWeb会議サービスなど、さまざまな通信・コミュニケーション手段を統合するユニファイド・コミュニケーション(UC)製品/サービスについて、従業員数2000人以上の規模の企業での採用がようやく20%を超えたという。今後採用予定とする企業も最大となったとしている。

上記の結果について、リサーチ部門リサーチ ディレクターである池田 武史氏は「社内のコミュニケーションでは、直接会って顔を見ながら話すことのできる対面式の会議が重要視される。一方、時間や場所に拘束されることなく相手に情報を伝えることのできる電子メールも便利なツール。今回の結果は、どちらかのユーザーの一方的な都合でこれらのツールを濫用してしまうことで、組織全体のコミュニケーションのバランスが崩れ、その結果、徐々に負担が増して困惑している姿を反映していると言える。