「1カ月前にも不渡り」ガイア倒産の裏で点灯していた“黄信号”…業界再編の幕開けか

関係者によると、ガイア側は債権者と取引先に対し、「当面の資金繰りに不安はない」と説明。パチンコホールの営業は通常通り継続するというが、顧客にとって最大の懸念は貯玉の補償だ。

「つぶれるなら早めに教えてくれよ」「朝から貯玉換金ラッシュか」と悲鳴も漏れる。倒産の速報が駆け巡った10月30日夜、ガイアのホームページはアクセスが集中し、ダウンした。さながら、取り付け騒ぎの様相を呈している。

■元社長逮捕と所得隠しで転落

1984年に設立され、全国に出店攻勢を仕掛けて業界大手まで上り詰めたガイア。転機は2011年までさかのぼる。元社長が覚せい剤取締法違反（使用）の疑いで神奈川県警に逮捕され、翌2012年に経費を水増ししたとして東京国税局からグループで約40億円の所得隠しを指摘された。

その後、客離れが進み、業績が悪化。決定打はコロナ禍だった。緊急事態宣言によって臨時休業を強いられ、資金繰り策で全国の80店舗余りを売却。2023年5月期の売上高は2000億円を割り込んで20年前の3分1ほどまで落ち込み、65億円余り最終赤字を計上していた。ガイアは危険水域――。業界でそうささやかれ始めたのは、このころだ。