FPが教える、教育費の賢い貯め方4選！おすすめの貯蓄方法をわかりやすく解説

先取り貯金も有効
もうひとつ、貯金の鉄則として「貯金したい額を先取りする」ことはとても有効です。お給料日に毎月の生活費を振り分けた後、残った額を貯金するというシステムではなかなか貯まりません。それよりも、お給料日にはまず貯金額を先に口座に移してしまいましょう。

先取り貯金を継続し、習慣づけることは目標額を達成するための近道といえます。

必要な資金の目安・平均

目標を定めるためには、一般的にどの程度の金額が必要なのか、あらかじめ知っておいたほうがよいでしょう。

高校卒業後、就職を希望する場合は高校までの教育費、大学に進学予定の場合は、教育費として大学入学費や在学するための費用が必要です。また、教育費だけでなく、学習塾や習い事、通学費（電車代など）、一人暮らしの生活費なども発生します。平均的な費用総額の相場
幼稚園から大学まで、すべて公立で進学すると一番学費が低く済みます。概算ですが、すべて公立の場合の教育費の総額として約800万円が目安です。一方、すべて私立の場合では、総額で約2,300万円程度が目安です。

大学の進学先（学部）によっては、国公立でも私立でもさらに大きな費用が必要となる場合もあります。