IT機器の設定・トラブル解決を行う日本ＰＣサービス株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長：家喜 信行、証券コード：6025、以下「当社」）は、 2021年11月に実施した「コロナ禍以降のデジタル機器の利用実態・意識の変化に関する調査」について、主な結果をお知らせいたします。
主な調査結果
背景
当社は独立系の企業として、パソコンやスマートフォンなどデジタル機器の設定・トラブル解決を、全国・年中無休で行っています。DX化が進む社会で、デジタル機器・情報通信ネットワークの重要性が高まっています。
当社でも、個人のお客さまに加え、中小企業から全国に事業所を構える企業・行政・教育・介護の現場など、より幅広い方々がDX化の恩恵を受けられるよう、サービスを拡充しています。
コロナ禍でテレワークやオンライン授業、オンラインサービスが普及し、新しい生活様式が求められる中、デジタル機器に関する利用実態や、お客さまの最新ニーズを理解することで、これからの社会に必要とされるサービスを提供すべく、調査を実施しました。
主な結果
■従業員100人未満の企業のテレワーク実施率は２割以下
■８割のリモートワーカー、７割のオンライン授業経験者が職場・学校からのサポート体制が不足と回答
■５人に１人が「セキュリティ対策」
