「国語と算数の基礎基本の習得状況に関する調査」を実施～2年間の調査結果(2021年と2022年)の報告～

小学校の教材・教具などを発行する株式会社日本標準(所在地：埼玉県日高市、代表取締役：河野 晋三)では、特定非営利活動法人日本標準教育研究所とともに2021年、2022年の2年間で、のべ27,000人の児童生徒に「国語と算数の基礎基本の習得状況に関する調査」を実施しました。

■調査目的
日本標準教育研究所では生きる力を育む上で必要な基礎基本の力について、国語では「言葉の力」、算数では「計算・図形・文章題を解く力」が重要と考え、これらの習得状況を把握し、子どもたちのつまずきを分析するために、調査を実施しました。
調査では、国語は言語活動を行うために最も基本的な言語事項(言葉の意味・使い方、文法事項)の問題を各学年30～40問、算数は計算とその文章題、図形に関する問題を各学年30～40問出題しました。いずれの学年も、前学年までに学習した内容を出題しています。

■実施内容
(1) 国語(小学3年・4年・5年・6年、中学1年)
「言葉の意味・使い方、文法事項」に関して、各学年30～40問出題。

(2) 算数(小学3年・4年・5年・6年、中学1年)
「計算とその文章題、図形」に関して、各学年30～40問出題。