これから色々な資格を取得しようと考えている資格マニアの方は、今回ご紹介する「睡眠健康指導士」の取得を目指してみてはいかがでしょうか?睡眠健康指導士を取得するための講座を受講すれば、所有する資格がひとつ増やせるだけでなく、人間の生活と切っても切れない睡眠に関する知識を身に付けることができるのでオススメです。今回は、睡眠健康指導士の概要や取得方法について、詳しくご紹介します。睡眠健康指導士とはどんな資格なの?睡眠健康指導士とは「一般社団法人 日本睡眠教育機構」が認定する、「正しい睡眠知識を社会の人々に伝え、国民の健康増進に寄与することのできる人材」を養成するために設けられた資格制度です。睡眠健康指導士には「初級と「上級の2つのランクがあり、2016年5月21日現在で日本全国には初級認定者が1,461名、上級認定者が381名いるそうです。睡眠健康指導士の資格を取得して登録された人は、同時に日本睡眠教育機構の「賛助会員」としても登録されることになります。資格を取得した人の職業は医師や寝具販売をはじめとして、看護師、介護士、薬剤師、市町村保健課職員、トレーナー、整体師、鍼灸師、保育士、臨床検査技師、教職員、塾講師、学生、主婦など、実に多岐にわたっています。睡眠健康指導士になるには睡眠健康指導士の初級を取得するためには、全国各地で定期的に開催されている「初級講座」を受講する必要があります。初級講座では、日本睡眠教育機構の会員や大学教授といった専門家を招いての講義が1日かけて行われ、最後に資格の取得をかけた認定試験が実施されます。初級講座の受講料は、Web申し込みの場合は学生(大学生、大学院生、専門学校生、社会人大学生など)が11,000円(税込)、一般が22,000円(税込)となっています。定員は1回の講座につき100名までとなっていますが、これは睡眠に関する講座のなかでも、かなり規模の大きいものであるといえるでしょう。例として2016年8月7日(日)に東京で行われる初級講座では、以下の講義が行われる予定となっています。・睡眠の基礎知識・睡眠の役割とメカニズム・睡眠と環境・睡眠健康のポイント・特別講義:「眠り上手」は人生を豊かにする講義を受けても最後の認定試験に合格をしなければ、資格は取得できません。そのため日本睡眠教育機構は受講前の勉強・試験対策として、先に「睡眠検定『入門編』もしくは『3級』」へのチャレンジをすることを勧めています。なお、上位資格である上級講座をいきなり受けることもできますが、合格するためには「睡眠検定『2級』もしくは『1級』」程度のレベルが求められるので、当然ながら難易度は初級よりも高いようです。睡眠の大切さをたくさんの人に広めよう人生では約3分の1の時間を睡眠に使うことになるため、睡眠に関する知識を身に付けておくことは誰にとっても重要です。睡眠健康指導士の上級の取得者のなかには、睡眠のメッセンジャーとして「十分な睡眠時間を正しい方法で確保することがどれだけ大事か」ということを、講義やブログで多くの人に伝えている方もいます。睡眠健康指導士の受験資格は、講座受講以外には特にありませんので、睡眠に関する知識を身に付けてそれをたくさんの人に伝えたいという方は、ぜひ資格の取得を目指してみてはいかがでしょうか?photo by UBC Learning Commons
2016年07月31日子どものしつけや教育方針、習いごとに至るまで、夫婦間で意見が食いちがうことは多々あるはず。本当はケンカなんてしたくないのに、子どものことになるとついついヒートアップ、なんてことも。そこで今回は、エキサイトお悩み相談室の 宇野夏騎(うのなつき)先生 に「夫婦間における子どものしつけや教育方針のちがい」について聞いてみました。Q:子どもの教育方針、夫と意見が異なった場合にとる最善の方法は?もともと血のつながりのない、一番近い関係として結ばれた二人。生いたちや教育方針のちがう環境で育ったのですから、子どもの教育方針が異なるのも当たり前なのかもしれません。夫婦間での教育方法の差を埋めていくには、日ごろから二人で話しあうことが絶対的に必要です。子どもの将来のことだけを考えて話しあうようにしましょう。ご自分のエゴや相手への不満な点を子どもの教育方針とすることなく、子どもへの夢や適正を見極め、“子どものためを考えた将来に向けての教育方針”を話しあうことをおすすめします。そして、時折子どもにも「パパの行動についてどう思う?」と聞いてみましょう。子どもの視点で夫がどのように見られているのか、把握することも大切な要素です。また、日ごろのできごとや子どもの行動も夫に伝えるようにしましょう。とても大変なことですが、ママという存在は、夫と子どもの両方をコントロールする重要な役割を担っているのです。Q:夫のしつけが『甘い』と感じたときの対処法は?子どもと日常の接点が少ない夫の場合、少ない時間のなかで少しでも関係性を築きたいという想いから“甘えさせる”という行動を起こしがちです。度が過ぎない程度であれば、そのまま黙って観察していていいでしょう。ママの許容範囲を超える“甘やかし”をしている場合は、子どもの目に触れないところで夫にその旨を伝えてください。「あなたの気持ちはわかるけど、子どものために良くないよ」という言葉を添えてあげると、現状を理解してくれるでしょう。Q:逆に、夫のしつけが『キツイ』と感じたときの対処法は?日ごろ子どもたちとの接点が少ない夫は、現在の事実と結果だけで判断してしまう傾向があります。思い通りにならない子どもの行動や学校での成績など、腹立たしく思うこともあるはずです。ママから見て「キツイなぁ」と感じたときは、子どもの前で擁護するのではなく、あとで話をするようにしましょう。ママは代弁者としての立場で「子どもが怖がっているよ。あなたが逆の立場で言われたら嫌でしょう? あなたの気持ちはよくわかるのよ。あの子の良いところをほめながら、悪いところや改善して欲しいところは質問するようにして、自分から気づかせるように話してみて」と、伝えてみましょう。何より大切なことは、夫の気持も理解したうえで、子どもにとって伸びる怒り方をすすめてみることです。Q:子どもが原因の夫婦ゲンカを避けるには? どんな夫婦喧嘩も同じですが、お互いの意見や希望、不平不満を最後まで“聞く=相手の気持ちを受けとめる”という姿勢で臨むことが大切です。横槍や意見、文句をグッと我慢して話を“聞く”という姿勢で臨みながら、お互いの希望や意見をメモすることも効果があると思います。それぞれの意見や希望を書きとめたメモを二人で見直して、同じ意見や希望、子どもの適正や将来について共通点を理解することで、お互いの気持ちを理解するようにしましょう。また、ほかの家の夫の教育方法がどうなのかを知ってもらうために、仲の良いママたちに集まってもらい、夫同士がコミュケーションをとれる会を企画するのも効果的です。ママも“ひとりのすてきな女性”!どんな環境でも、子どもと過ごす時間が一番長いママの立場や役割は大変大きいと思います。子育てに関する細かい話や悩みも、仕事で帰りの遅い夫へは状況報告しかできず、ママが感じるストレスは想像以上に大きいものです。ましてや男女均等雇用法のなか、ママも仕事を抱えながら育児や教育の大半まで考えなければなりません。家族のなかで、じつはママが一番の大黒柱なのかもしれません。少ない時間のなかでも、ママ自身の時間を持つこと、気持ちを共有できる友人や知人に話を聞いてもらうことで「本では学べない子育ての経験ができる」と思います。カルチャースクールに通ったり、自分の時間を有効に使ったりすることで、ママであるとともに、ひとりのすてきな女性として意識して過ごしてみましょう。夫や子どもからも、輝いているすてきなママに見られるはずです。意識すれば、いつまでも魅力的でいられるのは女性の持っている魔法のひとつ。いつまでも家族にとって、大きな役割を持っているすてきなママでいてくださいね。たくさんの役割を持つ「ママ」という存在。子どもと夫の間で大きなストレスを抱えながらも、家族全員の幸せを願い、守る、まさに女神そのものですね。たくさんの顔を持つママだからこそ、小さな悩みもひとりで抱えこまず、まずは相談してみてください。●取材協力:エキサイトお悩み相談室 宇野夏騎(うのなつき)先生
2016年06月02日内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は1月25日、日本のサイバーセキュリティ推進体制の機能強化に関する方針をWebサイトで公開した。NISCは2015年1月にサイバーセキュリティ基本法の全面施行にともない、サイバーセキュリティに関する政策展開や事案対応の司令塔として発足。行政の情報システムに対する不正な活動の監視・監査・原因究明調査などを行うとともに、国内外のサイバーセキュリティに関する情報収集・分析と国際連携、各省庁の人材育成などを行っている。今回の機能強化の方針は、昨年5月に起きた日本年金機構の情報漏えい問題を踏まえ、政府機関のセキュリティ対策強化や新たに取り組むべき施策について、具体的な方向性を定めるものになる。主な取組強化策は以下の6点となる。不正通信の監視対象を拡大サイバーセキュリティに関わる政府人材の強化大規模サイバー攻撃に備えた官民連携体制の構築重要インフラ事業者に関する取り組み支援の強化マイナンバー事業の円滑導入と推進東京オリンピック・パラリンピックへ向けた取組の加速化○不正通信の監視対象を拡大NISCは、行政機関の情報システムのセキュリティ監視を行っているが、監視対象を独立行政法人と指定法人(一部の特殊法人と認可法人)まで拡大する。これは日本年金機構の情報漏えい問題を受けての措置とみられ、NISC監督のもと、情報処理推進機構(IPA)が監視体制を構築する。監視体制の構築とともに、対象となる法人の監査や原因究明調査の範囲拡大を行い、「効率的かつ一体的に整備」するという。具体的には、サイバーセキュリティ基本法の統一基準群を見直す。統一規範や細則となる統一基準、解説としてのガイドラインは、政府機関のみの規定となるが、これらを元に運用指針が決められ、政府機関や独立行政法人などの情報セキュリティ対策の策定、運用方法の規定が行われる。府省庁は統一規範・基準を準拠するものの、独立行政法人の情報セキュリティポリシーはガイドラインなどの統一基準の参照を行うことになる。統一基準群は、行政法人への適用拡大や監査強化のほかに、多層防御やクラウドサービス利用時の対策強化といった民間同様の柔軟なセキュリティ強化対策も盛り込まれるようだ。特にインターネット接続の接続口の集約や、重要情報のネットワーク分離、クラウドサービス利用時やデータベースの構築運用におけるセキュリティ対策、アプリケーション利用時のセキュリティ対策など、具体的な対策例も踏み込んで明記されている。○大規模サイバー攻撃に備えた官民連携体制の構築大規模サイバー攻撃への体制では、人材育成の強化や統一基準群の見直しでリスクの顕在化・縮小化を図るとともに、情報共有と連携を進め、インシデント発生時に迅速な初動態勢を構築する。全府省庁でインシデント発生時に初動対応を行う情報セキュリティ緊急支援チーム(CYMAT)がいるが、独立行政法人なども監視対象となるため、NISCで事務調整体制の整備を行うほか、これらの職員がIPAでCYMATと同様の業務に一定期間従事して実践的な知見を得られるようにし、2017年度上半期をめどに、体制の運用を開始するという。また、官民連携、産官学連携も強化が必要としており、情報通信研究機構(NICT)が提供する実践的な演習・訓練、教育コンテンツを利用できる法整備を進めるという。産官学連携では、すでに「CYDER(CYber Defense Exercise with Recurrence)」と呼ばれる実践的なサイバー防御演習が行われており、3年目を迎える。今年度は約80組織のLAN管理者が演習に参加しており、年金機構を狙った標的型メール攻撃の演習もすでにこなしているという。来年度以降では、独立行政法人や地方公共団体も演習の対象に加え、年間の演習受講者を増大するとしている。なお、民間に向けては、経済産業省がIPAとともにサイバーセキュリティ経営ガイドラインを策定し、昨年12月に公開している。ガイドラインでは、「サイバーセキュリティは経営問題」として捉えるように方向性を示しており、「経営者がリーダーシップをとってセキュリティ投資を行う」「子会社や外部委託先などを含めたセキュリティ対策の推進」「平時からステークホルダーへのセキュリティ対策に関する情報開示を行う」といった指針を出している。技術的な対策例についても、同省Webサイトで公開されている。○重要インフラ事業者に関する取り組み支援の強化深刻化するサイバー攻撃については、政府機関だけでなく、地方自治体や重要インフラ事業者にも影響がおよぶとNISCは指摘しており、これらの組織の「サイバーセキュリティ確保のための自主的かつ積極的な取り組み」の支援を行い、インシデント発生時には、国民生活や経済への影響を最小限にするため、適切な対応を行うとしている。この支援は、個々の事業者の防護への着目ではなく、「重要インフラ分野全体を面的に防護する手法などを検討する必要がある」という記述になっている。13分野の重要インフラ事業者や関連が深い事業者・業種への情報共有の拡大など、今後取り組むべき課題を整理するとして、2016年度末に見直しを想定している「重要インフラの情報セキュリティ対策に係る第3次行動計画」への検討ロードマップを今年度末を目処に取りまとめる。なお、サイバー攻撃に関する情報共有の枠組みとしては、「サイバー情報共有イニシアティブ(J-CSIP)」で26日に、自動車業界SIGが運用開始を発表している。現在、サイバーセキュリティ戦略の策定を受けた「重要インフラ専門調査会」では、「重要インフラ保護の範囲などの不断の見直し」「効果的かつ迅速な情報共有の実現」「分野横断的演習の継続的な改善」を検討しているという。重要インフラ保護の範囲見直しは、情報共有範囲を現状以外にも共有を必要としている事業者がいないか見直しを実施し、業種単位でも共有範囲の拡張の検討を図るという。現在は13分野4286者が共有の対象となっているが、"不断の見直し"としていることから、共有範囲の拡大が図られる可能性は高そうだ。一方で、情報共有の範囲だけでなく、"迅速な"情報共有の実現も図られるという。Web技術を活用した情報受付やホットライン(ダイレクト受付)の設置、JPCERT/CCとの連携強化などが短期的に目指す取り組みとなっている。また、分野横断演習も継続的に行い、改善を図る。演習場所を地方にも拡大・追加するほか、バーチャル演習環境(仮)の構築も目指す。
2016年01月27日学生時代、誰しもが体育の授業で汗を流したはずだ。熱心に指導してくれたり、こまめに相談にのってくれたりなど、先生によって指導方針はさまざまだが、体育の授業が思い出になっている人も少なくないだろう。だがもしも、人生経験豊富なアスリートが「一日教師」のような形で自分に指導してくれていたら、その思い出はさらに色濃く残ったはずだ。そこで今回、マイナビニュースの女性会員200名に対し、「保健体育の教員にいたらうれしかった女性フィギュアスケーター」に限定してアンケートを実施したので、回答理由と併せて紹介しよう。Q. 学生時代に保健体育の教員にいたらうれしかった女性フィギュアスケーターを教えてください1位: 浅田真央(25.0%)2位: 荒川静香(21.0%)3位: 鈴木明子(11.5%)4位: 浅田舞(7.5%)4位: 伊藤みどり(7.5%)■浅田真央・「努力がスゴイし、相談したい」(37歳女性/医療・福祉/専門職)・「和やかな雰囲気で授業を受けられそうなので」(37歳女性/その他/事務系専門職)・「真央ちゃんの純真さには心が洗われるから、真面目に授業に取り組めそう」(38歳女性/人材派遣・人材紹介/事務系専門職)・「やるときはやるで頼りになりそう」(34歳女性/建設・土木/技術職)・「笑顔で実技を教えてくれそうだから」(36歳女性/医療・福祉/専門職)■荒川静香・「一流の技術を優しく教えてくれそう」(32歳女性/学校・教育関連/技術職)・「クールだが的確にアドバイスをくれそう」(45歳女性/印刷・紙パルプ/クリエイティブ職)・「やさしく、時には厳しくって感じ」(49歳女性/商社・卸/販売職・サービス系)・「一見怖そうだけど、生徒のことを思って指導してくれそうだから」(26歳女性/団体・公益法人・官公庁/営業職)・「練習の積み重ねが大事だということを教えてくれそう」(32歳女性/自動車関連/事務系専門職)■鈴木明子・「失敗しても頑張っていれば許してくれそうだから」(32歳女性/金融・証券/事務系専門職)・「お姉さん的な存在で、相談にも乗ってくれそうだから」(28歳女性/ホテル・旅行・アミューズメント/販売職・サービス系)・「挫折したとき励ましてくれそう」(34歳女性/その他/その他)・「生徒の気持ちを大事にしてくれそうだからです」(32歳女性/ソフトウェア/事務系専門職)■浅田舞・「色々話してくれそう」(32歳女性/金融・証券/営業職)・「楽しく授業をしてくれそうだから」(30歳女性/情報・IT/クリエイティブ職)・「元気になれそう」(22歳女性/金融・証券/専門職)■伊藤みどり・「リアルに人生を教えてくれそう」(31歳女性/その他/その他)・「教え方が面白そう」(30歳女性/人材派遣・人材紹介/秘書・アシスタント職)・「女子達から信頼されそうだから」(24歳女性/食品・飲料/専門職)■総評1位になったのは浅田真央選手。11月6、7日に開催された「中国杯」でトータル197.48をマークして優勝を飾った同選手には、「褒め上手そう」「信頼できる」「優しそう」など、実に多様な意見が寄せられた。アスリートとしての実力や、誰からも好かれる性格などが好感を持たれたようだ。2位は荒川静香さん。トリノ五輪で金メダルを獲得するなどの実績を持つ荒川さんには、「丁寧に指導してくれそう」との声が目立った。また、厳しさの中にある温かさで生徒たちをうまく導いてくれるのではないかという意見も見られた。3位にランクインした鈴木明子さんは、「人柄のよさ」や「親しみやすさ」が選ばれた決め手となるケースが多かった。フィギュアスケートは、「他人との戦い」というよりも「自分との戦い」という意味合いが強く、セルフコントロールが求められやすいスポーツと言える。それだけに、思春期特有の悩みを持つ10代にとっては、意外とよき"教師"となれるかもしれない。調査時期: 2015年10月14日~10月17日調査対象: マイナビニュース会員調査数: 女性200名調査方法: インターネットログイン式アンケート
2015年11月09日不眠症で病院にかかったとき、最初の診察では睡眠薬を処方されましたか? それとも生活指導を受けましたか? 今の不眠症治療の現場では何が重視されているのか、日本とアメリカの医療現場を比較しご紹介し、これからの不眠症治療を考えてみましょう。成人の約30%に不眠症成人の約30%に不眠症状があると言われている日本ですが、睡眠薬を服用している人はどれぐらいの割合だと思いますか? あるデータによると、成人の20人に1人、およそ5%が睡眠薬を服用しているそうです。これが果たして多いのか、少ないのかは定かではありませんが、日本の病院は、不眠と聞くと比較的容易に睡眠薬を処方する傾向があるようです。その実態を調査するために行われた医師を対象としたアンケートによると、不眠を訴える患者への初回対応は、大きく分けて3つあることが分かりました。初回対応で用いられる3つの方法とは?3つの方法とは、①睡眠薬を処方する(約36%)、②生活指導を行い、睡眠薬を処方する(約34%)、③生活指導を行う(約27%)、というもの。このデータからは2つのことを読み取ることができます。ひとつは約7割(①+②)が初回対応の段階で睡眠薬を処方していること。もうひとつは、約6割(②+③)が生活指導を初回から行っていることです。約7割が睡眠薬の処方を受けているという調査結果から、「比較的容易に睡眠薬を処方している」という傾向が裏付けられたとも考えられますし、約6割が生活指導を行っていることからは「睡眠薬を処方すれば、それで良し」とは思ってていないと考えることもできます。アメリカではどうなっている?ちなみに、アメリカの睡眠医学会(AASP)では「成人の慢性不眠患者への一次治療として睡眠薬の使用を避ける」ことがガイドラインに示されているそうです。これは、必ずしも薬を使うことがいけないというわけではなく、薬を処方する前にまずは不眠の原因がなんなのかきちんと探ろうという考え方に基づくもの。もしかしたら何か睡眠が妨げられるような病気が隠れているかもしれませんし、生活習慣のなかに、不眠を引き起こす原因があるのかもしれません。その原因が見つかったなら、薬を処方するよりもその改善を目指す必要があるという考え方です。日本でも、上記のように最初の診察から生活指導を行う医師が6割いるということなので、今後も生活指導を優先する病院が増えていくかもしれませんね。photo by www.audio-luci-store.it
2015年09月06日●ビル・ゲイツが創業時に考えたこと7月1日付けで日本マイクロソフトの社長に就任した平野拓也氏が、2日、都内で会見を行った。「徹底した変革の推進」を基本方針に掲げるとともに、「革新的で親しみやすく、安心でき、喜んで使っていただけるクラウドとデバイスを提供することを目指す」と語る。平野社長はまた、「ビル・ゲイツも、創業時にはこれと同じことを考えていたと思う。だが、スケールが大きくなったことで、壁が作られ、マイクロソフトを守ったり、Windowsワールドを守る形になってきた。しかし昨年、サティア・ナデラにCEOが交代してから、チャレンジャーの立場で、製品やサービスを提供するようになった。前社長の樋口が日本で確立した会社の信頼性や存在感、そして、顔が見えるマイクロソフトという立場をさらに推進し、革新的で新たな日本マイクロソフトを作ることがミッションである」と述べる。マイクロソフトはグローバルの方針として、「地球上のすべての個人と、すべての組織が、より多くのことを達成できるようにする」ことを目指しており、日本においても、この方針を推進することを示した。平野社長「私は10年前にマイクロソフトへ入社し、4年前に東欧を担当したが、そのときと比べても、IT環境は大きく変わっている。クラウドは4年前にはまだ試行錯誤の状況であり、10年前にはPCが中心に利用されており、スマホもなかった。日本の経済環境は、アベノミクスにより回復の道をたどり、ここにきて生産性というキーワードが重視されるようになってきた。社長就任までの間、多くの顧客、パートナーと話をする機会があったが、日本マイクロソフトに対して、変革への期待と関心をひしひしと感じた。どのように変革をしていくのかがテーマだと感じている。また、これまでの日本マイクロソフトに足りなかったものはなにもないとも感じている。物ごとを正しく行い、正しいものを正しく進めるという、過去のやり方を踏襲する。3月に社長就任の発表をしてから、この4カ月は大変忙しい日々を送った。パートナーや顧客を訪問し、社長の仕事を開始するのに向けた助走をしてきた。安定感を持った形で新たな経営体制へ変更したという点で評価をもらったが、その一方で、社長業の重さを感じた。そして、新たな視点と新たな気づきも持つことができた。インパクトをどこに求めるのかということを明確に考え、それをもとにプロセスにつなげていく。そうしたオペレーションが必要になる。日本が求める品質や安心、安全の実現、日本に最適化したライセンスの仕組みなど、日本にあった形で製品やサービスを、日本に持ってきたい。日本ならではの攻めの領域においても、米Microsoft本社の理解を深めるような努力をしたい」○日本マイクロソフト、2016年度の戦略7月1日からスタートした同社新年度の取り組みとしては、「PCを核とした考え方から、人を核とした考え方へ」、「販売重視から、利用価値重視へ」、「変革を進めるパートナーとの協力関係へ」、「Windowsにとどまらない、新しいエコシステムへ」、「過去にとらわれず、変革と挑戦を進める社内文化へ」の5つを変革のポイントに挙げる。一方、ワークスタイル変革のリーディングカンパニーを目指す「プロダクティビティとビジネスプロセス」、コネクテッドワールドのデファクトプラットフォームを実現する「インテリジェントクラウド」、革新的なパーソナルコンピューティング体験による「Windows 10+デバイス」という3つを重点分野に掲げた。平野社長「利用体験、利用価値、ユーセージをどう満足してもらうかが鍵になる。人は一日に4種類のデバイスを使用するというが、大きな画面から小さな画面までのWindowsデバイス活用のほか、Windowsプラットフォーム以外でも安心して利用してもらえる環境を提供する。(Windowsデバイスの普及については)タブレット需要は一巡したが、タブレットでできるところとできないところを、顧客が理解してきた。そのなかで、2in1デバイスであるSurface Pro 3は、コンシューマ向けでは、Surface Pro 2の25倍の出足、コマーシャル向けでは7倍の出足となり、すでに2500社が導入した。大きなデマンドがあると感じている。また、先ごろ発売したSurface 3は、キャリア連携を行った世界初のLTEモデル。想定を超える初動があった」7月29日から提供を開始するWindows 10についても触れた。平野社長「Windows 10は、製品をローンチするのではなく、継続的にアップデートし、『エクスペリエンス』(体験)を提供するもの。『製品』という言い方はちょっと違って、Windows as a Serviceを実現することになる。ユーザーには、そこから理解をしてもらうことが大切であると考えている。Windows 10が持つ価値をしっかりと訴求したい。革新的なパーソナルコンピューティングをぜひ体験してほしい。Windows 10は7月29日から提供を開始するが、今年の夏から年末にかけて順次、エキサイティングなWindows 10デバイスがOEMベンダーから登場することになる。さらに、ユニバーサルプラットフォームにより、Windowsだけでなく、iOSやAndroidのアプリも活用できるようになる。Windows 10の魅力を伝えられるように、情報提供を積極的に行っていきたい。また、Windows Phoneは、マウスコンピューター様などが国内市場に投入を開始し、これは私の立場としてもうれしいことである。今後の展開も楽しみにしている。ユニバーサルプラットフォームになったことで、これまであまり会話がなかったデバイスメーカーからも問い合わせがある。様々なデバイスにおいても楽しい展開ができる。顧客からの期待も強く感じている。マイクロソフトの製品は、米本社でプログラミングされ、デザインされているが、CortanaやSkypeトランスレーターなどの日本語対応では、密に連携している。できるだけ早い時期に日本に持ってきたいと考えている。マイクロソフトバンドや、ホロレンズも、米本社では発表しているが、これもできるだけ早く日本に持ってきたい」さらに、研究開発部門が入居する調布のオフィスを品川本社に統合することを公表。品川本社内にSurface Hubを25台設置するなど、継続的にオフィス環境の改革にも取り組むほか、「テレワークの実践を通じて、日本のテレワークの推進にも貢献していきたい」という。「8月24日から実施するテレワーク週間には、昨年の10倍規模となる300社の参加を目指したい。すでに200社以上が賛同している。日本において、テレワークをメインストリーム化していきたい。またこれをきっかけに、地方が持つ課題を学んで、地方創生にも取り組みたい」(平野氏)と語った。また、Office 365の販売拡大に加えて、Dynamics CRMの販売強化を進める方針を示す。平野社長「強い競合会社がいる領域だが、Office 365を組み合わせることで、他社にはない有効なソリューションを提供する。BYODが広がるなかで、コンシューマとコマーシャルのデュアルユーセージ・シナリオによって、価値を提案したい。現在、店頭で販売されているPCの92%にOffice Premiumが搭載されている。Windows 10の登場にあわせて、OneDriveやSkypeも普及させたい。Office Premiumのフリーミアムモデルにより、Windowsプラットフォーム以外にも、Officeを利用できる環境が整っている。この分野でもOfficeによって実現する生産性の高さを訴求していく」クラウドビジネスにおいては、次のようなビジョンを語った。平野社長「インテリジェントクラウドの実現に向けた取り組みを強化。マイクロソフトのデータセンターに対するサイバー攻撃は、ペンタゴン(米国防総省)に次ぐ多さとなっているが、これまでに事故を起こしていない。このノウハウを生かす。マイクロソフト サイバークライムセンター日本サテライトを核にして、価値を提案していく。Azureの技術を活用して、モバイル管理、ビッグデータ分析、マシンラーニングといったソリューションを提供。10以上の業種別シナリオを用意して具体的な提案をしていきたい。さらに、クラウドパートナー戦略にも力を注ぎ、2014年度には1500社であったクラウドパートナーを、2015年度には2500社に拡大。これを2016年度には、さらに3500社にまで拡大する。同時に、クラウドソリューションパートナーを対象にクラウドビジネスを活性化したいと考えており、パートナー各社が持つサービスやアプリケーションと、日本マイクロソフトのクラウドを組み合わせて提供するといった、新たなビジネスモデルを導入する。これにより、クラウドの導入余地が大きい中小企業での導入が促進されることになると期待している。ISVとの連携も強化する。ISVビジネス推進本部を20人体制で新設。クラウド対応パートナーのリクルートや共同マーケティング活動も行い、クラウド対応アプリを拡充する取り組みも加速する。ここでは、Office 365 APIの活用も加速することになる」Xboxに関しては、「日本において、Xboxの撤退はない。しっかりと進めていく。Windows 10によって、これまでとは違うシナリオが出てくることになり、ゲーマーも新たな体験ができるようになる。ワクワク感をどう提供できるのかが大切であり、これまで以上に、ゲームタイトルのラインアップを出す予定がある。ぜひ楽しんでもらいたい」(平野氏)と述べる。同社では、ゲームタイトルを充実させ、Xbox史上最高のラインアップをそろえることを明らかにしており、「マイクロソフトのゲーム事業はゲームコンソールだけでなく、Windows全体に拡大させる戦略をとっている。ゲーマーのための機能を、Windows 10に盛り込んでおり、OneMicrosoftで取り組む」(平野氏)とした。●Microsoft創業40周年、日本法人設立30周年の節目に○Microsoft創業40周年、日本法人設立30周年の節目に平野社長は、2015年6月末に終了した同社2015年度の取り組みにも言及。平野社長「一昨年は、Windows XPのサポート終了や消費増税前の駆け込み需要があった。だが、昨年は際立ったものがない中で力強い進展があったのは、クラウドビジネスの加速や、ワークスタイル変革、サイバーセキュリティ対策など。クラウドビジネスは、3倍近い売り上げを達成し、期初目標も達成した。Office 365などのクラウドプロダクトが浸透し、日本へのデータセンターの設置とともに、ここからOffice 365、Azure、Dynamicsという3つのクラウドサービスを提供した。ワークスタイルの変革においては、品川本社にはこれまでに60万人が来場し、オフィスそのものや、我々がテレワークを実践している様子を見ていただいた。さらに、マイクロソフト サイバークライムセンター日本サテライトを開設し、ここにも100社の企業、団体にきていただいた。脅威に対する情報提供や対策などに関して、30社以上から引き合いがきている」平野社長「インパクトをベースにして、どんなアウトプットを提供できるか。また、喜んでもらえるか、変革を感じてもらえるか、ということに力を注ぎたい。ビル・ゲイツがMicrosoftを創業してから40周年。そして、日本法人設立から30周年、日本マイクロソフトに社名変更して5周年という節目に当たる。変革を通じて、日本のお客様、社会に貢献したい」○代表執行役会長に就任した前社長の樋口氏は……一方、代表執行役会長に就任した前社長の樋口泰行氏は、会長の役割と重点活動分野として、「お客様との会社対会社の関係強化」、「新たな戦略的パートナーシップの構築」、「ナショナルアジェンダへの貢献」、「人材育成の強化」を挙げるとともに、「平野新社長による経営・事業展開を全面サポート」を掲げた。樋口会長は、「外資系の日本法人には会長職はあまりない。また、会長の役割について述べるという例はあまりない」と語りながら(報道陣から笑いが)、「透明性を高めるという点と、平野としっかりと連携するという点を説明したい」と切り出した。樋口会長「日本は、リレーションシップが大切な国である。お互いのWin-Winを考えないと一流の会社とはいえない。マイクロソフトの製品を使っていない会社はほとんどない。多くの会社とのリレーションシップが大切である。社長時代に内部の仕事とともに、外部とのリレーションを行うのが大変であった。会社と会社の関係を構築する役割を果たし、平野を補完したい。また、戦略的に重要なパートナーシップの構築、推進を担当したい。これまで手薄だった国が推進する優先順位が高い項目についても、関係する政府や中央官庁、自治体、業界団体と連携し、そうした場に顔を出すことが重要だと考えている。ナショナルアジェンダと結びついた形での取り組みが必要である。テレワーク、地方創生、そして2020年の取り組みもある。国が優先している取り組みに対して、貢献できる会社になっていく。人材育成においては、これまで私が3つの会社で務めてきた社長としての知見を伝授したい、さらに、ダイバーシティも強力に推進したい。いま、5人の女性役員がおり、全体の25%を占める。役員だけでなく、従業員レベルでもこの比率を高めたい。一方で、新社長の1年目はなかなか人事まで手を出せないが、それを防ぐために、3月からの4カ月間をかけて、平野に移行した。今回の人事は、平野が推進した人事である」○平野拓也氏プロフィール1970年北海道出身。95年に米ブリガムヤング大卒後、同年にKanematsu USAに入社。98年にArbor Softwareに入社。2001年には、ハイペリオンの社長に就任。2005年8月にマイクロソフト(現日本マイクロソフト)に入社し、ビジネス&マーケティング部門シニアディレクターに就任。2006年2月には、執行役エンタープライズサービス担当、2007年7月に執行役常務エンタープライズサービス担当、2007年10月に執行役常務エンタープライズビジネス担当兼エンタープライズサービス担当、2008年3月に執行役常務エンタープライズビジネス担当を経て、2011年7月には、Microsoft Central and Eastern Europe(CEE)のMulti-Countryのゼネラルマネージャーに就任した。このとき、東欧の新興国25カ国を統括。2014年7月、日本マイクロソフトに復帰。執行役専務マーケティング&オペレーションズ担当に就任。2015年3月2日付けで代表執行役副社長に就任、7月1日付けで代表執行役社長に就任した。
2015年07月02日理化学研究所は5月22日、今後の経営方針として「科学力展開プラン」を発表した。理研は同プランを「世界最高水準の成果を生み出すための経営方針」と位置づけており、日本の科学技術戦略の担い手となるべく、「大学と一体となって我が国の科学力の充実を図り、研究機関や産業界との科学技術ハブ機能の形成することで、世界最高水準の成果を生み出す」としている。同プランを構成する5つの柱は以下の通り。1. 研究開発成果を最大化する研究運営システムを開拓・モデル化する理研全体の最適化に向けて本部機能を強化。また、定年制と任期制の研究人事制度を一本化し、新たなテニュア制度を構築する等、研究開発成果最大化のための研究運営システムを開拓し、国立研究開発法人のモデルに。2. 至高の科学力で世界に先んじて新たな研究開発成果を創出する社会ニーズに対応し、社会を牽引する研究開発を実施。そのため、基礎研究を深化させ、分野を越えた取組みを強力に推進。最先端で魅力ある研究グループ、大型研究基盤施設等を核として世界の優秀な研究者を糾合。これらによる至高の科学力で研究成果を創出。3. イノベーションを生み出す「科学技術ハブ」機能を形成する全国の大学と一体となって科学力の充実を図り、これを、国内外の研究機関や大学・産業界と形成する「科学技術ハブ」機能を通して展開し、イノベーションを生み出す。4. 国際頭脳循環の一極を担うグローバル化された国際標準の研究環境を構築し、優秀な外国人研究者にとって魅力ある研究所とし、我が国を世界的な頭脳循環の一極にしていく。5. 世界的研究リーダーを育成する短期的成果主義から脱却を目指し、優秀な若手研究者を長期的・安定的に雇用するシステム、キャリアパスを構築。国際的人事交流により、世界的研究リーダーを育成。理研は同日、松本紘新理事長が会見を開いて同プランについて説明しており、そこで語られた内容については後ほど別の記事でお伝えする。
2015年05月22日ソフトバンクが11日に開催した2015年3月期決算説明会で、記者団から寄せられたSIMロック解除の方針、直近の純増数、電力事業への参入、などについての質問に孫正義代表が回答した。○SIMロック解除による急変はないと予測総務省の指導のもと、5月から開始されたスマートフォンおよび携帯電話のSIMロック解除の義務化。NTTドコモとKDDIでは対応を発表済みだが、ソフトバンクではどのように対応していく予定なのだろうか。そうした質問に対して、孫氏は「2社とも、総務省の方針通りに行うと発表している。我々も、ガイドラインに従う予定でいる」と回答した。詳細については明らかにされていない。直近の契約者の純増数、SIMロック解除による影響などについて聞かれると「日本の国内市場は、ほとんどゼロサムゲーム。今後しばらくの間、急激な変動がやってくることはないと考えている」と回答した。国内における携帯電話の契約者数は、飽和状態に近付いている。このため、今後しばらくの間は”何か”をきっかけに契約者数が急変することはない、との見方だ。その上で、孫氏は「現在は、いまあるものをしっかりと、効率的にマネージメントする時期。ぴかぴかに磨いていくことが、いまやるべきことだと考えている。(3社が均衡している状況なので)一瞬たりとも、手を抜くわけにはいかない」と付け加えた。○電力事業はチャンスこのほか、電力事業への参入について聞かれると「世の中が平穏無事なときは、革新のチャンスはない。でも世の中の前提が大きく切り替わるときには、新しい切り口からビジネスチャンスが生まれる。これまで地域ごとに独占されていた電力供給が60数年ぶりに自由化され、競争状況に入る。これは決定的なパラダイムシフト。そこにソフトバンクのチャンスがある」(同氏)と回答。そして「一般家庭では、通信費と電気代を毎月支払っている。これは生活に欠かせない、2大インフラの固定費用。ソフトバンクでは、現在、4,000万人の利用者から通信費をいただいている。これを電気代とセットにすれば、ひとつの窓口で支払いが済むようになる」と説明。支払いのパッケージ化が、利用者の利便性向上につながると解説した。加えて、電力事業の将来性について「電気の分野では今後20~40年の間に、スマートグリッド、再生可能エネルギーなどの技術革新が生まれる可能性がある」と言及。「これらもソフトバンクにとってビジネスチャンスになり得る。したがって、電気事業への参入はとても挑戦し甲斐がある」と結論付けた。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年05月12日プロントコーポレーションはこのほど、2014年度の活動実績と2015年度の基本方針について記者発表会を開催した。2014年度のプロントチェーンにおける実績は222億円(前年比109%)、総店舗数は277店舗と過去最高を記録。また、30店舗の新規出店を行った(「プロント/イルバール」19店、「エプロント」3店、「ディプント」3店、「エスプレッサメンテ イリー」2店、「カフェソラーレ」1店、「ブリオッシュドーレ」1店、「ハマトリーチェ」1店)。2015年度は、既存店の売上目標を前年比101%、既存店の来客数目標を前年比103%とし、新規出店数としては35店舗を目標に掲げるという。プロントコーポレーション代表取締役社長の竹村典彦氏は、2015年の干支である「未(ひつじ)」という漢字には「枝葉が茂り暗く曇っている木の様子」を示すという解釈もあることから、「風通しが良く輪郭のはっきりした木になるためには、枝葉を剪定(せんてい)する必要がある」と述べた。そして、「2015年度はもう一度原点に戻り、商品やオペレーションなど中身を磨きなおして、外食事業の面白さを打ち出していきたい」と語った。また2015年度は、新業態「エプロント」「ディプント」「ブリオッシュドーレ」の出店にも引き続き力を入れていく方針だ。「エプロント」は、イタリア語で「ごはんができたよ」を意味し、首都圏外展開型のカフェを中心とした新業態となる。「誰もが気に入るニュートラルな空間」をテーマに、さまざまな人々の要望に対応できる店舗を目指しているとのこと。2015年度は、女性や若年層、1人飲みなどのユーザーに合わせて、メニュー展開を深化させていく。また、フードコートや競技場などの未開拓立地へも出店を広げていく予定だという。「ディプント」は、ワインとそれに合った食事を気軽にたのしめる空間を提供するワインバル業態。「日常線上の句読点(PUNTO)」であり、小さくかわいらしい"ダイニングポイント(Di PUNTO)"という思いが込められているという。2015年度は店舗数を29店舗に増やし、2018年度に50店舗への到達を目指すとのこと。また2015年度は、真空調理技術によるメニューを開発するとともに、ワインメニューとして同ブランドオリジナルの「ランブルスコ」を導入予定。「ブリオッシュドーレ」は2014年4月、フランスのベーカリーカフェ(同名)の日本1号店として神奈川県・ルミネ横浜にオープン。1番人気の「クロワッサン トマト&モッザレラ」(税込480円)をはじめ、"フランスらしい"デニッシュやデザートなどを取りそろえる。2015年度は、シーズンメニューを定期的に導入し、ショーケースを見ているだけでたのしめるような商品を提供していくという。なお3月3日には、2号店が東京都・大手町にオープンする。
2015年02月04日EMCジャパンは1月29日、昨年12月に同社の代表取締役社長に就任した大塚俊彦氏が、2015年の方針説明を行った。大塚氏は、2015年も「第3のプラットフォーム」を推進するという、同社の従来の方針を継承して説明したほか、「プラットフォーム 2.5」という新基軸を打ち出し、「第3のプラットフォーム」に必要とされる技術を活用・移植して、現行のITプラットフォームの進化にフォーカスしていくことを表明した。この新基軸は、従来のプラットフォームからクラウド、ビッグデータ、モバイル、ソーシャルという4つの軸からなる「第3のプラットフォーム」に移行していく上での引継役を果たすのだという。これは、日本のだけでなく、グローバルで推進していくもの。大塚氏は、「第3のプラットフォームのキーワードは俊敏性だ」述べ、引継役となる「プラットフォーム 2.5」においては、ストレージの強化、コンバージドインフラの強化に加えて、ITの変革を支援する包括的なソリューションを提供していくという。本業のストレージ強化では、オールフラッシュのストレージ アレイである「XtremIO」、重複排除を備えたバックアップ、アーカイブ、災害復旧対策製品であるData Domain、SDS(Software-Defined Storage)の3つにフォーカスする。大塚氏は「XtremIO」について、「フラッシュは大変な勢いで成長しており、XtremIOはこれまでの最速で500ミリオンドルに達成した製品だ。 国内での外付け型オールフラッシュの市場は、2013年の35億円から2017年には140億円市場になると予測されているので、より一層注力していきたい」と述べた。コンバージドインフラについて同氏は、「国内でも4年で4倍以上に成長し、大きく市場になる。部品別に組み合わせていくこともあるが、コンバージドインフラを用途別に強化していくというお客様も増えている」と、今後の市場拡大に期待を寄せた。ソリューションについては、ストレージベンダーから、ITソリューションベンダーに転換を図っていく姿勢を示し、「ストレージ主導から、アプリ、システム全体についてお客様と会話して、ビジネス領域を強化してく」(大塚氏)と述べた。前述の施策に対応するための社内体制の強化では、「成長領域を明確にして変革を推進し、それに向けた体制を強化していく」(大塚氏)とし、ソリューション主導営業の強化、製品特化セールスの強化(Isilon、RSA、DPS、コンバージドインフラCI、VCE)、サービスプロバイダ向け事業強化、包括的なITソリューション提供に向けて人財育成を行っていくとした。同氏によれば、社内体制の強化においては、共通のゴールを設定することがもっとも重要だという。また、パートナー連携も強化し、ソリューション連携、営業連携をしながら、国内のプレゼンスを高めていくという。特にクラウドサービスプロバイダ向けに新たなプログロラムを立ち上げ、強化していくという。そのほか、VMware、Pivotalのグループ企業との連携を一層強化していくという。
2015年01月29日NECソリューションイノベータは10月29日、「果菜栽培向け営農指導支援システム」販売を開始すると発表した。「果菜栽培向け営農指導支援システム」は、多数の農家に栽培技術や経営の指導を行う営農指導員の業務を効率化し、果実や野菜の園地・農地での現場指導を充実させるというもの。農業協同組合や大規模農業生産法人に向けて販売する。営農指導の現場では、農家が現地での生産指導を期待する一方、指導員は事務作業に時間をとられ、現地での指導時間を十分に確保できていない。同システムは、味や見栄えなどの品質が売価に影響する果菜を対象とし、園地情報や生育状況、出荷評価データなど営農指導に必要な情報をクラウドで一元管理してデータを可視化する。これによって事務作業の効率化だけでなく、データを活用した生産指導も可能となるという。なお、「果菜栽培向け営農指導支援システム」は11月20日、11月21日に東京国際フォーラムで東京国際フォーラムにて開催される「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO2014」において展示される予定。同社は、同システムの他、水産養殖物の陸上飼育をICTで支援する「NEC 養殖管理ポータル」など一次産業を支援するサービスを開発、「これからも強い農林水産業づくりに貢献するソリューションを提供していく」とコメントしている。
2014年10月29日(画像はプレスリリースより)独自のメソッドを確立した指導者ヨガ・ピラティスの専門スタジオを展開する株式会社ぜんは、世界的に活躍しているピラティス指導者のAnthony Lett(アンソニー・レット)氏を招へいし、2014年1月21日(火)~1月26日(日)の期間、都内各所でワークショップを実施します。今回来日する指導者、アンソニー・レット氏は、前歴であるテニスコーチをする中でピラティスと出会い、現在、オーストラリア・メルボルンにて「Fitzroy Pilates Studio」のオーナー兼指導者を行っています。レット氏のピラティス実践歴は25年にも及び、哲学・スポーツサイエンス・運動医科学・心身医学・臨床解剖学などを大学で学んだ経験から、「Innovations in Pilates(イノベーション イン ピラティス)」という独自のスタイルを確立しました。同タイトルの本も出版し、アメリカ・カナダ・南アフリカ・ロシアを飛び回っている指導者です。イノベーション イン ピラティスは、ストレッチ療法とピラティスを掛け合わせたもので、レット氏の深い知識と経験から編み出されたメソッドです。講座の参加に流派は不問今回のワークショップは、ピラティスの流派に関わらず参加でき、指導者向けとオールレベル対象の講座を開催する予定です。詳細は参考リンクのプレスリリースを参照下さい。【参考】▼株式会社ぜん プレスリリース/PR TIMES※放っておくと「かた~く」なっちゃう!魅惑的なクビレを作る方法とは??※あきらめなくてよかった...! 見とれるほどの「究極の美ライン」を手に入れる方法とは?
2014年01月06日3月11日。本日は「ゴルバチョフが旧ソ連の指導者に就任」した日でもあります。旧ソ連の時代も遠くなってしまいましたが、旧ソ連、そして現在のロシアの最高指導者を決定づける恐ろしい法則があるのをご存じでしょうか。その名も「ハゲフサの法則」です!ソ連の最高指導者は、髪の毛の生え具合によって代替わりしている。すなわち、「ハゲ」「フサフサ」「ハゲ」「フサフサ」……と交互に! これを「ハゲフサの法則」と呼びます。この法則は、漫画家・片山まさゆき先生が『ウォッカタイム』という、旧ソ連の指導者・チェルネンコ書記長を主人公にした漫画の中で喝破された法則です。本当にそうか見てみましょう。■「ハゲフサの法則」はこのように成立している!●ウラジーミル・レーニン(ハゲ)旧ソビエト連邦の偉大な創始者。役職は「人民委員会議長」でした。⇒画像●ヨシフ・スターリン(フサ)いろんな言い方がされますが力強いリーダーだったことに変わりはありません。故・岡田真澄さん似で、ヒゲがトレードマーク。⇒画像●ニキータ・フルシチョフ(ハゲ)米大統領J・F・ケネディーと丁々発止のやりとりをした偉大な指導者でした。大変にユーモアのあるおじさんだったようです。⇒画像●レオニード・ブレジネフ(フサ)1964年から1982年までの長きにわたって旧ソ連を引っ張ったリーダーでした。⇒画像●ユーリ・アンドロポフ(ハゲ)眼鏡と禿頭がトレードマーク。愛きょうのある笑顔が特徴でした。わずか2年の最高指導者でした。⇒画像●コンスタンティン・チェルネンコ(フサ)就任後すぐ亡くなったので、わずか1年しかリーダーの地位にはいませんでした。⇒画像●ミハイル・ゴルバチョフ(ハゲ)旧ソ連最後の書記長。西側陣営から信頼の厚い政治家でした。特に英首相だったサッチャーさんからは「あの男は話ができる」と思われていたそうです。⇒画像●ボリス・エリツィン(フサ)ソ連の崩壊とともに成立したロシア連邦の初代大統領。⇒画像●ウラジーミル・プーチン(ハゲ)旧ソ連のKGB出身の強面政治家。エリツィンさんの跡を継いで2代目大統領に。⇒画像●ドミートリー・メドヴェージェフ(フサ)プーチンさんが首相になって、3代目の大統領に就任。⇒画像●ウラジーミル・プーチン(ハゲ)今度はメドヴェージェフさんが首相になって、二度目の4代目大統領に返り咲き。■法則に難点がいくつか……(笑)一見きれいに並んでいるように見えますが、実は、ヨシフ・スターリン(フサ)とニキータ・フルシチョフ(ハゲ)の間に、わずか8日間だけですが、書記長を務めた人物がいるのです。それがゲオルギー・マレンコフという人です。この人物が残念なことに写真をどう見ても「フサ」なのです。ですから、この8日間はなかったことにしないと「ハゲフサの法則」は成立しないのです。また、写真によって「この人はフサ?」といった人物もいます。チェルネンコさんの晩年がそうです。そこは大目に見てください。また、プーチンさんも今でこそ禿頭っぽいですが、数年前の写真を見ると「フサ?」といったものも。■交代交代が続くと……プーチンさんとメドヴェージェフさんが今後も交代でロシアの最高指導者を務めるのであれば、ハゲフサの法則は保証され続けることになります。また、最近ではプーチンさんに対する批判勢力も台頭しているようですので選挙が白熱する際には、この法則が発動するかどうかに注目したいところです。(高橋モータース@dcp)*……片山先生は『ウォッカタイム』作中でこの法則を「ハゲフサ理論」と呼んでおられます。この言葉は単行本『ウォッカタイム』の第2章P.32に登場します。⇒片山まさゆき先生のホームページ⇒ゲオルギー・マレンコフの画像
2013年03月11日中国の新しい指導部を選ぶ会議が11月15日に開かれ、習近平氏が中国共産党の新しい総書記として、党の最高指導部にあたる政治局常務委員会の舵取りを担い、李克強氏が副首相としてサポートにあたる新体制が決定しました。米国に次いで世界第2位の経済規模を誇り、アジアや世界の金融市場への影響力も大きい中国の新しい指導部の政策などについて、以下に弊社の見解をまとめます。従来の指導部の主要メンバーであった、習総書記と李副首相が新指導部のメンバーとなったことは、おそらく、これまでの政策の変更よりもむしろ継続を示唆していると考えられます。習氏の前任の総書記であった胡錦濤氏(国家主席)が今回の中国共産党大会で掲げた、2020年までにGDPおよび一人当たりの国民所得を2010年比で倍にするという目標は、実質経済成長率にして年率約7%を示唆するものです。習総書記を中心とする新指導部は、2015年までの第12次5ヵ年計画に沿ってさらなる改革を進めるものとみられ、特に、民間部門の発展や手ごろな価格の住宅の供給、ヘルスケア、社会福祉(特に、賃上げ、個人消費の促進、食の安全確保、環境汚染の抑制)などに注力すると考えられます。また、銀行改革も進むとみられます。このことは、金利や為替相場の柔軟性を高め、より市場原理に基づいた運営を行なうことが既に示唆されているのと整合的な動きです。なお、最も重要なことは、持続可能で調和の取れた社会発展を目指すとする、胡錦濤氏提唱の理論「科学的発展観」を、中国共産党の指導思想へと格上げする党規約改正案が14日に閉幕した党大会で承認されたことです。このことは、中国が低付加価値の産業(なかでも環境汚染を引き起こすような産業)からハイテク産業へとより迅速に移行を進めることを意味すると考えられます。つまり、ハイテクや環境関連分野の中国および世界の企業にとって、明らかにポジティブな動きとみられます。習総書記の父である習仲勲・元副首相が、鄧小平時代の改革の最前線にいた人物だということは、今後の中国を見通す上で押さえておきたい点の一つです。つまり、習総書記には、経済政策面だけでなく、政治面でも、改革のDNAが備わっていると考えられます。ただし、習総書記は、急激な変化よりも緩やかな変化を好むとされています。また、政治局常務委員会は、従来の9名から7名に削減されました。このことは、今後、中国指導部内での合意形成の過程が短縮されることを示唆する良い兆候だと考えられます。なお、常務委員会には、江沢民前国家主席に近いとされる人物が3、4名選ばれたものの、胡錦濤氏に近い人物としては、李克強副首相が選ばれたのにとどまりました。ただし、胡氏、李氏とも、共産主義青年団(共青団)の出身であり、互いに関係が深いことから、胡氏は今後も一定の影響力を持ち続ける可能性があります。高級幹部の子弟「太子党」の代表格である習氏と、共青団出身の李氏との組み合わせは基本的に、向こう10年で中国共産党がより民主化を進めることを示唆している可能性があります。重慶市のトップを務め、新指導部入りが確実視されていた薄熙来氏の失脚もあり、現時点では、中国共産党内の主要派閥の力関係に大きな歪みはないと考えられます。王岐山副首相が党中央規律検査委員会のトップに選ばれたことは驚きです。同氏は、欧米流の金融自由化の支持者であり、経済・金融改革を牽引してきた経験から、金融・経済を担当する副首相に就くとの見方が有力でした。2、3週間前に、同氏が他の担当に就くとの噂が流れると、改革が滞り、中国の経済成長が危ぶまれるとして、株価に影響が見られました。王氏が始めた改革を次の金融・経済担当者が継続するかどうかがわからないとして、改革の先行きが不透明になり、株式市場が動揺する可能性も考えられます。弊社では、王氏に代わって経済分野を担当するのは、ビジネスや経済面での経験が豊かな、天津市党委書記の張高麗氏だとみています。同氏が、経済担当の副首相となることは、中長期的に有益だと考えられます。同氏は、深セン、山東、天津という、経済が発展した地域でリーダーシップをとってきた幅広い経験があるほか、市場経済政策を支持する人物として知られています。我々が特に注目するのは、同氏が深セン市党委書記を務めていた際に行なった政策転換です。同氏は、深センをテクノロジー拠点と位置付け、ハイテク・フェアの開催などにより、深セン経済の牽引役を、労働集約型の産業から高技術、高付加価値の産業へと移行させました。こうした経歴から、同氏には、ハイテク分野での進歩に注力しながら、中国の経済・金融政策を上手く舵取りする能力が備わっていると考えています。(2012年11月19日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、国内外での大きなイベント発生時の臨時レポート「フォローアップ・メモ」からの転載です。→「フォローアップ・メモ」【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月19日独立行政法人自動車事故対策機構(NASVA)は、安全指導業務への民間参入に係る指導講習講師・カウンセラー研修を開催することを発表した。NASVAと国土交通省は、自動車運送事業の安全を確保するため、自動車運送事業者に対しての適正診断事業(運転者に適性診断を受けさせること)と指導講習事業(運行管理者に運行の管理に関する講習を受けさせること)について、ユニバーサルを確保しつつ、民間への業務移管を推進している。どちらの事業も、カウンセラーおよび講師の選任には一定の要件を満たす基準が必要とされるため、NASVAは、要件を取得するための適性診断適事業の「第一種カウンセラー要件取得研修」、指導講習事業は「第一種講師要件取得研修」を以下の日程で実施すると発表した。第一種カウンセラー要件取得研修の開催日時は、6月26日~6月28日、第一種カウンセラー要件取得研修の開催日程は7月4日~7月6日。いずれも申込受付は6月11日から。申込書を同機構のサイトからダウンロードし、必要内容を記入の上、NASVA本部にFAXにて申込む。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月13日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、MedPeer会員医師2,564名を対象に「生活習慣病の指導」についての調査を実施した。調査によると、生活習慣の指導について62%の医師が「なるべく指導をしている」と回答していたことがわかった。調査は3月14日から20日まで、MedPeer会員医師を対象とした「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。有効回答は2,564名。生活習慣の指導について62%の医師が「なるべく指導をしている」と回答していたが、「繰り返すと嫌がられることがある」「いい過ぎると逆効果になることもある」といった意見も見られ、あまりしつこくなりすぎないように医師が気をつけている様子がうかがえる。また、「必ず毎回指導をしている」と答えた医師は10%で、「根気強く継続することが重要」「毎回必ず指導をしていると、頑固な患者も少しずつ理解してくれるようになる」といったコメントが寄せられた。一方「最初の数回は指導する」と答えた医師は10%、「最初だけ指導する」と答えた医師は5.2%。「最初はこまめに指導するが、しつこいのも嫌がられるので折にふれて指導」「何回も同じことを言うのは無駄なケースが多い」といったコメントがあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月25日株式会社がくげいは2月17日、小学生向け学習ソフト「ランドセル 新学習指導要領<第二版>」シリーズを発売した。新学習指導要領対応版で、価格は4,935円。完全なる「脱ゆとり教育」の初年度となる2012年度なだけに、保護者達の関心も高い。同製品は、1年間で学習する主要教科すべてを1本のソフトに収録。国語・算数・理科・生活はもちろん、音楽・英語・図工・体育・家庭など100項目以上が収められている。英語についての教材も手厚く、学年に応じた英語コーナーが収録されている。ネイティブの発音で単語や英会話を聞き、耳から英語の学習ができるのもソフト教材の特長だ。アニメーションや写真・動画などの多用により、子供の学習意欲を刺激する。画面上での学習だけでなく印刷用のプリント教材も豊富で、模擬試験も可能だ。OSはWindows 7、Vista、XP、2000、MacOSは10.4~10.7に対応。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月08日