どんなに優しい人でも怒らない人はいない。だが、怒りが生産性を高めることには繋がらず、怒ったからといって思い通りになるわけでもない。付け加えて言うとすれば、社会人であれば怒りという感情をコントロールできてしかるべきだろう。Open Forumの記事「怒りを管理する:感情コントロールを身につけてより良いリーダーになる(原題:Anger Management: Learning to Control Your Emotions to Become a Better Leader)」は、リーダーの立場ではなくとも知っておきたい内容なので紹介したい。○なぜ怒るのかまずは、怒りの仕組みをおさらいしてみよう。怒りや恐怖に対して反応する脳の部分は「扁桃体」と呼ばれる部位だ。扁桃体は自分に対して脅威がないかどうか常にチェックしており、脅威を察知すると一気に脳全体を"ハイジャック"してしまう。強い恐怖の中で冷静な状態を保てない状況はまさに「ハイジャック状態にあるから」といえよう。これは怒りでも全く同じ。怒りの感情にハイジャックされた状態が、「切れた」「爆発した」という状況に繋がる。○対策方法は?最初に取るべき対策は、「自分の体のサインに敏感になる」こと。ドキドキして脈拍数が速くなっていたり、「汗が多く出る」「体が熱くなる」「頭をかきむしってしまう」「手が震える」といった兆候を早めに察知できば、次の対策も取れるようになる。このように、自分の状態をきちんと把握することはエモーショナルインテリジェンス(Emotional Intelligence Quotient:EQ)の第一歩でもある。次の対策は、深呼吸。数秒かけて深く息を吸い込み、肺が空っぽになるまで吐き出す。できるのであれば腹式呼吸で頑張ってみよう。これによって脈拍数を減速させ、血圧が下げっていく。心の中で「大丈夫」「リラックスして……」と自分に呼びかけてみるのも一つの手だろう。脳科学者のJill Bolte Tayler博士によると、"ハイジャック"されてしまった脳はアドレナリンなどのホルモンを放出するが、その時間はわずか90秒程度という。これらのホルモンが血液を通して体に流れた後も怒りが続くとすれば、「意識的に怒りの感情を継続させていることになる」と博士は分析している。そのため、自分で意識して感情を「一時休憩」させてみよう。そうでなければ、扁桃体が再びハイジャックを起こし、怒りを雪だるま式に大きくしてしまう恐れがある。では「一時休憩」をどのように行えば良いのだろうか。一つ例を挙げるとすれば「英語で20まで数えてみる」などはどうだろうか? ほかにも「九九を逆さまに数えてみる」「学校で覚えさせられた古典を思い返す」といったものでも良い。なにか機械的にストレスなく言えるものを心の中で言ってみることが効果的ということだ。目的は、「大脳皮質」という部位を使って感情的な反応を鈍化させることにある。そうすれば冷静さが戻ってくるからだ。また、「体の向きを変える」という方法も効果があるという。立っているなら座ったり、椅子に深く腰掛け直すといった具合にだ。これらの手法を取ることが難しい場合は、「トイレに行く」などと言い訳して、物理的に「怒りの感情が湧いてしまった場所」から離れるのも良いだろう。記事ではこれに合わせて、怒りが爆発する前の対策として、何が自分の怒りの「引き金」となっているのかを分析することを挙げている。例えば、あなたが怒りを覚えた時、苦手な人が側にいたり、言われたくない言葉を言われたといったことはないだろうか? こういった細かい事から不安要素を1つずつ解消することが「怒り」を排除できる近道となる。
2014年11月30日エコな商品や寄付つき商品、フェアトレード商品など、ソーシャルプロダクツ(社会性を持った商品)に関する検索・発信・共有ができる専門情報サイト「SoooooS.(スース)」を運営するヤラカス舘SoooooS.カンパニーでは、一般生活者の「社会貢献意識・行動」調査を実施した。調査は、震災から1年がたち、一般生活者の社会貢献に対する意識・行動がどのように変化したかを探るために、「マーケティングと社会」研究会と共同で、全国の20代~60代の男女800人に対してインターネットにて行った。期間は3月10日~11日。社会的課題への関心が以前よりも高くなっていると答えた人は、震災から1年がたっているにも関わらず61.8%に達した。その割合は、女性の方が男性よりも10%高く(女性:66.8%、男性56.8%)、女性20代の73.8%に、同40代の68.8%、同60代の67.6%と続いた。職業別では、会社経営・役員(73.3%)と専業主婦(71.2%)が特に高くなっている。具体的な社会貢献活動や意識では、「多少の費用や時間を負担してでも、ボランティア活動に参加したい」や「多少の費用を負担してでも募金や寄付をしたい」は、震災3カ月後からはそれぞれ25%以上低下しているが、「企業が行う社会的な取り組み、社会貢献に関心がある」や「企業には、寄付つき商品など、生活者が気軽により良い社会づくりに参加できる機会をもっと作ってほしい」は震災後3カ月を上回り、社会貢献の手段に対する意識の変化が見られた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月24日