リコーは3月14日、ヘルスケア分野へ事業参入することを決定したと発表した。その一環として、画像診断装置事業の事業展開・研究開発を加速するため、2016年4月1日に横河電機より脳磁計事業を譲り受ける予定であるとしている。同事業の譲り受け対象となるのは、脳磁計の商品、開発・製造資産、保守サービス事業、生体磁気計測に関わる技術資産、および人員。脳磁計は、リコーが2014年から技術開発に取り組んでいる生体磁気計測装置と原理的には同じもので、神経活動によって脳から生じるわずかな磁気を痛みや苦痛を伴わずに計測し、脳内の神経活動の伝達を「見える化」するもの。形状を計測するMRIとは違い、機能を「見える化」することにより脳の状態を把握するものとしててんかんの診断などに活用されている。リコーは、今回の事業継承により、てんかんの診断効率化に貢献することを目指すとともに、同社がすでに取り組んでいる生体磁気計測装置(脊磁計)の研究開発の加速を図っていくとしている。
2016年03月14日偶発的なものなのか、サイバー攻撃の結果なのか、健康に関する情報漏えいが続いている。こうした状況を踏まえ、Sophosがブログでヘルスケア組織の安全対策についてアドバイスしている。米国では、保護すべき健康状態に関する情報(PHI)の機密性を保護することを目的とした規制「Health Insurance Portability and Accountability Act(HIPPA)」がある。HIPAAは2009年にHealth Information Technology for Economic and Clinical Health Act(HITECH)の下、PHIの侵害が発生した際の情報開示に関連した罰則にフォーカスしたアップデートが行われている。PHI侵害の結果は、関連する組織にとって深刻なものとなる。データを暗号化していなかった場合、侵害が発生した組織は関連する個人すべてにその旨を通知する義務があり、100万ドルを超える罰金を科される可能性もある。○データ損失の防御策としての暗号化データの安全性が弱い状態は、患者のアイデンティティとデータプライバシーをリスクににさらしてしまう。データを暗号化することは、リスクの緩和にとって効果的であり重要な方法となる。だがSophosの調査からは、組織や企業の多くは暗号化を十分に利用しているとは言えない状態であることがわかった。ヘルスケア組織のうち暗号化を十分に利用しているという組織は31%にとどまり、時々利用しているという組織は49%、まったく利用していないという組織は20%もあった。データ損失への防御として暗号化は最後の砦となる。不正なアクセスが発生したとしてもデータが読まれることはない。完全なセキュリティ戦略とは、機密データの暗号化を行い、サイバー脅威を予防し、そしてユーザーとすべてのデバイスを安全にすることだと、ソフォスは指摘している。
2016年03月04日○ロームの研究開発成果報告ロームはウェアラブルで常時計測を行うヘルスケアシステムを対象とした研究開発を行った。例えば血圧は1日のうちの時間やどのようなことをしているかによっても変動するので、常時計測が望ましい。そして、生活習慣を分析するためには最低2週間のデータをログする必要があるという。このような機器は、長時間身に着けるのであるから、着けていることが気にならないパッチ(絆創膏)型にしたい。パッチの下に入れられる10mAHの小型電池で2週間の連続動作を行えるようにするには、システムの消費電流を30μA以下にする必要がある。このためには、生体情報センサLSIの性能/電力を現状の10倍に引き上げる必要がある。この性能/電力10倍を達成するためにロームが選んだのは、ノーマリーオフを用いた低電力化と、FeRAMと不揮発性ロジックの組み合わせである。心電図、心拍、血圧などの生体データのロギングは1Kサンプル/秒以下、運動、睡眠などの生活習慣データの処理間隔は1秒以上であり、ほとんどの時間は待機状態であるので、ノーマリーオフで積極的に電源を切る。通信はNFCでパッシブ通信を行い、また、チップ上でデータを処理して、通信するデータ量を減らす。アナログ回路も可能な部分はデジタル化してノーマリーオフ化、デジタル化できない部分もデジタルコントロールでノーマリーオフ化を目指す。そして、メモリは強誘電体を使う不揮発性のFeRAMの使用と、ロジックも電源オフでも状態を保持する不揮発性ロジックを使い、電源をオンオフ時の処理オーバヘッドを減らす。ロームはグループ内にラピスセミコンダクタという半導体会社を持っており、この会社は強誘電体を使うFeRAMの技術を持っている。強誘電体の分極を使うFeRAMは書き込みが高速で消費電力も小さい。また、書き変え寿命もNAND型フラッシュメモリと比べると非常に長く、実用上問題にならない。FeRAMは他の不揮発性メモリと比較すると集積度は高くないのであるが、生体情報センサLSIで必要とされるメモリは16KBとそれほどの大容量は必要ない。不揮発性ロジックは、次の図に示すようにCMOSのレジスタのフィードバックパスに強誘電体キャパシタを追加して、電源がオフ状態でも状態を記憶することができるようにしたものである。通常のレジスタでは、電源をオフにすると状態は消えてしまうので、状態を退避した不揮発性メモリから読み出して復旧するという手順が必要であるが、強誘電体キャパシタが状態を記憶するので、電源をオフにしても、また、オンにすればロジックは元の状態に復帰する。このため、電源オンオフ時の情報の退避復元の必要が無くなる。心拍数の抽出部は、従来はアナログ増幅器とA/Dコンバータ(ADC)を連続動作させていたが、256サンプル/秒の低速サンプリングで間欠動作をさせるようにして、消費電流を135μAから6.7μAと1/20に低減した。そして、従来は波形のピークの間隔を測っていたが、この方法はノイズに弱いので、波形の自己相関から間隔を決定するアルゴリズムを採用した。ロジック部は、不揮発性の16KBのFeRAMと不揮発FFを組み込んだARM Cortex-M0コアを使い、ノーマリーオフ化を行って消費電力を削減した。結果として開発されたLSIは0.13μmのCMOSプロセスを使い、チップサイズが3.7mm×4.3mmで、心拍数ロギング状態の消費電流は6.1μAを達成した。モジュールの消費電流は、従来技術では200μAであったが、同研究では、中間評価時には40μA弱に低減し、今回の報告では20μAと当初目標の従来技術の1/10を達成した。中間評価時からの主な改善点は、心拍予測によるADCの間欠動作とマイコンへの不揮発ロジックの採用によるマイコンの電源オフである。このように、一応、目標を達成したが、現在のものは医療応用ができる精度に達しておらず、精度を上げるためには高精度のアルゴリズムを使う必要がある。そうすると計算量が増えて消費電流が20μAを超えてしまうので、さらに改良を行い、高精度のアルゴリズムを使っても20μA以下の消費電流の実現を目指すという。○ノーマリーオフの今後の展開ノーマリーオフコンピューティングの基盤技術を開発するプロジェクトは2016年の2月末で終わることになっているが、このような系統的な電力削減、センサネットワークの開発プロジェクトは欧米にもなく、NEDOは、Beyond Noffということで、Noff技術の発展・普及を目指すプロジェクトを立ち上げる予定になっている。今回のプロジェクトの開発目標は基礎技術であったが、後続のプロジェクトではシステム階層的な要素を加える予定である。また、電池無しでセンサネットワークを動かすエネルギーハーベストの技術開発にも取り組む必要があるという。
2016年01月20日ヘルスケア・ウェアラブル専業の英Cloudtagは、1月6日(欧州時間)、ベルギーの独立系ナノエレクトロニクス研究機関imecと協業して、新しいウェアラブル・フィットネス・トラッカー「Cloudtag Track」(図1)を開発し、米国ラスベガスで1月6~9日に開催中のConsumer Electronics Show(CES 2016)にて展示・実演すると発表した。Cloudtag Trackは、同社にとって最初の市販製品となる。imecとその姉妹機関である蘭Holst Centreは超小型、低消費電力、高性能のマルチセンシング・デバイスとそのアルゴリズムを開発し、生理学的パラメータを正確にモニターできるようにした。このアルゴリズムで、どのような活動をしているか、消費エネルギーはどのくらいか、脈拍や歩数はどうか、などのデータを正確に収集し、医学データとして処理し、ユ―ザーにフィードバックする。Track自体は装着感がほとんどないバンドでありスマートフォンがセンサハブの役割を果たす(図2)。必要に応じ、これらのデータをスマホから医者に送って診断・治療に役立てることができる。例えば、ダイエット希望者が減量するための重量と希望期間を入力すると、個人ごとのトレイニング・プログラムや栄養摂取プランを示し、その期間、このTrackが文字通りデータをトラック(追跡)し、いわば仮想的に減量コーチの役割を果たすという。「このウェアラブル機器は、医者が診断をし、治療するのを助け、病気予防のための個人指導ツールとなる。今回のCloudtagとの協業は、imecが次世代ウェアラブル・デバイスを実用化するために産業界をサポートする好例となろう」とimecのウェアラブル・ヘルス・プログラムの統括責任者であるChris Van Hoof氏は話している。一方、CloudtagのCEOであるAmit Ben-Haim氏は「imecのアルゴリズムにより生理学的データを正確に収集できることは、我々の製品のセールスポイントとなっている。今後もimecと協業し、将来の共同開発に期待をかけている」と、将来的には装着感の無いウェアラブル製品開発に意欲を燃やしている。
2016年01月08日ライフロボとマイクロアドは1月6日、ヘルスケア事業における業務提携に合意した。これまでライフロボは「ライフケアとヘルスケアのバランスを科学する」という理念のもと、日本国内でデジタルヘルスケア事業、アプリケーションやシステム開発の受託および運用を行っている。その中で、IoTセンサーなどから取得できるさまざまなライフデータや、生体データをベースにユーザーごとに最適化した身体の状態やリコメンドを表示する技術を開発。一方、マイクロアドは、自社の保有する国内インターネットユーザーの行動データや各種データを駆使して、広告配信の最適化を追求しており、現在までに培ってきた自社保有の各種データ活用、マーケティング、プロモーション実績を活かし、ヘルスケア事業へ参入する。このような背景のもと、両社はユーザーごとに最適な健康管理情報を提唱する健康管理ツールの研究、開発のため業務提携を行う。ヘルスケア事業において、マイクロアドが保有する各種データをもとに、ユーザーの健康管理の精度を上げるほか、ライフロボの食生活や運動管理システムのノウハウやWebサイト制作、システム構築などの知見を活かし、新たなサービスを提供していく。両社の協力体制のもと、2016年度内にユーザーごとに最適化された健康管理ツールのサービスの提供・拡充を目指す。
2016年01月06日第一三共ヘルスケア株式会社と共同で実施株式会社エイチームライフスタイルが運営する女性向け体調管理アプリ・サイト「ラルーン」内にて「生理中の痛みに関するアンケート調査」を実施し、その結果を2015年11月24日に公開した。この調査はラルーンの会員を対象に、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」を販売する第一三共ヘルスケア株式会社と共同で実施されたもの。ラルーンは排卵日および生理日予測が無料でできるスマホアプリ。妊娠したい女性、妊娠したくない女性のどちらからも支持されており、利用者は300万人を超えている。身体に関する悩みを匿名で相談することができるだけでなく、生理や妊娠、恋愛に関するコラムも人気だ。アンケート結果今回実施したアンケート調査には2,217名の女性が回答。生理で体験した痛みや感覚について質問したところ、70%が「ズキズキとする痛み」と答えた。「集中できない」「痛すぎて動けない」という回答が55.1%あり、「女に生まれたことを恨む」という回答が30%あった。「特に痛みを感じない」という回答は3.9%あり、「痛すぎて気絶した」という回答も3.7%あった。今回のアンケートから、比較的痛みが軽い人と壮絶な痛みを経験している人があり、痛みの程度は人によって違うということがわかる。また、生理痛で鎮痛薬を飲んだことがあるか質問したところ、86.4%が「イエス」と回答。さらに、鎮痛薬を選ぶときのポイントを訪ねたところ「痛みによく効く」「即効性」という回答が過半数を占めた。生理痛には個人差があり、痛みが強い人は周りから理解されず悩んでいる人も多い。この痛みは男性では体験できないもの。生理痛で苦しんでいる人がいたら、同じ女性として労る気持ちを大切にしたい。(画像はプレスリリースより)【参考】・株式会社エイチームライフスタイルプレスリリース(PR TIMES)
2015年11月26日ソフトバンクと健康コーポレーション(健康CP)、RIZAPの3社はこのほど、IT・通信およびヘルスケア領域を中心とする分野における協業体制の構築で合意したと発表した。今回、RIZAPが有する運動指導・栄養指導などのノウハウ、健康CPが有するマーケティング力、ソフトバンクのIT・通信技術とを組み合わせることで、「より人々の健康増進に貢献していく」ことを目的に締結を行った。今後は3社それぞれが展開する事業を活用した「ヘルスケア・プラットフォーム」を開発し、これをベースにさまざまなヘルスケアサービスを提供していく。具体的には、ソフトバンクのIT・通信技術を用いた企業向け情報プラットフォームサービスと、RIZAPの指導ノウハウや利用者とのリアルな接点とを組み合わせ、遠隔地においてもRIZAPのサービスを気軽に受けることができるサービスを共同で開発し、来春を目処にリリースする。ソフトバンクは、スマートフォンと連動した体組成計やウェアラブル活動計などのデバイスを用いたサービスを提供している。この実績をもとにRIZAPと共同でヘルスケアデバイスを開発して利用を促進し、より結果にコミットできるRIZAPのサービスを実現する。また、ヘルスケア関連のビッグデータの解析・活用として、RIZAPの詳細なヘルスケア・ビッグデータとソフトバンクの企業向け情報プラットフォームを活用。社会的に求められている健康問題の解消に貢献するための研究に取り組み、人々の「健康」をテーマに取り組む企業との連携をオープンに進め、健康維持と現代病予防を目指し効果的な健康増進につながる新しい「ヘルスケア・プラットフォーム」を開発するという。
2015年11月20日オムロン ヘルスケアは11月5日、米Vital Connectのウェアラブル生体センサ「ヘルスパッチ MD」の販売を11月20日より研究機関向けに開始すると発表した。ヘルスパッチMDは、胸部に貼り付けて使用するワイヤレス心電送信機で、心電図や心拍数などの生体情報を測定することができる。測定は、センサモジュールを使い捨てタイプのパッチに挿入し、胸部に貼り付けて行う。パッチには粘着剤の異なる「Active」と「Gentle」の2種類があり、使用者の状態や活動状態に応じた使い分けが可能。バッテリーは最大で連続96時間使用でき、重さは約11gとなっている。測定データはBluetooth通信によってスマートフォンなどに送信し、専用のソフトウェアで確認することができる。同社によれば、将来的には心疾患の早期発見や退院後の患者の容態確認などに活用可能なソフトウェアの開発を検討しているという。ヘルスパッチ MDの価格はオープンで、想定市場価格はセンサモジュールが7万円(税別)前後、パッチ(5枚入り)が6万円(税別)前後となっている。
2015年11月05日第一三共ヘルスケアは10月27日、販売している水虫治療薬「ピロエースZ」シリーズの4製品を自主回収することを明らかにした。独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)が同シリーズに使用している原薬の製造業者に対し、GMP(製造管理および品質管理の基準)適合性調査を行ったところ、同業者にGMP管理上の不備があったことを受けての回収になるという。第一三共ヘルスケアは、当該不備事項の指摘が直接的に同シリーズに配合している抗真菌成分「ラノコナゾール」の原薬製造に対して行われたものではないと説明。だが、万一の事態に備えてか、「万全を期して本製品を自主回収することといたしました」としている。対象となる製品は、「ピロエースZ液」「ピロエースZクリーム」「ピロエースZ軟膏」「ピロエースZジェットスプレー」。これらの製品に対しては、原薬製造業者と製剤製造業者で品質評価・試験を行っており、製品規格に適合していることは確認済みとのこと。そのため、同社は「健康への影響はないと判断しております」としている。ただ、今回の自主回収に伴い、「原薬のGMP管理上の見直し」などのため、これらの製品を当面の間は販売休止するとの意向を示している。なお、回収方法や今回の経緯などに関しては同社のホームページで明らかにしている。
2015年10月27日ソフトバンクとFiNCは8日、IBM Watsonを活用したヘルスケアサービス「パーソナルカラダサポート」の共同開発を進めると発表した。利用者のパーソナルデータをもとに、生活習慣の改善メニューを提案するサービスで、関連アプリは2016年3月以降に提供する。月額利用料は税別100円。パーソナルからだサポートは、コグニティブコンピューティングプラットホームの「IBM Watson」を活用し、生活習慣サーベイの結果や体重・歩数データなどのパーソナル情報を収集・解析、より個人に適した食事や運動メニューなどをスマホアプリに表示・提案するサービス。生活習慣を改善する課題を日替わりでアプリに表示してくれる。同サービスと連携するスマート体組成計もあり、体組成計のデータをもとに、さらに質の高いサービスも可能だという。また、日々の課題を実施することで、ポイントが付与され、専用ストアでオーダーメイドサプリなどのヘルスケア商品の購入時に充当することもできる。利用者間のSNS機能ほか、管理栄養士によるマンツーマン指導、オーダーメイドサプリなどのオプションメニューも用意される。
2015年10月08日第一三共ヘルスケアは9月30日、東京都内にて「ルル 新CM発表会」を開催。会場には「ルル」の新イメージキャラクターに起用された女優の有村架純さんらが登場し、新CMの撮影秘話などを語った。「ルル」はさまざまなかぜの症状に効く家庭の常備薬。10月1日から全国にてオンエアされる新CM「ルルちゃん登場」篇(へん)には、歴代のイメージキャラクターである"ルル娘"に起用された有村さんが出演している。同CMで有村さんが演じるのは、町はずれの洋館に相棒の白猫と暮らす"北風ルルちゃん"だ。ルルちゃんは庭の落ち葉掃除をしている際、ベンチで居眠りを始めてかぜをひいてしまうが、最後はポケットからかぜ薬の「ルル」を取り出し、元気になって白猫と一緒におでかけをするストーリーとなっている。ルルちゃんのキャラクターについて「つかみどころのない不思議な女の子にしたいと思った」と語った有村さん。現場では猫との共演があり、終始いやされていたという。「猫ちゃんと一緒にベッドに寝転んでいたときに、『ちょこ』って横に寄り添ってくれたのがかわいかったですね」と撮影を思い出しながら笑顔をみせていた。司会者から「撮影中、猫ちゃんが思うように動いてくれなかった場面もあったのでは」と聞かれると、有村さんは「やっぱり猫なのでちょっと自由気ままなところも見られたという感じですね」と優しく返答。撮影現場の楽しい雰囲気を伝えていた。不思議な力を持った女の子という設定の"ルルちゃん"。発表会では、"ルルちゃん"にかけてマジックショーも開催された。ゲストとしてマジシャンのムッシュ・ピエールさんが登場し、手品を披露すると有村さんは「すごーい! 何でですか」とムッシュさんに真剣に質問。「マジックなので聞かないでください」とムッシュさんを困らせ、会場の報道陣を和ませていた。また、有村さんも同CMで使っていたほうきを用いたマジックに挑戦。「ルル」ブランドの商品が積み上げられた「ルルタワー」に向かって有村さんがほうきを振ると、タワーのライトが点灯し、「すごーいやったー! 」と喜びの表情をカメラに向けてくれた。同CMは続編も予定されているということで、有村さんは「ほうきにも乗れる予定なので今後どうなっていくのか楽しみです」と語っている。
2015年09月30日ウイングアーク1stは8月20日、企業が従業員の健康に配慮し、組織の健康と健全な経営を維持する「健康経営」に基づいた、企業向けのヘルスケアサービスの事業化に向けた取り組みを開始すると発表した。具体的には、同社のBIツールを中心とした、健康と経営に関するデータを可視化するソリューションや企業向け健康プログラムの提供を予定している。事業化に向けて、個人向けの健康増進アプリ、健康のスコア化、企業向け分析プラットフォームの開発・販売を行うスイスのdacadooと業務提携を行い、「健康経営」において先進的な取り組みを計画している企業や自治体との実証実験を共同で開始する。提携により、企業の経営指標にdacadooと共同開発する健康増進アプリから得られる健康指標を結びつけ、情報活用ダッシュボード「MotionBoard」で可視化できるソリューションの提供を予定している。これにより、企業が従業員の健康増進を支援しながら、各部門の生産性を上げ、企業や組織全体での健康と経営のPDCA管理を実現する。また、企業向けの健康増進プログラムを、欧米での成功要素を取り込みつつ、国内外パートナーとともに開発、検証し、実効性の高いプログラムとして来年度からの販売を目指す。
2015年08月20日日立製作所、日立メディコおよび日立アロカメディカルは7月21日、ヘルスケア事業の強化・成長を目的に、2016年4月1日付で、日立メディコと日立アロカメディカルの製造部門を統合した製造子会社を設立し、日立が日立メディコおよび日立アロカメディカルを吸収合併すると発表した。日立はこれまで、ヘルスケア事業拡大のため、2011年3月に日立メディコによるアロカ(現日立アロカメディカル)の完全子会社化、2014年3月に日立による日立メディコの完全子会社化を実施し、2014年4月にはヘルスケアグループおよび社内カンパニーであるヘルスケア社を新設したほか、2015年4月には日立メディコおよび日立アロカメディカルの一体運営を行うなど、組織体制を強化し、事業の強化と効率的な経営体制作りに取り組んできた。今回の再編により、日立、日立メディコおよび日立アロカメディカルで重複している国内外の拠点の集約・効率化および経営の完全一体化を進めていく。また、製造子会社を設立することで、日立メディコおよび日立アロカメディカルの製造コア技術、ノウハウを融合し、高品質・低コストのモノづくり力を強化し、製品競争力の向上を図るとしている。今後は、診断・臨床、検査・試薬、インフォマティクスという3つのコア領域を強化するとともに、これらを組み合わせたソリューション、情報・通信システム社などの日立の各社内カンパニーと連携したサービスの提供などを通じ、ケアサイクル・イノベーション、医療イノベーションに注力する。
2015年07月22日ローソンは6月18日、OTC医薬品や日用品などの取り扱いを強化したコンビニエンスストア「ヘルスケアローソン」を、ププレひまわりと共同で展開することに合意したと発表した。この合意に伴い、7月31日に広島県福山市にて「ローソンププレひまわり福山大黒座店」をオープンさせる。ローソンは現時点までにOTC医薬品を全国102店舗にて販売している。その中でも、化粧品や日用品などの「ドラッグストア商品」の品ぞろえを強化した店舗を「ヘルスケアローソン」とし、現在18店舗を運営。同社によると、ヘルスケアローソンは女性層の利用が多く、一日あたりの平均売上高は通常店舗に比べて約2割も高いという。同社は全国各地のドラッグストアや調剤薬局9社と提携するなど、ヘルスケアローソン事業の展開に注力。広島県を中心にドラッグストア「スーパードラッグひまわり」や調剤薬局「ひまわり薬局」の運営などを行うププレひまわりは、ローソンの10社目の提携先となる。今回の提携に伴いオープンさせる「ローソンププレひまわり福山大黒座店」の取扱商品数は、約5,500品目。そのうち、OTC医薬品(第2類・第3類)は700品目、化粧品・日用品は2,000品目となる。なお、営業は24時間だが、OTC医薬品の販売時間は9~21時となっている。両社は今後、広島県を中心に岡山県や兵庫県でもヘルスケアローソンを積極的に展開していくとのこと。
2015年06月18日パナソニック ヘルスケアホールディングス(PHCHD)は6月10日、独Bayer Aktiengesellschaft(Bayer AG)の子会社であるBayer HealthCare傘下のバイエルダイアベティスケア事業(BDC)を10億2200万ユーロ(1ユーロ135円で約1380億円)で買収すると発表した。BDCは血糖値測定システムを提供する企業で、Bayer AGとして世界125カ国で事業を展開。2014年の売上高は9億900万ユーロだった。PHCHD傘下のパナソニック ヘルスケア(PHC)は糖尿病患者向け血糖値測定器・センサーの開発製造を手がけており、BDCとは以前から販売面で協力関係にあった。PHCHDは今回の買収について「PHCの『高品質で、コスト競争力を備えた開発製造機能』とBDCの『グローバルな販売網』を統合することにより、変革期にある糖尿病ケア分野において、世界中の消費者へより的確にアプローチが可能になります。」とコメントしている。
2015年06月10日サトーヘルスケアは6月4日、独自のRFID技術を採用したスマートキャビネット「キャビレオ」の受注を開始すると発表した。同製品の主な用途としては、医療分野でのインプラントや薬品の管理が想定されている。薬剤の取り違えや、診療記録の不足などは多くの医療機関が抱えている課題だが、チェック行為を増やすと、現場の負担が増加してしまうという問題がある。こうした問題を回避するには電子カルテが効果的な解決策の1つとされているが、電子カルテを効果的に運用するためには情報をきちんと入力しなければならない。そのため、バーコードやRFID技術を用いた自動認識技術により、正確性の向上とスタッフの負担抑制を両立する取り組みが進められている。「キャビレオ」は3Dスキャンによってリアルタイムに1000個以上のICタグを正確に読み取ることのできるリモート機能付きキャビネットで、さまざまな品物の在庫管理や期限管理、リコール時の対象品除去の高速化、正確化を実現する。また、音声ガイダンス機能と、タグに書き込んだ消費期限情報を読み取る事で、期限が短い順から薬剤を使用し、期限切れによる薬品廃棄の削減につなげることができる。さらに、Androidを搭載することで、柔軟な運用が可能となっている。価格は数百万円程度とのことで、仕様やソフトウェアの作り込みによって変動する。
2015年06月04日月刊誌「日経WOMAN」と日経ウーマノミクス・プロジェクトは5月22日、東京ミッドタウンにおいて、「女性が活躍する会社」業界別第1位と総合第1位の発表を行った。同ランキングは、国内の有力企業539社から得た回答をもとに、評価、採点をしたもの。企業における女性社員の活用の実態を 「管理職登用度」「ワークライフバランス度」「女性活用度」「男女均等度」の4つの指標で測定し採点した。総合第1位は2年連続で資生堂が受賞した。資生堂は化学・医薬品業界部門でも1位を獲得している。表彰式には、代表取締役執行役員社長の魚谷雅彦氏が登場。「2度も受賞出来たことは本当に喜ばしい。全ては活躍している女性達のおかげだ。今後は世界で一番を目指す」とコメントした。接客経験の豊富な元ビューティーコンサルタントについては「お客様に直接ブランド価値を伝えることができ、意見を社内にフィードバックできるのには女性の力が大きい。信じている」と厚い信頼を寄せていることを明らかにした。今後は、「仕事と育児の両立サポート」とともに「人材育成、働き方見直し、意識醸成」を課題としていくという。また、女性だけではなく男女共ともにキャリアアップをはかり「変わりゆく世界中のお客さまとともに『美しい生活文化を創造する企業』になる」と将来の抱負を語った。業界別の1位は下記のとおり。・化学医薬品業界/総合第1位表彰 資生堂・サービス業界 ANA・建設・不動産業界 大林組・食品業界 サントリーホールディングス・卸売・小売業界 セブン&アイ・ホールディングス・電気・機械・自動車関連業界 ソニー・保険・証券・その他金融業界 第一生命保険・製造業界 帝人・情報・通信業界 日本IBM・銀行業界 みずほフィナンシャルグループ
2015年05月27日日本オラクルは4月20日、ヘルスケア関連事業を手がけるリードヘルスケアが、オラクルのビジネス・インテリジェンス(BI)製品「Oracle Business Intelligence Foundation Suite」を導入して営業支援システムを刷新し、このたび稼働を開始したと発表した。同製品は、BIに求められるすべての機能を一つの統合プラットフォームとして提供するソリューションで、レポーティング、ダッシュボード、非定型分析、多次元OLAP、スコアカード、予測分析といったBIのための包括的な機能を統合プラットフォーム上で提供するもの。リードヘルスケアでは、約100名の営業担当者が利用する営業支援システムを運用してきたが、従来のシステムでは営業担当者による入力作業やデータの取り込みに時間がかかることが課題となり、また、地域ごとに細かく異なるニーズに対応したレポートを作成するのは困難な状況だった。そこで、データの取り込みおよびレポート作成にかかる時間を削減し、意思決定の迅速化を支援するシステムを実現するため、同製品の導入を決定した。導入にあたっては、営業部門での計画入力においてMicrosoft Excelのインターフェース上でデータ入力できることと、経営層向けレポーティングのためのBI機能の両方を兼ね備えている点などが評価された。同製品を構成する分析シミュレーション用多次元データベース「Oracle Essbase」によって予算計画を行い、「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」を用いて情報を参照し、レポートを作成する仕組みを構築。これにより、従来は営業担当者が手作業で行っていた入力作業を効率化し、データの取り込み時間も短縮可能となった。さらに、業務ユーザー自らが操作できるユーザー・インターフェースにより、地域や用途ごとに異なるニーズに対応したレポート作成にかかる時間を最大で3営業日から即日へと短縮できたという。同プロジェクトでは、BIコンサルティング事業を手がけるジールがシステム構築を担当し、新システムの導入・運用における全体のプロジェクト管理を支援。ジールは、プロジェクトの目標であった導入および運用コストの低減と、早期安定稼働の実現に向けて、リードヘルスケアとジールで導入作業を分担し実施した。
2015年04月21日ラピスセミコンダクタは、スポーツ&フィットネス機器、ヘルスケア機器などに向けたBluetooth Smart対応 2.4GHz無線モジュール「MK71050-03」を開発したと発表した。同製品は、スマートウォッチなどに採用実績のある同社のBluetooth Smart対応無線通信LSI「ML7105」、ソフト格納用の最大16KBのEEPROM、システムクロック用の水晶発振器およびパターンアンテナを付加した10.7mm×13.6mm×1.78mmの小型モジュールで、主要地域(日本、北米、欧州)の無線認証も取得済だ。また、モジュールの送受信時消費電流は9mA以下ながら、仏Insight SiPと共同で最適なパターンアンテナを開発し内蔵したほか、性能調整必要な項目については同社の工場出荷前に行っているため、無線通信に不慣れなユーザーでも手軽に製品の無線化を実現することが可能となっている。さらに、スマートフォンで評価ができる、Bluetooth Smartデバイスと通信確認可能なスマートフォンアプリ「BLE TOOL」を無料で提供。HRP(心拍計)、HTP(体温計)、BLP(血圧計)、GLP(血糖値計)のほか、BAS(バッテリ)、DIS(デバイス情報)のプロファイル/サービスをサポートしているという。なお、アールエスコンポーネンツ、チップワンストップ 、コアスタッフの3社にて、同モジュールとパソコンを使ってシリアル通信できる「USB評価キット」の販売がすでに開始されている。
2015年04月15日第一三共とテルモは4月10日、第一三共の関連会社であるジャパンワクチンが皮内投与型季節性インフルエンザワクチンの国内製造販売承認申請を行ったと発表した。近年、ワクチンを皮膚上層部に注射することで、免疫システムの抗原認識を効率的に強化でき、ワクチンの効果を高められることが報告されている。同ワクチンは皮内など皮膚上層部への注射を簡便かつ確実に実施できることを目的に、第一三共とテルモらが共同で開発したもの。テルモが開発した皮内投与専用の注射針とプレフィルドシリンジを組み合わせた皮内投与型デバイスに、第一三共のインフルエンザHAワクチンを充填した。投与デバイスは皮下組織の末梢血管および神経に対するリスクを低減できるように工夫されており、針に対する抵抗感などの低減効果が期待される。
2015年04月10日新年度が始まりました! 新しい環境で良いスタートを切りたいと思っている人も多いはず。この一年、良好な関係を築くには、やはり第一印象が大事。好印象を抱いてもらえるように、メイクや服装、笑顔を心掛けている人もいるでしょう。もちろん、外見は第一印象を左右するきっかけになりますが、外見と同じくらい第一印象を大きく左右するものがあります。それは、あなたの書く「文字」です。ゼブラ株式会社が、全国の小学生・中学生・高校生の子どもを持つ男女計600人を対象に「キレイ文字調査」を実施した結果、とても興味深いことがわかりました。■手書き文字が恥ずかしい人が6割 大人になっても手書き文字が恥ずかしいと感じているのは、全体の6割も。「もっと字がキレイだったら…」と後悔している人も63.2%いることがわかりました。 学生時代と比べると、手書き文字に触れる頻度は減少しますが、冠婚葬祭や提出書類、連絡などのメモで文字を書くことはありますよね。そういうときに「恥ずかしいな」と思ってしまうようです。■新生活を成功させるにはキレイ文字がカギ新生活で重要な第一印象。美しい文字を書ける人に対して「カッコイイな」「頭が良さそうだな」と感じたことってありますよね。 今回の調査でも、97%の人が「キレイ文字は第一印象に繋がる」と回答するほど、美しい文字が書けるというだけで、周りからの評価や見方が変わるということを感じているようです。仕事や学校でも、IT化が進む時代ではありますが、手書き文字がこの先なくなることはありません。自分の魅力を高めるという意味でも、美しい文字は大事だということがわかります。■キレイ文字を応援するゼブラ今回の調査結果から、ゼブラでは2015年2月から3月に全国10ヵ所の小学校・中学校・高校で、「キレイ文字授業」を実施。書き心地抜群の「SARASA(サラサ)」とキレイ文字ノートを使って、美しい文字を書くコツを掴むという授業を行いました。最後は授業を行ってくれた先生に、学んだ美しい文字で「ありがとうカード」を書いてプレゼント。心温まる授業の様子を 「SARASA ~気持ちまで、描ける~」特設ページ でも公開中の動画で見ることができます。初心に帰り、美しい文字を書くことの大切さを再認識するはずです。・ZEBRA SARASA 公式サイト
2015年04月08日日本駐車場開発は3月25日、「丸の内ヘルスケアラウンジ」を東京都千代田区の新丸の内ビルディング9階に開設させる。同施設は、医療機関との連携に基づく疾病予防と健康維持・増進を目的とする、ビジネスパーソン向けのヘルスケア複合型施設。丸の内エリアとしては初の開設となる。自分の健康状態が「分かる」、健康促進のための行動を「始める」、健康維持のために「続ける」という3ステップで、利用者それぞれの健康状態や目標に合わせた各種サービス、情報を提供する。施設内では、まず価値観診断やストレスチェック、および協力医療機関における血液検査や問診などを実施し、利用者自身の健康状態を確認・把握する。その上で各人の健康状態に合わせた運動や食事などの「健康増進プログラム」を提案。プログラム継続のための進捗(しんちょく)管理のサポートも行う。施設内には管理栄養士も常駐。栄養士とともに、協力医療機関の医師などからも、各種検査から将来起こり得るとされる疾病の予防や、健康不安に関してのカウンセリングを受けることができる。なお、同施設はさまざまな健康増進プログラムの提供を行うために、各種健康関連分野の専門企業との提携を推進している。既にオムロンヘルスケアやタニタなど、多くの企業が参画を決定。今後も提携企業を拡大させながら、先進的で幅広いヘルスケアサービスを提供していくという。
2015年03月17日マタニティ・ベビー用品メーカーのピジョンが展開している会員サイト「ピジョンインフォ」はこのほど、赤ちゃん向けに備えておきたいヘルスケア用品に関するアンケート結果を発表した。この結果は、ピジョンインフォで会員向けに2014年9月に実施した「お子さまの体調管理」アンケートをもとにしたもの(回答数793件)。これによると、出産前にヘルスケア用品を購入していた人は92.2%にのぼり、そのうち80.6%と8割以上が「体温計」を購入していたことがわかった。2位以降は「鼻吸い器」(31.6%)、「氷枕」(19.2%)、「薬のみ用スポイト」(3.3%)となった。また、「出産後お子様の発熱などで慌てて購入したものランキング」1位が「鼻吸い器」(36.5%)で、2位の「氷枕」(22.2%)を大きく引き離している。「プレママ期にには、赤ちゃん向けヘルスケア用品としては体温計程度の準備の方が多いようですが、いざという時鼻水に苦しむ赤ちゃんを目の前にして慌てないよう、鼻吸い器も事前準備しておきましょう」としている。
2015年02月20日GEヘルスケア・ジャパンは2月2日、放射線医学総合研究所(放医研)と医療被ばく情報の収集に関する委託契約を締結し、線量最適化支援ソリューション「DoseWatch」を提供すると発表した。国際放射線防護委員会は、放射線診断について最適化を図る中で「診断参考レベル(DRL)」の使用を勧告しているが、日本では国全体の放射線診断の実態を把握するシステムがなく、DRLの導入が進んでいないことが課題とされていた。放医研は1月30日にDRLの設定を含め、医療被ばく防護の基礎データを蓄積すべく、医療被ばく情報の自動収集・解析システムの試験運用を開始することを発表。GEヘルスケアのウェブベースソリューションである「DoseWatch」はCT撮影の実態解析および全国レベルの被ばく線量の実態調査のためのシステム構築など、今回の試験運用におけるデータの自動収集に活用される。同社は「今回の契約により、日本における医療被ばく情報管理づくりのサポートをさらに推進することを目指し、今後とも医療従事者そして患者さんの安心に貢献してまいります」とコメントしている。
2015年02月02日年末年始は胃に負担がかかるとの結果第一三共ヘルスケア株式会社(東京都千代田区)は公開しているサラリーマン向けWEBマガジン「リーマン・コンプレックス」で、サラリーマンの年末年始に関する調査を実施した。調査の結果、年末の忙しさ、年始の始業のストレスや暴飲暴食などの理由により、12月と1月を合わせて66.4%と、年末年始に胃の不調を訴える人が多いことがわかった。飲み過ぎのつらさよりも仕事へのプレッシャーから年末年始といえば、忘年会や新年会などのお酒を飲む機会が増えることから、暴飲暴食が胃の不調の原因になっているとも思われる。しかし、連休明けの胃の調子については、飲み過ぎによる胸焼けがつらいと答えた人が13.7%、年始の仕事に対するプレッシャーがつらいと答えた人が22.4%という結果になった。この結果をみれば、飲み過ぎや暴飲暴食による胃の不調に比べて、仕事へのプレッシャーによる胃の不調のほうがつらいと感じている人のほうが約10%も多い。このような胃の不調を改善する手段としては胃薬を服用することが考えられるが、これまでに胃薬を飲んだことがないという人は全体の約30%にものぼる。普段あまり胃薬を飲まない人も合わせると、ほとんど胃薬を飲まない人は、全体の約40%という結果になった。(画像はプレスリリースより)【参考】・第一三共ヘルスケア株式会社・プレスリリース(PR TIMES)
2015年01月14日オムロン ヘルスケアとジェイアイエヌ(JINS)は1月7日、ヘルスケア市場のセンシングニーズに対応するため、2016年春の商品化を目指し、JINSのセンシングアイウェア「JINS MEME」をプラットフォームとした新ソリューションの開発に向けた共同プロジェクトを発足すると発表した。高齢化の進行、生活習慣病患者・予備群の増加など、ヘルスケアニーズが高まりを見せる中、豊富な生体データを"常時"かつ"手軽に"取得することのできるウェアラブルデバイスに対する期待が急速に高まっている。特に、五感の9割以上を占める頭部の24時間センシングの実現については、早い段階から潜在的な病気や怪我の予兆を察知し、積極的な健康管理の実践を目指す"先制医療"の発展を推し進めるうえで、貢献が期待されている。今回、両社は、JINSが2015年秋に発売する予定の「JINS MEME」にオムロンが保有する生体計測・解析技術を応用することで、ヘルスケア分野における新たな付加価値創造を目指し、「JINS MEME」をプラットフォームとした拡張型デバイスの共同開発を進めていくという。
2015年01月08日第一三共ヘルスケアはこのほど、「サラリーマンの年末年始」に関する調査結果を発表した。同調査は、マクロミルが2014年12月16日~19日、全国の20~49歳までの男性(有職者)500名を対象にインターネットで実施したもの。「会社の飲み会がセッティングされたらどうするか」を聞いたところ、「ちょっと嫌だけどサラリーマンだから行く」が40.6%で最多だった。一方で、「仕事や家庭を理由に断る」という人も2割以上いる結果となった。「自分以外の飲み会参加者について、どういう印象を抱いているか」を聞いたところ、20代の人についての印象としては、「元気」と思っている人が大半という結果に。一方で、「いやいや参加が見てとれる」と思っている人も2割ほどいることがわかった。また40代の人についての印象で特徴的なのは、「上司や先輩が同じ話の繰り返しで眠い」と思われてしまっているということ。「必ずためになる話をしてくれる」という意見も13.3%あったものの、上司や先輩の話は退屈だと思っている人が多いという実態が明らかになった。「年始の仕事始めを明日に控えた夜の心境」について聞いたところ、「別にいつもと変わらず平常心」が半数弱という結果に。一方で、「やる気と休む気をいったりきたり」と回答した人は27.9%、「明日、電車が止まるほどの雪が降ってほしい」と回答した人は17.4%を占め、「休みたい気持ちはあるが、働かなければならないという責任感もある」という心情が見受けられた。「始業から何日目で仕事に集中できるか」を聞いたところ、最も多かったのは「2~3日目くらいから」で42.7%を占め、「初日から」と回答した人の37.3%を上回った。また「2週目くらいから」と回答した人も、6.4%と少数ながらいることがわかった。「年末年始の連休明けの胃の調子について思うところ」を聞いたところ、「年始の仕事を思うと緊張でキリキリする」と回答した人が22.4%で最も多かった。「飲みすぎて胸焼け」と回答した人は13.7%となり、飲みすぎによる胃への負担よりもストレスによる胃への負担の方がつらい人が多いという実態が明らかになった。「胃に負担がかかると思っている月」を聞いたところ、約半数の48.4%が「12月」と回答した。次に多かったのが「1月」(18.0%)となり、12月と1月で合わせると6割を超えており、ほとんどの人が「胃がつらいのは年末年始」と感じていることがわかった。「胃薬を飲んだことがあるか」についてと、その頻度を聞いたところ、「月1回以下の頻度で飲んでいる」という回答が37.7%で最も多かった。また「過去に1度だけ飲んだことがある」人が10.1%、「今までに胃薬は飲んだことがない」と回答した人が29.2%おり、合わせると、4割弱の人が、ほとんど胃薬を飲まないという実態が明らかになった。
2015年01月07日アジアのヘルスケア(医療)株式は、近年、堅調に推移しています。その背景として、比較的高い経済成長を続けるアジアでは、生活水準の向上とともに平均寿命が延びていることに加え、健康意識の高まりなどから、医療需要が拡大していることが挙げられます。現在、アジアの医療費(対GDP比)は、先進国と比べて低い水準にあるものの、経済成長に伴なう中所得者層の増加によって、医療費は増加すると見られています。調査会社フロスト&サリバンによると、アジア太平洋地域の医療費は、2012年から2018年にかけて年平均8.6%で増加すると予想されています。また、アジア諸国の健康保険制度は未整備な状況にあるうえ、医師やベッド数は人口比で少ない状況です。そのため、各国政府は、健康保険制度の拡充や病院整備に力を入れていることから、今後、医療へのアクセス改善や、病院の新設および高度化などに伴なう設備投資を通じて、医薬品や医療機器などの需要も増加すると見込まれます。アジアは文化や言語が多様なうえ、法規制や医薬品の販売網が複雑なケースが多く、外国のヘルスケア企業にとって参入障壁が高い傾向にあります。そのため、低価格を背景に普及率の高いジェネリック医薬品などで国内企業が優位となっており、今後も、新薬の特許切れが多数見込まれていることなどから、国内企業が有利な状況が続くと見られます。ただし、一部の企業における医薬品の品質問題や政府と企業の癒着問題などがあることから、銘柄の見極めが重要となります。所得水準の向上や医療インフラの整備などを背景に、中長期的な医療需要の拡大が見込まれることなどから、アジア・ヘルスケア株式の上昇が続くと期待されます。(※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。)(2015年1月5日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、マーケットの旬な話題が楽に読める「楽読」からの転載です。→「楽読」※1 当資料は、日興アセットマネジメントが市況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。※2 投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
2015年01月05日シミの原因に注目した、リニューアル美白美容液!第一三共ヘルスケア株式会社は、『トランシーノ 薬用ホワイトニングエッセンスEX』を2015年1月21日から発売する。従来の商品トランシーノ 薬用ホワイトニングエッセンスの製法をさらに強化させて、このたびリニューアル発売となった。リニューアル新商品は、日焼けによる“シミ”の要因となるメラニンが形成移送されるメカニズムに注目し、同社ならではの方法で開発させた、美白有効成分の「トラネキサム酸」が調合されている薬用コスメ。またパッケージは美しいブルーカラーとホワイトが使われた上品なデザインに仕上げられている。商品のメリットは?アイテムを使用するメリットについて、シミの根本的な原因に働きかけ、メラニンの形成連鎖を防いでくれる。またスクワランやジメチコン、トリオクタン酸グリセリルなど全5つの保温成分により、うるおいある美しい肌へと導く。さらにセイヨウノコギリソウのエキスやクワエキスなどが調合された【透明感サポート成分EX】で、肌の内側からクリスタルのような透明感のある素肌を実現するという。そのうえ無着色で低刺激性かつ無香料、ベタベタせずにさらりと肌になじむので、心地良く使用できる。シミのない美しい肌を手に入れたい人は、使ってみてはいかが。(画像はニュースリリースより)【参考】・第一三共株式会社 ニュースリリース
2014年12月23日東芝は12月17日、中期経営計画で掲げるヘルスケア事業の拡大に向け、次世代製品の開発と中長期の差異化技術の研究開発を行う拠点として、神奈川県川崎市の小向事業所内にヘルスケア開発センターを開所したと発表した。ヘルスケア分野における研究開発費として2016年度には本年度の3割増となる500億円を投入するとともに、同センターを含めヘルスケア事業に携わる国内外の研究開発人員を現在の約3000名から2016年度には2割増となる約3800名に増員する。ヘルスケア開発センターでは、同社が新規ヘルスケア事業と位置付けるゲノム解析や生体センサーを活用したサービス開発と、その要素となる次世代センシング技術やビッグデータ解析などの差異化技術の研究開発を推進する。また、東芝メディカルシステムズが手掛ける超音波診断装置やMRIなどの画像診断システムの開発計画の中から、研究開発センターや首都圏の大学・研究機関との連携効果の高いテーマを選定し、早期の市場投入を目指した開発を行う。
2014年12月18日