への投資が有効であることは、科学的にも経済学的にも証明されています」と語る。また、この投資を怠ることで起こりうる点について下記のように述べている。
「子どもたちは学校に入るはるか以前の段階で既に"遅れ"てしまいます。そして一生を通じて不利な立場に置かれ続けるのです。しかし、もし投資すれば、子どもたちが生まれ持った能力を伸ばし、彼ら・彼女たちは、将来的に生産性を持った市民として地域や世界の経済活動に積極的に参加できるようになるのです」。
ユニセフのアンソニー・レーク事務局長も同様に訴えている。「低・中所得国で生まれ持った認知面の能力をフルに生かすことができないリスクに直面している子どもは、全体の43パーセントにものぼっているのです。半数近くの子どもが脳の成長リスクを抱えていることを許容できる国があるでしょうか? 低・中所得国も、言わずもがなです」。
同シリーズの共同編さん者のひとりは、「現状を放置することが将来高いコストになって私たちに跳ね返ることは、既に分かっています」とコメント。同シリーズを通じた提言が、子どもたちの成長と、生まれ持った能力を最大限に発揮できる施策を、各国政府がひとりでも多くの妊産婦や乳幼児に提供するきっかけとなれば」
