「個人情報を特定した、バラすぞ」というDMが来た！対処法や犯罪の可能性を弁護士が解説

日本人の生活に欠かせないツールになりつつあるWebサービス、Twitter。

アメリカのドナルド・トランプ大統領や、安倍晋三総理大臣などが利用し、ツイートがニュースになることもしばしばです。

一般人でも、Twitterによる不適切発言や動画などが炎上を招き、失職や内定取り消しになるなどして、人生が変わってしまった人物もいます。

Twitterで脅迫するようなケースが

そんなTwitterに端を発した犯罪も多発しています。

なかでも最近増えていると言われるのが、突然「あなたの個人情報を特定しました。○○○○（名前）さんですよね。返信がなければ色んな話を晒しますよ」とダイレクトメッセージ（DM）を送るケースです。

Twitter上では何名かのユーザーから被害報告が寄せられています。

実際名前が当たっているか否かはわかっていませんが、自分の名前を勝手に知ろうとする、そしてそれを「バラすぞ」と脅す行為は気分の良いものではありませんよね。

迷惑かつ気味の悪いこの行為ですが、「犯罪に当たるのかわからない」との声があります。

真相を虎ノ門法律経済事務所池袋支店齋藤健博弁護士にお伺いしました。