NTTドコモの25周年記念CM第1弾、「25年前の夏」編(予告編)が10日より全国で放送された。同CMでは、Mr.Childrenとタイアップを行い、高橋一生、黒木華、清原果耶、高杉真宙が出演する。同CMは18日に公開となる25周年ムービーの予告編となる新TVCMで、NTTドコモと同じく25周年を迎えるMr.Childrenとコラボすることとなった。1992年リリースの同グループデビューシングル「君がいた夏」、「365日」、さらにまだ歌詞のついていない“デモ音源”(未発表/タイトル未定)を使用している。デモ音源を使用することで、まだ未完成な未来に向かって、勇気を持って進化し続けていきたいというメッセージを込めた。CMでは25年前の夏である1992年から現代の2017年までが登場する。2017年の主人公を清原が演じ、その父を高橋、母を黒木、そして父の高校生時代を高杉が演じている。25年前の父と母の出会いから、主人公が17歳になるまでを描き、たったひとつの歌や、たった一本の電話で、人生が変わる様を表現していく。今回父親を演じた高橋と、高橋の高校生時代を演じた高杉は、以前より雰囲気が似ていると注目されていたこともあり、2人が同じ役をやることがTwitter等のSNSでは話題に。「大正解」「絶対いつか同じ役をやると思っていた」「最高を超えた」「神キャスティング」「ドコモやるじゃん」と称賛の声が上がっている。
2017年07月10日人気ロックバンド[Alexandros]が、明日2月11日(土)よりオンエアされるNTTドコモの新TVCMに出演することが明らかに。CMでは堤真一、綾野剛、高畑充希と共演を果たす。今回の新CMは、「ししゃも?」篇に続く第2弾。「きてるよなーアヤノサンドロス」と堤記者がドヤ顔で言うところから始まるこのCM。言われた高畑記者は、綾野記者が歌っている姿を想像。何か違うような…。正しくは「アレキサンドロス」。堤記者の勘違いだったが、そこへ綾野記者が帰社すると、2人は思わず「アヤノサンドロス」、「お疲れサンドロス」と言ってしまう…。「アヤノサンドロス」のために、猛烈な練習をしたと言う綾野さんの迫真の演技はもちろん、堤さんと高畑さんのチャーミングな演技、そして[Alexandros]の熱唱する姿など見どころ満載のCMとなっている。また、[Alexandros]メンバー全員が今回CM初出演となっており、最新アルバム「EXIST!」から「Buzz Off!」を披露。今回のCM初出演に関し最初は緊張していたと話すものの、「いまツアー中でCM撮影の前日もライブをやっていたので、特に気負いすることもなく、リラックスしていつも通りの自分たちを出すことができて、とても楽しかったです」とコメントしている。NTTドコモ 新TVCM ドコモの学割「アヤノサンドロス?」篇は2月11日(土)より全国にてオンエア開始。(cinemacafe.net)
2017年02月10日NTTドコモは、FOMA iモードユーザー向け「ケータイあんしんパック」の提供を4月30日をもって終了する。「ケータイあんしんパック」は、「おまかせロック」、「ケータイお探しサービス」、「ケータイデータお預かりサービス」がセットになったFOMA iモードユーザー向けのサービス。なお、終了後も個別のサービスは継続して利用できる。各サービスの料金は以下の通り。おまかせロック: 申し込み不要 / 無料ケータイお探しサービス: 申し込み不要 / 月4回まで無料(5回目以降は1回税別300円)ケータイデータお預かりサービス: 申し込み不要 / 月額税別100円。
2016年04月06日●2社が指摘された理由既報のとおり4月5日、総務省はNTTドコモとソフトバンクに対し、スマートフォンの端末購入補助に対して速やかに改善するよう要請したと発表した。昨年来、携帯電話の料金低減化に向けて総務省が積極的に動いており、4月1日にも「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」が適用されたばかりだが、なぜこの2社に指導が入ったのだろうか。これまでの動きを振り返りながら考えてみよう。○2社は何が問題にされたのか「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」は、もともと「携帯電話料金を安くしたい」という安倍首相の発言を受けた形で、総務省がタスクフォースを設置し、2015年10月から12月にかけて5回の会合を開き、12月16日には提言がまとめられた。この提言を受ける形で2016年の2月2日から3月3日まで「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」案を提示、パブリックコメントを求め、一部修正した形でのガイドラインを3月25日に公開。4月1日から適用したばかりだ。このガイドラインの要旨は、スマートフォンを購入する利用者が、購入しない利用者との間に不公平を生じないよう、割引にかかる費用が合理的な範囲になるまで補助額を縮小しろ、というもの。MNPや新規契約、機種変更かどうかは問われていない。また、端末の下取りを条件とした割引や、学割やシニア向けのプランといった年齢別割引は対象にならない。ガイドラインはあくまでキャリア向けのものであり、販売店が独自に端末の割引販売をすることについては、このガイドラインで制限するものではない。NTTドコモとソフトバンクは、それぞれ4月1日の時点でキャリアが用意する購入プランでの端末購入補助の状況がガイドラインを逸脱しているとみなされ、文書で要請が下された、というわけだ。ドコモに対しては、「複数台購入等の条件によってはスマートフォンの価格が数百円となるような端末購入補助が行われていると認められる」と指摘。実際、実質負担額が600円台程度になっており、これが問題視されたようだ。ガイドラインでは「端末の販売状況等を踏まえて在庫の端末の円滑な販売を図ることが必要な場合、携帯電話の通信方式の変更若しくは周波数帯の移行を伴う場合又は廉価端末の場合」に限って「行き過ぎた額とならない範囲」で補助を行えるが、ドコモの販売方法はこの事由に合ったものではなく、端末が数百円になるのはガイドラインの趣旨に合っていない、という指摘だ。ソフトバンクについては「多くの機種においてスマートフォンの価格に相当する額以上の行き過ぎた端末購入補助が行われていると認められる」と指摘し、ドコモよりもストレートに安すぎると判断されたようだ。実際のところ、MNPで実質0円を2万円以上上回るような補助が出ていたともいう。auについては、端末の実質負担額が1万円以上だったので指導対象から外れたようだ。とはいえ、3Gからの乗り換えに限定すれば、iPhone SEで実質720円~という割引は行っている。600円台がダメで700円台はOKとなると、いったいどこが基準線なのか、総務省が思い描く適正ラインがはっきりしないだけに大変わかりづらい状況だ。●ガイドラインの意義○ガイドラインは誰のためのものなのか?今回適用されたガイドラインは、キャリアによる加熱した値下げ合戦を是正しようというもの。端末を値引く原資が既存ユーザーの通信費であり、結果として機種変更しないユーザーにとっては負担が増えている、という指摘は一理あるように思える。しかし、もともとはそういった不公平感は、MNPや新規購入と機種変更の間の価格差として指摘されていたはずで、長年使ってきたユーザーの機種変更まで指導に含めてしまうというのは、少々現実と乖離しているように思える。問題となっている実質0円も、当初は「長期の利用契約で一定の収入を確保する」ための施策であって、「機種変更を繰り返す人だけが有利になる」ようなものではなかったはずだ。そもそも、元をただせば「携帯料金を下げよう」という首相の一言で始まったはずのタスクフォースだが、なぜか話が端末購入補助金の是正にすり変わり、通信料金には割高な1GBプランが増えただけで、ユーザーとしては端末代が上がって出費が増える、いいことがひとつもない結果になってしまっている。いったい誰のために、どうして作成されたガイドラインなのか、さっぱり要領を得ない。「まずは端末代の是正から、次はサービスの低価格化」というのかもしれないが、首相の意を汲むなら、最初から料金に切り込むべきだろう。総務省としては端末価格を是正したうえで、純粋なサービスの比較でキャリアを選ぶような体制にしたかったのかもしれないが、結果としては誰も端末を買わず、乗り換えず、販売店に閑古鳥が鳴く状況を作ってしまっただけに思える。これでは無策・下策と言われても仕方があるまい。総務省の目指すところがどうにもわからない、そんな印象だけを強める一幕だった。
2016年04月06日総務省は5日、NTTドコモとソフトバンクに対し、スマートフォンの端末購入補助に対し速やかに改善するよう要請したと発表した。総務省は、行き過ぎた端末購入補助の適正化について「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を出しており、1日から適用されている。また、同日時点における、大手3キャリアにおけるスマートフォンの価格並びに端末購入補助の名称、条件および金額について報告を求めていた。当該報告を受け総務省では、NTTドコモとソフトバンクに対し改善要請を行った。ドコモに対しては、「スマートフォンの価格が数百円となるような端末購入補助が行われている」、ソフトバンクに対しては、「多くの機種においてスマートフォンの価格に相当する額以上の行き過ぎた端末購入補助が行われている」と指摘。両社に対し、端末購入補助(特に機種変更時)の速やかな適正化を要請した。加えて、ガイドラインに則り、端末購入補助を受けない長期利用者などの多様なニーズに対応した料金プランにより、利用者の料金負担軽減を図るよう求めている。
2016年04月05日日本電信電話(NTT)及びNTTコミュニケーションズは4月4日、総務省とフィリピン科学技術省、国際電気通信連合(ITU)に協力し、2013年11月の台風で大きな被害を受けたフィリピン・セブ島の被災地において、通信の即時回復を可能とする「移動式ICTユニット」を用いた実証実験を2014年12月から2016年3月にかけて実施したと発表した。移動式ICTユニットとは、大規模災害時に被災地に搬入・設置することで、避難所などのスポットを短時間でWi-Fiエリア化して通話やデータ通信の機能を提供可能なシステムであり、東日本大震災を契機に、NTT・NTTコミュニケーションズ・富士通・東北大学が総務省からの委託を受けて開発した。今回の実証実験を通して、移動式ICTユニットがフィリピンの台風被災地における通信ネットワークの応急復旧に有効であることの確認に加えて、巨大台風来襲を想定した新たなユース・ケースを創出するなど、サンレミジオ市の対災害体制整備に貢献したとしている。これを受けて同市は、NTTコミュニケーションズが提供した移動式ICTユニットの市内各地への配備拡大に向けて「アタッシュケース型ICT BOX」の実導入を2016年3月に開始した。同装置は、提供機能を絞り込むことで可搬性をさらに高めた移動式ICTユニット。通話機能を提供するアタッシュケースには、交換機能を持つPC、バッテリー、Wi-Fiアクセスポイントを搭載し、被災地に持ち込むことで即座に周辺の通話手段を提供可能という。なお、同市では災害復旧用途に限らず、同ユニットを平時のインフラとして利用する教育・医療などのサービス提供といった、同ユニットの利用用途拡大を計画している。
2016年04月05日NTTドコモは4日、Androidスマートフォン「らくらくスマートフォン F-12D」、「らくらくスマートフォン2 F-08E」、「らくらくスマートフォン プレミアム F-09E」(いずれも富士通製)向けに最新ソフトウェアの提供を開始した。ソフト更新することで「ドコモメール」が利用できるようになる。新しいソフトウェアには、待受画面から「メニューボタン」→「設定」→「端末情報」→「ソフトウェア更新」の順に選択し、案内にしたがって操作することで更新可能。更新時間はF-12Dが約6分、F-08E、F-09Eが約4分。更新後のビルド番号はF-12Dが「V50R50A」、F-08E、F-09Eが「V29R49A」。「メニューキー」→「設定」→「端末情報」→「ビルド番号」と進むことで確認できる。
2016年04月04日●「dヘルスケアパック」とはNTTドコモは3月31日、健康をサポートするサービス「dヘルスケアパック」を発表した。今春新たに開始する「歩いておトク」を含む、健康に関する4つのサービス全12種類のアプリが月額500円(税別、以下同)で利用できる。提供開始は4月19日を予定している。そこで本稿では、同日開催された記者説明会の模様を振り返りつつ、新サービス歩いておトクが訴求したいポイントについても考えてみたい。○「dヘルスケアパック」について説明会にはNTTドコモ ライフサポートビジネス推進部長の村上享司氏が登壇した。かねてから健康増進に向けたサービスの提供に意欲を見せている同社。ここ数年はNTTドコモとオムロンヘルスケアによる合弁会社「ドコモ・ヘルスケア」を通じて、サービスの展開を加速させている。村上氏によれば、歩数や睡眠などの生活データを管理できる「からだの時計 WM」、女性ならではの体調変化を管理できる「カラダのキモチ」、ランニングなどのトレーニングをサポートする「Runtastic for docomo」の現行3サービスにおける契約者数は、2016年3月時点で200万件を超えたという。同日発表された「dヘルスケアパック」では、上記3サービスに加えて今春新たに開始する「歩いておトク」が利用可能。これら4サービスを別々に契約すれば月額1,250円になるところだが、ワンパックにして月額500円で提供する。歩いておトクはドコモ・ヘルスケアがDeNAライフサイエンスと共同で開発したサービスで、”歩くだけでdポイントを貯められる”のが特徴だ(詳細は後述を参照)。健康に対する意識や身体の状態は人それぞれ。そこでドコモでは、カラダのキモチ、からだの時計を健康に関心のある層に、Runtastic for docomoをさらに運動したい上級者に向けて提供し、歩いておトクは健康に興味を持ち始めたばかりの入門者をターゲットに位置付けている。村上氏は、歩いておトクを提供する意義について「ハードルが高いものは始めにくい。そこで取っ付きやすいサービスが有効になると判断した」と解説している。●「歩いておトク」とは○歩くだけでdポイントが貯まる「歩いておトク」続いて登壇したドコモ・ヘルスケア 代表取締役社長の和泉正幸氏は、歩いておトクについて解説した。同サービスは日常生活における歩数をスマートフォンで計測、それに応じたdポイントが付与されるというもの。歩数から距離を換算し、世界中の観光地を巡った気分が味わえる”バーチャルツアー”も用意。名所の写真や観光スポット情報も適宜閲覧できる仕掛けで、楽しみながらウォーキングが継続できる。会場ではデモが行われた。歩けばdポイントが貯まる、という発想はとてもユニークだが、実際はどの程度歩けばどのくらい貯まるのだろうか。和泉氏によれば、1日7,000歩以上歩くと1カ月で500ポイント前後が貯まる設計だという。歩いておトクは単体で月額300円、dヘルスケアパックを契約しても月額500円なので、日常的によく歩く人なら元が取れる計算になる。さらに、ドコモ・ヘルスケアが3月25日に発売を開始したばかりの「ムーヴバンド3」と連携すればポイントの増額も期待できるとのことだった。●将来はキャリアフリーに○将来はキャリアフリーにしたい記者説明会の最後に、質疑応答の時間がもうけられ村上氏、和泉氏が記者団の質問に回答した。ターゲット層について、和泉氏は「難しいところ。シニアの方は健康意識が高い。そこで若い世代の方々、若いからまだ身体に無理がきくと思っている30~40代の方がターゲットになり得る。楽しいですよ、おトクですよ、とアピールしながら展開していきたい」と説明した。マルチキャリア化について、和泉氏は「いまのところドコモユーザー向けだが、ゆくゆくはキャリアフリーに持っていきたい」との見解。歩いておトクなどで取得したデータの利用範囲について聞かれると、村上氏は「将来的には活動量のデータを一元管理するプラットフォームをつくり、それを何らかの形に加工して別のサービスで利用することも考えている」と回答した。***程度に差はあれど、ある一定の年齢を超えれば誰しも健康への関心は高くなる。ただ健康のための取り組みを継続することは、簡単なようでなかなか難しい。特に働き盛りの30~40代は、運動のための時間を確保すること自体が困難だ。そこで歩いておトクでは発想を転換して日常生活で繰り返される運動、例えば自宅と会社の往復でさえ運動と捉えた。”これまで運動したかったけれどできなかった”という層に響けば、隠れた需要を掘り起こすことができそうだ。継続を促す施策としてバーチャルツアーを用意し、歩いただけ金額(dポイント)に換算される仕様にした点もユニークと言える。些細なことながら個人的に気になった点などをいくつか。まずスマートフォンをバックの中に入れたまま歩いたとき、どのくらい正確に歩数がカウントされるのだろうか。歩いたのに歩数がカウントされないのは悲しい。お金(ポイント)が絡むだけに、ややこしい感情も生まれそうだ。もっとも、かといってスマホを手に持って歩けば、ドコモが禁止を呼びかける”歩きスマホ”を誘発しかねない。また、ドコモ利用者なら導入の敷居は極めて低いと言えるが、それでも月額300円を支払う前に一度試したいという人もいるだろう。つまり期間中いつでも、そして何度でも止められるお試し期間が欲しい。このほか、運動を継続させるために人と競争できる仕組み、あるいは連帯感が感じられる交流サイトなどがあったら良いのではないか。一人では続かないことも、一緒に頑張る人がいれば続くものだ。健康には関心があるが、何から始めたら良いか分からない、きっかけが欲しい、実際はそんな人が多いのかも知れない。新年度は、何か新しいことを始めるには良い季節。生活環境を改善したい、自分を変えたいという人にとっては、これが良い機会になるだろう。
2016年04月01日NTTドコモは4月1日、羊乃執事喫茶をオープンした。場所は羊県牧場市鳴々町1-1-1。電話番号は内緒で、時間は9時30分~18時となる。同喫茶では、iコンシェルでお馴染みのひつじのしつじとメイドのメイがご主人様の帰りをお待ちするVIP待遇を体験できる。オススメ洋菓子は、羊型風巻キ洋菓子(2999円)や羊模写皺カワ乳液甘味(1999円)でややお高い。また、オープンと同時に接客スタッフの募集も行っており「ご主人様の御用を何でも聞く」「暇つぶしの相手をする」などの仕事内容と、「バカと言われ続けてもへこたれない精神の強さ」などのスキルが求められるという。給与は月給 牧草20kg~30kgで羊歴書が必要。詳しい採用情報は同社Webサイトに掲載されている。ドコモ広報部に売上目標をたずねたところ「1日あたり42万2000円(ひつじ)」との回答を得たが、同日の売上は13時時点ですでに目標を超えたとのことで、好調な滑り出しを見せているようだ。ドコモは昨年、スマートウォッチの「d-Watch」や、一昨年には春モデル「dtabel 4.1」「月面基地局の開設」を発表しているが、いずれも4月1日のエイプリルフールネタです。
2016年04月01日ドコモ・ヘルスケア、DeNAライフサイエンスは31日、共同開発したスマートフォン向けアプリ「歩いておトク」を発表した。ドコモユーザー向けに4月19日より提供開始し、利用料は月額税別300円。「歩いておトク」は、スマートフォンで日常の歩数を計測し、dポイントを貯めることができるアプリ。世界中の観光地を歩数に応じて巡るバーチャルツアーのような形式となっている。ツアーの道中ではdポイントのはいったプレゼントを獲得でき、ツアー達成時にまとめて付与される。また、1日1回アプリを起動するだけでもdポイントがもらえる。なお、歩行中はアプリを閉じていても計測されるため、歩きながらスマートフォンを操作する必要はない。そのほか、計測した歩数やそれに伴う消費カロリーの管理機能、ドコモ・ヘルスケアが販売する活動量計「ムーヴバンド2/3」との連携機能も備えている。対応OSはAndroid 4.4以降、iOS 8.0以降。全国のドコモショップ、量販店、一般販売店などから申し込める。
2016年03月31日NTTドコモは31日、健康をサポートするアプリ12種類が利用できる「dヘルスケアパック」を発表した。4月19日より提供を開始し、利用料は月額税別(以下同)500円。ドコモユーザー向けのサービスとなり、他キャリアユーザーは利用できない。「dヘルスケアパック」では、歩数や睡眠などの生活データを管理できる「からだの時計 WM」、生理周期の管理など女性向けの「カラダのキモチ」、ランニングなどのトレーニングをサポートする「Runtastic for docomo」、歩くことでdポイントを貯められる「歩いておトク」の4サービス全12種類のアプリが利用できる。サービスは、それぞれ個別で契約することもできるが、月額300円からであるため、複数契約したいユーザーにとっては「dヘルスケアパック」の方が割安だ。ドコモでは、「dヘルスケアパック」の提供開始を記念して、新規契約ユーザーを対象に「dヘルスケアパック スタートキャンペーン」を実施する。「歩いておトク」アプリで歩数計測もしくは、「Runtastic for docomo」のランニングアプリでdアカウントログインし、アクティビティ保存をするとdポイント300ポイントが付与される。期間は2016年4月19日から2016年7月31日。
2016年03月31日NTTドコモは31日、Androidスマートフォン「AQUOS ZETA SH-03G」(シャープ製)向けに最新ソフトウェアの提供を開始した。ソフト更新することでWi-Fi接続において、保存済みネットワークに自動接続できない場合がある不具合が修正される。新しいソフトウェアには、ホーム画面から「アプリボタン」→「設定」→「端末情報」→「アップデート」の順に選択し、案内にしたがって操作することで更新可能。更新時間は約7分。更新後のビルド番号は「01.00.06」。「アプリボタン」→「設定」→「端末情報」→「ビルド番号」と進むことで確認できる。
2016年03月31日Apple、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクは31日、「iPhone SE」および9.7インチ版の「iPad Pro」を発売した。iPhone SEは、64bitアーキテクチャチップの第3世代となるA9を採用し、モーションコプロセッサはM9を搭載。充電ケーブルを接続していない時でも「Hey Siri」と呼びかけてSiriを利用できるようになった。このあたりは、昨年9月に発売されたiPhone 6s/6s Plusと同じ仕様だ。外見はiPhone 5sを踏襲しており、ディスプレイは4インチのRetinaディスプレイで、解像度は1136×640ピクセル(326ppi)。3D Touchには対応しない。本体サイズは58.6×123.8×7.6mmで、重量は113gとなっている。そのほかの特徴や仕様については過去記事を参照いただきたい。iPad Proはこれまで12.9インチ版のみが用意されていたが、新たに9.7インチ版が加わった。ディスプレイの解像度は2,048×1,536ピクセル(264ppi)で、本体サイズは240×169.5×6.1mm、重量はWi-Fiモデルが437g、Wi-Fi+Cellularモデルは444g。ディスプレイは、iPad Air 2と比較して、25%の高輝度化、色域も25%拡大した上で、反射を40%抑えているという。また、4チャンネルの環境光センサーを使い、周囲の光に合わせてディスプレイの色と明度を自動的に適応させるTrue Toneディスプレイ仕様となっている。オーディオ面では四隅にHi-Fiスピーカーを配置。高周波が最上部のスピーカーから出力されるように自動的に調整する機能を装備する。そのほかの特徴や仕様については過去記事を参照いただきたい。それぞれの端末価格(税込み)は以下の通り。○iPhone SEApple Store(SIMフリー版)16GBモデル: 57,024円64GBモデル: 69,984円NTTドコモ16GBモデル: 57,024円64GBモデル: 69,984円KDDI16GBモデル: 56,880円64GBモデル: 69,480円ソフトバンク16GBモデル: 56,880円64GBモデル: 69,840円○9.7インチ版iPad ProApple Store(Wi-Fi+Cellular版)32GBモデル: 89,424円128GBモデル: 108,864円256GBモデル: 128,304円NTTドコモ32GBモデル: 89,424円128GBモデル: 108,864円256GBモデル: 128,304円KDDI32GBモデル: 89,280円128GBモデル: 108,720円256GBモデル: 128,160円ソフトバンク(Wi-Fi+Cellular版)32GBモデル: 89,400円128GBモデル: 108,840円256GBモデル: 128,280円
2016年03月31日●「ここくま」のコンセプトNTTドコモ、イワヤ、バイテックグローバルエレクトロニクス、MOOREdoll inc.の4社は30日、離れた場所に暮らす高齢者と家族が簡単にコミュニケーションをはかれるツール「ここくま」を発表した。クマのぬいぐるみ型の製品で、LTE通信によりボイスメッセージのやりとりを行える。本稿では、都内で開催された発表会の模様をお伝えする。また、前日にauが発表した「Comi Kuma」との違いも探っていきたい。○高齢者を独りにさせないという熱い想いここくまは、2つのボタンだけで音声メッセージの送受信が行える製品。左手のボタンを押しながらメッセージを録音すれば自動で送信され、受信したメッセージは右手のボタンで再生できる仕様となっている。SIMカードスロットを内蔵、スタンドアローンで利用できるためスマートフォンや携帯電話が必要なく、高齢者でも容易に操作できる。発表会に登壇したNTTドコモ 執行役員の栄藤稔氏は、その冒頭「私の80半ばの両親も遠くに住んでいる。なかなか会いに行けず、娘と息子も連れていけていない」と自身の状況を語り、そうした想いが開発のモチベーションに繋がったことを明かした。開発に際しては、実際に高齢者のコミュニティに飛び込むなどして広く意見を募集した。機能、デザイン、UIに至るまで利用者目線で決定されたという。栄藤氏は「高齢者を独りにさせないという熱い想いを胸に、メンバーが心をひとつにして開発してきた」と語ると、開発メンバーを紹介した。NTTドコモの横澤尚一氏は「ドコモの技術だけでは実現できなかった。国内外を問わずその道のプロを探した結果、ドリームチームが結成できた。4社でたくさんの人々に感動を届けていきたい」と挨拶。表情などを担当したイワヤの中野殖夫氏は「弊社は創業93年の玩具メーカーで、昨今は高齢者向けのペットロボットなども販売してきた。玩具メーカーとしてのノウハウを活かして、可愛らしいデザイン、動きなどを製品に活かしていきたい」と説明。ボイスメッセージシステム担当のMOOREdollのLeo Guo氏は「誰でも簡単に使えるものを目指して開発・研究を進めている。弊社の技術力を活かして、家族間の新しいコミュニケーションを提供してきたい」。開発マネージメントとユーザーリサーチ担当のバイテックグローバルエレクトロニクスの西晃彦氏は「家族間のより良いサービスを提供していきたい」と語った。●「ここくま」ができること○開発の経緯、機能の詳細高齢者のみの世帯は約1,159万世帯。話し相手がいない、ペットは飼うのが大変といった悩みを抱えている。一方で、高齢者はメールさえ満足に使えていない。したがって子ども世帯とは電話で連絡することになるが、離れて暮らしている子ども世帯とは生活のタイミングが合わない。お互いが気を遣う結果、あまり連絡が取れなくなってしまう。NTTドコモの横澤尚一氏は、こうした問題点を指摘した上で、(1)かんたんボイスメッセージ、(2)利用者に合わせて毎日楽しく話しかけ、(3)既読&利用履歴でゆるい見守り、という3つの機能について紹介した。スマートフォン向けには専用アプリが用意されており、「うれしい」「かなしい」といった表情を設定して送信できる。口、まぶた、眉毛が動くことで、ここくまの表情が変わる仕掛けだ。従来型の携帯電話からメッセージを送る際はテキストメッセージとなる。ここくまは、日常的に利用者とコミュニケーションをはかる機能も搭載している。人感センサーにより、人が近づくと利用者の名前で呼びかけたり、居住地の天気を知らせたり、誕生日を祝ったりできるという。メッセージの送信者側からは、メッセージが再生されたか、ここくまの話に反応しているか、を適宜確認できる。これにより高齢者の見守り機能としても利用できる。発売時期は7月頃を予定、本体価格は税抜34,800円。全国の百貨店のほか、Amazonなどオンラインでの販売も行う。月額料金がかかるが、通信料金は現時点では未定。横澤氏は「10年愛されるコミュニケーションロボットにしていく」と胸を張った。●「Comi Kuma」と「ここくま」を比較○auのComi Kumaとの違いは?発表会の最後に質疑応答の時間がもうけられた。奇しくも前日、KDDIが同じコンセプトの製品「Comi Kuma」を発表している。ここくまとの違いを聞かれた横澤氏は「auさんのComi Kumaはスタンプで感情的な、より情緒的なことを伝える製品と理解している。ここくまは日常的な利便性を重視しており、“明日、何を買っていく?”といったメッセージをやり取りできる」と回答。その上で「ひとつの商品では高齢者問題を解決できないと思っており、様々なアプローチで製品・サービスが出ることは個人的には嬉しいこと。僕たちも磨き上げていく。早く良いものを届けたい」と話した。販売目標について、イワヤの中野氏は「数年かけて10万台を販売したい」と答えた。またボイスメッセージが届く範囲について、MOOREdollのLeo Guo氏は「アプリをインストールした家族」とのこと。例えば、ここくまから送信された祖父母のメッセージを複数人の家族が聞ける、といった使い方が可能になるという。なぜクマを選んだのか、という質問に横澤氏は「見た目のデザインに関しては当初、ロボットのようなメカっぽいもの、あるいは動物、また人の形をしたものも検討した。そこでアンケートをとったところ、機械は好きではない、人型は腹話術に見えてきて怖いという意見があった。また、犬や猫だと種類が多いし、かまれた、おしっこをされたなどネガティブな経験をお持ちの方もいらっしゃった。クマだとポジティブな意見が多く、ネガティブな意見が少なかった」と説明した。SIMフリーになるのか、という質問にイワヤの中野氏は「検討中」。横澤氏は「ドコモの方だけに使ってもらうことは目指していない。日本中の方に使って欲しい。そこでドコモから販売するより、イワヤさんから出したほうがより多くの方に届くと思った」と補足説明した。質疑応答でも触れられた通り、前日にはKDDIが”祖父母と孫のコミュニケーション”を活発にする、クマのぬいぐるみ型の製品「Comi Kuma」(コミクマ)を発表している。偶然が重なった形だが、ふたつの製品の違いはどのあたりにあるのだろうか。まずスペックの違いに言及すると、Comi KumaはBluetoothでペアリングしたスマートフォンを介してインターネット通信を行う仕組みだったのに対し、ここくまはスタンドアローンで通信できる。またComi Kumaはぬいぐるみを抱きしめたり動かしたりすることで相手のスマートフォンにスタンプを送信するという使い方がメインとなるが、ここくまではボイスメッセージのやり取りに主眼を置いた。では価格の違いは? Comi Kumaの価格は未定だが、本体以外にも月額料金が発生するここくまと比較すると、恐らくComi Kumaの方が安価で提供できるものと予想される。以上のことから、Comi Kumaではライト感覚での利用を想定しており、ここくまではより踏み込んだ利用を想定していると言えそうだ。
2016年03月31日NTTドコモ、イワヤ、バイテックグローバルエレクトロニクス、MOOREdoll Inc.は30日、共同開発したクマのぬいぐるみ型ロボット「コミュニケーションパートナー ここくま」を発表した。2016年7月の発売を予定し、価格は税別34,800円。利用するには月額のサービス利用料(価格未定)が別途必要となる。「ここくま」は、スマートフォンとボイスメッセージのやり取りができるコミュニケーションロボット。両手に、1つずつボタン(録音と再生)が付いており、押すことでボイスメッセージを送受信できる。「ここくま」から送られたメッセージは、専用のスマートフォンアプリで再生可能だ。専用アプリでは、ボイスメッセージ作成のほかテキストメッセージにも対応。テキストメッセージも「ここくま」側では音声として再生される。また、足に付いている「おはなし」ボタンを押すと、天気情報や季節の話題などを話しかけてくれるという。なお、前日となる29日にKDDIが同様のぬいぐるみ型ロボット「Comi Kuma」を発表しているが、発売の予定は未定となっている。
2016年03月30日NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションとエルテスは3月29日、企業のソーシャルメディアに関するリスクを低減し、解決するソリューションとして、同社の製品を組み合わせた「ソーシャルリスク対策ソリューション with BuzzFinder」の提供開始を発表した。同ソリューションでは、NTTコム オンラインのソーシャルメディア リアルタイム分析サービス「BuzzFinder」によるリスクの自動検知と、人手によるリスク対応と解決で実績を持つエルテスのソリューションを組み合わせることで、企業が直面しているソーシャルリスクへの対応と解決を、ワンストップで提供するという。具体的には、「BuzzFinder」が、企業に対する投稿の急増を数分内に検知し、その高精度の言語解析技術により、リスクの概要を捉える。把握されたリスクに対し、24時間365日体制で人が常駐する「ソーシャルリスニング・センター」で目視により、検知されたリスクの緊急性、重要性を迅速に確認する。もし、リスクが特定された場合、講ずべき対策を即座に判断し、解決に導くサポートを行うという。平常時に関しては、前日の企業やブランドなどに対する消費者の反応を自動でサマリーしたソーシャルリスニング日報をメールで送付。また、日報に気になる内容があった場合、BuzzFinderにログインすることで、投稿量の推移、投稿の本文やポジネガ量などが確認できるとしている。価格は、初期導入費用が10万円から、月額利用料金も10万円からとなっている(いずれも税別)。
2016年03月30日近鉄バスとドコモ・システムズは3月29日、近鉄バスが運行する循環路線バス「あべの・上本町循環バス」において、ドコモ・システムズが提供するバスロケーションシステム「docoですcar for BUS」を用いた実証実験を4月1日より開始すると発表した。4月1日から6月30日にかけて実施する実証実験では、バスに搭載されたGPS車載端末から取得した位置情報をもとに、「docoですcar for BUSのサービス」を通じ、バスの走行位置をバス利用者に提供する。これにより、バス利用者はパソコンや携帯電話(スマートフォン、フィーチャーフォン)、あべのハルカス1階にある近鉄バス待合所に設置されたデジタルサイネージで、バスの走行位置やバスの到着予測を簡単に確認できることが可能になる。近鉄バスはバス利用者へのアンケートなどをもとに検証し、バスロケーションシステムの本格導入を検討していく。
2016年03月30日NTTドコモは29日、フィーチャーフォン「P-01H」(パナソニック モバイルコミュニケーションズ製)向けに最新ソフトウェアの提供を開始した。きせかえ設定で「ブラック」を一括設定した後、ボイスレコーダーを選択すると、Bluetooth機能が起動する不具合が修正される。新しいソフトウェアには、待ち受け画面から「メニュー」→「本体設定」→「その他設定」→「ソフトウェア更新」の順に選択し、案内にしたがって操作することで更新可能。更新時間は約3分。
2016年03月30日NTTドコモは29日、子ども向けのスマートウォッチ「ドコッチ 01」(ファーウェイ製)向けに最新ソフトウェアの提供を開始した。ソフト更新することで、まれに温度・湿度の計測値が異常となる場合がある不具合が修正される。新しいソフトウェアには、時計画面から「メニュー/OKキー」→「せってい」→「詳細設定」→「暗証番号入力」→「その他」→「ソフトウェア更新」→「更新実行」の順にタップし、案内にしたがって操作することで更新可能。更新時間は約3分。更新後のビルド番号は「16031801」。「メニュー/OKキー」→「せってい」→「詳細設定」→「暗証番号入力」→「その他」→「本体情報」と進むことで確認できる。
2016年03月30日NTTドコモは28日、予約受付を開始しているiPhone SEの「月々サポート」において、割引き額を減額した。同社は「総務省から指摘があったのも事実だが、ドコモとしても適正な販売価格設定に務めるため見直した」としている。ドコモは、iPhone SEの価格を25日に発表。FOMAからXiへの契約変更(5月31日まで)であれば、「月々サポート」の割引き額を432円×24カ月(総額10,368円)増額するとしていた。同割引きが適用されると16GBモデルでは“実質負担額0円”での購入が可能となる。実質0円での端末販売は総務省が、昨年発表した携帯電話料金に関するタスクフォース内で撤廃するよう求めており、各キャリアは2016年2月をもって、実質0円の販売を終了していた。直近の出来事としては、ソフトバンクとウィルコム沖縄のY!mobileブランドから発売されたiPhone 5sの料金プランで、当初、実質0円のプランが用意されていたにも関わらず、蓋を開けてみると、0円プランは消滅、ということがあった。この際、ソフトバンク広報は、「昨今の事情に配慮して」とコメントし、総務省が容喙してきたことを明言しなかったが、実際のところ、今回と同じような指摘があったと推察される。こうした背景から、ドコモは契約変更時の「月々サポート」の割引額を405円×24カ月(総額9,720円)に減額する。減額後の実質負担額は、16GBモデルが最安で27円×24カ月(総額648円)、64GBモデルが最安で405円×24カ月(総額9,720円)となる。iPhoneのような人気機種の販売価格が二転三転するようでは、ユーザーにも混乱が生じてしまうだろう。今後、キャリアにはユーザーのことを第一に考えた施策を期待したい。ただし、総務省の指導やタスクフォースもこうした混乱の要因になっているのではないだろうか。総務省には、ユーザーニーズへのより一層の理解を求めたい。なお、MNP/新規契約/機種変更時の「月々サポート」の割引額については変更しない。詳細は過去記事を参照いただきたい。○契約変更時(FOMAからXi)の「月々サポート」割引額(変更後)シェアパック10以上/データMパック以上16GBモデル:2,349円×24カ月(総額56,376円)64GBモデル:2,511円×24カ月(総額60,264円)シェアパック5/データSパック16GBモデル:1,917円×24カ月(総額46,008円)64GBモデル:2,079円×24カ月(総額49,896円)○契約変更時(FOMAからXi)の「月々サポート」適用後の実質負担額(変更後)シェアパック10以上/データMパック以上16GBモデル:27円×24カ月(総額648円)64GBモデル:405円×24カ月(総額9,720円)シェアパック5/データSパック16GBモデル:459円×24カ月(総額11,016円)64GBモデル:837円×24カ月(総額20,088円)
2016年03月28日NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社は24日より、iPhone SEの予約受付を開始している。25日には価格情報も出揃ったが、予約状況はどうなっているのだろうか。各社広報部に話を聞いた。ドコモでは、「想定していたよりも多くの予約をいただいている」とのことで、16GBモデル、64GBモデルともに予約されているという。カラーバリエーションは、どちらのモデルでもローズゴールドの人気が高いという。ソフトバンクは、「好調」だとしながらも、人気のモデルやカラーバリエーションについては非公開としている。KDDI(au)は、残念ながら「お伝えできる情報がない」とのことだった。iPhone SEの発売日は31日。価格や割引きについては、特定の機種からの機種変更で割引き額を増額するなど、これまでにない施策を打ち出している。iPhone 5s以来の4インチiPhoneとなる同機種。発売が待ち遠しい。
2016年03月28日NTTドコモは、予約受付を開始した9.7インチ版「iPad Pro」の機種代金、料金、割引について発表した。端末価格は32GBモデルが税込み(以下同)3,726円×24カ月(総額89,424円)、128GBモデルが4,536円×24カ月(総額108,864円)、5,346円×24カ月(総額128,304円)。指定された料金プランを契約すると月額基本使用料が引かれる「月々サポート」の割引額は、契約するプランによって異なる。「シェアパック10」以上、「データMパック」以上の場合は、32GBモデルが2,538円×24カ月(総額60,912円)、128GBモデル、256GBモデルが2,646円×24カ月(総額63,504円)。それぞれを端末価格から引いた場合の実質負担額は、32GBモデルが1,188円×24カ月(総額28,512円)、128GBモデルが1,890円×24カ月(総額45,360円)、256GBモデルが2,700円×24カ月(総額64,800円)ということになる。なお、「シェアパック5」、「データSパック」契約時には「月々サポート」の割引額が10,368円減額される。○端末価格32GBモデル:3,726円×24カ月(総額89,424円)128GBモデル:4,536円×24カ月(総額108,864円)256GBモデル:5,346円×24カ月(総額128,304円)○「月々サポート」割引額シェアパック10以上/データMパック以上32GBモデル:2,538円×24カ月(総額60,912円)128GBモデル:2,646円×24カ月(総額63,504円)256GBモデル:2,646円×24カ月(総額63,504円)シェアパック5/データSパック32GBモデル:2,106円×24カ月(総額50,544円)128GBモデル:2,214円×24カ月(総額53,136円)256GBモデル:2,214円×24カ月(総額53,136円)○「月々サポート」適用時の実質負担額シェアパック10以上/データMパック以上32GBモデル:1,188円×24カ月(総額28,512円)128GBモデル:1,890円×24カ月(総額45,360円)256GBモデル:2,700円×24カ月(総額64,800円)シェアパック5/データSパック32GBモデル:1,620円×24カ月(総額38,880円)128GBモデル:2,322円×24カ月(総額55,728円)256GBモデル:3,132円×24カ月(総額75,168円)
2016年03月28日富士通は3月25日、NTTドコモが3月9日に商用開始した仮想化技術を適用し、モバイルコアネットワークのシステム構築支援を行ったと発表した。NTTドコモは仮想化ネットワーク技術を活用し、新たなサービス投入や通信サービスの継続性の強化だけでなく、災害などを原因とした通信混雑時における通信のつながりやすさの向上といった高品質な通信の充実に取り組んでいる。富士通は、大規模ネットワークのインテグレーション実績やノウハウをもとにキャリアネットワークの品質要件を満たし、オーケストレータとの連携を実現する仮想化ネットワークを構築。今回、活用したシスコシステムズの次世代SDNソリューション「Application Centric Infrastructure(ACI)」は大量のネットワーク機器に対する複雑なネットワーク構成定義の設定を自動化でき、迅速かつ容易に物理ネットワーク上に仮想ネットワークを構築することを可能とした。また、EPCソフトウェアを管理するノキアのVNFMソフトウェアを活用し、マルチベンダー環境における仮想化基盤とのインテグレーションを行った。処理性能や負荷状態に応じて柔軟かつスケーラブル対応可能なEPCソフトウェアの導入を含め、NTTドコモの仮想化技術を適用したネットワークの構築に貢献。富士通は、NTTドコモへの開発支援を通して培ったキャリアグレードの高品質な仮想化ネットワークを企業およびデータセンターネットワークに展開し、ネットワークの柔軟性を高めることで、国内のみならずグローバルにも通用するサービス創出を実現する。
2016年03月28日NTTドコモは25日、予約受付を開始した「iPhone SE」の機種代金、料金、割引について発表した。端末価格は16GBモデルが税込み(以下同)2,376円×24カ月(総額57,024円)、64GBモデルが2,916円×24カ月(総額69,984円)。指定された料金プランを契約すると月額基本使用料が引かれる「月々サポート」の割引額は、契約するプランによって異なる。「シェアパック10」以上、「データMパック」以上の場合は、機種変更/MNP/新規契約ともに、最大1,944円×24カ月(総額46,656円)、64GBモデルが2,106円×24カ月(総額50,544円)。それぞれを端末価格から引いた場合の実質負担額は、16GBモデルが432円×24カ月(総額10,368円)、64GBモデルが810円×24カ月(総額19,440円)ということになる。○端末価格16GBモデル:2,376円×24カ月(総額57,024円)64GBモデル:2,916円×24カ月(総額69,984円)○「月々サポート」割引額シェアパック10以上/データMパック以上16GBモデル:1,944円×24カ月(総額46,656円)64GBモデル:2,106円×24カ月(総額50,544円)シェアパック5/データSパック16GBモデル:1,512円×24カ月(総額36,288円)64GBモデル:1,674円×24カ月(総額40,176円)○「月々サポート」適用時の実質負担額シェアパック10以上/データMパック以上16GBモデル:432円×24カ月(総額10,368円)64GBモデル:810円×24カ月(総額19,440円)シェアパック5/データSパック16GBモデル:864円×24カ月(総額20,736円)64GBモデル:1,242円×24カ月(総額29,808円)また、2016年5月31日までにFOMAからXiへの契約変更をすると、「月々サポート」の割引額が432円×24カ月(総額10,368円)増額される。これらの割引額を端末価格から引いた実質負担額はシェアパック10以上/データMパック以上の場合、16GBモデルが0円×24カ月(総額0円)、64GBモデルが378円×24カ月(総額9,072円)となる。○上記の条件を満たした場合+「月々サポート」の割引額シェアパック10以上/データMパック以上16GBモデル:2,376円×24カ月(総額57,024円)64GBモデル:2,538円×24カ月(総額60,912円)シェアパック5/データSパック16GBモデル:1,944円×24カ月(総額46,656円)64GBモデル:2,106円×24カ月(総額50,544円)○上記の条件を満たした場合+「月々サポート」適用時の実質負担額シェアパック10以上/データMパック以上16GBモデル:0円×24カ月(総額0円)64GBモデル:378円×24カ月(総額9,072円)シェアパック5/データSパック16GBモデル:432円×24カ月(総額10,368円)64GBモデル:810円×24カ月(総額19,440円)***ドコモが発表したことで、3キャリアのiPhone SEの価格が出揃ったことになる。例年、iPhoneの新モデルの実質負担額は、機種変更/MNP/新規契約の場合で異なることが多かったが、iPhone SEに関してはすべて同一になっている。理由として挙げられるのが、総務省の携帯電話料金に関するタスクフォースだ。そこで提言されたのが「MNPで端末購入するユーザーと既存利用者の機種変更で著しい不公平があるので是正すべき」というもの。こうした背景により実質負担額の差がなくなったと考えられる。また、KDDI、ソフトバンクは、「16カ月以上の利用」という条件を付けた割引き額増額の施策を打ち出している。これは、同タスクフォースの「高額な端末購入補助を受けず長期間同一端末を利用するユーザーの負担軽減になるような料金プランの提供を検討するべき」という提言を受けてのものだと思われる。一方でドコモは、両社と同じく3G端末ユーザーを優遇する施策を出しているが、「16カ月以上の利用」という条件を課していない(その分、期間限定だが)。そのほかドコモの特徴として挙げられるのが「実質0円」の実施だ。同タスクフォースでは、「実質0円」の撤廃も提言しており、各キャリアは2016年2月をもって、そうした販売方法を終了していた。これについて、ドコモ広報に問い合わせると「今後、料金プランの見直しとセットで端末料金の見直しを行っていく」とのことだった。総務省は、今回のドコモの施策をどう考えるのか。いずれにせよ、FOMAユーザーは5月31日までに購入するのが良さそうだ。
2016年03月25日NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション(NTTコム オンライン)とテラスカイは3月24日、これまで別管理されることが多かった企業のマーケティング活動と営業活動をセールスフォース・ドットコムが提供するマーケティングオートメーション「Pardot」、営業支援ツール「Sales Cloud」を簡易に連携させることで、営業結果につながるマーケティング施策を見える化し、同時に効率的な営業パイプラインの強化を図るソリューションを両社の連携により提供開始すると発表した。今回、提供する連携ソリューションでは営業支援ツール「Sales Cloud」の導入と活用支援で実績を持つテラスカイと、BtoBマーケティングで実績を有するNTTコム オンラインにより、二つのツールの連携を簡易に実現するととともに、個社ごとの業務に最適化した運用コンサルティングから、受注後の基幹業務までの一貫した支援や、周辺領域であるWebページやEメールなどの制作運営、マーケティングROI向上に向けての分析・コンサルティングまでをワンストップで支援する。同ソリューションの導入に向けて、マーケティングの観点から、顧客データベースの分析結果をベースに見込み客の行動パターン、業界特性を踏まえて最適なカスタマージャーニーを作成。また、営業の観点からも見込み客を営業に受け渡す最適なタイミングを見極め、合理的で効率のよい営業活動を行えるよう、シナリオの最適化、連携部分の設計を行う。そのほか、ローンチ後も自社での運用が可能になるまでコンサルタントが一緒に効果測定/改善に取り組む支援を行う。ツールの導入支援では、コンサルティングの結果を踏まえ、PardotとSales Cloudを最適に連携させた導入を行う。連携部分でもスムーズかつ、効率的にデータが受け渡され業務が流れるように、必要な開発をSales Cloud上で行う。運用支援では、導入コンサルティングで作成したカスタマージャーニーに基づき、見込み客のナーチャリングを行う。その際に重要となる顧客セグメントごとに最適化されたカスタマイズメールやWebコンテンツの作成を支援。さらに、Webサイトのマーケティングプレイス化を目指し、CMSを活用したサイトリニューアルや新規サイトの構築を支援に加え、営業活動の効率化のため見積作成、受注業務のシステムの見直し、在庫引当などのシステム化も支援する。なお、協業初年度の導入目標はNTTコム オンライン、テラスカイの2社で20社4億円を目標としている。
2016年03月25日NTTコミュニケーションズは、4月25日より、ソフトウェア型セキュリティ・アプライアンスを活用し、システムインテグレーター向けセキュリティサービス「WideAngle マネージドセキュリティサービスIVS(Integrated Virtual Security/統合仮想セキュリティ)」を提供開始すると発表した。同サービスは、仮想化環境で動作するソフトウェア型の不正侵入防御(IPS)、URLフィルタリング、WebやEmail向けアンチウイルス、スパムメール対策、Webアプリケーション・ファイアウォール(WAF)、独自のSIEMエンジンを活用したマネージドセキュリティ、これらのセキュリティ対策を組み合わせたワンストップで提供するもの。アマゾン ウェブ サービス(AWS)などのクラウド基盤へのシステム移行や構築に実績のあるシステムインテグレーターをパートナー企業として販売を開始する。同サービスでは、IPSやWAFの各種セキュリティ機能のON/OFF、ホワイトリスト/ブラックリストの選定、セキュリティ証明書の追加/削除、通信経路(ルーティング)の設定/変更などを、ポータルサイト経由で容易にセルフコントロールや運用が可能。また、WAFの利用開始時に課題となる設定内容の検討段階において、WAFの各防御機能を無効化/有効化した状態で試験運用し、それぞれの検知傾向をセキュリティレポートにて事前に把握できる。価格は個別見積りとなっている。
2016年03月25日NTTデータ経営研究所は3月24日、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に、「企業グループのマイナンバーへの取り組み実態とその成否に関する調査」を実施し、結果を発表した。この調査は、企業グループに焦点を当て、マイナンバー対応への取り組み状況を調査したもの。調査は非公開型インターネットアンケートの形式で2016年1月22日~2016年2月1日に行われ、有効回答者数は736人。それによると、現時点で必要な対応が問題なく進められているのはおよそ半数にとどまっている状況と、親会社や中核会社がリードし、グループ内の間接業務を集約して行うシェアードサービスセンター(SSC)を全面的に活用している企業グループほど順調に進んでいる傾向が判明したという。現時点までに企業が対応していなければならない「関係事務の改修・整備」「関係システムの改修・整備」「関係者・従業員に対する教育、周知」「従業員のマイナンバーの収集」の4つ業務の対応状況の調査では、「十分もしくは概ね出来ている」のは「関係事務の改修・整備」が最も高く75%、「関係者・従業員に対する教育、周知」が最も低く63%で、4項目を総合してみると、「全項目で十分もしくは概ね出来ている」のは55%とおよそ半数だったという。いずれかの業務で対応が不十分である企業にその要因を聞くと、「リソース・ノウハウ不足の問題」が約6割で最も高く、次いで「グループ内のリーダーシップ・連携の問題」「制度・仕様の問題」が高かったという。特にグループ企業19社以下の小規模グループでは、「リソース・ノウハウ不足の問題」がグループ企業20社以上のケースよりも高く、小規模グループでは、リソース・ノウハウが不足していることによって、大規模グループよりも対応状況が良くないものと推測されるという。マイナンバー業務のアウトソーサーへの委託有無を聞いたところ、「委託している/委託予定」は4割で、委託する業務内容は「マイナンバーの保管・維持管理」が7割弱と最も多く、次いで「マイナンバーの収集」が約6割。一方マイナンバーを帳票に記載し、提出する業務については比較的少ないが、これらの運用はまだ本格的に開始されていないことが一因と考えられるという。
2016年03月25日NTTドコモは23日、iPhone 6以降のiPhoneシリーズにおいて、高音質通話VoLTEの海外対応を開始したと発表した。対象機種はiPhone 6/6 Plus/6s/6s Plusと、22日にAppleが発表したiPhone SE(31日発売)。利用するには、iOS 9.3にアップデートしていること、キャリア設定がドコモ24.1になっていることが必要。対象エリアは今後拡大するとしているが、23日時点での対象エリアは日本と韓国間および韓国国内となっている。なお、ビデオコール(テレビ電話)は非対応。
2016年03月23日マーケットの成長が続いている国内のアニメ産業だが、NTTドコモの「dアニメストア」でも、従来の「見る」だけのサービスから「聴く」「買う」、さらにその先を見据えた形へとサービスを進化させていきたい考えだ。都内で22日に開催された記者説明会では、”アニソン”に特化した新サービスなどが発表された。本稿で紹介していこう。○dアニメストアの狙い2012年7月に開始したNTTドコモのdアニメストア。月額400円でアニメ作品が見放題になるサービスで、2016年3月22日現在、約1,600作品(約29,000話)で展開している。会員数は200万人。記者説明会に登壇したNTTドコモ プラットフォームビジネス推進部の田中伸明氏は「作品数と会員数の規模で、ほかに類がない国内最大のアニメ定額動画サービスになった」と胸をはった。アニメ産業の市場規模は、2014年には過去最高の2,595億円に到達(メディア開発綜研2015年10月発表)。この成長著しいマーケットで、ドコモではまず「聴く」「買う」を充実させていく構えだ。「聴く」の分野では、アニソン(アニメソングの略)に特化したサービスを展開する。ミュージッククリップ(アーティスト映像、ノンテロップアニメ映像、dアニメストア限定オリジナル映像など)を180曲用意してスタートするという。ちなみに国内における上半期シングルCDセールスランキングのTOP100ジャンルの内訳では、アイドルと同じ規模でアニソンが存在している(日経エンタテインメント! 2015/9/24より)。こうした傾向から、田中氏は「アニソンは組織化されていないにも関わらず、これだけの売上が期待できる」とし、新サービスの展開に期待を寄せた。また「買う」の分野では、アニメイトと連携。dアニメストアの会員を誘導し、アニメ関連グッズの売上につなげていきたい考えだ。ちなみに国内ではアニメ関連のグッズ市場も成長傾向にあるとのこと。2014年は市場全体の規模が1兆6,296億円で、そのうち6,552億円がアニメ関連グッズの売上となっている(アニメ産業レポート2015より)。ひとつのアニメ作品には数十の関連楽曲が存在し、また数百の関連グッズが存在する。dアニメストアの新たな展開も、そのあたりに伸びしろを見出している。「ユーザーさんには、作品やアーティストに対する愛がある。dアニメストアでは、そのあたりをサポートしていきたい」と田中氏。桜の開花宣言にちなみ「dアニメストアでも、ここで来期に向けた開花宣言をしたい」と笑顔で話していた。NTTドコモでは近年、キャリアがオリジナルサービスを提供する従来の形から、パートナー企業とコラボする”協創”による価値創造へと、その経営方針をシフトチェンジしている。dアニメストアにおける今後の展開も、アニメを提供するコンテンツホルダー、アニメ関連のグッズを販売するショップとの連携を進めた”協創”に重きを置いたものだ。市場規模が大きいわりに、競合する”アニメ専用サービス”の数は多くない。このチャンスに、dアニメストアでは大輪の花を咲かせることができるだろうか。今後の展開にも注目したい。
2016年03月23日NTTドコモは、提供中のアニメ見放題サービス「dアニメストア」において、アニメソングのミュージッククリップ配信やアニメイトと連携したショッピングサービスを23日から提供する。「dアニメストア」は、約1,600作品、約29,000話のアニメ作品が見放題となる月額400円のサービス。新たなコンテンツとして、アニメソングのミュージッククリップを配信する。提供当初は約180曲のアーティスト映像やオリジナル映像が視聴できるという。また、アニメイトと連携し、配信中の作品ページに関連グッズの情報を掲載する。グッズを選択すると、「アニメイトオンラインショップ」に遷移し購入可能だ。そのほか、新たにHTML5プレイヤーを提供する。これにより、対応ブラウザにGoogle Chrome、Microsoft Edgeが追加される。
2016年03月22日