米Appleは8日(現地時間)、同社の開発者向けカンファレンス「WWDC 2015」にて、定額制の音楽ストリーミングサービス「Apple Music」を発表した。サービスは6月30日から世界100カ国で開始される。月額使用料は個人メンバーシップで9.99ドル、最大6人で共有できるファミリーメンバーシップで14.99ドル。サービス開始から3カ月は無料で試用できる。Apple Musicは、約3,000万曲を自由にストリーミング再生できる定額制の音楽配信サービス。ユーザーに適した音楽を提供するキュレーション機能「For You」が大きな特徴で、音楽のプロが作成したプレイリストをユーザーの趣向に関する情報と組み合わせ、それぞれのユーザーにおすすめの音楽を紹介する。また、Apple Musicのライブラリには、ユーザーが保有しているiTunesライブラリの曲も登録できる。毎日24時間・世界100カ国以上に向けて配信される「Radio」では、ロサンゼルスのZane Lowe氏、ニューヨークのEbro Darden氏、ロンドンのJulie Adenuga氏など著名なDJのプログラムを楽しめる。Radioは音楽ジャンル別にチャンネルを持ち、ユーザーが好きな曲、アルバム、アーティストを選択すると、ユーザーの趣向に合ったおすすめ番組リストを提示する。このほか、ミュージシャンとファンの交流の場となる「Connect」機能を発表。ユーザーは、ミュージシャンがアップロードする写真、動画、メッセージなどを閲覧できる。ユーザーとミュージシャンは直接コメントを投稿しあえる。iOS版の場合はSiriで操作可能。曲送りや再生といった基本操作のほか、「1982年のトップソングを再生して」など、幅広い音声検索ワードに対応する。Apple Musicが提供される「世界100カ国」の内容は明らかになっていないが、Appleの日本サイトにはすでにApple Musicのページが開設されている。対応デバイスは、iPhone、iPad、iPod touch、Mac、iTunesをインストールしたWindows PCなど。Apple TVとAndroidでも今年の秋から利用可能になる。
2015年06月09日米Appleは現地8日、開発者会議「WWDC15」で、モバイル決済サービスの「Apple Pay」の対応クレジットカード、サービスを拡充すると発表した。今秋より、小売店のポイント還元プログラムに対応し、小売店発行のクレジットカードも利用可能になる。また、今年7月から英国でもApple Payが使えるようになる。日本での対応時期は依然として未定。Apple PayはiPhoneやApple Watchを使って、実際の店舗やアプリ内での支払いが行える決済サービス。今秋より、クレジットカードサービスを提供するDiscoverをサポートし、大手銀行が発行した主要カードネットワークのすべてで利用可能なクレジットカード、デビットカードが使えるようになる。これは米国内でのクレジットカードによる取引の98%に相当するという。また、今秋提供のiOS 9から小売店発行のクレジットカードの利用も可能になり、小売店のポイント還元プログラムにも対応する。一連の対応に伴い、従来、クーポン、ギフト券、搭乗券などを保管してきた「Passbook」アプリは、「Wallet」に名称を変更する。ユーザーが保有する小売店のポイントと小売店発行のカードは「Wallet」アプリに登録しておき、支払い時にシームレスに使用できるとしている。Apple Payを使ったポイント還元プログラムは、Walgreens Balance Rewardsプログラムのユーザーが利用ができるようになる。今後はCoca-Cola、Dunkin’ Donutsなどが対応していく。なお、Apple Payの対応店舗も拡大しており、サービスを開始した昨年10月には20万カ所だったが、7月には100万カ所以上に増えるとしている。今年新たに対応した店舗として、Baskin Robbins、Best Buy、Forever 21、Levi’sなど数多くの店舗を同社は挙げている。Apple Payで決済可能なアプリには、Best Buy、Delta Air Lines’、Dunkin’Donuts、Gilt、Kickstarterなどを挙げている。
2015年06月09日米Appleは現地8日、米・サンフランシスコで開催中の開発者向けカンファレンス「WWDC2015」の基調講演において、同社のスマートウォッチ「Apple Watch」向けOSの最初のメジャーアップデート「watchOS 2」を発表した。同OSではネイティブアプリの開発が可能となる。watchOS 2では、開発者向けに新しい「WatchKit」SDKが提供され、アプリの実行部分がiPhone上ではなくApple Watch上に置かれ、いわゆる「ネイティブアプリ」が開発できる。ネイティブアプリでは現在のApple Watch用アプリよりも高速で、デジタルクラウンやタプティックエンジン、心拍センサー、加速度計といった各種ハードウェアにアクセスできる多機能なアプリの開発が可能になる。また、文字盤のデザインが増え、写真などをユーザーが配置できるようになるほか、文字盤に各種情報を配置できる「コンプリケーション」をサードパーティが開発できるようになる。デジタルクラウンを回して時間を一時的に前後させ、その時の通知やコンプリケーションの様子をシミュレートする「タイムトラベル」機能も追加される。サイドボタンを押して呼び出すコンタクトリストも拡張され、グループ分けが導入されて12人以上登録できるようになるほか、現在はiOSの「Apple Watch」アプリ上から行っていたコンタクトリストへの追加も、Apple Watch上で直接操作できるようになる。さらにデジタルタッチの「スケッチ」では複数の色が使えるようになったり、メールへの返信をApple Watch上から作成できるようになるなど、コミュニケーション機能も拡張される。Siriの適用範囲も拡張され、単語を辞書で調べる、計算するといったタスクや、ワークアウトの開始、特定のグランスの表示などもSiriから直接呼びだせるようになる。そのほか、充電中に目覚まし時計として機能する「ナイトスタンドモード」や、iOS 9で追加される「Wallet」機能の一部として店舗ごとのポイントカードなどを扱えるようになる新しい「Apple Pay」、Apple IDによりロックをかけることで、Apple Watchを消去してもアクティベーションできなくする「アクティベーションロック」機能などが提供される。watchOS 2は開発者向けに本日より公開され、一般ユーザー向けの正規版は9月に公開される予定で、アップデートはiOSの「Apple Watch」アプリを経由して行われる見込み。
2015年06月09日米Appleは6月8日(現地時間)、米サンフランシスコで開催している同社の開発者カンファレンスWWDC 2015で、新しいサブスクリプション型の音楽サービス「Apple Music」を発表した。6月30日にサービスを開始する。サービス提供地域については「100カ国以上」としているのみで対象国を明らかにしていないが、日本のアップルのサイトにはすでにApple Musicのページが設けられており、日本国内でのサービス提供について正式発表が待たれる。対応デバイスは、iPhone、iPad、iPod touch、Mac、iTunesをインストールしたWindows PCなど。Apple TVとAndroidでも今年の秋から利用可能になる。Apple Musicは「ミュージック」「Radio」「Connect」の3つのサービスで構成される。ミュージックはミュージックコレクションを楽しむ機能だ。Apple Musicの音楽ライブラリには3000万曲を超える音楽が揃っており、それらを自由にストリーミング再生できる。ユーザーがiTunes Storeで購入した曲、CDから取り込んでiTunesライブラリ内にある曲などは「マイミュージック」にまとめられ、ユーザー自身のコレクションとしてアクセスできる。Apple Musicの特長の1つがキュレーションだ。既存の音楽ストリーミングサービスの多くは、ユーザーデータの分析から自動的に作成したプレイリストをおすすめとしている。Appleは音楽の感動を伝えることが音楽のおすすめだと考えており、Apple Musicでは音楽のエキスパートが実際に音楽を聴いてきた経験に基づいてプレイリストを作成し、ユーザーの好みや再生記録をベースにした情報と組み合わせて各ユーザー向けのおすすめ(For You)を提供する。Radioでは、「Beats 1」というインターネットラジオ放送を提供する。従来のインターネットラジオの多くに見られる単なる音楽種類別のプレイリストではない。ロサンゼルスのZane Lowe氏、ニューヨークのEbro Darden氏、ロンドンのJulie Adenuga氏など著名なDJがプログラムを作成し、毎日24時間、世界100カ国以上に向けてオンエアする。従来型のネットラジオステーションにも専門家によるキュレーションが導入され、ユーザーの好みにあった音楽リストが並ぶ。Connectはアーティストとファンを結ぶ場になる。アーティストが写真、動画、詩やメッセージ、デモ曲などを共有し、アーティストの投稿にユーザーはコメントできる。Apple Musicの料金は個人メンバーシップが9.99ドル/月、最大6人で共有できるファミリーメンバーシップが14.99ドル/月。最初の3カ月間は無料で試用可能。なお、Beats 1と、Connectのアーティストのフィード表示およびアーティストのフォローはApple Musicメンバーにならなくても利用できる。
2015年06月09日まもなく開幕するAppleの開発者カンファレンス「Worldwide Developers Conference 2015 (WWDC15)」に向け、会場となるMoscone Westでは、着々と準備が進められている。受付ブースの向かいの壁には、今回のテーマ「The epicenter of change」をモチーフにしたグラフィックが描かれている。6月8日(現地時間)より開幕するWWDC15は「The epicenter of change」というテーマが掲げられ、「デザイン」「アプリケーションフレームワーク」「Apple Watch」「ヘルス&フィットネス」「グラフィックス&ゲーム」「メディア」「Core OS」「ツールと言語 (Swift)」「エンタープライズ」など100以上のテクニカルセッションが実施される。今回はMac OS/iOS/Watch OSの新バージョンに加え、新しい音楽サービスの登場が噂されている。基調講演の模様はライブストリーミングされることになっており、Mac OS X 10.8.5以降、Safari 6.0.5以降を搭載したMac、iOS 6.0以降がインストールされたiOS端末、第2世代以降のApple TVで視聴できる。日本でのスタート時間は9日午前2時となっている。
2015年06月08日米Appleは4日(米国時間)、Apple Watchの販売国を拡大し、イタリア、メキシコ、シンガポール、韓国、スペイン、スイス、台湾でも26日より発売すると発表した。Apple Store、Apple Online Store、Apple Watch取扱店で購入できる。現在Apple Watchは、日本、オーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、香港、英国、米国で販売されているが、新たにイタリア、メキシコ、シンガポール、韓国、スペイン、スイス、台湾の7カ国が販売国として追加される。購入は、各国のApple Store、Apple Online Storeで可能なほか、イタリア・ミラノの10 Corso Como、韓国・ソウルのBOONTHESHOP Cheongdam、シンガポールのMalmaison by The Hour GlassでもモデルをセレクトしたApple Watchを取扱う。またAppleは、5月までに注文されたApple Watchが、「Apple Watch 42mm スペースブラックステンレススチールケース スペースブラックリンクブレスレット」を除き、すべて2週間以内にユーザーのもとへ届けられることも合わせて発表している。
2015年06月05日米Appleは4日(米国時間)、6月26日より、イタリア、メキシコ、シンガポール、韓国、スペイン、スイス、台湾の7カ国でApple Watchの販売を開始すると発表した。各国のApple Online Storeと直営店のApple StoreおよびApple Watch取扱販売店で入手が可能となる。今回Apple Watchの販売が始まるのはイタリア、メキシコ、シンガポール、韓国、スペイン、スイス、台湾の7カ国。いずれも6月26日より、Apple Online Storeと直営店のApple Store、Apple Watch取扱販売店で入手が可能となる。オンラインおよび、実店舗でApple Watchを購入したすべてのユーザーはパーソナルセットアップを受けることで、Apple Watchと使用しているiPhoneをペアリングすることができる。ミラノの10 Corso Como、ソウルのBOONTHESHOP Cheongdam、シンガポールのMalmaison by The Hour Glassでは、発売日に特別にセレクトされたApple Watchを購入できるとのことだ。セレクトショップらしいこの販売方法は、日本ではDover Street Market GINZAで取り入れられている。Apple Watchは現在、米国および日本、オーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、香港、英国で販売が行われている。
2015年06月04日米Appleは音楽ストリーミング市場へと参入し、同分野で圧倒的シェアを獲得しているSpotifyに対抗する。サービスは月額10ドルのサブスクリプション形式で、将来的にAppleが現在提供しているダウンロード型の音楽配信サービスの利益を削ってもなお新サービスのテコ入れを行うつもりのようだ。米Wall Street Journalが6月1日(米国時間)に関係者の話として報じている。WSJによれば、2003年にスタートしたAppleのiTunes Musicサービスは同社躍進の原動力の1つとなり、ダウンロード型音楽配信サービスにおける世界シェアは80~85%に達するという。一方で、現在急速に拡大しつつあるSpotifyは、オンデマンドで楽曲がインターネット配信されてくる、いわゆるストリーミング型音楽配信サービス市場で86%の米国内シェアを獲得しているという。これは(現在サービスインしていない日本などを除いて)世界シェアにおいても同様の傾向にあるといわれ、今後ストリーミング型音楽配信サービスの市場が拡大して従来のダウンロード型の市場を大きく侵食していく可能性を考えれば、Appleにとって憂慮すべき事態がやってくることは想像に難くない。そのため、Appleはストリーミング型音楽配信サービスの提供で自身のiTunes Musicサービスの売上が削られることになっても、新サービスのローンチを推進する意向だと関係者らは語っているという。新サービスの発表は来週米サンフランシスコで行われるAppleの開発者会議「WWDC」で行われると同紙は報じているが、詳細は不明だ。一方でiTunesやiOSデバイスの音楽アプリの更新が必要なこともあり、発表のみ6月で、実際のサービスインは9月以降となる可能性がある。また、ソフトウェアはiOS関連だけでなく、Androidアプリの形態でも提供する計画があるという。その意味で、新サービスはユーザーのMacやiOSデバイスへの囲い込みだけでなく、音楽配信サービスそのもので収益を上げることを念頭に入れている可能性がある。Appleのストリーミング型音楽配信サービス参入はすでに2~3年前から噂が囁かれており、前段のAndroidアプリ提供も昨年2014年春の時点で具体的な話が出てくるなど、計画の概要が比較的広範囲にわたって業界に流れるようになってから、少なくとも1年以上が経過していることがわかる。その後、Beats Electronics買収の話題が出たのが同年5月で、当時は「Beatsのヘッドフォンで30億と高い買い物をした」という意見の反面、「実はストリーミング型音楽配信サービス参入の足掛かりとして(子会社の) Beats Musicを獲得していた」という評価もあり、その動向に注目が集まっていた。とはいえ、Beats Music自身は30万ユーザーを抱えるのみの、音楽市場の規模に対しては依然として弱小サービスに留まっており、早急なテコ入れが必要なことは明白だった。後に英国の音楽トレンド解析の企業を購入しているが、これはBeats Musicテコ入れのための施策の1つだともみられていた。だがWSJでの関係者の話によれば、Appleの新サービスはBeatsとは併存する形で存在し、その後少しずつBeatsの顧客を新サービスへと誘導する方針を採るようだ。これではBeats Music獲得の意味は薄いように思われるが、同社買収によって創業者のJimmy Iovine氏をはじめとする音楽業界のコネクションが拡充され、後述のようなサービスの量から質への転換を図るきっかけにつながっているという話もある。新サービスでは月額10ドルのサブスクリプションに加え、一部楽曲をプロモーション的に期間限定で無償提供したり、著名DJとの契約による一種の音楽ラジオチャンネルのような仕組みを用意したりと、iTunes Radioに近い仕掛けも用意するという。一方でSpotifyやPandoraが提供しているような広告配信を組み合わせた無料サービスは提供しない可能性が高く、このあたりで音楽業界とうまくコラボレーションを推進していく方針なのかもしれない。
2015年06月04日米Appleは3日(米国時間)、家電コントロールシステム「HomeKit」に関するサポートページを公開した。同ページによると、外出時は「Apple TV」を利用することで宅内の家電の制御ができるという。「HomeKit」は、対応する家電などの機器とiPhoneを連携させ、照明のスイッチやエアコンの温度調節、解錠・施錠などが可能なシステム。iOS 8.1以降を搭載した、iPhone/iPad/iPod touchで利用できる。対応する家電には、「Works with Apple HomeKit」というバッジが貼付されている。実際に利用するには、対応製品の専用アプリをダウンロードし、製品に付属するセットアップコードを入力する必要がある。同サポートページには、対応製品の一覧ページへのリンクも貼られている。また、外出時にiOS端末から宅内の家電を制御する際には、バージョン7.0以降のソフトウェアを搭載した「Apple TV」(第3世代以降)が必要となる。また、iOS端末とApple TVが同一のApple IDでログインしていることも条件になっている。
2015年06月04日米Appleは3日(米国時間)、Bluetoothスピーカー「Beats Pill XL スピーカー」(Beats Electronics製)について、バッテリーが過熱するおそれがあるとし、返金を含む自主回収を行うと発表した。また、利用の停止も呼びかけている。「Beats Pill XL スピーカー」は、2013年11月にBeats by Dreから発売されたBluetoothスピーカー。幅約338mm×高さ約104mmと従来のモデルよりも大型のボディが特徴で、スピーカーグリル上にBeatsの「b」ロゴ、ハンドル上に「beats pill XL」という文字が刻印されている。カラーバリエーションはブラック、メタリックスカイ、ピンク、チタニウム、ホワイトの5色。バッテリーがまれに過熱し、防災安全上の問題が発生するおそれがあるという。返品は、専用ページから申し込むことが可能。製品がAppleに到着ししだい、約3から4週間以内にApple Storeクレジットまたは銀行振込みで返金される。なお、今回の回収についてAppleは、ほかのBeatsまたはAppleの製品に影響を及ぼすものではないとしている。
2015年06月04日IPAとJPCERT/CCは5月20日、Appleから販売されている「Apple Watch」のWatch OSに脆弱性があるとしてアップデートを行うよう注意喚起を行った。脆弱性により、任意のコードを実行できるほか、情報漏えいやサービス運営妨害(DoS)、権限昇格ができる恐れがある。なお、すでにAppleが最新版を提供している。Appleのセキュリティページによると、全14件の修正が行われている。
2015年05月21日米Appleは19日(現地時間)、Apple Watch用OS初のアップデート「Watch OS 1.0.1」をリリースした。今回のアップデートにより、Siri、スタンドアクティビティの測定、室内自転車および室内ローイングワークアウトのカロリー計算、屋外ウォーキングおよび屋外ランニングワークアウトの距離とペース、アクセシビリティ、サードパーティーアプリの機能およびパフォーマンスが向上する。また、新しい絵文字の表示に対応したほか、ポルトガル語(ブラジル)、デンマーク語、オランダ語、スウェーデン語、ロシア語、タイ語、およびトルコ語の言語サポートが追加された。Apple Watch用OSをアップデートするには、Apple Watchのバッテリ残量が50パーセント以上かつ電源に接続されている状態で、Wi-Fiに接続したiPhoneとApple Watchが通信圏内にある必要がある。
2015年05月20日米Appleは5月19日(現地時間)、Apple Watch用OSの初のアップデート「Watch OS 1.0.1」をリリースした。パフォーマンスの向上とバグ修正を目的としたアップデートになっている。Watch OS 1.0.1にアップデートすると、以下のような機能およびアプリのパフォーマンスが向上する。Siriスタンドアクティビティ測定室内自転車および室内ローイングワークアウトのカロリー計算屋外ウォーキングおよび屋外ランニングワークアウトの距離とペースアクセシビリティサードパーティ製アプリまた、表示できる絵文字が増え、ポルトガル語(ブラジル)、デンマーク語、オランダ語、スウェーデン語、ロシア語、タイ語、トルコ語などの言語サポートが追加される。セキュリティアップデートは合計14件。カーネル関連の8件を含む。Watch OSのアップデートは、iPhoneのApple Watchアプリから行う。[マイウォッチ]タブで[一般]、[ソフトウェア・アップデート]に進んで実行する。アップデートするには、Apple WatchがiPhoneの通信圏内にあり、Apple Watchのバッテリー残量が50%を超えているか、または充電器に接続されている必要がある。
2015年05月20日Apple Watchが発売されてはや1カ月、すでにお手元に届いている人も多くいるのではないでしょうか。ご存知のように、Apple WatchはApple社が満を持して発表したウェアラブルデバイスで、発売前の予約数だけで300万台を超えたともいわれており、順調な滑り出しを見せているようです。しかしその一方で「結局Apple Watchは何ができるの? iPhoneじゃダメなの?」ということを聞かれることも多く、話題が先行している割に、その実体が知られていないのが現状のように思います。そこでハードウェアとしてのレビューはほかの記事におまかせして、本連載ではApple Watchアプリ開発のヒントとなるよう、Apple Watchを身に付けることによって得られる体験をはじめ、操作性と現状の問題点、今後どのように進化していくのか、というところを数回に分けてお伝えしていきます。○Apple Watchは腕時計なのか?Apple “Watch”というからには、もちろん時計の機能を持っているのですが、正確な位置づけとしては、「時計型ウェアラブルデバイス」といったところでしょうか。腕時計という誰もが一度は手にしたことがある馴染みのある形を模倣したデジタルデバイスであり、「時計という機能が主軸にある」というよりは、「多機能なウェアラブルデバイスのなかのひとつの機能が時計である」といったほうがよいかもしれません。たとえばApple Watchの特徴の一つといえるデジタルクラウン。これはクラウン(日本語ではリューズ/竜頭)を模倣した入力デバイスですが、そもそも本来のクラウンは、ゼンマイ式時計のゼンマイを巻くためにあるもので、クォーツ式のデジタル時計が主流となっている今では、時刻合わせにしか使われません。そうなると、クラウンは月に1度でも触れればよいという頻度でしか使用されないものであり、日常的に操作する入力デバイスとしてはあまり馴染みのないものといえるでしょう。Appleとしてもそれを意識したうえで、デジタル表示のメリットを活かし、時計を上下逆さまに付けることで、クラウンの向きを逆に持ってくることができるようにしています。これにより、右手に付けてもデジタルクラウンを外側に持ってくることができるため、「つまむ」という操作もしやすくなっています。もちろん既存の“クラウン”という形に拘らなければ、もっと使いやすい操作ができる入力デバイスもできたのかもしれませんが、そこはある種の宝飾品としての意味合いを持たせたいAppleの意図が強く出ているものと考えられます。標準の状態では時計が表示されているので、iPhoneのようなホーム画面は、デジタルクラウンを押さない限り表示されません(設定により変更することも可能です)。これもまた“時計”というこだわりを持たせたいがゆえでしょう。ただし腕時計は、時間を確認するだけのものですので、一瞬チラッと見るだけで、じーっと時計盤を見るような使いかたはあまり想定されていません。しかし、Apple Watchにはさまざまな機能があり、メールやLINEのメッセージも表示させることが可能です。そうなると、必然的に腕を持ち上げたままの格好が続くことになりますので、Apple Watchを手に入れた日は腕が痛くなることでしょう(笑)。腕時計の形をしていますが、その使いかたは腕時計と大きく異なります。しかし、それは腕時計として見てしまうからこその違和感であり、Apple Watchの本質はそこにはありません。多機能型ウェアラブルデバイスを周りからの違和感なく身に付けていられることに本当の価値があります。やはり、Google Glassのようなものを絶えず身に付けるのには多少勇気がいりますよね? そういった違和感なしに、むしろラグジュアリーなアクセサリーとして身に付けられることにApple Watchの意味があるのだと思います。○結局、Apple Watchで何ができるの?これは非常に難しい質問です。iPhoneも登場時には、こういった話が多くありました。とくに、発売されたばかりのApple Watchは、使うユーザーにとっても開発をするデベロッパーにとっても未知の領域であるため、なおさら説明が難しい部分が多くあります。Apple Watchは基本的に、Googleが先行して発売したAndroid Wearと同じように、iPhoneを親機としてそのサブセットのような動き方をします。iPhoneと連携して使うことを大前提として考えられていますので、iPhoneなしではインターネットからの通信を受け取ることもできません。単体で動かせる機能はミュージックプレイヤーなど、ごく一部の機能に限られています。しかし、そもそも腕時計型という形自体、あまり複雑な操作をするのには向いていませんので、多機能すぎても逆に使いにくくなってしまいます。そういった意味では、ポケットやカバンにしまった状態のiPhoneを取り出すのが面倒くさい、というようなシチュエーションに限定した機能を持たせるのが一番わかりやすいでしょう。それを代表するのは、やはり通知機能です。基本的にはiPhoneの通知機能と変わりないのですが、iPhoneの場合、ポケットのなかで震えるだけでは、通知内容の重要度はわかりません。とくに最近は、アプリの通知が非常に多くなってきていますので、とても大事なメールの通知も、通勤時間に楽しんでいるゲームの通知も、区別を付けることはできません。ポケットからiPhoneを取り出して、「なんだこの通知か」と思った体験は、みなさんあるのではないでしょうか。Apple Watchであれば、打ち合わせの最中でもiPhoneを取り出すことなく自然に、その通知の重要度を判断することができます。また、Apple Watchに通知される内容やアプリは取捨選択できますので、筆者はある程度リアルタイム性のあるメールやメッセージ系のものを通知させ、そのほかは空いた時間で閲覧すればよいものに仕分けてiPhoneで確認するようにしています。電話の着信通知も、Apple Watchで確認することができます。仕事中に今でるべき電話なのかどうかといったことがiPhoneを取り出さずに判断できますし、そのままApple Watchで電話に出ることまでも可能です(スピーカーフォンでの通話になってしまうのでシチュエーションはかなり限られそうですが……)。一方でApple Watchは、何らかの操作をすることにはあまり向いていません。デジタルクラウンのおかげで、かなり操作しやすくなってはいますが、それでも腕を持ち上げたまま長時間その体勢を保たなければならないのは、お世辞にも使いやすいとはいえませんし、そこまでするならばiPhoneを取り出したほうが快適でしょう。音声入力なども可能ですが、やはりすべての要求を満たすものにはなりえません。Apple Watchで何ができるのかがわからない、というのはこのように“発信”が苦手であることに起因していると筆者は考えています。すでにある情報を腕で見るだけの“受信”は、ある程度満足が得られているものを補完をする「あると便利」な機能として受け取ってしまいます。ユーザーの「◯◯をしたい」という欲求をかなえるためのものではなく、受け身の機能であるからです。そのため、実際に体験をしてみないと、その満足度がわかりにくいものになってしまうのです。一方、“発信”を進んでできるデバイスは、「これがしたい」というユーザーの欲求に応えることができるので、使い手としては、能動的なアクションを起こす必要があり、体験としても記憶に残りやすいものになります。現在のApple Watchは、まだそのあたりが模索段階にあるのですが、そういった要望に応えられるようになることではじめて、「Apple Watchって便利だね!」と共感を得られるデバイスになるのだと思います。○iPhoneとの親和性が生む体験先に書いたように、Apple Watch単体では、できることが非常に限られています。しかし、そのぶんiPhoneとの連携については非常によく考えられており、その親和性の高さに驚かされることがたくさんあります。たとえば、Apple Watchは時計といえど、iPhoneと同様にたくさんのパーソナルデータが表示されます。メールもそうですし、予定表や連絡先、何よりもApple Payと呼ばれる決済まで(米国のみ、日本国内では未対応)、Apple Watchでは可能です。そうなるとどうしてもセキュリティ的な問題が出てきてしまいます。iPhoneとは違い、身に付ける頻度が非常に高いものではありますが、それでも外したままになっていることも当然あります。そのため、Apple Watchはパスワードをかけることができるのですが、残念ながら画面の大きさの関係で、お世辞にも入力しやすいとはいえません。そこでApple Watchには、iPhoneとの連携を活かし「iPhoneでロックを解除」という機能が付いています。これはApple Watchを装着している状態でiPhoneを操作(ロック解除)をすると、Apple Watchのロックも合わせて解除される機能です。Apple Watchは装着しているかどうかをセンサーで計測しており、一度ロックが解除されるとApple Watchを次に外すまで、ロックは解除されたままになります。この機能のおかげで、筆者はほとんどApple Watchのロックを解除する操作をすることはありませんでした。また、先に書いた各種の通知機能もiPhoneと併用することを前提に考えられているため、Apple Watchを付けているときはApple Watchだけに、付けていないときにはiPhoneだけに通知がくるようになっており、さらにiPhoneの利用中には、Apple Watchを付けていてもiPhoneだけに通知がきます。これにより、Apple Watchで一度見た通知がiPhoneに延々と貯まってしまっていたり、腕とポケットの両方に通知が来てしまったりということがありません。ほかにもiPhoneでお馴染みの機内モードやおやすみモードなどもiPhoneの設定に連動させることができるので、どちらか一方を操作するだけでまるでひとつのデバイスのように設定することが可能です。これらは非常に地味な連携ではありますが、日常的に使うデバイスとしては、ストレスを限りなく減らしてくれる、とても有用な機能といえるでしょう。さて、今回はiPhoneがもたらしてくれる体験についての話題をメインにお届けしました。まだ未成熟なデバイスではありますが、これからが楽しみなものであることも間違いありません。次回は少し深掘りして、Apple Watch自体の操作性とその可能性についてお話できればと思います。
2015年05月19日米Appleによれば、同社が提供する家電制御システム「HomeKit」に対応した最初のスマートデバイスが来月6月にも市場に登場することになるという。同件はWall Street Journalなどが同社広報のコメントとして5月14日(米国時間)に報じているが、この直前にHomeKitのリリース時期が8~9月ごろにずれ込むというFortune報道もあり、Appleが改めて声明を出して対応したものと考えられる。Appleが公式声明を出す14日未明(米東海岸時間)、Fortuneは独占レポートとしてHomeKitの提供時期がずれ込む見込みを関係者の話として報じている。もともとAppleはHomeKitの正式なローンチ日を一般公開しておらず、関係パートナーに対して内々に通知している状態だとみられる。だがFortuneによれば、CES時点での関係者の話として「春ごろ」というコメントが出ており、後にパートナーの1社がRe/codeに語ったところによれば「母の日(5月上旬)か父の日(6月上旬)の時期」を見込んでいるなど、少しずつ時期がずれ込んでいる様子がうかがえる。Fortune報道も、こうした経緯の中でパートナーの準備が整い、一斉に製品投入が行われる時期をうかがってのものということが背景にあるのではないのだろうか。だが同件を受けた数時間後、WSJを含む報道各社が次々とApple広報Trudy Muller氏のコメントを引用して公開した記事によれば、「HomeKit (のハードウェア認証)が利用可能になってからわずか数ヶ月ながら、すでに何十ものパートナー各社がHomeKit対応アクセサリ市場投入へのコミットを行っており、最初の製品は6月にも登場することになる」という。Appleの開発者会議「WWDC 2015」が6月8日から開催されることもあり、おそらくはこの「最初の製品」が基調講演などで紹介されるのではないかとみられる。また製品登場は望めずとも、少なくともHomeKitに関して何らかの発表がこのタイミングで行われる可能性は高いのではないか。実際、すでに自社のプラットフォームがHomeKitの正式認証を受けたことを公表するベンダーも登場しており、対応製品登場は間近というのが確かだろう。「HomeKit」はiOS 8以降に登場した家電やアクセサリをiOSデバイスから制御するためのフレームワークであり、HomeKitに対応したスマートデバイスであればiPhoneやiPad上から一元管理し、その制御を簡単に行える。HomeKitならではの特徴としては2点あり、1つはSiriを使って音声制御が可能なこと、もう1つは部屋単位やデバイス種別(フロア内の照明など)単位でグルーピングを行って一斉制御が可能なことで(1つのデバイスが複数のグループに参加可能)、デバイス数が増えるごとに複雑になりがちな家電制御が容易になるよう工夫されている点が挙げられる。特にグルーピングしたデバイス群には名称を付与して、これをSiriから「"寝室"の電気をすべて落とせ」("寝室"がグループ名)のような形で指示可能だ。
2015年05月15日Appleは、サードパーティによるApple Watchのバンド開発ガイドラインを公開し、磁気充電器を搭載したバンドは「Made for Apple Watch」として認可しないと明記した。同社が公開したWebページでは「Creating Bands for Apple Watch」というタイトルで、Apple Watchのバンドを開発するためのガイドラインである「Band Design Guidlines for Apple Watch」をPDF形式で公開している。「Band Design Guidlines for Apple Watch」には、アップルが定める認証プログラム「Made for Apple Watch」に関する記載がされている。磁気充電器を備えてはならない、快適なフィット感がなければならない、腐食や横方向への強度など一定の試験に合格しなければならない、といったことを認証を受けるための条件として明記している。そのほか、同ガイドラインでは、Apple Watchの詳細な設計図も公開されている。また、バンドと本体を固定するラグを開発者に向けて、近日中に提供開始するという。
2015年05月07日Apple Watchは、AppleがiPad以来5年ぶりに世に送り出した新しいカテゴリの製品です。iPhoneの親戚のようなものではありますが、違う部分もイロイロ。ここでは、Apple Watchの機能や使い方、便利なTipsなどを紹介していきます。今回はまず、Apple Watchを使うためのハードとソフトの準備についてです。○Apple WatchとiPhoneの関係Apple Watchは、時計であると同時にiPhoneと切り離しては使えない"iPhoneの周辺機器"です。もしあなたがiPhoneを持っていなければ、箱から取り出したApple Watchを目覚めさせることすらできません。目覚めさせた後はApple Watch単体でも使うことができますが、やはりiPhoneとの接続がなくては本来の機能を活かすことができません。iPhoneと接続されていれば、Apple WatchはiPhoneの小さな"出張所"として機能します。わざわざ市役所へ行かなくても、近くにある出張所で住民票を取れるのと同じように、iPhoneを取り出さずにApple Watchで電話ができる、といった感じです。しかし出張所ではできない手続きを行ったり、出張所そのものを管理するためには、本部機能としての市役所が必要です。同じように、Apple Watchだけではできないことや、Apple Watchの管理をするために本部機能としてのiPhoneが必要になる、というわけです。ただし、Apple Watchと接続できるのはiPhone 5/5c/5s/6/6 Plusの5モデルに限られます。iPodやiPadも対象外となっています。○Apple Watchの「設定」アプリはiPhoneにiPhoneを持っている方なら、ホーム画面にある「設定」アプリを使ったことがあるでしょう。各種通知やサウンド、iCloud、アプリの設定、またOSアップデートなど、iPhoneとアプリに関する様々なマネジメントを行うためにはこれが必要です。Apple Watchにも同じく各種設定を行うためのアプリがあります。それが、iOS 8.2でiPhoneのホーム画面に現れた「Apple Watch」アプリです。Apple Watchアプリでは、Apple Watchフェイス上のアイコン表示や通知、文字やサウンドの設定といった各種マネジメントを行うことができます。また、Apple Watchの活用法やTipsを紹介するコンテンツ、Apple Watchで使えるアプリを集めた「おすすめ」などもApple Watchアプリから利用できます。Apple Watchアプリの詳しい使い方は、次回ご紹介します。今回のまとめApple Watchを使うには、ハード的にはiPhone 5以降のiPhone、ソフト的にはiOS 8.2以降のApple Watchアプリが必要。
2015年05月06日本日24日はApple Watch発売日。新宿近辺で取材を行っていた筆者の目に飛び込んだのは「Apple 新製品 本日発売 今なら在庫あります」の文字。「Apple Watch」ではなく、「Apple 新製品」と書いてある理由は謎だが、早速売り場へ行ってみた。試着から、購入、開封、セットアップまでをレポートする。売り場へ行くと、すぐにApple Shopのお姉さんが接客してくれた。客も少なく、穴場かもしれない。当初は、購入予定は無かったが、お姉さんの「在庫があるモデルはすぐに持ち帰れますよ」の言葉に購入を決定。本当は、「38mmステンレススチールケースとミラネーゼループ」が欲しかったが、店頭在庫がなかったため、すぐに持ち帰れる「38mmステンレススチールケースとブラッククラシックバックル」モデルを購入。買うモデルを告げると、製品確認シートをもらいレジに案内された。○いよいよ開封の儀!外箱をあけると、今度は一回り小さい白いプラスチックの箱がお目見えした。内箱はプラスチック素材でしっかりしており、重量感と高級感がある。心なしか、Mac miniを彷彿させる。○ここから、セットアップここからはApple Watchのセットアップを行う。ますは、iPhoneとApple Watchをペアリングする。ペアリングの方法は、iPhoneのApple Watchアプリを起動し、カメラでApple Watchの画面を撮ることで行える。次は、Apple Watchのセットアップ作業へ。まずは、装着する腕を聞かれた。筆者は普段時計をする腕と同じく左手に設定。その後、利用契約に同意し、Apple IDのパスワードを入力した。「位置情報サービス」「Siri」「診断」を利用する有無を設定する。iPhoneと同じく、ロック解除用のパスコートを設定できる。最後にアプリのインストールを行う。「すべてをインストール」を選択した場合、iPhoneに入っているアプリの中でApple Watch用アプリがあるものがすべてインストールされるようだ。これで、Apple Watchのセットアップは終了だ。着けた感じだが、普段から腕時計を付けているため、まったく違和感はない。ただ、通知が来る度にブルっと震えるのがまだ慣れない。震えるたびにゾワゾワした気分になるが、そのうち慣れるだろう。
2015年04月24日Appleが、4月22日のEarth DayにあわせてWebサイトを更新した。「真のイノベーションには、あらゆることへの配慮が不可欠だと、私たちは信じています。」という文言で環境問題にコミットする姿勢を示している。また、一部のApple Store実店舗ではAppleロゴの葉の部分がグリーンに変更されている。同社Webサイトのトップページでは、「真のイノベーションには、あらゆることへの配慮が不可欠だと、私たちは信じています。」というメッセージが綴られ、環境活動に関したページも公開された。また、Apple Storeの表参道、銀座、心斎橋の3店舗ではこの日だけ、Appleロゴの葉の部分がグリーンに変更されている。さらに、iTunes Storeにも特設ページが開設されている。Appleは、The Conservation Fundと提携し、製品パッケージを作るために利用する森林の保護と造成に取り組んでいるという。また、オレゴン州プラインビルのデータセンターに電力を供給するための、再生可能なマイクロ水力発電プロジェクトもスタートさせた。さらに、自社オフィスや実店舗のApple Storeが利用する電力をまかなうために、中国にソーラーファームを建設している。この様子はムービーで観ることができる。このWebサイトではほかに、気候変動の問題、再生可能な資源、有害物質の排除、などのトピックが立ち、Appleの具体的な取り組みについて詳細が記されている。Appleでは自社製品のエネルギー消費を削減するために、コンセントからデバイスへの電力供給をより効率の良いものにする、より効率の良いハードウェアを作る、より賢い電力管理ソフトウェアを用意するという3つの方法に取り組んでいる。先頃発売となった新しいMacBookはその取り組みの成果といえる製品ではないだろうか。また、iPad、MacBook、MacBook Pro、MacBook Airといったユニボディ構造を持った製品群は、耐久性を高めると同時に本体を一段と薄くすることにも成功し、結果として資源を節約する具体案に結びついている。
2015年04月22日●iPhoneのカメラが大きく進化?米AppleがイスラエルのLinX Computational Imagingを買収したと米Wall Street Journalが4月14日(米国時間)に報じた。同紙が関係者の話として伝えるところによれば、買収金額は2,000万ドル程度が提案されていたようだ。現在LinXのWebサイトは半分壊れた状態で詳しい情報はほとんど残っていないが、WSJによれば、同社はスマートフォンやタブレット向けに複数の小型カメラセンサーを用いて3D映像の取得が可能な仕組みを開発しているという。これが具体的にどのような技術で、買収後のAppleからどのような製品が出てくる可能性があるのかを考えてみる。○LinXのカメラ技術でどういったことが可能になる?現在LinXのサイトそのものには記載されていないようだが、BusinessWireには同社が昨年2014年6月に配信したプレスリリースが残っており、これで製品や技術の概要を知ることができる。リリースにも記載されているが、昨今のスマートフォンやタブレット向けカメラはイメージセンサーの高解像度化や高級化路線が一段落し、新たな差別化ポイントを模索する段階に入りつつある。画質もさることながら、既存のイメージセンサーと有り余るプロセッサパワーを使って、いかに画像にさまざまな後処理を施すかという部分に力が注がれている。そこで登場したのがLinXの「アレイ(Array)カメラ」であり、1つではなく複数のイメージセンサーを組み合わせて一度に複数の画像情報を取得することで、従来のカメラにはないさまざまな仕掛けを可能にする。具体的には、複数のイメージセンサーを用いることにより撮影対象のかなり正確な"深度"情報の取得が可能になり、映像のピクセル間に存在する距離を認識して空間マッピングが可能になる。この情報を利用すれば、例えば撮影画像のオブジェクト間の距離やサイズが正確にわかるようになるほか、手前のオブジェクト(人物など)のみを抽出して別の背景と合成したり、あるいはフォーカスをかける対象を撮影後に変更したりと、従来のカメラ撮影では難しかった加工が容易になる。またイメージセンサーの数が増えることで、暗所撮影などで問題になるノイズ除去の精度が上がったり、スマートフォンに搭載される小型のカメラモジュールでデジタル一眼レフに近い画質の再現が可能であったりと、カメラそのものの性能が向上するというメリットがある。イメージセンサーから得られる情報が増えることで、おそらくは従来のHDRで不自然だった合成処理も、より自然なものに仕上がるという効果も期待できるだろう。●iPhoneに3Dカメラが搭載!?○搭載の進む3Dカメラ技術、以前に買収したPrimeSenseとの違い深度情報を得て空間把握が可能な「3Dカメラ」がコンシューマの世界に入ってきたのは比較的最近のことだ。最もメジャーなものは「3Dモーションセンサー」として人体の動きでゲーム機へのUI入力が可能な「Kinect for Xbox 360」で、Microsoftから2010年に発売された。Kinect for Xbox 360では現在Apple傘下にあるイスラエルのPrimeSenseが開発した技術が用いられている。現在のMicrosoft Kinectでは別の技術が用いられているが、PrimeSenseの技術では赤外線(InfraRed)照射装置とそれを受光する"深度センサー"、そして通常の周辺画像を取得するイメージセンサーとマイクを組み合わせることで、音声コマンドと人体モーションによるゲーム機の操作を可能としていた。3Dカメラの実現方式はさまざまなメーカーや研究所によって開発され数多存在するが、そのうちの多くはPrimeSenseが用いている「赤外線(IR)」+「深度センサー」の組み合わせというケースが多い。昨年末に対応製品(Dell Venue 8 7000 Series)が登場して話題になったIntelの「RealSense」もまた、このIR+深度センサーを用いた方式で、先ほど紹介したLinXが実現できる距離計測や後加工といった仕組みを実装している。Intelは2015 International CESにおいて、このRealSenseカメラを用いて3Dオブジェクトを"スキャン"し、3Dプリンタでこのスキャンしたオブジェクトを出力するデモを行っている。RealSense技術を採用したスマートフォンやタブレットを手に、3D印刷したいオブジェクトの周囲をまわることでその形状や表面の色(質感)データの取得が可能になるが、これは加速度センサーなどを組み合わせることで撮影画像をリアルタイムで合成し、ソフトウェアでモデリングデータを自動生成することで実現している。そしてIRを用いない方式の3Dカメラとしては、今回のLinXやPelican Imagingの技術が挙げられる。IR方式の3Dカメラにはいくつか弱点があり、まず屋外のような光の強い場所では測定誤差が大きいこと、そして赤外線照射距離の問題で数メートル~数十メートル程度の距離のオブジェクトの深度しか測れない。照射距離や時間を増やせば対応可能だが、モバイル端末ではバッテリ消費やモジュールサイズの問題もあり難しい。一方でLinXやPelicanが採用する方式は「複数の格子(Array)状のイメージセンサーを組み合わせて画像を同時撮影」する手法で3Dカメラの「深度情報取得」を実現しており、IRにまつわる問題を解決できるほか、屋内外のどちらでも比較的高品質な画像を取得可能になっている。●3DカメラはいつiPhoneに搭載されるかアレイカメラ方式の弱点としては、カメラモジュールのコストが高くなることが1点挙げられる。現在スマートフォンやタブレットに搭載されているイメージセンサーはハイエンドのものでも単価は10ドル未満であり、これとレンズやLEDフラッシュと組み合わせて搭載したとしても、製品全体のBOM (Bill Of Material)に占める割合はそれほど大きくない。現在タブレットへの採用が少しずつ進みつつあるRealSenseでも若干割高ではあるものの、それほどコストに大きなインパクトを与えるものではないと考えられる。ただし筆者が聞くところ、Pelicanのような専用カメラモジュールの場合はこれらに比べ2~3倍程度のコストを要するとのことで、これほどではないとしても、LinXの技術の採用はコスト上昇要因の1つとなるかもしれない。アレイカメラ方式のもう1つの問題として、処理加工のためにプロセッサパワーを非常に多く消費するという特徴が挙げられる。写真1枚撮影するだけで大量のデータが取得され、これを一度に処理しないといけないため、特にGPUに大きな負荷をかける。前出Pelicanのケースでは、デモ機に用いていたSnapdragon 805ではすでに重い状態で、商用化にはこれより1~2世代後のプロセッサが必要だと感じたレベルだった。おそらく現行で市場に存在するハイエンドのスマートフォンでも重い処理で、LinXにおいても同種の制限が存在するとすれば、実際にApple製品に搭載されるのは早くて2016年か2017年以降となると予想する。○AppleはLinXの技術をどのように製品に組み込むか現時点で買収済みのPrimeSenseの技術を採用した製品が市場投入されていない状態だが、Appleは近い将来にLinXの技術を採用した製品を市場投入してくることだろう。PrimeSenseはモバイル端末というよりもむしろ、デスクトップ環境やリビングルームでの「3Dモーションセンシング」に活用してくると考えられ、例えば今年後半にもAppleによる製品投入が噂されている「新型Apple TV」のUIに採用される可能性もゼロではない。前出のように、パフォーマンス的理由やBOMに与えるコストインパクトから、LinXの技術をiPhoneやiPadといったiOSデバイスに搭載してくるのは早くて来年2016年以降とみられる。AppleがLinXをiOSデバイスに採用する大きなメリットの1つが「カメラモジュールの薄型化」にある。LinXによれば、画質を上げるためにイメージセンサーのサイズを大きくするとレンズの厚みが増える問題が出てくる。ところが、同社の技術のように大型イメージセンサーを複数の小型のイメージセンサーの組み合わせで置き換えることで、このレンズ部分の薄型化が可能になり、カメラモジュール全体の薄型化を実現できるという。iPhone 6をよく利用するユーザーならご存じだと思うが、同製品は本体薄型化の弊害として「レンズ部分が飛び出ている」という、非常にデザインとしては"いただけない"ものになっている。英ロンドンでハイエンドスマートフォンの新製品「P8」を発表した中国のHuaweiは、「iPhone 6のようにレンズが飛び出していない」という点をセールスポイントに製品をアピールしていたりと、すでに多くがネタに使うようなデザイン上のウィークポイントだ。ゆえにLinXの採用はiPhoneのさらなる薄型化を実現する可能性も秘めており、さらに「カメラの新しい使い方の提案」も可能にするなど、大きな差別化ポイントとして機能するとみられる。いずれにせよ、非常に楽しみな動きだ。
2015年04月17日●WWDCはどんなイベントなのかAppleは2015年6月8日からの日程で、恒例となっている世界開発者会議(WWDC)をサンフランシスコで開催するとアナウンスした。今回は、このイベントで何に注目すべきかについて述べてみたい。○WWDCとは?WWDC15の参加費は1人1599ドル。もともと高額なチケットな上、昨今の円安もあって、日本円にして約20万円のチケットとなっているが、最新の情報を得ることができ、Appleの技術者のワークショップやハンズオンを受けられるため、アプリ開発者にとっては問題解決の近道であり、新たなアイディアをいち早く作り上げる場として重要視されている。WWDCは開発者向けのイベントだが、初日に行われる基調講演では最新のソフトウェアや技術的な解説に加えて、最新のハードウェアやサービスが披露される場としても活用される。そのため、開発者のみならず、一般のユーザーも、基調講演に注目している。2015年はソフトウェアとして、OS X Yosemite、iOS 8が、これらがデバイス間、あるいはクラウドを介して「連係」する機能、また新しいアプリ開発環境であるSwiftが披露された。WWDC15も、基本的には、OS Xの新バージョン、iOSの新バージョン、そしてSwiftのバージョンアップ、iCloudもしくはiTunesサービスの機能追加や刷新が軸になるとみている。WWDC15でも、将来リリースされるデバイスを見据えたOSの新機能の披露に期待することができるのではないだろうか。ただし、WWDCで披露されたソフトウェアをすぐに利用できるようになるわけではない。iOS 8は新型iPhoneがリリースされる9月中旬のタイミングからアップデート可能になった。またOS X Yosemiteの新しい写真管理アプリ「写真」(Photos)は、4月9日に公開されたOS X Yosemiteの最新バージョンとなる10.10.3でやっと利用できるようになっている。ちなみに、Mac向けのOSが「OS X」と名乗り始めてから、愛称には、ネコ科の動物に代わって、カリフォルニアの地名がつけられている。はじめはサーフィンの名所であるMavericks、現行のバージョンは美しく鋭い自然が豊かなYosemiteだ。いずれも写真がOS Xの標準の壁紙として利用されている。次の絵になる場所はどこになるだろうか。Appleは既に、いくつかの国立公園、名所の地名を登録している。Sonoma、Sequoia、Mojave、Venturaがそれに当たる。その他だとNapa、Alcatraz、Golden Gate、Hollywood、Cupertino、Tahoeといった地名も考えられる。SonomaやNapaが選ばれた場合、懐かしのWindowsの壁紙のような丘陵に広がる緑のワイン畑の風景が描かれることになるのだろうか。●「Kit」でiOSとその他デバイスをつなぐ開発環境が整う○「Kit」に注目前述の通り、WWDC15では、Mac向け、iPhone/iPad向けのOSと開発環境が軸となって、そのソフトウェア・プラットホーム的進化の方向性と具現化が見られるはずだ。そしてAppleのソフトウェア的進化の新たな側面として注目すべきは「Kit」類だ。Appleのソフトウェア開発環境には、多数の「Kit」と呼ばれるフレームワークが用意されている。iOSアプリ開発の中で利用するものも多数あるが、昨今は特定の目的のためのアプリ開発に活用したり、外部のデバイスとの連係を取るために用意されるものも増えてきた。例えばApple Watch向けには、WatchKitが用意されており、これを使ってiPhoneアプリにApple Watch向けのアプリやApple Watch向けの機能を内包することができる仕組みだ。その他にも、スマートホーム関連の連係を行うHomeKit、健康やエクササイズに関する情報を安全に蓄積するためのHealthKit、医療研究のためのアプリを開発することができるResearchKitなどによって、iPhoneやiPadと外部機器を連係させたり、Appleのデバイスをより高いセキュリティの情報を扱うために活用することが可能になる。WWDC15では、新しいKitが追加されるかもしれない。すでにAppleが取り組んでいる分野に対して開発者向けの環境を用意し、自律的に活用の幅を拡げていくことも考えられる。Appleは自動車の車載機でiPhoneを利用するためのCarPlayを有しているが、「CarKit」のようなものをより多くの開発者向けに用意し、ハンズフリーを前提としたインターフェイスに縛って、iPhoneアプリに車載機向けの機能を追加できるようにするかもしれない。同じように、Apple TV向けの開発環境「TVKit」のようなものが用意されれば、Apple TV向けのアプリも追加できるようになる。App Storeを新たに用意する必要はなく、Apple Watchのように、iPhoneやiPadのアプリにこれらのデバイス用の機能を含む、という方法を採れば良いのだ。●アプリによって変わる未来の生活○アプリによって生活が変わるアプリとこれらを開発するデベロッパーは、iPhoneやiPadの価値を高める大きな要素としてすでに評価されている。開発者たちにとって、iPhone・iPadの周辺にあるデバイスや環境でも自社のアプリが利用できるのは、ユーザー拡大とマネタイズの機会を拡げるメリットがある。Appleにとっては、身の回りのデバイスがiPhoneやiPadとの連携を強め、開発者の創造性が生かせる環境を作ることで、ユーザーのAppleデバイスへの依存性を高めることにつながり、Appleは「機種変更の際によりiPhoneを選んでもらいやすくなる」という効果がある。iPhoneで成功したモデルをより強固にし、新たな価値を作り出す、デバイス、OS、アプリとその開発者という三位一体のプラットホームへと、足場を固めることになるだろう。もう少しユーザーの目線で考えると、依存性を気にしなければ、身の回りのものに新たな機能が増えていく、そんな環境が広がっていくことになる。アプリによって生活が変わる、ということをより強く実感する未来が待っている。○個人的に期待すること最後に、個人的に、WWDC15で期待しているのは、iTunesの音楽アプリケーション、インターネットラジオサービスの刷新、Apple TVの進化だ。Appleは常々、音楽を大切にしていると表明しているが、ここ最近大きな動きは映像ストリーミングに移っている。音楽好きな筆者としては、新たな音楽との出会いを演出し、より生活の中で自然に楽しめる新しいアプリやサービスの登場に期待している。あるいは、iPhotoが「Photos」になったように、iTunesが「Music」や「DJ」に変わるような、大きな変化があっても面白い。そのときにどんな姿になっているのか、また別の機会に考えてみよう。松村太郎(まつむらたろう)1980年生まれ・米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に「LinkedInスタートブック」(日経BP刊)、「スマートフォン新時代」(NTT出版刊)、「ソーシャルラーニング入門」(日経BP刊)など。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura
2015年04月16日米Appleは4月13日(現地時間)、プロフェッショナル向けビデオ編集ソフトウエア「Final Cut Pro」「Motion」「Compressor」をアップデートした。「Final Cut Pro 10.2」では、ビデオエディタで簡単に3Dタイトルを作成・カスタマイズできる。テンプレートからドラッグ&ドロップするか、またはバックグラウンドやアニメーションも備えたシネマティックテンプレートを選び、テンプレートをベースに豊富な素材、ライティング、エッジを組み合わせてカスタマイズする。新しく3Dタイトルを作成するだけではなく、2Dタイトルから3Dタイトルを作ることも可能だ。ディスプレイを効率的に使えるプリセットレイアウトと共に、最大4つのビデオスコープを同時に表示可能。カラーボードが色補正エフェクトに統合され、より素早く操作できるようになった。パナソニックのAVC-UltraやソニーのXAVC-Sなど、対応するビデオ形式が拡大。GPUアクセラレーションを用いたRED RAW処理で、再生、レンダリング、トランスコーディングが高速になった。Mac App Storeでの価格は34,800円。「Motion 5.2」(モーション・グラフィックス、デジタル合成、タイトル)も、3Dタイトルを作成する豊富なオプションを備える。複数のライトとカメラ、マルチレイヤーシーンを用いて、複雑でリアリスティックな影と反射を加えたダイナミックなタイトルを作成できる。サードパーティパートナーが提供する豊富なテンプレートも揃っている。 12種類の新しいジェネレータを搭載。キーフレーミングと、矩形や円のマスクとシェイプの作成が改良された。価格は6,000円。「Compressor 4.2」(エンコーディング・ツール)では、ムービー、トレーラー、クローズドキャプション、字幕などを選択して追加するだけで、簡単にiTunes Storeに送信するためのiTunes Storeパッケージを作成できる。同パッケージはiTunes Storeで販売するための申請に用いられる。クローズドキャプションや字幕をビューアで直接プレビュー可能。ハードウェア・アクセラレーションを利用したマルチパスH.264エンコーディングをサポート、Compressorへの送信時にGPUレンダリングを用いるなど、エンコーディングタスクをより快適に実行できるようになった。価格は6,000円。
2015年04月14日アップルは4月10日、Apple Watchの予約販売を開始した。Apple Watchは、Appleがウェアラブルデバイス用に開発したOS「Watch OS」を搭載したスマートウオッチ。iOS 8.2以上を搭載したiPhone 5以降のiPhoneと連携する。カジュアルな「Apple Watch SPORT」、もっとも広い種類を揃える「Apple Watch」、18Kゴールドのケースを採用する「Apple Watch EDITION」の3種類を用意する。予約はWebサイト「Apple Online Store」、全国の「Apple Store」8店舗、伊勢丹新宿本店にオープンするApple Watch専門店「Apple Watch at Isetan Shinjuku」にて受け付ける。「Apple Online Store」では、18時時点で多くのモデルが6月の出荷となっている(18時現在、編集部調べ)。○「Apple Store, Omotesando」の様子東京・表参道にあるアップル直営店「Apple Store, Omotesando」では、10日午前9時にApple Watchの展示・試着を開始。開店前には約50人ほどのアップルファンが集まった。午前9時の開店後には、スタッフによる拍手とともに10名前後ずつに分けられ入店。店頭のスタッフが端末で予約を入れると、ユーザーにSMSで通知され。このSMSを試着スタッフに見せると、試着ブースに案内される。店内にはディスプレイ専用のスペース、試着スペースの2種類のテーブルが用意されるほか、表参道店の場合は、同時に15~20名くらいが体験できる試着スペースが、地下にも用意されていた。○ソフトバンク表参道店の様子同じく東京・表参道にあるソフトバンクの旗艦店、ソフトバンク表参道店でもApple Watchの展示が始まった。Apple Watch EDITIONの取り扱いがない以外は、基本的にApple Storeと同様の展示・試着が行える。逆に本日予約を入れても、実際に商品を受けとるには発売日以降に店頭に受け取りに来る必要があるという。受取日は入荷状況により変更される。○Apple Watch at Isetan Shinjukuの様子一方、東京・伊勢丹新宿店では、Apple Watchの予約開始に合わせ、店内1階・新宿通側入口付近にApple Watch専門店「Apple Watch at Isetan Shinjuku」がオープン。「Apple Store, Omotesando」と同じく、全20種類のApple Watchをフルラインナップで揃え、試着・予約がその場で行える。ディスプレイ専用のスペース、試着スペースの2つのテーブルを用意する展示方法も同じだ。10日の「Apple Watch at Isetan Shinjuku」では、朝9時から試着・予約希望者を抽選で選出。オープン前の8時50分の時点で目算で約50人ほどの列が並んでいた。新宿伊勢丹店では、少なくともApple Watchを発売する24日までは、基本的に抽選で試着の予約を行なう。当選券は1日あたり110枚で、11日以降は朝8時30分から配布。店内で試着予約をするのと合わせて、購入の予約も行える。製品が渡されるのは、発売日となる24日だが、入荷状況により変更される見込みだ。
2015年04月10日Apple Watchの販売がアナウンスされている伊勢丹新宿店に10日、「Apple Watch at Isetan Shinjuku」がオープンした。同日よりApple Watchの試着および予約が可能となっている。伊勢丹新宿店の開店にさきがけ内覧が実施され、多くの報道陣が集まった。昨年9月に行われたApple Watchの発表会から使用されているものと恐らく同じ陳列台に、Apple Watch全モデルが展示されており、それとは別に試着スペースに体験用の製品が設置されている。この体験用の製品は固定されており、脇にはデモ用の映像が流れるディスプレイが埋め込まれている。Apple Watch at Isetan Shinjukuでは、本日10日よりApple Watch全モデルの試着および予約が可能となっている。試着に際しては、午前9時より希望者向けに抽選が行われた。午前8時くらいから試着の希望者の列が出来始めたが、アイカード、MI CARD、三越 M CARD会員と、非所持者とにグループが分けられ、午前9時半には一旦、抽選券の配布が締め切られた。この抽選は23日まで実施され、以降は様子を見てから行われるようだ(明日11日も午前9時半に抽選券配布を締め切る)。また、アイカード、MI CARD、三越 M CARDの会員は本日よりWebサイトから試着の抽選に応募できるようになる。ショップ内には専門スタッフが常駐し、同時に6人までの試着に応対する。一人につき30分が目安で、一日最大110人までの試着が可能となる模様。なお、前述の抽選は一人につき、一応募となっており、例えばカップルで申し込んでも同時に試着はできない可能性がある。購入に際しては、基本的に試着後に予約という流れになっているが、24日以降は購入希望のタイプが在庫としてあれば、支払い後、すぐに持ち帰ることができる。予約者の商品の受け渡しと支払いも24日以降となっている。なお、アイカード、MI CARD、三越 M CARD会員の優待は適用外となっているが、年間の購入総額にはカウントされるとのことである。
2015年04月10日Appleは、公式WebサイトでApple Watchの使い方の動画集を公開した。現在公開されているのは、「メッセージ」「文字盤」「Digital Touch」の3つ。その他の動画は近日公開となっている。今後、「電話」「Siri」「マップ」「ミュージック」「アクティビティ」「ワークアウト」などの動画を公開していく予定。Apple Watchの予約開始日は4月10日。Webサイト「Apple Online Store」、全国の「Apple Store」8店舗と新宿伊勢丹にオープンするApple Watch専門店「Apple Watch at Isetan Shinjuku」で予約を受け付ける。同日の予約開始時間は、Webストア「Apple Online Store」は16時1分から、「Apple Store」の開店時間は通常より1時間早い午前9時から、新宿伊勢丹の「Apple Watch at Isetan Shinjuku」は伊勢丹開店時間の10時30分からとなっている。
2015年04月06日米Appleは、同社のデベロッパー向けWebページにて、Apple Watch向けアプリのApp Store登録の受付を開始したことをアナウンスした。開発者はXcode 6に含まれるiOS 8.2 SDKとWatchKitを利用することになっているが、同Webページでは、Apple Watch向けアプリを登録する際に必要なアイコンの解像度や、スクリーンショットの体裁、アプリ名やその説明文の内容など詳細が記されている。Apple Watch本体は4月24日より販売が開始されるが、それに先立って、日本では4月10日よりApple Store、Apple Online Storeおよび伊勢丹新宿店で予約が開始される。Apple Store実店舗と伊勢丹新宿店では10日より試着が可能となる模様だ。Apple Watch向けアプリは「Nike+ Running」や「Instagram」、「Twitter」などが提供されることが明らかになっている。また、iPhoneアプリについても「LINE」や「Evernote」、「Yahoo!乗換案内」などが、Apple Watchに対応した最新版の提供を開始している。
2015年04月01日●Appleの日本での研究開発拠点日本では、東京・六本木ヒルズにオフィスを構えるApple。同社が横浜に、大規模な研究開発拠点を設立するというニュースが流れてきた。日本に研究開発拠点を構えるという話は、安倍晋三首相が2014年12月に行ったさいたま市内の街頭演説で初めて触れた。首相は「アベノミクスの成果」であるとして政治色を強くこの情報を出したが、その後の情報は明らかにされてこなかった。その後、Appleから3月25日に正式な発表が行われ、横浜市港北区に「テクニカル・デベロップメント・センター」の開設と、2016年度中に完成させることが明らかになった。○綱島のパナソニック跡地を取得Appleがテクニカル・デベロップメント・センターを開設する場所は、もともと、パナソニック綱島事業所があった場所だ。1960年に同社が進出し、携帯電話端末・基地局などの通信関連の工場として稼働し、その後、グループの事業所として存続してきたが、2011年に閉鎖されている。横浜市は、この跡地に「Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」と名付けての再開発を行う予定で、東横線「綱島駅」と、東横線が日吉駅で分かれて相鉄線に乗り入れる新設路線の「新綱島駅」が最寄りとなる。この再開発地区でAppleが利用するのは、総面積の約3分の1となる1万2500平方メートル。公開されているイメージ画像では、ガラス張りで波を打つ巨大な4階建ての建物が描かれている。敷地内に1200本以上の樹木を植え、エネルギー利用を40%抑えるグリーンさもアピールするとのことだ。ちなみに、安倍首相が発言した際には横浜市でも中心部により近い「みなとみらい地区」に進出するとの発言があったが、今回の進出先は異なる。当面、再開発地ができあがるまでは、みなとみらいで活動するとも伝わってきており、テクニカル・デベロップメント・センターができあがるまで、みなとみらいに仮のセンターを開設するのか、みなとみらいと綱島は別々に稼動を続けるのかは、まだよくわからない。●世界で研究開発拠点の設置の動き○日本の役割とは?Appleは現在、世界中に研究開発拠点を設置する活動を進めている。横浜以外にも、イスラエル、イギリス・ケンブリッジ、上海でも研究開発拠点の開設に触れている。その中でも、横浜は大規模なものになることが予測される。Appleのようなグローバル企業は、世界各国で売上をあげている。全体としては米国本社に計上されるが、国をまたいで資金をやりとりせず、その国の中で資金を活用することは税金対策にもなり、またオペレーションコストの削減にもつながる。例えば今回の研究開発拠点への活用も、その一例と言える。同時に、各国の優秀な技術者の現地活用もまた、新製品開発にとって有用になる。それでは、日本にはどんな期待が寄せられているのだろうか。イスラエル、イギリス、上海、横浜。これらの国や都市を見ると、それぞれの拠点に課せられた役割が何となく浮かび上がってくる。例えば、イスラエルはソフトウェアやアルゴリズムなど、イギリスはデザインや都市や社会科学、医学、上海は生産拠点とも近いことから、生産工学、といったところだろうか。こうした中で、日本の拠点の役割はどのように位置づけられているのだろうか。Appleのテクニカル・デベロップメント・センター設立にあたり、リクルートの転職情報「リクナビNEXT」には以下の職種が掲載された。IC 評価エンジニアMixed-Signal IC テストエンジニアIC検証エンジニアMixed-Signal IC プロダクトエンジニアアナログ IC デザイナーシニアCADエンジニア(フロントエンド)現在募集されているのはいずれも、ICチップにまつわるものだ。もちろん、Appleの拠点で扱われる技術開発の一部に過ぎず、またICのデザインはどちらかというと、「やりたいことを回路の設計に落とし込む」部分ともいえる。ちなみに、Mixed-Signal IC(混合IC)というのは、アナログ信号・デジタル信号の両方を扱うICチップのことだ。例えばアンテナやセンサーなどから電気的な入力をデータに変換したり、それを処理する役割を持たせることもできる。現在のスマートフォンやウェアラブルデバイスでは、端末自体がどんな入出力を持つかによって、「ハードウェアの進化」を左右する。その一方で、端末そのものを現在のサイズ、あるいはより薄いサイズに収める必要性もある。日本の産業や世界のAppleの拠点との関係、募集要項などを含めて推測すると、Appleの研究開発における横浜の拠点の役割は、5Gなどの次世代通信、4K、8Kを見据えた映像処理と伝送、カメラ・イメージセンサー技術、ディスプレイ技術、複合センサー技術、あたりになるのではないだろうか。また、日本の強みを考えると、メモリの集積技術、バッテリー、交通情報網整備や自動運転技術、金属や炭素繊維といった素材、これらの加工技術などにも期待することができる。●Apple製品に日本が関わる?○日本での研究開発日本では1999年からインターネット接続が可能な携帯電話が普及してきた。2000年代には、世界各国のモバイル技術に関わる企業が東京に研究開発拠点を置いてきた。iPhone登場時までは特異なほどにモバイルが進化し普及した国として位置づけられていたからだ。もちろん技術的な背景も大きい。良質な通信インフラやビジネスモデル、パソコンから利用するインターネットよりも急速な発展など、モバイルが伸びる土壌も整っていた。加えて、持つ人々が素早く生活に取り入れたことも、重要な要素だ。高速無線通信技術を搭載した端末を多くの人が持つことによって、どんな変化が起きるか。生活はどのように変わるか。ビジネスの変化については保守的な面もあり、あまり参考にならなかったかもしれないが、それ以外の分野の研究者たちは、目を輝かせて日本を観察していた。筆者もこうした研究に大学・大学院時代に関わることがあった。統計的に見たり、経年変化を見たりすることも重要だが、それ以上に面白かったのが、特異な現象を見つけて仮説を立て、より深く理解をするというものだった。例えば秒単位でケータイメールやワン切りを交わす高校生の日常や、おサイフケータイと財布の使い分け、ケータイカメラの研究など、次世代のサービスや未来、日本以外の国で起きうる事象を予測する上で、こうした研究は重視されていたのだ。AppleはiPodにしてもiPhoneにしても、日本からの学びを多く生かしているように感じている。10年後のApple製品の礎を、現在の日本の我々の生活から見つけることができるかもしれない。松村太郎(まつむらたろう)1980年生まれ・米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に「LinkedInスタートブック」(日経BP刊)、「スマートフォン新時代」(NTT出版刊)、「ソーシャルラーニング入門」(日経BP刊)など。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura
2015年03月30日米Appleは、25日の横浜市長の発表を受けて、横浜市港北区にあるパナソニックの工場跡地にテクニカル・デベロップメント・センターを建設すると発表した。Appleは、昨年の12月に日本国内に研究開発拠点を設置することを発表したが、具体的な場所や開設時期は公表されていなかった。今年の3月中旬にリクルートの求人情報サイト「リクナビNEXT」で同研究開発拠点の人材募集が行われていることが分かり、「IC 評価エンジニア」「Mixed-Signal IC テストエンジニア」「IC検証エンジニア」「Mixed-Signal IC プロダクトエンジニア」「アナログ IC デザイナー」「シニアCADエンジニア(フロントエンド)」という6つの職種に申し込めるようになっていた。25日に記者会見を行った横浜市の林文子市長は、同市港北区のパナソニック工場跡地に、Appleがテクニカル・デベロップメント・センターを建設する計画を明らかにした。Appleは、約37,900平方メートルの跡地のうち、約12,500平方メートルを取得。施設の延べ床面積は約25,000平方メートルとなるとのことで、2016年度中の完成を見込みんでいる。本件に関し、Appleは以下のようにコメントしている。綱島(横浜市)に本格的なテクニカル・デベロップメント・センターの建設を始めることとなり、これにより日本におけるさらなる業務拡大ができますことを大変喜ばしく思います。このランドマークとなる建物は、従来に比べエネルギー使用量を40パーセント削減し、敷地内に1200本以上の樹木を新たに植えたり、屋上の緑化や水の再利用を行なうなど、環境に配慮した特長を備えています。こうした環境にやさしい施設にすることを、横浜市と共に進めてまいります。私たちは日本における弊社のこれまでの歴史を誇りに思いますと共に、30年以上支え続けてくださる多くのお客様に感謝申し上げます。あわせて、同施設の完成予想図も公表した。
2015年03月25日先日のApple TVの値下げとHBO Now発表に続き、Apple自身がTV放送のサブスクリプション配信サービスに参入するという話題が出ているが、同社はさらに踏み込み、いよいよ噂の「"真"のApple TV」リリースに向けた動きを見せつつある。従来のApple TVハードウェアそのものの機能を大幅強化し、単体でSiriによる音声制御やHomeKit連携による家電制御など、より"モダン"なハードウェアやOSの機能を踏襲していくようだ。同件はBuzzFeedでJohn Paczkowski氏が関係者の話として報じている。先日の発表会ではApple TVの価格の99ドルから69ドルへの値下げが発表され、より値頃感が高くなっている。だが実際にApple TVのハードウェアの中身を鑑みれば、若干の構成変更によるアップデートこそあったものの中身自体はここ3年間変化しておらず、さらに「内蔵ストレージの最小限化によるストリーミング動作専用」という現在のコンセプトにつながるモデルが発売されてから実に5年近くメジャーアップデートが行われていない。当初はTV接続可能なストレージ内蔵メディアプレイヤーの性格が強かったApple TVだが、現在では搭載プロセッサも最低限のネットワーク通信とメディアプレイバックが可能な廉価バージョンが採用され、とにかくコストを押さえ込む方向で提供が行われている。これを"よりモダンなOS"と"より強力なハードウェア"で模様替えし、いま再び「Appleが考えるリビングルーム向けのメディアボックス(STB)」として機能するよう改修が進んでいるというのが、前述Paczkowski氏の伝える関係者の話だ。同氏の記事でも伝えているように、現在Apple TVには今年後半にもスタートするといわれるTV配信サービスに加え、Apple TV向けのApp Storeとアプリ実行環境の提供に向けたさまざまな準備が進んでいるといわれる。前出のように、現状のApple TVにはこうしたリッチなアプリ実行環境を望むべくもないため、何らかの形でハードウェアの改修を行うことが必須となる。少なくとも最新のiPadクラスの性能が必要になるとみられるため、本体価格も従来の69~99ドルではなく、一気に400~500ドル前後の水準まで上がる可能性が高くなると考えられるが、こうした値上げ等を経てもなお購入に踏み切るだけの価値を見出せる工夫をAppleには期待したい。なお新ハードウェアの登場時期だが、可能性としてはTV配信サービスのスタートするといわれる今秋が最も高いと考えられる。いままでであれば「発表即発売」でも問題なかったが、今回はアプリ対応も含めサードパーティの協力が必須になるとみられ、実際の発売とサービス開始まで期間を置く可能性が高いと筆者は予想する。そのため、6月開催とみられるWWDCで製品と基本コンセプトを発表し、実際の提供は9~10月となることも考えられるだろう。いずれにせよ多数の関係者が存在することもあり、WWDC前後には何らかのリーク情報が出てくる可能性が高いと考える。
2015年03月24日日本IBMは23日、7種類の「IBM MobileFirst for iOS」アプリの日本語化を完了したと発表した。AppleとIBMのパートナーシップにより開発されたiOS向けアプリとなる。法人向けのサービスとなり、個人には提供されない。AppleとIBMは2014年7月に企業向けモバイル分野における業務提携を行ったと発表。この業務提携に基づき、昨年12月に銀行、小売、保険、金融、通信、運輸、政府機関などをターゲットにした10個のiOSアプリからなる「IBM MobileFirst for iOS」をリリースしていた。日本IBMではこうした流れを受けて、日本国内向けに法人を対象とした7つのアプリの提供を開始した。銀行・金融マーケット向け「Advise&Grow」アプリは、銀行員が店舗内で小規模事業者の顧客に対応する際に使用する。顧客情報や競合分析を安全に参照し、分析に基づて個々の顧客に合わせた提案や、安全な取引が行えるという。銀行・金融マーケット向け「Trusted Advice」は、金融アドバイザーが顧客のポートフォリオにアクセスし、管理できるアプリ。ポートフォリオモデリングツールにより、入念な分析にもとづいたアドバイスが顧客にできるという。保険業向けの「Retention」では、エージェントが顧客情報と履歴にアクセスできる。未払いの保険金、加入書の不足情報、保険金の請求など取引を円滑にする機能が盛り込まれている。行政向けの「Case Advice」は、ソーシャルワーカーが関連する履歴、評価データ、業界のガイドラインが確認できるアプリ。出先でも確認でき、これまでの紙の書類によるプロセスから開放されるという。小売業向けの「Sales Assist」は、店員が顧客の情報に接続し、購入履歴と現在の好みに基づいて商品を勧めたり、在庫管理、店内商品の確認と店外商品の出荷も行えたりするようになる。小売行向けの「Pick&Pack」は、距離に基づくテクノロジーとバックエンドの在庫システムを組み合わせ、注文商品の発送業務を円滑にすることができる。通信行向けの「Expert Tech」は、現場サービス技術者の業務効率向上を支援するアプリ。目的地に早くたどりつけるように。、地図と交通量データでサービス技術者をサポートしたり、FacetimeなどiOSのネイティブ機能を活用して、顧客満足度を向上させるという。
2015年03月23日